B-52試験機墜落により新型AESAレーダー統合が更に遅れ、J型への更新も遅れる見込み。一方、喪失機の代替として飛行機の墓場からまた機材を復活サせる動きが出てくるはず。事故の原因はまだ解明されていない

 

墜落したB-52はレーダー試験飛行に出発した直後だった

B-52 Involved In Tragic Crash Was Heading Out On Radar Test Sortie

この墜落事故が米空軍の試験関係者に与えた人的被害は計り知れないものであり、B-52の近代化計画にも影響を及ぼしかねない

• TWZ

• ジョセフ・トレヴィシック

• 2026年6月16日 午後1時59分（EDT）公開

https://www.twz.com/air/b-52-involved-in-tragic-crash-was-heading-out-on-radar-test-sortie

米空軍

エドワーズ空軍基地で昨日発生したB-52H爆撃機の墜落死亡事故の原因については、解明すべき疑問が山積している。この墜落事故は、米国の飛行試験エコシステムの中心に位置する同基地で、少なくとも我々の知る限りでは75年間経験したことのないレベルの悲劇となった。現時点では、この事故が人々に与えた影響を定量化することは極めて困難だ。同時に、特にB-52の近代化に向けた取り組みにおいて、開発面でも重大な影響が生じるだろう。米国の国家安全保障にとって不可欠と見なされている一連のプログラムであるが、すでに大幅な遅延と予算超過に陥っている。

現時点で分かっているのは、当該機がレーダー近代化プログラム（RMP）の支援に使用されていたことであり、その損失は同プログラムに波及効果をもたらすだろう。RMPはすでに数年にわたる遅延と大幅なコスト増に見舞われており、後者については法的に義務付けられた徹底的な見直しが実施された。しかし、この1年間、米空軍は、この重要なアップグレードの進捗状況や、独自の課題に直面してきたより大規模なB-52近代化計画の他の部分について、より前向きな見解を示してきた。

「事故機は、レーダー近代化プログラムを支援するために離陸した直後のB-52でした」と、エドワーズ基地の第412試験航空団副司令官ジェームズ・ヘイズ空軍大佐は、昨日の短い記者会見で述べた。「基地内での試験飛行でした。離陸後、直ちに墜落し、炎上しました。」

第412試験航空団はエドワーズ基地の主力部隊で、前述の通り、同基地は空軍の主要な試験・評価拠点として機能している。

「墜落の映像を確認した結果、回復不能となっての墜落であり、生存は不可能であると判断された」とヘイズ大佐は付け加えた。当該B-52には、「この試験任務を支援する軍人、政府職員、政府請負業者からなる混合乗組員」が搭乗していた。

「愛する人を失ったご遺族の方々に心からの哀悼の意を表します」と彼はまた強調した。「これは悲劇です。」

本日、本誌がコメントを求めたところ、ボーイングは昨日発表した簡潔な声明を繰り返し、同社従業員2名が墜落事故で死亡したことを確認した。同社の声明全文は以下の通りである：

「カリフォーニア州エドワーズ空軍基地で発生したB-52墜落事故により命を落とした乗組員8名のご遺族に対し、心よりお悔やみ申し上げます。搭乗者にボーイング社員2名が含まれていたことを、深い悲しみをもってお知らせいたします。現在、遺族と連絡を取り合い、支援を提供しています。」

B-52の当初の製造元であるボーイングは、RMP（再近代化プログラム）の主要統合業者を務めている。主にAN/APG-79を基に開発された新型AN/APQ-188アクティブ電子走査アレイ（AESA）レーダーはレイセオンが供給している。米国ではAN/APG-79の派生型が、米海軍のF/A-18E/FスーパーホーネットおよびすべてのEA-18Gグラウラー、ならびに米海兵隊のF/A-18A-D ホーネットに搭載されている。空軍のF-15Eストライク・イーグルおよびF-15EXイーグルIIに搭載されているAN/APG-82も、AN/APG-79を基盤としている。AN/APQ-188は、-52に搭載されている機械式走査型レーダーAN/APQ-166に取って代わる予定である。

左側がB-52に搭載されている既存のAN/APQ-166レーダー、右側が同爆撃機の一機に統合された新型AN/APQ-188レーダーを並べて比較した写真。USAF

RMPは、今後数年間で空軍のB-52全76機を対象に計画中の数多くの主要なアップグレードの一つである。また、これらの爆撃機には全く新しいエンジンや改良された通信システムなどが搭載される。これらの変更は内外ともに非常に大幅なものとなるため、その過程で爆撃機の制式名称はB-52HからB-52Jへ変更されることになる。

B-52フューチャー・ストラトフォートレス：B-52HをB-52Jへと変貌させるアップグレード

「現時点では判断できない」と、米空軍当局者は本日、RMPへの潜在的な影響について問われ本誌にこう述べた。

また、レイセオンにも取材を行っている。

RMPに関する公表済みの計画では、初期試験を支援するため、2機のB-52にAN/APQ-188レーダーを統合するとあった。これらの機体の改修は2023会計年度に開始され、新型レーダーを搭載した最初の機体が2025年12月にエドワーズ基地に着陸した。空軍の予算文書によると、2機目のレーダー試験用B-52は、2025年10月1日に始まった2026会計年度中に準備が整う見込みである。このマイルストーンがすでに達成されたかどうかは不明だ。

新型AN/APQ-188レーダーを搭載した初のB-52が、エドワーズ空軍基地に2025年12月到着した。USAF

また、現時点でAN/APQ-188が何基利用可能であるかも不明である。「残りの試験段階のレーダーは、2024年の夏までに納入される見込みだ」と、レイセオンは2023年のプレスリリースで述べている。

前述の通り、RMPはすでに大幅遅延に見舞われている。当初のプログラムスケジュールでは、飛行試験は2024年に開始される予定だった。当初の目標は、AN/APQ-188を搭載したB-52が2027年に実戦任務を開始することだった。現状では、同プログラムの設計・製造開発（EMD）段階は2029年半ばまで続き、初期作戦能力は2030年に達成される見込みである。

こうした遅延に伴い、コストも大幅に増加している。2021年時点で、AN/APQ-188の開発および空軍のB-52全76機への同レーダーの統合にかかる推定費用は、政府監査院（GAO）によると、24億ドル近くに上ると見込まれていた。

GAOによると、2023年までにRMPの費用は12.6％増加した。このプログラムは最終的に、要件とコスト目標について法的に義務付けられた広範な見直しの対象となり、その結果、少なくとも当初は計画されていた能力が縮小されることになった。

「コスト抑制のため行った措置として、このレーダーに何が必要なのか、その主要な要素に焦点を当てました。調達しているのは、F-18ホーネットのレーダーを基に若干の改良を加えたものです。当時市場に出回っていたため、意図的にそうしたのです」と、戦略抑止・核統合担当副参謀長のアンドルー・ゲバラ空軍中将Air Force Lt. Gen. Andrew Gebara は2025年8月に説明した。「もし（請負業者に）完全新型レーダーの設計を依頼していたら、さらに多くの費用がかかっていたでしょう。」

F/A-18ホーネットに搭載されたAN/APG-79レーダー。レイセオン

ゲバラ中将の発言は、航空宇宙軍協会（Air & Space Forces Association）傘下のミッチェル航空宇宙研究所（Mitchell Institute for Aerospace Studies）が主催したオンライン講演の中でなされた。

「とはいえ、ホーネットに搭載されていた機能のすべてを、このレーダーに必要としているわけではない」と彼は続けた。「B-52の任務を遂行するために、最低限必要な機能があります。したがって、コスト削減の検討として、必要yな機能を精査し、限られた予算で本当に必要なものに優先的に配分できるようにした。」

ゲバラ中将は当時、改訂版のRMP計画については、「その必要が生じた場合、将来の拡張の余地」を残してあるとも述べていた。

AN/APQ-188は、より近代的なAESA設計で、依然として不可欠な新機能を提供する予定だ。本誌が過去に報じたように：

「一般的に、AESAレーダーは、機械式スキャン型と比較して、より長い探知距離、高い精度、対抗措置への耐性を備えるほか、全体的な状況認識能力を向上させる能力も有している。ますます高度化するAESAは、電子戦および通信支援を含む追加機能をもたらす。」

「B-52にとって、いかなる新型マルチモードAESAも、現在同爆撃機で利用可能なターゲティングポッドと併用する場合を含め、爆撃機の目標捕捉および識別能力を向上させるだろう。また、爆撃機用の新型レーダーは、ネットワーク化された兵器を長距離にわたって目標へ誘導する際にも有用であり、二次的な地上移動目標探知（GMTI）機能や合成開口レーダー（SAR）による監視能力を提供できる可能性がある。このレーダーのアップグレードは、接近する敵機の探知能力の向上などを通じて、B-52を空対空の脅威から防御するのに役立つだろう。」

整備のために機首を開けたB-52爆撃機。USAF

「ボーイングはすでに、我々が確認したスケジュール改善策を検討している」と、空軍の重要主要兵器システム担当直接報告ポートフォリオ・マネージャーであるデール・ホワイト大将 Air Force Gen. Dale White は、2月に開催された空軍・宇宙軍協会（AFA）の年次ウォーフェア・シンポジウムでの円卓会議において、本誌およびその他のメディアに対し、最近語った。ホワイト大将は当時、RMPおよびB-52機群向けの商用エンジン交換プログラム（CERP）の進捗状況について、まとめて言及していた。

その際、ホワイト大将は、B-52フリートの規模が比較的小さいことに加え、それに課せられた作戦上の要求が相まり、同爆撃機の近代化にさらなる課題をもたらしている点も強調した。B-52は通常戦術作戦の支援で高い需要があり、最近のイランとの紛争における多用がそれを裏付けている。また、フリートの一部は米国の核抑止の三本柱における航空戦力の重要な要素でもあり、該当機にはさらに厳しい運用要件が課されている。

「B-52に関する課題で、皆が忘れがちなのは、機数が非常に少ないにもかかわらず、即応態勢に関して途方もない要件が課されているという点だ」とホワイト大将は述べた。「滑走路には一定数の機体を配備しておかなければならない。それが要件なのだ。」

B-52フリートは2050年代まで運用される見込みであるため、一般的な作戦上の需要を満たすためだけでも、空軍は昨日失われた機体を補うため、保管中の爆撃機を再就役させる措置を講じる可能性が極めて高い。この種でこのサイズの航空機の場合、そのプロセスは通常、最速でも数週間を要する。

2015年以降、空軍は損失を補うため2機のB-52を現役復帰させている。うちの1機は、2016年にグアムのアンダーセン空軍基地で墜落・炎上したB-52の代替となった。もう1機は、2015年にルイジアナ州のバークスデール空軍基地で定期整備中に電気火災が発生し、地上で全損した爆撃機の代わりとなった。幸い、これらの事故のいずれにおいても死者は出ていなかった。

2020年、オクラホマ州のティンカー空軍基地で、就役再開に向け再生作業中のB-52H爆撃機「ワイズ・ガイ」。USAF

CERPやその他の近代化取り組みが進行中であることから、全体としてB-52の試験・評価作業を支援するリソースに需要が高まっている。これは、エドワーズ基地におけるB-52試験機資産支援用の予算が前年比で約10倍に増加したことにも反映されている。公式予算文書によると、空軍は2026会計年度において、「試験機、人員、爆撃機モジュラーデータ収集システム（BMDAS）、および空軍試験センターの施設」の費用を賄うため、150万ドル強の予算を割り当てられた。同軍は現在、次会計年度において、この同じ予算項目で1,100万ドル近くを要求している。

一方、前述の通り、空軍は昨日のB-52墜落事故を受けて、当面の最優先事項は犠牲者の遺族への対応と、完了までに数ヶ月を要しそうな調査への取り組みであることを明確にしている。また、エドワーズ空軍基地は、主に事故後の滑走路の状態を理由に、少なくとも本日は飛行運用を停止している。

昨日の事故がRMPに与える影響の全容と範囲については、まだ明らかではない。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフはTWZの副編集長として、当サイトの経験豊富で献身的なチームの統括を支援するとともに、有益かつ影響力のある防衛・国家安全保障に関するコンテンツを執筆している。彼はその渦中であるワシントンD.C.エリアに在住している。

ドイツ海軍がMQ-9Bを導入し、P-8ポセイドンと連携運用しロシア潜水艦の探知追尾を行う

 

ドイツ海軍はMQ-9Bシーガーディアン無人機の初号機を2028年に受領する（ドイツ連邦軍）

ドイツ海軍はP-8とMQ-9ドローンを連携運用しロシア潜水艦を監視する

‘The threat is there’: Germany to pair P-8s with MQ-9 drones to keep an eye on Russian subs

「MQ-9Bは、我々がP-8と共同運用する最初の（無人）システムとなる。これらのシステムを航空機と緊密に連携させるのが狙いだが、段階的に進めていく」と、ドイツ海軍航空司令部のブロダー・ニールセン大佐は述べた。

• Breaking Defense

• エリザベス・ゴセリン＝マロ

•  2026年6月12日 午前7時33分

https://breakingdefense.com/2026/06/the-threat-is-there-germany-to-pair-p-8s-with-mq-9-drones-to-keep-an-eye-on-russian-subs/

ベルリン発 — ドイツは、北欧海域におけるロシア潜水艦の監視を目的にP-8A対潜哨戒機とMQ-9B無人機を組み合わせた有人・無人チームを運用する計画であると、軍高官が述べた。

「脅威は確かに存在する」と、ドイツ海軍航空司令部のブロダー・ニールセン大佐は木曜日にベルリン航空ショーで記者団に語った。「自分のすぐそばに正体不明の潜水艦が潜んでいるのは誰も望まないだろう。……ロシア潜水艦がどこにいるか、把握しておいたほうがよい」

ニールセン大佐はさらに、ロシアの潜水艦による脅威が高まると予想しており、欧州諸国はこの動向を注視していると付け加えた。4月、ドイツは初めてボーイングP-8Aポセイドン海上哨戒機をスコットランドに展開し、英国空軍（RAF）と北大西洋で共同哨戒を行い、ロシア潜水艦活動を追跡した。

ニールセン大佐によると、この展開は2024年に署名された「トリニティ・ハウス協定」に基づき実施されたもので、ドイツのP-8Aを英国空軍ロッシーマス基地へ随時派遣し、同基地の英国ポセイドン部隊と共同作戦を行えるようにする。ドイツはP-8Aを8機発注しており、昨年1号機を受領した。

さらに同国は1月、ジェネラル・アトミックス・エアロノーティカル・システムズとMQ-9Bシーガーディアンを8機調達する契約を締結しており、最初の納入は2028年を予定している。

「MQ-9Bは、我々が運用する最初の（無人）システムとなる。構想としては、これらを航空機と緊密に連携させて運用することだが、段階的に進めていく」とニールセン大佐は述べ、海軍ではP-8と無人システムを併用した運用をまだ試みていないため、この組み合わせの運用化には時間がかかると指摘した。

ジェネラル・アトミックスのデイブ・アレクサンダー社長は本誌に対し、対潜戦能力を備えたMQ-9Bについて、同社と正式に契約を結んだ最初の国はドイツであると語った。

同社幹部は、ドローンとP-8Aによる有人・無人チーム運用における潜在的な活用事例について詳しく説明した。P-8Aは、潜行中の潜水艦の追跡を支援するソノブイを100個以上搭載・投下することができる。

「P-8がソノブイの敷設を行う間、MQ-9Bでその上空を飛行し、継続的に監視を行うことができる。これにより、P-8は空中給油のために離脱する時間を得られる。必要であれば、2日間飛行し続け、そのエリアを監視し、視認情報を提供し、航跡データを収集するISR能力を提供できる」とアレクサンダーは述べた。

敵潜水艦がソノブイの敷設位置を突き止めた場合、ドローン自体から追加のブイを投下し、P-8をバックアップとして呼び出すことも可能だと彼は付け加えた。

ドイツは2030年までにMQ-9Bの全機を受領する見込みだ。■

ドローンが飛び交うウクライナでは赤十字マークは標的となるので消されている―ドローン作戦により戦場の負傷者搬送のあり方がここまで変わってしまった

 

ウクライナのドローン戦が戦場医療を変えている

How Ukraine’s Drone Warfare Is Changing Battlefield Medicine

• The National Security

• 2026年6月11日

• 執筆：デビッド・キリチェンコ、およびダグラス・デイヴィス

https://nationalinterest.org/feature/how-ukraines-drone-warfare-is-changing-battlefield-medicine

ドローンによる殺傷能力の高まりで負傷した兵士の前線からの救出が困難になっている

ドローンは、ロシアの侵攻に対するウクライナの防衛で要となり、キーウに高度な能力と、広範な非対称的な攻撃範囲をもたらしている。しかし、ロシアもドローン戦争の戦い方を学びつつあり、その手法は一層洗練されてきている。

その結果、戦場では双方にとって極めて大きな犠牲を伴うものとなっている。ロシアはもはや、大規模な装甲部隊を戦場に定期的に送り込んでいない。両軍とも絶え間ないドローンの監視と攻撃の下で行動している。

敵は相手の動きのほとんどを検知でき、数分以内にドローンが接近してくる可能性がある。ウクライナ第80空挺旅団のイゴール・イワノフ上級中尉は、たった一つのミスがどれほど迅速に致命的な結果を招くかを筆者らに語った。2025年10月、ドネツク州ヴィャキフカ近郊の塹壕に、新兵たちが適切な迷彩や移動規律を欠いたまま進入した。1分も経たないうちに、ロシア軍のファーストパーソンビュー（FPV）ドローンがその陣地を攻撃した。

しかし、ドローン革命は兵士の戦い方を変えるだけでなく、戦闘で負傷した後の兵士の扱い方も変えている。それは兵士が負う傷の性質を変容させ、キルゾーンからの救出の難度を高め、その後の治療方法も変えている。ドローンによる切断傷、救助時間の長期化、そして致命的な「ウォーバグ」の拡散というこの「致死三要素」は、今やウクライナの戦場医療を定義づけており、NATOの防衛計画担当者たちの注目を集めるべきである。

戦場医療では「ゴールデンアワー」が長年重視されてきた。兵士が負傷した直後の重要な時間帯のことで、迅速な救出と治療が生死を分けることになる。しかし、ドローンが氾濫する今日の戦場では、負傷者に到達すること自体が危険な場合が多い。救急車や医療従事者自身が、瞬く間に標的となってしまうのだ。

ウクライナの医療従事者は、赤十字など識別マークを避ける傾向が強い。あるウクライナの地下軍事病院の医務総監は、『エコノミスト』に対し、識別マークは保護をもたらすどころかロシア軍の攻撃を招く恐れがあるため、医療従事者はその除去を勧められていると語った。

ロシア軍の一般的な戦術の一つは、ウクライナ車両を攻撃して乗員を負傷させることだ。その後、ドローンが付近を徘徊し、ウクライナの医療従事者や搬送チームが到着するのを待ち伏せする。到着すると、ロシア軍は医療搬送チームに2度目の「ダブルタップ」攻撃を仕掛けることができる。

塹壕に身を潜める兵士たちにとって、これは「ゴールデンアワー」が「永遠のアワー」へと変貌したことを意味する。負傷した兵士は、救出されるまで数時間、あるいは数日間も閉じ込められる。一部の戦区では、車両の移動があまりにも危険なため、兵士たちが数ヶ月間も前線の陣地に留まり続けている。そうした陣地への到達や撤退には、ドローンの監視が絶え間なく続く中、数マイルを徒歩で移動しなければならないことがよくある。

「ゴールデンアワー」が過ぎ去るにつれ、長期にわたる戦地での治療が新たな焦点となっている。アゾフ部隊の元戦闘衛生兵である米国の退役軍人ベン・ワイセログルは、著者らに対し、衛生兵には、輸血、点滴、疼痛管理、感染対策、そしてかつては高度な医療レベルでのみ行われていたその他処置を通じて、負傷した兵士を長期間にわたり生き延びさせることが期待されていると語った。

ある事例では、脚を負傷した兵士が、度重なる後送が失敗に終わったため、5ヶ月間も前線の陣地に留まり続けた。

航空医療後送は、長らくアメリカの戦場医療の中心であったが、ヘリコプターでさえ瞬く間に標的となるドローンが飛び交う環境下では、ほとんど利用できない。ウクライナは、機械式救護兵として機能する無人地上車両（UGV）、ドローンによる医療物資の輸送、移動式トリアージ拠点に転用された病院列車など、即興的な後送手段で対応している。ワイセログルによると、2025年末までに、一部ウクライナ部隊は、迅速な後送が不可能な負傷兵へ点滴キットや全血を届けるためドローンを使用しはじめていたという。

負傷した兵士を仕留めたり救助隊を攻撃したりしようとするロシアのドローンが群れをなして救出作戦に襲来することが多い。コスティャンティニフカでは、ハリネズミ型の即席装甲を装備したM113装甲兵員輸送車が、ウクライナのリュート旅団の負傷兵を救出する最中、ロシア軍のFPVドローンによる度重なる攻撃を耐え抜いた事例がある。

殺戮地帯が過度に危険なため有人車両が派遣できない場合、UGV（無人地上車両）は夜間に低シグネチャで移動できるため、ドローンによる探知を困難にしながら負傷兵の救出を支援できる。

しかし、指揮官が救出任務を承認するには、適切な条件が必要だ。もし負傷兵を乗せたUGVがドローンの待ち伏せ攻撃を受けた場合、その兵士を道路の真ん中に無防備なまま放置し、ロシアのドローンの餌食として待たせるわけにはいかない。

その結果、ウクライナは、救助中にロシアのドローンが攻撃してきた場合でも、負傷兵の生存率を高めるべく設計された装甲避難カプセルに投資してきた。ウクライナ第1独立医療大隊による最近の任務は、こうしたカプセルの重要さを示した。あるUGVが負傷兵を前線から36.5キロメートル運搬したが、帰路で2つの地雷に遭遇した。それでも、装甲カプセルが兵士を破片から守り、避難を成功させた。

Dignitas Ukraineの共同創設者であるリュバ・シポビッチは、通信環境も大きな制約となっていると筆者に語った。UGVは、オペレーターが通信を喪失した場合でも避難ルートを完遂できるよう、より高い自律性を必要とする。将来の塹壕システムには、UGVがドローンから隠れたまま負傷兵、弾薬、物資を移動させられるよう、覆われたロボット用ルートやアクセスポイントが必要になるかもしれない。

負傷した兵士を後送できない場合、無人機（ドローン）が塹壕の陣地に医療物資を直接届け、救出が可能になるまで兵士の命をつなぐことができる。また、地上車両や無人地上車両（UGV）がロシア軍のFPV攻撃の前に脆弱になる中、ウクライナは負傷兵を空路で後送するため大型マルチコプター型ドローンの試験運用も行っている。

しかし、ドローンによる負傷者や後送の遅延（CASEVAC）は、兵士を治療待ちの状態に置くだけにとどまらない。それらは、医療班が負傷者に到達した際に直面する負傷の様相も変えている。

「兵士が受ける最も一般的な負傷は、爆風や地雷に関連するものです」と、第1独立突撃連隊の上級戦闘衛生兵キリロ・マトロスは著者らに語った。FPVドローンやロイタリング弾薬は、一部戦区では死傷者の最大90％を占めており、戦場の負傷パターンを再構築しつつある。

ウクライナで活動した米国の外傷外科医たち――退役米陸軍ハドソン・ベリー大佐やマイケル・サモトフカ医師ら――は、第1段階の前線野戦病院や第2段階の外傷治療拠点で、その影響を直接目撃している。彼らは筆者らに対し、負傷の傾向が従来の銃創や間接的な砲撃による負傷から、露出した四肢、顔面、首への精密攻撃へ移行しつつあると語った。

負傷者多数は、防弾チョッキやヘルメットの下で、致命的な内部爆風損傷も負う。その結果、西側諸国の軍隊が数十年にわたり備えてきた負傷パターンと異なり、複雑な多肢損傷や顔面損傷、火傷、爆風外傷の数が急増している。

ウクライナでは、「ゴールデンアワー」が数日間に及ぶ場合、止血帯症候群（TS）でさえ深刻な合併症となる。コンスタンティン・フメニウク大佐やドミトロ・ベシュレイ少佐といったウクライナ軍の外科医は、搬送された負傷者の約40％がこの症候群の基準を満たしており、その大半が最終的に切断を余儀なくされると著者らに語った。また、手術を生き延びた者のうち、半数近くが依然としてTS関連の臓器不全のため死亡する可能性がある。

こうした遅延は、抗生物質耐性を持つ「スーパー・ウォーバグ」による感染症にとって理想的な条件も生み出している。

ヘイリー・ウレン博士（ウクライナ公衆衛生センターの抗菌薬耐性・感染管理主任専門医）は、土壌や破片で汚染された爆発傷、長時間に及ぶ搬送、早期除染の機会の限定が、治療困難な感染症の発生を加速させていると著者らに警告した。戦時下では、負傷者が搬送経路を移動する間に、汚染された傷がコロニー形成から全身性感染症へと進行する可能性がある。

負傷兵が最終的な治療を受ける段階に至る頃には、その傷口にはクレブシエラ、シュードモナス、アシネトバクターを含む複数の細菌、すなわち「ウォーバグ」が繁殖している可能性がある。これら感染症の一部は、利用可能な抗生物質のほとんど、あるいはすべてに耐性を獲得しつつあり、戦場医療はウクライナおよびNATOにとって、より広範なバイオセキュリティ上の問題へと変貌しつつある。

しかし、NATOのドクトリンでは、負傷者が外科医の元へたどり着く前に、ドローンの執拗な監視下に置かれる可能性がある戦場の現実に対応しきれていない。イラクやアフガニスタンにおける西側軍事医療の基盤となっていたヘリコプターによる医療後送モデルは、もはや脆弱になりつつある。ウクライナ事例は、ヘリコプターでさえ安価なFPVドローンに狙われる可能性があることを示しており、迅速な空中後送は、多くの西側計画担当者が想定しているよりもはるかにリスクが高く、信頼性が低いものとなっている。

実際、ウクライナは孤立した実験場ではない――アフガニスタン以降、西側の軍事医療が抱いてきたあらゆる前提に対するリアルタイムのストレステストとなっている。弱小国が加えることのできる、大国に対する不釣り合いな損害を可能にするドローン技術が、現代の戦場医療を再構築しつつある。

「イランに対して、多大な犠牲者を出さずに地上部隊を投入できる唯一の方法は、FPVドローンの戦術を完全に掌握することだ」と、元米軍リーパードローン操縦士のサム・ナヒンスは筆者らに語った。しかし、イスラエルがレバノンでヒズボラによる光ファイバー式ドローンの使用に直面しているにもかかわらず、適応のペースが遅い状況は、将来の戦争において、西側の戦術が対応し切れないほどの速さで犠牲者が発生することを示唆している。

影響はすでに顕在化しており、教訓も明白だ。負傷者が前線の衛生兵から後方の最終治療病院へ軍医療システムを移動する過程で、「致死三要素」は長い痕跡を残す。切断、止血帯症候群、薬剤耐性感染症、敗血症による死亡、そして戦争終結後も数十年続くリハビリテーションの必要性などである。

ケアの実践、感染管理、抗菌薬適正使用は、連鎖のあらゆる段階で適応しなければならない。病原体は国境を尊重しないため、その影響は軍事医療にとどまらず、民間医療の備えや世界的なバイオセキュリティにまで及ぶ。備えるための知識は存在する。しかし、それに対応する教義は存在しない。■

著者について：デビッド・キリチェンコ、ダグラス・デイヴィス

デビッド・キリチェンコはフリーランスのジャーナリストであり、ヘンリー・ジャクソン・ソサエティの客員研究員である。彼の研究は、自律システム、サイバー戦争、非対称戦争、および軍事戦略に焦点を当てている。彼の分析は、アトランティック・カウンシル、欧州政策分析センター、非対称戦争センター、『ミリタリー・レビュー』、モダン・ウォーフェア・インスティテュートなどの媒体や、査読付き学術誌で広く発表されている。Xで彼をフォロー：@DVKirichenko。

ダグラス・J・デイヴィス医学博士・理学博士は、ウィスコンシン医科大学の神経放射線科医、救急放射線科医、およびグローバルヘルス担当官である。2022年以降、医療代表団や米国の医療・特殊作戦退役軍人と共に、ウクライナへ20回近くの人道支援活動を行い、最前線の外傷センター、リハビリ施設、ドローン攻撃のトリアージ区域を訪れている。彼は、ウクライナの医療システムを支援する国際NGOや医療専門家からなるコンソーシアム「ウクライナ医療交流・開発同盟（Ukrainian Alliance for Medical Exchange and Development）」の共同設立者である。デイビス博士は、『The Cipher Brief』および『The Keyu Post』の寄稿アナリストを務め、ジトミール州立工科大学の名誉教授職も兼任している。ウクライナ出身の妻も医師である。彼のLinkedInをフォローしよう。