中国海軍の通常型潜水艦に極超音速対艦ミサイルを搭載していることが確認された

 

中国のAIP潜水艦が極超音速対艦ミサイルを搭載し戦力を大幅アップしている

Naval News

公開日: 2026年2月16日

著者: H・I・サットン

039B型「元」級B型潜水艦は既に強力な超音速対艦ミサイルを装備しているがYJ-19極超音速（あるいは少なくとも準極超音速）ミサイルは、その威力をさらに増大させる。画像提供：中国国営メディア。

中国が保有する空気独立推進（AIP）潜水艦多数が殺傷能力を大幅に強化しようとしている。次世代YJ-19極超音速ミサイルの導入により、既に脅威的な対艦攻撃能力が飛躍的に向上する。通常動力潜水艦に極超音速攻撃兵器を装備しているのは、現時点で中国のみである。

中国国営メディアは、中国人民解放軍海軍（PLAN）の報告として、YJ-19極超音速ミサイルが039B型（元級）ディーゼル電気潜水艦への搭載が承認されたと伝えた。この控えめな発表は、中国の海軍力が止まることなく急成長していることを示すものだ。

これにより元級は世界で唯一極超音速兵器を装備する非核動力潜水艦となった。極超音速対艦ミサイルは、現行の最も高性能な防御システムさえも突破するよう特別に設計されている。これにより元級は、現存する非核動力潜水艦で最も強力な武装を誇ることになる。

YJ-19 スクラムジェットミサイル

YJ-19ミサイルは、北京で開催された2025年9月の軍事パレードで初公開された。空気吸い込み式ミサイルであり、極超音速兵器の特徴を備えている。持続的な極超音速飛行のためスクラムジェットを採用している可能性が高い。一部の推定では準極超音速とされるが、主要（かつ中国側の）呼称は極超音速であり、マッハ5以上の速度を示唆している。

039B型「元」級は中国の通常動力型潜水艦の主力であり、13隻が就役中と推定される。大気非依存推進（AIP）システムを搭載しており、低速巡航時には数日から数週間、浮上せず航行可能で、探知回避に大きく寄与する。これらは旧式の039A型と、現在も生産中の新型ステルス形状の039C型で補完されている。将来的には全ての039B型および039C型に新型極超音速ミサイルが装備される可能性が高い。

中国潜水艦部隊においてYJ-19ミサイルは、強力なYJ-18ミサイルの後継と見なせる。この兵器はロシア製SS-N-27シズラーの中国版であり、超音速の最終攻撃段階を備える。本質的にはカリブル巡航ミサイルに小型の超音速最終段を装着したもので、音速の2.5～3倍（マッハ2.5～3.0）で目標に接近する。YJ-18は艦艇防空能力の限界を大きく超える脅威とされているが、極超音速（マッハ5以上）のYJ-19はこれをさらに上回る次元へ引き上げる。

YJ-19：ロシア製ジルコンミサイルに対する優位性

YJ-19ミサイルはロシアの3M22ジルコン（NATOコードネームSS-N-33）と類似している。中国の「YJ」名称（「鷹撃」＝「イーグルストライク」を意味する）から判断すると、ジルコンと比較して対艦任務に特化しているようだ。対艦ミサイルと見なされる一方で、ジルコンはロシアのウクライナ戦争において陸上目標攻撃にも使用されている。中国の対地攻撃ミサイルは通常、CJ（「長剣」を意味する「Chang Jian」）の名称を持つ。これは対地目標への使用を排除するものではないが、教義上の重点を示している。

YJ-19がジルコンに対して持つ主な利点は、水平魚雷発射管からの発射が可能な点である。これにより旧式艦艇でも搭載可能となる。ジルコンもロシア潜水艦に搭載されているが、垂直発射管を備えた艦艇に限られる。これにより、ロシアで広く配備されているキロ級ディーゼル電気潜水艦への搭載は不可能となる。

中国は極超音速ミサイル戦力を拡大中

YJ-19に加え、新型の極超音速対艦ミサイルとして、やや大型のYJ-17が開発中だ。前者が標準的な533mm（21インチ）魚雷発射管からの発射を、後者が垂直発射管からの発射を想定していることは明らかである。もう一つの違いは、YJ-19が空気呼吸式スクラムジェットエンジンを使用するのに対し、YJ-17は滑空体タイプで、急降下攻撃のみを想定していることを示唆している。YJ-19は垂直発射型（VLS）ミサイルに比べ射程が短いと推測される。とはいえ、最新鋭の軍艦に対しても深刻な脅威であることに変わりはない。

中国は次世代原子力潜水艦「095型」（正確にはローマ数字の「5」を冠した09V型）の初艦を先週進水させた。同艦もYJ-19を搭載する可能性はあるが、むしろ垂直発射方式でYJ-17、あるいは別の極超音速対艦ミサイルであるYJ-20を搭載する可能性が高い。後者はしばしばYJ-21とも呼ばれ、機動弾道ミサイル型で、既に055型「淆海」級巡洋艦に配備されている。しかし次世代の041型周級「原子力AIP」潜水艦は、YJ-19ミサイルの搭載候補として有力である。

展望

中国は現在、少なくとも3種類の艦艇・潜水艦発射型極超音速対艦ミサイル（YJ-17、YJ-19、YJ-20）を配備している。新規兵器が急増したため、名称体系は海軍専門家でさえ混乱するほど複雑化した。

YJ-19型を既存の通常動力潜水艦に後付け装備する能力は、単艦の戦闘力を飛躍的に高めるだけでなく、艦隊全体の戦力も強化する。中国の通常動力潜水艦は対艦攻撃能力で最強となるだけでなく、その数においても世界最多となりそうだ。■

H・I・サットン

H・I・サットンは、波の下での戦闘に関わる特異で興味深い艦艇や技術を探求し、秘密主義的で報道不足の潜水艦について執筆している。潜水艦、能力、海軍特殊部隊の水中車両、そして変化する水中戦と海底戦の世界。このため、最新のオープンソース情報（OSINT）と伝統的な防衛分析の技法・科学を組み合わせている。これらのテーマに関するノンフィクション書籍を時折執筆し、分析に基づくイラストで主題を生き生きと表現する。さらにH・I・サットンは海軍史愛好家でありデータオタクでもある。これらのテーマに関する個人ウェブサイトは「Covert Shores」（www.hisutton.com）である。

Major Upgrade Sees Hypersonic Ship-Killer Missiles Aboard China’s AIP Submarines

• Published on 16/02/2026

• By H I Sutton

• https://www.navalnews.com/naval-news/2026/02/major-upgrade-sees-hypersonic-ship-killer-missiles-aboard-chinas-aip-submarines/

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中国は米支援機材をスタンドオフで空域から排除してくる想定で給油機の自衛対策が真剣に検討されはじめた

 

米空軍給油機を狙う敵ミサイルを念頭に小型迎撃ミサイルの導入が検討されている

敵の長距離ミサイルが進化するにつれ給油機の脆弱性が増大しており、米空軍は「ハードキル」解決策を模索している

TWZ

ジョセフ・トレヴィシック

2026年2月13日 午後6時02分（米国東部時間）更新

USAF

米空軍は、空中給油機含む重要な支援航空機を保護する新方法を模索している。その手法は、接近する脅威を妨害したり進路をそらすかわりに、物理的に撃破することをめざす。同軍は「キネティック（物理的）な」自己防衛オプションが、電子戦攻撃やデコイに対して抵抗力を持つ、あるいは完全に無効化する可能性のある対空迎撃手段で最終防衛ラインを提供し得ると述べている。

空軍の機動性担当プログラム執行責任者（PEO）であり、空軍ライフサイクル管理センター（AFLCMC）機動性局長のケビン・ステイミーは、今週初めの公式インタビューで、キネティック自己防衛能力について語った。空軍の現行「機動」ポートフォリオには、KC-46およびKC-135給油機、C-130、C-17、C-5輸送機が含まれる。Aviation Weekが報じたステイミー氏の発言を最初に報じた。

KC-46（左）がKC-135（右）から給油を受ける様子。USAF

「注目している技術は、高価値航空資産のための運動エナジー式自己防衛システムだ」とステイミーは述べた。「脅威が進化しているため、給油機保護能力の開発を進めている」

「運動エナジー式自己防衛は最終防衛ラインと位置付けている。万が一他の手段が全て失敗し、脅威がキルチェーンを突破しても、タンカーを保護する手段が残る」。「赤外線シーカーであれレーダーシーカーであれ、運動エナジーで撃墜する手段があれば、電子攻撃や、特定のもの以外には効果がないデコイを使用する必要はない」

ステイミーはインタビューで「物理的自己防衛」システムの具体的な内容に触れなかったが、小型ミサイルの発射が有力な選択肢だ。空軍は少なくとも実験レベルでは、この種の能力開発を進めている。

2015年に空軍研究本部（AFRL）が「小型自衛弾薬（MSDM）」を公表した。当時AFRLは、「極めて機敏で応答性の高い」小型ミサイルを求め、「非常に低コストの受動式シーカー」を搭載し、全長約3.3フィート（1メートル）の小型ミサイルを開発中と説明していた。比較のために言えば、これはAIM-9X サイドワインダーの約 3 分の 1 の全長であり、AIM-120 先進中距離空対空ミサイル (AMRAAM) よりさらに短い。

2015 年時点の MSDM プログラムの概要。USAF 2019 年の、MSDM のシーカーを含む、さまざまな AFRL プロジェクトの「技術実現要因」を説明する図。USAF

AFRL は当初、レイセオンとロッキード・マーティン両社に MSDM プログラムの開発を委託した。2020年、レイセオンは、当時「小型自衛ミサイル」と表現されていたものについて、追加契約を獲得した。新たな契約で規定された作業範囲には、「飛行試験準備の整ったミサイルの研究開発」が含まれていた。名称は若干変更されたものの、これはすべてMSDMプロジェクトの継続に見えた。これまでのところ、レイセオンは MSDM 迎撃ミサイルのコンセプトすら公に発表していない。

また、ノースロップ・グラマンが2017年に特許を取得した小型迎撃手段を中核とする運動エナジー式航空機防御システムにも注目すべきである。添付図面（一部は下記参照）には、概念的な「未来型」戦闘機に搭載されたシステムが描かれている。

USPTO

2018年には米海軍も、輸送機・給油機・その他の戦闘支援機向けハードキル自己防衛対策システム（HKSPCS）の選択肢に関する情報を広く募集した。将来の無人機への適用も示唆されている。HKSPCSの公募では、小型で高機動な迎撃ミサイルを一斉発射するシステムの可能性が示され、「従来の電子的自己防衛ソリューションに代わる、あるいはそれを補完する選択肢」を提供し得るとされた。

航空機向け動的自己防衛の他の構想としては、ミサイルを別のミサイルに向けて発射しない方式も過去に提案されている。2012年にはイスラエルのラファエルが、ヘリコプターへの統合を想定した装甲車両用ハードキル型アクティブ防護システムの実証を行った。少なくとも2010年代には、米海軍も「ヘリコプター用アクティブRPG防護システム」と呼ばれる計画を進めており、これは同一ではないにせよ類似の概念を中核としていたようだ。

最後に、近年では空軍がKC-135給油機で小型ドローンの発射を、自己防衛やその他の多様な目的で試験している。小型ミサイルと比較して、無人航空システムは滞空能力を提供し、特に一斉射撃された脅威に対しては、接近・再接近による交戦オプションを複数提供する。これにより、攻撃対象機が先に他の手段で破壊されても、迎撃手段が無駄になるのを防げる可能性がある。

航空機向け動的自己防衛システム（および下位プラットフォーム）が直面する大きな課題の一つは弾薬庫容量である。大型機への搭載は、機体内部から再装填という新たな可能性を開く。空軍がKC-135で試験中の前述のドローン発射装置は、標準共通発射管（CLT）を使用することでこの能力を提供しており、多様なペイロードを搭載できる。

指向性エナジー能力も将来の自己防衛能力エコシステムの一部となり得る。これは弾薬搭載量の懸念解消にも寄与する可能性がある。レーザーベースの指向性赤外線対策（DIRCM）システムは既に米軍給油機や輸送機に搭載されているが、これは赤外線誘導ミサイルを破壊するのではなく、その誘導を妨害・混乱させる設計でレーダー誘導迎撃ミサイルには効果がない。対空用指向性エナジー兵器の開発努力（飛来ミサイルを含む標的の破壊能力を有するもの）は、重大な課題に直面しており、未だ運用能力を確立できていない。

空軍はまたプローブ・アンド・ドローグ方式での空中給油に使用される改良型マルチポイント給油システム（MPRS）ポッド内に収めた、給油機やその他の高価値航空機向けの自己防衛システムを開発空だ。追加の空中通信・データ共有能力を提供するように再構成されたMPRSポッドも運用中である。

動的自己防衛システムは、高速で接近する脅威を検知し迎撃ミサイルに誘導するため、赤外線探索追跡システム（IRST）やレーダーなどのセンサーと連携する必要がある。空軍の任務部隊における最優先事項であるネットワーク能力の継続的向上により、複数プラットフォームに分散したセンサーネットワークの活用が可能となる。特に給油機保護のため、忠実なウィングマン型ドローンを活用することは空軍が検討を進めている別の領域である。

いずれにせよ、空軍は給油機やその他の貴重な支援航空機に対する物理的自己防衛能力の必要性を明確に認識している。モビリティPEOのステイミーはインタビューで明言しなかったものの、発言は、新たな改良型電子戦能力やデコイの開発が、敵が開発・配備する高性能化する対空ミサイルに追いつけていない懸念を示唆している。

特に、撮像赤外線シーカーを使用する兵器は、無線周波数電子戦妨害やレーダー断面積低減設計の特徴に対し顕著な耐性を持つ。また、それらは本質的に受動的で、攻撃を受けている事実を乗員に警告しない。航空機上の赤外線センサー能力や地対空ミサイルシステムの一部としての赤外線センサー能力の増加は、脅威への対応はおろか、脅威の検出に関してさらなる課題を生み出す。

従来型レーダーに依存する防空システムも発する信号を予想外の方法で変調するといった独自の課題を生み出す。本誌は電子戦装備を絶えず調整・再調整する必要性を取り巻く複雑さをこれまで何度も強調している。米空軍含む関係機関は、こうしたプロセスを加速させるため、いわゆる認知型電子戦能力の開発も進めている。この概念における究極の目標は、任務の最中でもリアルタイムに自律的に適応可能なシステムの実現だ。

能動的防御と受動的防御の適切な組み合わせに関する検討は、米空軍が現在進めている次世代給油機および輸送機計画の実現でも核心的な課題となるだろう。

「次世代空中給油システムNGASの開発に取り組んでいます。昨年、その最終調整を行いました。将来、どのように空中給油を行うかについて、非常に幅広く検討しました」と、空軍機動司令部 (AMC) 司令官のジョン・ラモント大将は、昨年 9 月に開催された空軍・宇宙軍協会 (Air & Space Forces Association) の年次総会で、本誌含む報道機関に語った。「幅広い検討とは、今日私たちが知っているタンカー、つまりKC-135 や KC-46 といった機材に、防衛システム、接続性、情報能力などを備えた、各種ミッションシステムを追加したもの、ビジネスジェット、ブレンド翼体、あるいはシグネチャ管理（ステルス）タンカーなどを検討しているということです」。

こうした議論で中心となるのは、将来、特にハイエンド戦闘において、敵は1,000マイル離れた目標を攻撃できるミサイルなど、はるかに優れた攻撃能力を持つとの予想だ。中国人民解放軍（PLA）は、長距離空対空ミサイルおよび地対空ミサイルに特に多額の投資を行ってきた。

その結果、主要戦闘地域から遠く離れて飛行している場合でも、タンカーなどの重要な支援資産が危険にさらされる可能性が高まっている。

「（キネティック自己防衛）技術は、給油機を我々が『武器交戦圏』と呼ぶ領域に投入する上で不可欠だ」と、モビリティPEOのステイミーはインタビューで述べた。「敵対勢力は、給油機のような資産を後方へ押し戻すため長距離脅威を構築している。彼らは給油機を標的にし撃墜する方が容易だと考えている」

ステイミーのコメントは、空軍が運動エナジー自己防衛システムを追加することで、敵対勢力の攻撃行動を困難にすることを強く望んでいることを明らかにしている。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフは2017年初頭より『The War Zone』チームの一員である。それ以前は『War Is Boring』の副編集長を務め、その署名記事は『Small Arms Review』『Small Arms Defense Journal』『ロイター』『We Are the Mighty』『Task & Purpose』など他媒体にも掲載されている。

Mini Missiles Used To Shoot Down Incoming Missiles Eyed For USAF Tanker Fleet

Tankers are increasingly vulnerable as enemy long-range missiles evolve, leading the USAF to explore 'hard kill' solutions.

Joseph Trevithick

Updated Feb 13, 2026 6:02 PM EST

https://www.twz.com/uncategorized/mini-missiles-used-to-shoot-down-incoming-missiles-eyed-for-usaf-tanker-fleet

中国のH-20ステルス爆撃機の実戦運用にはまだ時間がかかると米グローバルストライク司令部は見ている―次々に新型機を登場させているように見せかけている中共の新型機開発能力は実は低いのではないか

 

中国のH-20ステルス爆撃機の完成度は「まだ未完」：グローバルストライク司令部最高司令官

空軍グローバルストライク司令部の新司令官は「中国はせいぜい地域爆撃部隊に過ぎない」と発言している

TWZ

ジョセフ・トレヴィシック、ハワード・アルトマン

公開日 2026年2月10日 13:21 EST

PLAAF/YouTubeキャプチャ

米空軍グローバルストライクコマンド（AFGSC）の司令官は、より広範な到達能力を持つ新型長距離攻撃機を開発する中国の取り組みの現時点での重要性を軽視した。同司令官は、中国は、待望のH-20ステルス爆撃機など、この分野における新たな能力の「積極的な」追求を続けているものの、せいぜい地域的な爆撃力にとどまっていると述べた。

AFGSC司令官 のスティーブン・デイヴィス大将 Gen. Stephen Davisは先月、本誌のハワード・アルトマンに、中国の爆撃機やその他の航空開発について語った。インタビューでは、太平洋地域における将来の紛争における同司令部の役割、B-21 レイダーステルス爆撃機 や LGM-35A センチネル大陸間弾道ミサイル (ICBM) など、現在開発中の米国の新たな戦略的能力についても、その他の話題とともに 論じている。これは、2025年11月にAFGSCの司令官に就任して以来、デイヴィス大将が初めて行ったインタビューである。

 H-20とあわせ昨年中国で登場した非常に大型のステルス全翼機形状ドローン2機種について、デイヴィス大将は「米国並の長距離攻撃能力を望んでいる（中国側の）気持ちはよく理解できる。彼らがそれを積極的に追求していることも知っている」と述べた。本誌 が最初に、この 2 つの設計の登場について、少なくとも開発の初期飛行試験段階にあるようだと報じていた。

H-20 は米国の B-2 スピリットと非常によく似たステルス全翼機型爆撃機と理解されており、開発は 2000 年代初頭にさかのぼると言われている。米軍は以前、同機の最大航続距離は給油なしで約6,214マイル（10,000キロメートル）に達すると推定し、空中給油でさらに射程が延伸可能と指摘していた。過去の報道では、地上攻撃用・対艦巡航ミサイルを含む兵装最大10トンを搭載可能とも報じられている。

「彼らはまだその段階に達していない」とデイヴィス大将は続けた。「敵は、私たちの長距離攻撃能力を見て、それを模倣したいと思っていますが、それは不可能だ。

「（米国以外の）世界には、ほぼいつでも、いつでも、どこでも、長距離攻撃プラットフォームを運用できる国は他にありませんよね？」と彼は付け加えた。「実際、中国はせいぜい地域的な爆撃機部隊です。彼らはその開発を継続しようとしている」。

中国の爆撃機部隊は現在、H-6の派生型で構成されている。その基本設計はソ連のTu-16バジャーに由来する。H-6N型は2019年に公式デビューし、中国人民解放軍（PLA）が戦略核の三本柱を再構築した。N型は主に、機体下部に単一の超大型空対地弾道ミサイル（ALBM）を搭載するよう設計で、空中給油が可能だ。H-6Nにこれまで何種類のミサイルが統合されたかは不明だが、その兵器庫には核搭載可能な淞雷-1（JL-1）が含まれている。

H-6N が、その胴体下に ALBM または」関連する試験用物体を搭載している様子。中国のインターネット

2025年9月に北京で開催された大規模な軍事パレードで、トラックに搭載された景雷-1（JL-1）ミサイル。中国中央軍事委員会

デイヴィスの見解は、H-20 に関する米国当局者のこれまでの声明と一致している。

2024年、Breaking Defense の報道によると、匿名の米国情報当局者は、H-20ステルス爆撃機は「実際には」懸念事項ではないと述べた。

「H-20 の問題は、そのシステム設計を見ると、米国の LO（低可視性）プラットフォーム、特に今後登場予定のより高度なプラットフォームにはほど遠いものだろうということです」と同当局者は述べている。「彼らは設計上の課題多数に直面している。具体的には、B-2やB-21のような性能をどう実現するかだ」。

「H-20は今後10年以内に初飛行する可能性がある」と国防総省は2024年後半に議会へ提出した中国軍事動向年次報告書で記した。同報告書はまた、中国がステルス中距離爆撃機の開発を継続している点を強調しており、これは過去にJH-XXと呼ばれてきたものである。

過去に公開されたJH-XX開発と関連する可能性のある設計モデルのイメージ。中国インターネット

2025年12月に発表された国防総省の最新中国年次報告書では、H-20やJH-XXについて直接的・間接的に一切言及されていない点が注目される。同報告書は、「中国が現在配備しているシステムのうち、DF-26 IRBM [中距離弾道ミサイル] および H-6N の ALBM は、いずれも低出力の核兵器を運搬するのに最適な、高精度の戦域兵器である」と記している。これは、中国の爆撃機部隊が依然として地域的に制限されているというデイヴィスの見解を裏付けるものである。

これまで人民解放軍は、この計画は順調に進んでいると発表してきたが、H-20 の現在の状況は不明である。JH-XX に関する現在の開発状況、およびそれが 先進の無尾翼戦術戦闘機J-36  などの他のプログラムに持ち越されているかどうかについても、不明である。2010 年代後半から、H-20 が「間もなく登場」 という公式および半公式の声明が急増したが、これはこの 1 年ほどでほぼ沈静化したようである。

これは、前述の大型全翼型無人機をはじめ、J-36およびJ-XDS第六世代ステルス戦闘機、GJ-11無人戦闘航空機（UCAV）、KJ-3000空中早期警戒管制機その他など、非常に注目を集める中国軍用航空開発が活発化しているにもかかわらずである。中国人民解放軍海軍（PLAN）も過去1年ほどでその空母搭載航空戦力を飛躍的に強化している。

2025年に中国・ロプノール核実験場近くの秘密基地で撮影されたJ-36（左）とJ-XDS（右）の衛星画像。PHOTO © 2025 PLANET LABS INC. ALL RIGHTS RESERVED. REPRINTED BY PERMISSION

本誌はこれまでもH-20があればPLAはインド太平洋戦域でまったくあたらしい戦力を手に入れ、場合によっては米国の一部も脅威にさらされると指摘してきた。 長距離攻撃航空戦力の拡大は、米国の島嶼領土グアムやハワイといった戦略的に重要な遠隔地を標的とする能力を強化するだけでなく、日本やインドといった地域競争相手への脅威も拡大させる。前述のJH-XXが配備されれば、将来の地域作戦において重要な役割を担う可能性もある。

人民解放軍は、太平洋西端、特に台湾周辺、そして激しい争奪戦が繰り広げられている南シナ海において、日常的な爆撃機の作戦活動を拡大すべくすでに動いている。中国の爆撃機は現在、ロシアの爆撃機と定期的に連携し、ロシア基地から共同パトロールを行っている。H-6Kミサイル運搬機は、2024年に実施された共同作戦の中で、アラスカ近くの国際空域を初めて飛行した。

最近の 本誌とのインタビューで、デイヴィス空軍大将も同様に、太平洋におけるアメリカの爆撃機の重要性が引き続き高いことを強調した。

「我々は、大統領のため、日常的に実行できる能力を必要としています。敵防空網を突破し、指示された能力を発揮できなければなりません」と、デイヴィス大将は、中国による 拡大し続ける脅威、すなわち アクセス拒否・領域拒否能力について尋ねられて述べた。「私が述べたように、入手できるあらゆる情報を活用し、B-21 を統合することで、今後もその任務を継続していきます。B-21 の優れた点の一つは、その能力が大きく向上し、より多くのセンサーと入力機能を備え、侵入型爆撃機としてさらに強力で高性能になることです」とデイヴィス大将は述べた。

「長距離攻撃能力は、国防総省が担うあらゆる重要任務に貢献する」とAFGSC司令官は、特に中国海軍部隊に対する爆撃機の運用方法について問われて述べた。「現代戦力の特徴の一つは、搭載可能な兵器の種類と数量、そして攻撃可能な目標の数と種類にあることは明らかだ」

「米国が直面するあらゆる重大な対立において、爆撃部隊が技能を発揮する場面が必ず来るだろう」と彼は付け加えた。

こうした状況を踏まえ、中国も新たな長距離攻撃航空能力の開発を継続しているが、H-20がいつ実戦配備されるかは不透明のままだ。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフは2017年初頭より『The War Zone』チームの一員。それ以前は『War Is Boring』の副編集長を務め、『Small Arms Review』『Small Arms Defense Journal』『ロイター』『We Are the Mighty』『Task & Purpose』など他媒体にも寄稿歴あり。

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ハワード・アルトマン

シニアスタッフライター

ハワードは『The War Zone』のシニアスタッフライターであり、『Military Times』の元シニアマネージングエディターである。それ以前は『Tampa Bay Times』のシニアライターとして軍事問題を担当した。ハワードの作品は『Yahoo News』、『RealClearDefense』、『Air Force Times』など様々な出版物に掲載されている。

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China “Just Not There Yet” On H-20 Stealth Bomber: Global Strike Command’s Top General

The new head of Air Force Global Strike Command says "China is a regional bomber force at best."

Joseph Trevithick, Howard Altman

Published Feb 10, 2026 1:21 PM EST

https://www.twz.com/air/china-just-not-there-yet-on-h-20-stealth-bomber-global-strike-commands-top-general