攻撃ヘリにドローン撃墜任務。AH-64があらたな威力を発揮する場面が搭乗しそう。攻撃ヘリは存在意義を改めて主張できるか

 

AH-64アパッチが30mm近接信管砲弾でドローン撃墜を狙う

XM1225APEX弾薬はアパッチの対ドローン装備で新たな武器となる

TWZ

タイラー・ロゴーウェイ

公開日 2026年2月16日 午後3時29分 EST

チャーリー・デューク軍曹

AH-64アパッチ攻撃ヘリコプターは近年、対ドローンプラットフォームへ進化を遂げている——これは本誌が注視してきた動向だ。イスラエル空軍が長年AH-64のこの役割を開拓してきた一方、米陸軍は今やこれを正式に規定し、新たな能力を追加した。我々が以前から提言していた通り、アパッチは顎部搭載のM230機関砲用に近接信管式30mm砲弾を装備し、ドローン撃墜兵器体系を強化。これにより代替手段よりも低コストで大量投入可能な交戦オプションを獲得した。

米陸軍の最新発表によれば、アパッチは昨年12月に30x113mm XM1225航空用近接信管弾（APEX）の実弾射撃試験を実施。試験はアリゾナ州南部の広大なユマ試験場（YPG）で行われ、各種ドローン標的に対する複数回の模擬交戦が実施された。

2025年3月6日、大韓民国ロドリゲス実弾射撃訓練場での空中射撃訓練で、第2歩兵師団第5-17航空騎兵中隊所属の米陸軍AH-64アパッチヘリコプターがM230ブッシュマスター機関砲を発射した。（米陸軍写真：ニール・マクリーン軍曹）コーネリアス・マクリーン軍曹

特殊なAPEX弾薬は、対象物に接近した際にのみ起爆し、破片を散布する形で爆発する。小型で自律移動するドローンを撃墜するにはこれが重要だ。アパッチの単眼照準式顎下砲は、精度面で狙撃銃とは言い難い。同時に、この弾薬は地上目標（人員、装甲のない車両、小型ボートなど）に対しても使用可能であり、アパッチ標準装備の衝撃起爆式高爆発弾と比較して独自の広域効果を発揮する。

(短編動画) M230チェーンガンがAH-64アパッチ砲手の頭部動作を追尾

AH-64アパッチ攻撃ヘリコプターが30mm機関砲でイラク軍トラックと砲兵を撃破

主要請負業者をノースロップ・グラマンが引き継いだM230機関砲の派生型は、地上からの低性能ドローン脅威対策として既に広く採用が進んでいる。軽量型M230LF（陸軍ではM914と指定）は対ドローン車両に搭載されている。これには8×8ストライカー軽装甲車を基にした「サージェント・ストウト機動短距離防空（M-SHORAD）システム」が含まれる。陸軍は別途、M914用として自爆式およびその他の近接信管式30mm弾薬の開発を進めてきた。新開発のAPEX弾薬は性能が向上し、アパッチ/M230の組み合わせと互換性がある。地上システム用として開発された他の弾薬は、我々の知る限りアパッチでの使用が承認されたことはない。

多弾種砲塔の中核を成すM230派生型を搭載したM-SHORAD（米陸軍）

M230LF ブッシュマスター連装機関砲 | XM914

XM1225の試験成功に関する陸軍公式発表の一部は以下の通り：

「ニュージャージー州ピカティニー兵器廠の中口径弾薬製品管理官（PdM MCA）が開発・管理するXM1225 APEX弾薬は、アパッチのM230エリア武器システムや射撃管制システムの改造を必要とせず、無人航空機（UAS）、露出した要員、小型ボートなどの現代的脅威に対抗するよう設計されている。XM1225は信頼性ある性能を確保するため徹底的な安全試験を経ており、アパッチの兵装体系に安全かつ効果的に追加される。この革新的な設計は、既存プラットフォームへのシームレスな統合を保証すると同時に、殺傷力と作戦上の柔軟性を向上させる。

…主な目的は、同一条件下でXM1225弾薬の精度を評価し、従来のM789高爆発性両用弾（HEDP）との性能比較を行うことだった。副次的な目的は、地上目標および無人航空機（UAS）目標に対するXM1225とM789の混合装填弾薬に関するデータを収集することであった。

初期結果は極めて成功しており、XM1225は全ての精度要件を満たし、地上目標とUAS目標の両方に対して卓越した有効性を示した。XM1225の近接信管機能により、目標付近で起爆が可能となり、より広い殺傷半径を確保。これにより空中および分散した脅威を無力化する能力が大幅に向上する。この機能によりアパッチは対地・対空戦闘双方で戦場を支配し、現代の戦闘シナリオにおいて戦闘員に決定的な優位性を提供する。」

2024年5月22日、サウスカロライナ州サマーターのポインセット射撃場で、サウスカロライナ州兵第59航空部隊司令部第1-151攻撃偵察大隊が年次航空射撃資格試験を実施している。（米陸軍州兵、ティム・アンドルー軍曹撮影） ティム・アンドルー軍曹

APEX弾薬の重要な特徴は、弾道特性がすでに実戦配備されている M789 高爆発性二重目的 (HEDP) 弾と非常によく似ているため、アパッチの乗組員がこれをうまく使用するために追加の訓練をほとんど必要としないことだ。これらの砲弾は、衝撃/掠弾信管を使用して爆発を指令する。

空からドローン対策に銃を使用する場合の主な問題は、標準的な高爆発性または焼夷性の大型砲弾は、何かに当たるまで飛行を続け、当たった時点で爆発するということだ。そのため、水平方向や上方向への発砲は非常に問題がある。弾は地面に到達するまで何キロも飛行する可能性があるからです。その予測不可能な区域にいる人や物は、良い結果にはならない。高偏向射撃でさえリスクが高く、特にドローンの小型化が進む中で顕著である。大半の砲弾は目標を外れて下方に着弾するだけでなく、航空機自体がドローンに衝突する危険性もある。空中での距離測定や目標追跡は困難だからだ。したがって、自爆機能を備えた砲弾、さらに優れた近接信管式砲弾の採用が鍵となる。

アパッチに30mm砲弾を装填する様子

AH-64はロングボウレーダーで空中目標を追尾する改良型AGM-114ミサイルを装備している。レーザー誘導ヘルファイアも潜在的には選択肢となり得る。いずれにせよ、ヘルファイアの単価は6桁台後半に達する。先進精密殺傷兵器システムII（APKWS II）レーザー誘導ロケットは低コストな選択肢で、単価は5桁台前半から中盤である。AH-64が、空中目標攻撃用に近接信管を採用したAPKWS IIの対無人航空機システム弾薬（FALCO）バージョン（固定翼機向け空対空最適化型）の使用認可を得ているかは現時点で不明である。

したがって、AH-64に近接信管弾によるはるかに信頼性が高く安全な銃撃オプションを提供することは、対ドローン任務を担う乗員にとって大きな恩恵となる。アパッチは30mm弾を驚異的な1,200発搭載可能で、前線の過酷な地上拠点でも極めて迅速に再装填できる。

現状を踏まえると、AH-64が対ドローン戦術に新たな武器を装備する日もそう遠くないだろう。■

タイラー・ロゴウェイ

編集長

タイラーは軍事技術・戦略・外交政策の研究に情熱を注ぎ、防衛メディア分野でこれらのテーマにおける主導的な発言力を築いてきた。防衛サイト『フォックストロット・アルファ』の創設者であり、その後『ザ・ウォー・ゾーン』を開発した。

AH-64 Apache Is Getting Proximity Fuzed 30mm Cannon Ammo For Swatting Down Drones

The XM1225 APEX ammo will offer another arrow in the Apache's growing anti-drone quiver.

Tyler Rogoway

Published Feb 16, 2026 3:29 PM EST

https://www.twz.com/air/ah-64-apache-is-getting-proximity-fuzed-30mm-cannon-ammo-for-swatting-down-drones

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中国のH-20ステルス爆撃機の完成度は「まだ未完」：グローバルストライク司令部最高司令官

空軍グローバルストライク司令部の新司令官は「中国はせいぜい地域爆撃部隊に過ぎない」と発言している

TWZ

ジョセフ・トレヴィシック、ハワード・アルトマン

公開日 2026年2月10日 13:21 EST

PLAAF/YouTubeキャプチャ

米空軍グローバルストライクコマンド（AFGSC）の司令官は、より広範な到達能力を持つ新型長距離攻撃機を開発する中国の取り組みの現時点での重要性を軽視した。同司令官は、中国は、待望のH-20ステルス爆撃機など、この分野における新たな能力の「積極的な」追求を続けているものの、せいぜい地域的な爆撃力にとどまっていると述べた。

AFGSC司令官 のスティーブン・デイヴィス大将 Gen. Stephen Davisは先月、本誌のハワード・アルトマンに、中国の爆撃機やその他の航空開発について語った。インタビューでは、太平洋地域における将来の紛争における同司令部の役割、B-21 レイダーステルス爆撃機 や LGM-35A センチネル大陸間弾道ミサイル (ICBM) など、現在開発中の米国の新たな戦略的能力についても、その他の話題とともに 論じている。これは、2025年11月にAFGSCの司令官に就任して以来、デイヴィス大将が初めて行ったインタビューである。

 H-20とあわせ昨年中国で登場した非常に大型のステルス全翼機形状ドローン2機種について、デイヴィス大将は「米国並の長距離攻撃能力を望んでいる（中国側の）気持ちはよく理解できる。彼らがそれを積極的に追求していることも知っている」と述べた。本誌 が最初に、この 2 つの設計の登場について、少なくとも開発の初期飛行試験段階にあるようだと報じていた。

H-20 は米国の B-2 スピリットと非常によく似たステルス全翼機型爆撃機と理解されており、開発は 2000 年代初頭にさかのぼると言われている。米軍は以前、同機の最大航続距離は給油なしで約6,214マイル（10,000キロメートル）に達すると推定し、空中給油でさらに射程が延伸可能と指摘していた。過去の報道では、地上攻撃用・対艦巡航ミサイルを含む兵装最大10トンを搭載可能とも報じられている。

「彼らはまだその段階に達していない」とデイヴィス大将は続けた。「敵は、私たちの長距離攻撃能力を見て、それを模倣したいと思っていますが、それは不可能だ。

「（米国以外の）世界には、ほぼいつでも、いつでも、どこでも、長距離攻撃プラットフォームを運用できる国は他にありませんよね？」と彼は付け加えた。「実際、中国はせいぜい地域的な爆撃機部隊です。彼らはその開発を継続しようとしている」。

中国の爆撃機部隊は現在、H-6の派生型で構成されている。その基本設計はソ連のTu-16バジャーに由来する。H-6N型は2019年に公式デビューし、中国人民解放軍（PLA）が戦略核の三本柱を再構築した。N型は主に、機体下部に単一の超大型空対地弾道ミサイル（ALBM）を搭載するよう設計で、空中給油が可能だ。H-6Nにこれまで何種類のミサイルが統合されたかは不明だが、その兵器庫には核搭載可能な淞雷-1（JL-1）が含まれている。

H-6N が、その胴体下に ALBM または」関連する試験用物体を搭載している様子。中国のインターネット

2025年9月に北京で開催された大規模な軍事パレードで、トラックに搭載された景雷-1（JL-1）ミサイル。中国中央軍事委員会

デイヴィスの見解は、H-20 に関する米国当局者のこれまでの声明と一致している。

2024年、Breaking Defense の報道によると、匿名の米国情報当局者は、H-20ステルス爆撃機は「実際には」懸念事項ではないと述べた。

「H-20 の問題は、そのシステム設計を見ると、米国の LO（低可視性）プラットフォーム、特に今後登場予定のより高度なプラットフォームにはほど遠いものだろうということです」と同当局者は述べている。「彼らは設計上の課題多数に直面している。具体的には、B-2やB-21のような性能をどう実現するかだ」。

「H-20は今後10年以内に初飛行する可能性がある」と国防総省は2024年後半に議会へ提出した中国軍事動向年次報告書で記した。同報告書はまた、中国がステルス中距離爆撃機の開発を継続している点を強調しており、これは過去にJH-XXと呼ばれてきたものである。

過去に公開されたJH-XX開発と関連する可能性のある設計モデルのイメージ。中国インターネット

2025年12月に発表された国防総省の最新中国年次報告書では、H-20やJH-XXについて直接的・間接的に一切言及されていない点が注目される。同報告書は、「中国が現在配備しているシステムのうち、DF-26 IRBM [中距離弾道ミサイル] および H-6N の ALBM は、いずれも低出力の核兵器を運搬するのに最適な、高精度の戦域兵器である」と記している。これは、中国の爆撃機部隊が依然として地域的に制限されているというデイヴィスの見解を裏付けるものである。

これまで人民解放軍は、この計画は順調に進んでいると発表してきたが、H-20 の現在の状況は不明である。JH-XX に関する現在の開発状況、およびそれが 先進の無尾翼戦術戦闘機J-36  などの他のプログラムに持ち越されているかどうかについても、不明である。2010 年代後半から、H-20 が「間もなく登場」 という公式および半公式の声明が急増したが、これはこの 1 年ほどでほぼ沈静化したようである。

これは、前述の大型全翼型無人機をはじめ、J-36およびJ-XDS第六世代ステルス戦闘機、GJ-11無人戦闘航空機（UCAV）、KJ-3000空中早期警戒管制機その他など、非常に注目を集める中国軍用航空開発が活発化しているにもかかわらずである。中国人民解放軍海軍（PLAN）も過去1年ほどでその空母搭載航空戦力を飛躍的に強化している。

2025年に中国・ロプノール核実験場近くの秘密基地で撮影されたJ-36（左）とJ-XDS（右）の衛星画像。PHOTO © 2025 PLANET LABS INC. ALL RIGHTS RESERVED. REPRINTED BY PERMISSION

本誌はこれまでもH-20があればPLAはインド太平洋戦域でまったくあたらしい戦力を手に入れ、場合によっては米国の一部も脅威にさらされると指摘してきた。 長距離攻撃航空戦力の拡大は、米国の島嶼領土グアムやハワイといった戦略的に重要な遠隔地を標的とする能力を強化するだけでなく、日本やインドといった地域競争相手への脅威も拡大させる。前述のJH-XXが配備されれば、将来の地域作戦において重要な役割を担う可能性もある。

人民解放軍は、太平洋西端、特に台湾周辺、そして激しい争奪戦が繰り広げられている南シナ海において、日常的な爆撃機の作戦活動を拡大すべくすでに動いている。中国の爆撃機は現在、ロシアの爆撃機と定期的に連携し、ロシア基地から共同パトロールを行っている。H-6Kミサイル運搬機は、2024年に実施された共同作戦の中で、アラスカ近くの国際空域を初めて飛行した。

最近の 本誌とのインタビューで、デイヴィス空軍大将も同様に、太平洋におけるアメリカの爆撃機の重要性が引き続き高いことを強調した。

「我々は、大統領のため、日常的に実行できる能力を必要としています。敵防空網を突破し、指示された能力を発揮できなければなりません」と、デイヴィス大将は、中国による 拡大し続ける脅威、すなわち アクセス拒否・領域拒否能力について尋ねられて述べた。「私が述べたように、入手できるあらゆる情報を活用し、B-21 を統合することで、今後もその任務を継続していきます。B-21 の優れた点の一つは、その能力が大きく向上し、より多くのセンサーと入力機能を備え、侵入型爆撃機としてさらに強力で高性能になることです」とデイヴィス大将は述べた。

「長距離攻撃能力は、国防総省が担うあらゆる重要任務に貢献する」とAFGSC司令官は、特に中国海軍部隊に対する爆撃機の運用方法について問われて述べた。「現代戦力の特徴の一つは、搭載可能な兵器の種類と数量、そして攻撃可能な目標の数と種類にあることは明らかだ」

「米国が直面するあらゆる重大な対立において、爆撃部隊が技能を発揮する場面が必ず来るだろう」と彼は付け加えた。

こうした状況を踏まえ、中国も新たな長距離攻撃航空能力の開発を継続しているが、H-20がいつ実戦配備されるかは不透明のままだ。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフは2017年初頭より『The War Zone』チームの一員。それ以前は『War Is Boring』の副編集長を務め、『Small Arms Review』『Small Arms Defense Journal』『ロイター』『We Are the Mighty』『Task & Purpose』など他媒体にも寄稿歴あり。

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ハワード・アルトマン

シニアスタッフライター

ハワードは『The War Zone』のシニアスタッフライターであり、『Military Times』の元シニアマネージングエディターである。それ以前は『Tampa Bay Times』のシニアライターとして軍事問題を担当した。ハワードの作品は『Yahoo News』、『RealClearDefense』、『Air Force Times』など様々な出版物に掲載されている。

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China “Just Not There Yet” On H-20 Stealth Bomber: Global Strike Command’s Top General

The new head of Air Force Global Strike Command says "China is a regional bomber force at best."

Joseph Trevithick, Howard Altman

Published Feb 10, 2026 1:21 PM EST

https://www.twz.com/air/china-just-not-there-yet-on-h-20-stealth-bomber-global-strike-commands-top-general

海上自衛隊の「たいげい」級SSKが世界の注目を集める理由―それでも日本に原子力潜水艦は必要なのか

 

日本のリチウムイオン電池搭載ステルス型「たいげい級」大型潜水艦が原子力不要の未来を証明している

19fortyfive

ジャック・バックビー

たいげい級。画像クレジット - クリエイティブ・コモンズ。

要約と主要ポイント：日本のたいげい級ディーゼル電気潜水艦は、優位性が原子炉の持続力からステルス性と戦力構成へ移行しつつあることを示している。

―リチウムイオン電池を採用したたいげい級は、従来型潜水艦が頻繁な浮上やシュノーケル運用を余儀なくされていた持続力の格差を縮め、東シナ海のような係争海域での露出を低減している。

たいげい級潜水艦。画像：クリエイティブ・コモンズ。

―バッテリー駆動による作戦は静粛性に優れ、探知が最も困難で音響的慎重さが最も重要な浅瀬の混雑した要衝において効果を発揮する。

―日本はこのステルス性を安定生産と組み合わせ、原子力攻撃型潜水艦を大幅に下回るコストで潜水艦戦力を拡充し、即応態勢を維持している。

日本のたいげい級潜水艦：核動力でなくとも致死的である

数十年にわたり、原子力攻撃型潜水艦は水中軍事能力の頂点と見なされてきた。SSN（原子力攻撃型潜水艦）は海を疾走し、数ヶ月間潜航を維持できる。敵国から遠く離れた場所で敵を追尾し、発見されないままでいられる。しかし日本の「たいげい」級は、2026年現在、水中戦闘の信頼性が核動力ではなくステルス性と戦力構成で定義されつつあることを示す好例だ。

たいげい級は日本最新鋭のディーゼル電気攻撃型潜水艦（SSK）である。従来型の鉛蓄電池ではなくリチウムイオン電池で長期間の潜水作戦を可能とする通常動力艦だ。

たいげい級。画像：クリエイティブ・コモンズ

初号艦は2022年に就役し、次艦は2023年、三番艦は2024年の就役で、西太平洋の安全保障環境が急速に悪化する中、日本が水中戦力を拡大するにつれ、後続艦の建造も進んでいる。

つまり、日本は原子力潜水艦なしで、公然と潜水艦艦隊を建造しているのだ。

リチウムイオン電池が航続距離の差を縮める

ディーゼル電気潜水艦は電池寿命に制約されていた。ディーゼル発電機で充電するため定期的に浮上するかシュノーケルを上げる必要があり、発見リスクが高まっていた。たいげい級はこの制約をリチウムイオン電池技術で解決した。鉛蓄電池よりはるかに高いエネルギー密度と充電効率を実現している。

日本海軍は世界で初めて、最先端潜水艦にリチウムイオン電池を実戦配備した。まず最新型「そうりゅう」級で導入され、現在は「たいげい」級設計に完全に統合されている。

たいげい級。画像クレジット：クリエイティブ・コモンズ。

リチウムイオン電池は旧式電池システムと比較し、より長い潜水運用と性能向上を実現。これにより潜水艦は柔軟な運用が可能となり、充電サイクル中の露出を最小限に抑えられる。

リチウムイオン電池への移行は、今日の作戦運用に直接的な影響を与えている。日本の潜水艦は現在、東シナ海などの係争海域において、従来型潜水艦で制約となっていた頻繁な浮上サイクルに依存せず、長期パトロールを実施できる。原子力潜水艦が比類なき航続能力を有する一方で、リチウムイオン推進システムは実戦運用における性能差を大幅に縮めた。

航続力ではなくステルス性

潜水艦の有効性は航続力だけでは決まらない。作戦シナリオではステルス性が決定的な優位性となり、電池駆動の通常動力型潜水艦は大きな静粛性を発揮できる。

原子力潜水艦が原子炉冷却システムを継続的に稼働させる必要があるのとは異なり、バッテリー駆動のディーゼル電気潜水艦は機械的振動や音響シグネチャを低減する。これにより、特に浅い沿岸海域や係争海域の要衝において、探知が極めて困難となる。

現代の通常動力型潜水艦はこうした環境下で極めて高い効果を発揮する。例えばスウェーデンのゴットランド級潜水艦は、米海軍との共同演習でディーゼル電気プラットフォームのステルス性能を実証した。2025年4月、スウェーデン国防相は記者団に、戦略海域におけるNATO防衛体制強化のためステルス潜水艦が不可欠だと述べた。特定の運用条件下では原子力潜水艦よりも静粛性が高いからだ。

日本にとってステルス性は特に重要である。日本の潜水艦は東シナ海や台湾周辺など、交通量が多く戦略的に敏感な海域で活動する。こうした環境では、無制限の航続距離より長期間にわたり探知されない能力の方が価値が高い場合がある。

非核動力潜水艦の新基準を確立した日本

日本は非核動力でありながら世界最高水準の潜水艦部隊を構築した。その潜水艦戦力は、通常動力でも海軍が水中戦力としての信頼性を達成できることを実証している。海上自衛隊（JMSDF）は世界最先端の通常動力潜水艦部隊を運用しており、建造と近代化を維持可能で安定した産業基盤に支えられている。

2025年時点で日本は22隻の潜水艦を運用しており、2020年代末までに24隻へ拡大する。この拡大の中核をなすのがたいげい級で、旧式潜水艦を段階的に置き換えつつ艦隊の即応態勢を維持している。

日本潜水艦隊の拡大は、中国による海軍活動の活発化の中で進められている。中国は西太平洋における潜水艦隊と海軍の存在感を大幅に増強している。

持続可能なコスト

コストは通常動力型潜水艦採用の最大の利点の一つだ。原子力潜水艦は1隻あたり数十億ドルの費用がかかり、富裕国であっても艦隊規模を制限する。たいげい級のような通常動力型潜水艦ははるかに低コストであり、海軍がより大規模で持続可能な艦隊を維持することを可能にする。

たいげい級の建造費は約800億円（約6億9000万ドル）で、原子力潜水艦と比べて大幅に低コストだ。この費用対効果により、着実な建造と艦隊の持続的拡大が可能となる。

日本の潜水艦建造は現在も活発だ。川崎重工業は2025年10月、たいげい型6番艦「そうげい」の起工式を実施した。

ただし通常動力型潜水艦の配備増加によって、原子力潜水艦が不要になるわけではない。世界的な軍事力投射や長距離作戦に依然として不可欠である。

しかしたいげい級は、信頼できる潜水艦大国となるためには原子力推進がもはや必須条件ではないことを証明している。■

著者について：ジャック・バックビー

ジャック・バックビーは、ニューヨークを拠点とする防衛・国家安全保障専門の英国人研究者・アナリスト。軍事能力、調達、戦略的競争を専門とし、政策立案者や防衛関係者向けに分析記事の執筆・編集を手掛ける。19FortyFive誌やNational Security Journal誌で1,000本以上の記事を執筆した豊富な編集経験を持ち、過激主義と脱過激化に関する書籍・論文の著者でもある。

Japan’s Lithium-ion Stealth Taigei-Class ‘Big Whale’ Submarine Prove You Don’t Need to Go Nuclear

By

Jack Buckby

https://www.19fortyfive.com/2026/02/japans-lithium-ion-stealth-taigei-class-big-whale-submarine-prove-you-dont-need-to-go-nuclear/