2018年12月13日木曜日

☆第6世代世代機の姿を大胆に想像してみた




The F-22 and F-35 Will Be Obsolete: What Will a Sixth-Generation Fighter Look Like? F-22やF-35を旧式化させる第6世代戦闘機はどんな形になるのか

It could be a game-changer. Here's why. 戦闘の様相を一変させる可能性がある。


by Sebastien Roblin
December 11, 2018  Topic: Security Blog Brand: The Buzz  Tags: 6th Generation FighterMilitaryTechnologyWorldF-22F-35


国が開発し配備した第5世代戦闘機F-35ライトニングなどは今日の安全保障環境の根本要素であるが、数カ国.が第6世代機開発でその先に進もうとしているのも事実だ。

研究開発のペースが進んでいるが実戦体験が背景にあるわけではなく次世代機開発に数十年間が必要との予測がある中で開発に今から着手するに越したことはない。
第6世代機開発の動きは二分でき、まず米国はステルス戦闘機を開発済みであるのに対し、第5世代機開発を断念あるいは飛ばして開発する国があり、時間節約効果とともに一気に次世代技術に飛びつこうとしている。

後者にフランス、ドイツ、英国があり第6世代機FCAS及びテンペストの開発初期段階にある。ロシアはSu-57ステルス機開発は断念し第6世代機構想MiG-41迎撃機に焦点を移そうとしている。日本は国産第6世代F-3ステルス機をめざしていたが海外設計が原型の第5世代機開発に落ち着く可能性を秘めている。

米国には現在プロジェクトが二種類あり、うち空軍の「侵攻制空戦闘機」は超長距離ステルス機でステルス爆撃機の援護機で、海軍にはFX-XXがある。ボーイングロッキード・マーティンノースロップ・グラマンが第6世代機構想をそれぞれ公表している。

三番手がインド、中国で第4、第5世代戦闘機の技術要素の確保をめざしている。

ステルス性能と視界外対応ミサイル
第6世代機は構想こそ多様だが大部分が同様の技術を採用する。第5世代機での重要性能二種類が第6世代機でも重要視される。ステルス性能と長距離ミサイルだ。費用対効果に優れる防空装備にS-400などがあり、空域を広く防衛する。そのためステルス機には「接近阻止領域拒否」の空域に進入し安全な距離から敵防空網を排除する性能が求められる。さらにステルス機は非ステルス機との空中戦で大幅に有利だ。

そのためレーダー断面積を少なくしつつレーダー吸収塗装が必要になるが第6世代機ではこれだけでは不十分だ。高性能センサー技術の前にステルス機体構造も将来脆弱になるとの声がある。またステルス機体構造の進化はエイビオニクスや兵装に比べ遅い。したがってジャミング、電子戦、赤外線による敵防空網への対策が重要性を増していくだろう。

視界外射程ミサイルがカギを握るのは現在同様だ。AIM-120Dのような高性能ミサイルは100マイル先の標的を撃破できるが、相手が機動性に富む戦闘機の場合には命中率を上げるため実際にはもっと接近する必要がある。ただし、ラムジェット推進式高速空対空ミサイルの英メテオや中国のPL-15の出現で今後の戦闘ではより遠距離で敵を狙う必要が生まれるだろう。

大威力を発揮する「X線視界」パイロット用ヘルメット
F-35は高性能ヘルメット搭載画面で先陣を切り、状況認識力を大幅に上げた。主要計器情報を同時に表示しミサイル照準もヘルメット搭載の画面上で行える。(ただしミサイルのくだりは以前に実用化済み技術である)まだ未解決問題が残るもののこうしたヘルメットが将来の戦闘機で標準装備となるのは疑いなく、操縦席計器の一部に代わりそうだ。音声指示インターフェースも戦闘機パイロットの負担軽減につながりそうだ。

機体大型化と高効率エンジンの採用
陸上基地や空母がミサイル攻撃の前に脆弱になっているため、軍用機に従来より長い飛行性能が必要だ。また搭載兵装も増やす必要がある。視程範囲内ドッグファイトは今後は減る予想の空軍が多いため、操縦性より高速域の維持と搭載ペイロード増を重視してよいとの姿勢が見える。
こうした設計上の要求は高性能適応型g変動サイクルエンジンで実現しそうだ。飛行中に作動仕様を変更し高速飛行性能をターボジェットで確保するか、高バイパス比ターボファンで燃料効率を重視した低速飛行か自由変更できるエンジンのことだ。

無人操縦が基本仕様になる
これまで将来の空軍では無人機が中心になるといわれてきた。一方で無人機技術は大幅に進歩し、各国がパイロット不要の戦闘機開発を模索しはじめている。予算やリスク低減もあるが同時に価値観の問題もある。例として米海軍パイロット集団が圧力をかけステルス攻撃型無人機を給油機に変更させている。
第6世代機構想は有人無人双方で運用可能な選択型機材をめざしている。ただし、これでは高額な訓練費用が依然として必要となる欠点が残る。だが選択可能なら完全無人機部隊への移行による急激なショックが回避できるし、短期的には軍指導部もパイロットを犠牲にせずに高リスクミッション実施が可能となる。

陸海空宇宙の友軍とのセンサー融合
F-35の中核的技術革新としてセンサーデータをデータリンク介し友軍と共有する能力がある。これで「全体像」を生成し、ステルス機は敵を回避し友軍部隊は有利な地点に進出しミサイルを遠距離で発射しつつ自らのレーダーを作動させる必要がなくなる。

この戦術を使えば戦力増強効果になるので、センサー融合や協調交戦能力は第6世代機で標準となり、融合機能は衛星や無人機を介しさらに深化するのではないか。

サイバー戦、サイバーセキュリティ
センサー融合、有人操縦選択型とは第6世代機がデータリンクとネットワークに大きく依存することになり、その分ジャミングやネットワーク侵入に脆弱になることを意味する。地上配備の補給網ではF-35にALISがあり、効率面で大きな向上が期待できるが、地上機体もサイバー攻撃の前に脆弱となる。

そのため第6世代機のエイビオニクスは電子攻撃やサイバー攻撃からの回復力が求められる。だが同時に敵に同様の攻撃を与える能力も必要だ。例として空軍はネットワーク侵入でデータパッケージ(ウイルス)を置く能力のテストを繰り返し行っており、海軍が戦闘機に搭載する次世代ジャマーがまさしくこの性能を実現する。

人工知能
.一つ問題なのはセンサー、通信、兵装それぞれシステムが複雑化しヒトの頭脳の処理能力を超えてきたことだ。パイロットには機体操縦の必要がある。第四世代機では後席ウェポンシステム士官が助けてくれた。第5世代ステルス機はすべて単座機だ。

そこで各国の空軍がAI技術に注目し、複雑な操作を任せパイロットに必要な情報を整理したかたちで提示させようとしている。さらにAIと機械学習で無人機の管理が可能となろう。


無人機、無人機大量投入の技術
2016年10月、F/A-18スーパーホーネット2機でパーディックス無人機計103機を運用する試験がチャイナレイクで実施された。AIの助けを借り各無人機はイナゴの大群のように目標地点に殺到した。ひとつひとつは小型で安価だが大群をなすと恐ろしい兵器になることを実証してみせた。


将来戦力の予見で安価かつ消耗品扱いの無人機多数をネットワーク接続で運用すれば敵の防御が困難になるとの意見がある。ただし第6世代戦闘機では、大型かつ高性能無人機をセンサー偵察機や攻撃機あるいはおとりとして運用する可能性の方が高い。

指向性エネルギー兵器
敵無人機が大群で向かってきたら、あるいはミサイル、旧式機でも多数が対抗してくれば高性能ステルス機を圧倒する可能性がある。この対抗策として指向性エネルギー兵器 Directed Energy Weapons (DEWs) があり、電力供給さえ十分ならレーザーや高周波を迅速かつ正確に弾薬制約なしに照射できる。


米空軍ではDEWの機内搭載に3つの形式を想定している。低出力レーザーで敵センサーやシーカーを妨害・破壊する、中程度出力で空対空ミサイルを破壊し、高出力で機体や地上標的の破壊をめざすことだ。
第6世代戦闘機はまだ構想段階であり、費用規模が巨大になる予想の一方で現行の第5世代機の問題解決に忙殺されているのが現状だ。今後必要となる要素技術のレーザー・協調攻撃・無人運用はすでに開発が進んでいるものの、機体搭載にまとめるには相当の課題が残っている。


第6世代機の実用化は最短でも2030年代で、2040年代になってもおかしくない。航空戦の概念がそれまでにさらに変化する可能性もある。



Sébastien Roblin holds a Master’s Degree in Conflict Resolution from Georgetown University and served as a university instructor for the Peace Corps in China. He has also worked in education, editing, and refugee resettlement in France and the United States. He currently writes on security and military history for War Is Boring.

Image: Screenshot. U.S. Air Force.

2018年12月8日土曜日

F-35追加調達で日本の空軍力はどうなるのか


Japan Is Going All In on the F-35 


日本がF-35増備を決定

And it has to do with China.
狙いは中国だ
December 7, 2018  Topic: Security  Region: Asia  Blog Brand: The Buzz  Tags: ChinaJapanMilitaryTechnologyWorldF-35
本がF-35ステルス戦闘機の追加調達を決定した。
与党自民党と連立政権に加わる公明党が2018年12月5日にロッキード・マーティンF-35の99機調達で合意し、1980年代導入のボーイングF-15の同数の機材と交代させる。
日本は先にF-35を42機を総額70億ドルで発注しており、通常離着陸型のF-35Aで73機残るF-4Eと交代させる。
三菱重工業がF-35をライセンス生産している。同社はF-4、F-15も同様に生産しF-16から発展したF-2も82機生産した。
追加調達99機は現有で今後の大型改修に耐えられない一番古いF-15Jの201機と置き換える。残る102機のF-15Jは多段階性能向上(MSIP)仕様の機材で米空軍の後期型F-15Cとほぼ同じ機材だ。
日本はMSIP対応のF-15Jのうち88機で改修を終えておりLink16データリンクを搭載した。2018年末に防衛省は5億ドルを確保しMSIP対象機材全機に新型レーダー他性能改修を実施する。
F-15Jは7飛行隊で第一線防空任務に投入されている。ここにF-35が99機導入されると3ないし4飛行隊の編成が可能となり、残りをMSIP仕様のF-15Jが担当することになる。
ただし99機には垂直着陸型F-35Bが含まれると関係者は述べる。日本政府はいずも級ヘリコプター空母の改装でF-35B運用可能な小型空母の実現を狙っている。
F-35追加調達で日本の空軍力整備の方向がわかる。中国やロシアが引き続き戦力を整備する中で世界第五位の実力を有する日本は優秀な機材を揃える必要がある。
ただし疑問が一点残る。1990年代から残るF-2「支援戦闘機」が想定する海上攻撃任務を引き継ぐ機材はどれか。航空宇宙産業基盤の維持のため日本はライセンス生産を続けたいところだ。
だが日本は国産戦闘機の開発実績がある。F-1支援戦闘機であり、F-2が1990年代末に後継機となった。防衛技術研究開発本部はX-2ステルス戦闘機実証機を研究目的で2014年から2016年にかけて飛行させた。日本はX-2をもとに主力戦闘機開発を狙っていた。
だが高額な開発費用に対して100機程度の生産にとどまるため実施に踏み切れず、2018年に防衛省は海外メーカーの参加による共同開発を求める動きに出た。
ロッキード・マーティンはF-22とF-35の改良型を、ボーイングはF-15発展型、BEAシステムズからは英国がすすめるテンペストを提示していると伝えられる。自民党、公明党合同会議の席上で党幹部はF-2後継機を次の中期防衛整備計画に盛り込まないと述べている。
戦闘機を複数機種配備すれば日本の空軍戦力の整備計画が大きく変わることになる。F-35は対地攻撃が主で制空任務は二次的のためステルス性能を活かすと搭載できる対空ミサイルは六本しかない。
これに対しF-15は標準8発搭載だ。F-15にかわりF-35を配備すると航空自衛隊の運用ミサイル本数 "magazine depth" が減る。
ミサイル数は中国が日本の二倍の機数を運用していることを考えると重要な要素だ。
東京で今年11月に開催の国際航空宇宙展でF-15発展形をボーイングが展示し、空対空ミサイル18発の搭載を示したのは偶然の一致ではあるまい。F-35でミサイル搭載量が減るがF-15改装でミサイル本数を増やして相殺する意図が日本にあるのではないか。
いずれにせよF-35で日本の攻撃力は大きく高まる。■

David Axe edits  War Is Boring  . He is the author of the new graphic novels MACHETE SQUAD and THE STAN.

2018年12月6日木曜日

いずも級の空母改修策は成功するか

Japan's Naval Future: 'New' Aircraft Carriers Armed with F-35s 日本の海軍力に「新」空母加わりF-35を運用へ

December 2, 2018  Topic: Security  Region: Asia  Blog Brand: The Buzz  Tags: JapanF-35MilitaryTechnologyWorldAircraft Carrier
本政府からいずも級ヘリコプター空母二隻を改修しF-35BライトニングIIステルス戦闘機の運用を目指すとの発表が2018年11月27日あった。.
2015年のいずも就航以来出ていた観測をこの発表が裏付ける結果になった。「これほどの装備を各種目的に活用するのは当然だ」と岩屋毅防衛相は報道陣に語っている。「本件の研究開発を進める」
関連報道で日本がF-35の100機追加調達を検討中とある。日本は2011年に第一陣としてA型の42機導入を決めたが今回は垂直着艦可能なB型を導入する。
ヘリコプター空母二隻の空母改装は生易しい仕事ではない。いずも級は航空母艦としては小型だ。さらに日本は第二次大戦後は艦艇からの固定翼機運用の経験がなくパイロットや支援要員の育成が必要だ。
だが小型艦で固定翼機運用に成功しているイタリアの例もある。オーストラリアでも保有中の小型航空機運用艦を改装すべきか議論が続いている。
.日本の現行憲法は攻撃作戦行動を禁じている。長年に渡り日本の指導層はこの条項の解釈として日本の海軍部隊では空母保有ができないとしてきた。
そこで海上自衛隊は空母保有禁止を受けて「ヘリコプター駆逐艦」だと説明し水上艦に機体格納庫や大型飛行甲板を装備してきた。
いずも級は「ヘリコプター駆逐艦」の域を拡大した。主要兵装を搭載せず、飛行甲板は艦首から艦尾まで全長におよぶ いずも・かが両艦はこれまでヘリコプターのみ運用している。
.全長814フィート、排水量27千トンのいずも級は空母としては小型だ。米海軍の超大型空母は全長1千フィート、排水量100千トンを誇る。AV-8BハリヤーやF-35の運用に供用される空母は850フィート、41千トンの艦容になっている。
だが日本より小型艦を運用する国もある。タイのチャクリ・ナルエべトは全長600フィートで排水量は11,500トンで第一世代ハリヤーを運用していた。
艦容と機能両面でいずも級に一番近いのはイタリアの旗艦カボール(全長800フィート、排水量30千トン)で通常はハリヤー5機を搭載する。イタリアもF-35Bを導入し現存するハリヤー10機と交代させる。
ロッキード・マーティンはF-35Bをハリヤーと同程度の広さの甲板で運用できる設計としている。F-35とハリヤーでは甲板上で必要な面積はほぼ同じだが、F-35では整備の作業量が多い。また排熱がハリヤーより大きく、飛行甲板に特殊耐熱被膜が必要となる。
.いずもの飛行甲板の再作業は容易だろう。むしろ艦内改修で飛行要員向け区画を作るほうが難しい。その他燃料、兵装等F-35分遣隊用の装備が必要だ。
オーストラリアはキャンベラ級強襲揚陸艦をF-35用に改修する検討をしており、全長760フィート、排水量30千トンの同艦もいずもとほぼ同じだが、同国専門家はこの作業は実施可能としている。
「30年以上に渡り英米両国はAV-8Bやシーハリアーを小型艦から運用し大きな効果を上げてきた」と元英海軍技術士官スティーブ・ジョージが記している。
「自分の経験では目に見える形での海軍航空兵力の展開能力のかぎは装備ではなく、必要とされる海軍航空運用の腕を磨くことだ」
日本にとって幸運なのは米海軍との強い同盟関係だ。日本がいずもにF-35を搭載すれば海上自衛隊艦隊は同機の艦上運用で知見を有する米側とともにパイロット含む要員の訓練が可能となる。

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2018年12月4日火曜日

★★航空自衛隊F-15新規改修の方向性が見えてきた

US government, Boeing to help Japan upgrade missile, electronic warfare capabilities for F-15 jets 米政府、ボーイングが日本のF-15改修を助け、ミサイル搭載本数、電子戦能力の向上をめざす



By: Mike Yeo


ボーイングが発表したF-152040Cミサイル搭載本数増加版の想像図 (Courtesy of Boeing)

本がF-15イーグル戦闘機の改修を企画中で米国政府、ボーイングの支援を想定と防衛省関係者が語った。
宇野 茂行(防衛政策局防衛政策課主席次長)は米国・ボーイングは海外軍事販売制度を使う想定で日本国内の防衛産業も加わるとDefense Newsに語った。
防衛省はでF-15J/DJのうち2機の改修予算を概算要求89百万ドルとしているが、これが今後の改修作業の原型となるのだろう。さらに386.7百万ドルを経常外予算で要求している。
改修で「新型電子戦装備で周辺国の能力向上に対応する」とある。また搭載ミサイルの本数を増やすねらいもあり、AGM-158共用空対地スタンドオフミサイル等のスタンドオフ兵器搭載も可能となる。
ボーイングは日本国際宇宙展でF-15高性能版の模型を展示した。現行F-15は最大8発搭載仕様だが、大幅に増える。
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While Boeing has a model of the F-15 Advanced Eagle bristling with AIM-120 AMRAAMs
宇野によればF-15Jのレーダーも改修対象だが概算要求では特記していないという。
宇野は口にしなかったが新型レーダーが電子スキャンアレイになるのは確実で、米空軍のF-15C/D型、シンガポールのF-15SG、サウジアラビアのF-15SAがレイセオンAN/APG-63(V)3レーダーを搭載しており、米空軍F-15EストライクイーグルはやはりレイセオンのAN/APG-63(V)1を積んでいる。
宇野はもともと多段階改修を想定して製造されている日本の後期型F-15J/DJの88機にこれまでLink 16含む追加装備が搭載されているが今回の改修ではまずこの各機が対象となると述べた。
2018年末公表見込みの中期防衛ガイドラインが改修内容をより詳しく述べ対象機数も明らかになるだろう。
三菱重工はライセンス方式でF-15を213機1981年から1999年にかけ生産し、うち約200機が日本国内7ヶ所の飛行隊に配属されている。うち一個飛行隊はアグレッサー部隊だ。■

 これは費用対効果が高い考え方ですね。F-15にはまだ活躍して貰う必要があります。人口の高齢化とともに運用機材の高齢化も必然なのでしょうか。従来より長く運用に耐える機材の設計、製造、運用維持が必要ですね。

2018年12月3日月曜日

★★F-3開発はここまで来ている

Japanese acquisition officials reveal next steps in search for advanced fighter jet 関係者が明かした日本の次期高性能戦闘機開発の現況

By: Mike Yeo  


次世代戦闘機は現行のF-2の後継機種となり2030年代中の投入を目指す。 (Kazuhiro Nogi/AFP)

本は高性能ジェット戦闘機技術の研究開発を続けているが、次世代戦闘機の調達を巡り不明確な状況の中で国内産業がどこまで関与できるか疑問も出ている。
期待される技術分野に、エンジン、推力偏向制御、ステルス形状、機内兵装の搭載投下があると防衛装備庁(ALTA)関係者が国際航空宇宙展の会場で語った。
新技術の一部は三菱X-2技術実証機に搭載され実際にテストされている。
その後日本は推力15トンのXF-9アフターバーナー付きターボファンエンジンの開発に取り組んでいる。停止状態からフル推力までの時間はX-2搭載のXF-5比で70パーセント短くなったとATLAは説明。
また高性能アクティブ電子スキャンアレイレーダーの開発に加え、機体構造で金属ファスナーを使わない製造技術の開発にも取り組んでいる。ともにX-2にも搭載されていたが開発は続いている。レーダーは試験設備内の確認後、F-2試験機に搭載される。
平成31年度概算要求で防衛省は194.6百万ドルで戦闘機の「ミッション装備統合研究、有人・無人機同時運用技術」を想定。2009年以来の戦闘機関連の研究は総額17億ドルにのぼり、三菱F-2開発時の10倍規模という。
次世代戦闘機はF-2に代わり2030年台中頃投入を目指すとALTAは説明している。
想定任務の一つに航空優勢の確保があり、今後登場する新技術を容易に搭載できること、海外承認なしに国内で改修維持できることも必要だ。国内産業がこうした業務を行うが「現実的かつ負担可能な」費用とするねらいもある。
新型機の調達方法案は完全国内開発・生産案から国際分担方式あるいは「スピンオフ」と呼ぶ既存機種の発展形まで分かれる。

日本は英国と戦闘機開発関連情報の交換で合意している。ロイターはロッキード・マーティン、ノースロップ・グラマン両社が日本の情報要求に回答しており、前者は「F-22/F-35ハイブリッド」案を提出と伝えている。■

2018年12月2日日曜日

自衛隊次期攻撃ヘリは海上運用の想定も

Japan sets naval-friendly requirement in search to replace AH-1S Cobra fleet 

陸上自衛隊AH-1Sコブラ後継機は海上作戦運用の想定

By: Mike Yeo    

陸上自衛隊のAH-1SヘリコプターがTOW対戦車ミサイルを発射している。東富士演習場にて。2014年8月19日。 (Kitamura Toshifumi/AFP via Getty Images)



本は現行ベル/富士重工AH-1Sコブラ攻撃ヘリコプターの後継機で艦載運用を想定する。
今年初めに出た情報要求(RFI)では新型ヘリコプターを海上運用型とし「臨時飛行施設または海上基地」から運用すると想定しているとベル顧問を務めるジョージ・トラウトマン退役中将が述べている。
国際航空宇宙展の会場でDefense News取材に答えたトラウトマン前海兵隊航空部隊司令官はRFIは「30機、40機、50機」各調達の価格および個別情報を求めているという。また今後3ないし4ヶ月内に提案要求が出るとした。
ベルにはAH-1Zヴァイパー案があるが、三菱重工業はUH-60J/JAブラックホークに補助翼および兵装運用箇所を追加した案を提案している。同社はブラックホーク、SH-60シーホーク各種を自衛隊向けにシコースキーのライセンスを受け1990年代から生産している。
エアバスは民生用H145で日本に進出しているが、今回はタイガー攻撃ヘリコプター案ではなくH145案を提示する。同社は神戸にあるヘリコプター修理点検施設の拡充を発表している。
その他にはボーイングがAH-64Eアパッチを、イタリアのレオナルドがAW249攻撃ヘリコプター(現在開発中)を提案する見込み。
日本はアパッチAH-64D13機をライセンス生産で導入済みだ。ただし同機は当初64機調達予定が大幅に規模縮小された。同機搭載のロングボウレーダーの性能が期待以下と評価されているといわれれる。■

離島奪還作戦の想定のためか、次期攻撃ヘリは陸上自衛隊の従来の運用構想と異なる性能が必要となります。水陸両用部隊への配備想定でしょうね。ロングボウが不要ならアパッチが今後長く活用できる機材になりますが、すでに既存機生産で肝心のスバルがひどい目にあっていますので今回はAH-1Z(米海兵隊が使用中)に傾くのではないでしょうか。

2018年12月1日土曜日

航空自衛隊>着々と進むF-35運用体制の整備

Japan prepares to stand up first F-35 operational unit 日本初のF-35第一線部隊が編成に近づく


Lt. Col. Nakano, of the Japan Air Self-Defense Force, sits in the cockpit of an F-35 before departing on his first solo sortie at Luke Air Force Base, Ariz. (Tech. Sgt. Louis Vega Jr./U.S. Air Force)



本で初のF-35国内養成パイロット5名が誕生し、同機による初の運用部隊編成が順調に進んでいる。
国際航空宇宙展でロッキード・マーティンのジョエル・マローンからDefense Newsに航空自衛隊がパイロットに加え支援人員の養成も続いていると紹介。

航空自衛隊への機材は臨時F-35飛行隊に配属されている。さらにパイロット5名養成が完了すると302飛行隊に移管されマクダネル・ダグラス/三菱のF-4J改ファントムIIに交代し、百里基地から三沢基地に2019年3月に移動する。
日本は当初はF-35パイロット養成を自国保有機材4機でアリゾナ州ルーク空軍基地で展開していた。ルーク基地で18ヶ月過ごした後の機材は三沢基地へ今年早々に戻っている。


日本はF-35Aの42機導入を進めているが、マローンは100機追加調達の記事については論評を避け「むしろ防衛省、航空自衛隊関係者の発表を待ってもらいたい」とDefense Newsに述べている。


報道では消息筋の話として日本の調達希望ではF-B短距離離陸垂直着陸型の導入が含まれているとある。

日本はいずも級ヘリコプター駆逐艦を改装してのF-35B運用の可能性を検討していた。防衛省の2018年4月発表では実施は可能としていた。ただしその目的や実行予定案について正式な発表がない■