(U.S. Navy)
15ヶ月にわたる紅海での戦闘は、海軍のシステム、プラットフォーム、人員に現実世界のストレス・テストの機会となった
米海軍の水上艦艇は、過去15か月間、イエメンのイラン支援フーシ派反政府勢力が米軍および同盟国の艦船、ならびに紅海とその周辺海域の商業船舶に向けて発射したミサイルや無人機数百発を迎撃してきた。これは、第二次世界大戦以来、海軍の軍艦が経験した最も激烈な戦闘の持続事案となったが、海軍は引き続き、太平洋での紛争への備えを優先している。ここで疑問が生じる。脅威の筆頭に中国を挙げる海軍にとって、紅海での戦闘からどのような教訓が得られるのだろうか？
本誌は現役および退役士官連に接触し、この疑問の答えを探った。彼らは、紅海は中国との戦争に備える艦隊にとって、弾薬を消耗し、防衛産業基盤の不足をさらに露呈させる状況で、最高のストレス・テストとなったと語っている。
「こうした教訓や紅海での経験で得たものはすべて、ハイエンド戦闘に向けた信じられないほど貴重なウォームアップとなった」と、匿名を条件に本誌に語った現役の水上戦闘士官（SWO）は述べた。
2020年の演習で駆逐艦ドナルド・クックDDG-75がSM-2ミサイルを発射した。（米海軍）
アナリストは、中国はフーシ派とは全く異なる敵対者であり、中国との戦争はフーシ派のキャンペーンよりはるかに恐ろしく、激しいものになるだろうという明白な事実を認めた。しかし、敵対者の舞台、地理、能力は異なるとはいえ、紅海は主要な経験の場であり、試練の場となっている。
中国への備えという観点がなくとも、海軍は紅海において疑いようのない勝利をいくつか収めている。アメリカの軍艦が攻撃を受けたことはなく、乗組員はフーシ派の攻撃に対処し、その攻撃は時に灰色の船体に穴を開ける寸前まで接近した。海軍首脳部は、戦闘開始当初よりもはるかに迅速に艦船のレーダーを調整し、フィードバックを提供し、戦術を更新できるようになったと述べている。交戦データの分析だけでも、40日以上かかっていたものがわずか1～2日で済むようになった。これは太平洋での戦闘において決定的な利点となり得る大きな進歩である。1年前、本誌は、この前例のない量の現実世界の経験と、その結果として生み出された数多くの交戦から得られたデータが持つ潜在的な影響力について、また、そこから得られた教訓が米海軍だけでなく中国にも有利に働く可能性について詳しく説明した。
匿名を条件に自身の考えを本誌に語った退役艦長によると、紅海での成功にもかかわらず、水上艦隊は謙虚さを保つべきだという。
「我々は、自らの成功に油断することなく、気を引き締めていなければならない。我々は、低レベルの敵に対してハイレベルの戦いを挑んでいるのです。太平洋戦における兵器、戦術、戦略的影響は、かなり異なり、より困難なものとなる可能性があります」。
海軍が紅海のような沿岸環境での戦闘から学んだ教訓は、南シナ海やルソン海峡での潜在的な沿岸紛争にも適用できる。交戦区域は、公海での戦争よりはるかに飽和状態になるだろう。しかし、太平洋の広大な海域での外洋戦もも、重要な教訓は適用可能だと現役SWOは言う。
「沿岸域にいる場合、砲火を追跡し迎撃するまでの時間は短くなります」と同SWOは述べた。「沿岸域の時間軸で実行できるのなら、外洋での時間軸でも実行できます」
紅海における環境摩擦や戦場の霧を克服することは、中国との紛争に備えた良い予行演習にもなると彼は述べた。
「地理やフーシ派の進化の過程から、我々は多くの洞察を得ることができ、それはそのまま中国とのハイエンドな戦闘に備えることにつながります」と現役SWOは語った。
また、北京はより高度な無人機や対艦ミサイル、その他の兵器を異なる方法で使用する可能性があるものの、それらの脅威に対処する紅海での経験は依然として有効であると、現役SWOは語った。
「ミサイルは、それがどこから発射されたものであっても標的とされるでしょう」と彼は言いました。「それはあなた方を標的とし、運動性の多くの側面は、より高性能なミサイルにも引き継がれるでしょう」。
紅海での戦闘は沿岸での閉鎖的なものだったが、中国との大洋での戦闘では無人機が使用されるだろうと、現役SWOは見ている。また、高度な無人システムを搭載し発射するために建造中の中国の水陸両用艦についても言及した。本誌は昨年秋、中国の076型水陸両用艦と無人機発射用の電磁カタパルトを報告している。小型無人機はこのようなインフラを必要とせず、ほぼあらゆる艦艇から大量に発射することが可能だ。
戦時中のミサイル消費の体験は、中国との戦争にも当てはまる紅海での主な収穫だと、退役した前方展開艦船の艦長で、シンクタンク戦略・予算評価センター（Center for Strategic and Budgetary Assessments）の現シニアフェローであるJan van Tolは述べている。
調達と製造に長い時間を要する高価な地対空（SAM）ミサイルが、比較的安価なフーシ派の空中攻撃用無人機を撃墜するため定期的に使用されていると彼は指摘している。
しかし、誘導ミサイルの消費率は「中国との戦闘でははるかに悪化する」とヴァン・トルは述べた。事態をさらに悪化させているのは、フーシ派が頼りにするイラン由来のミサイルよりも、中国軍の兵器の方が洗練されている事実であり、これにより、中国との交戦1回あたりのアメリカのSAMの消費数が増える可能性が高い。
中国は、フーシ派よりはるかに多くの多様な艦船攻撃ミサイルを保有している。中国は、広範囲にわたる領土主張の正当性を主張し、紛争時には広大な地域への敵対勢力のアクセスを拒否するために、短距離、中距離、中間距離の艦船攻撃弾道ミサイルを開発している。もし北京が台湾侵攻を試みる場合、米国の水上戦闘艦や空母が東シナ海や南シナ海に近づかないよう、さまざまな兵器に頼ることになるだろう。これはすべて、中国人民解放軍の過剰な接近阻止・領域拒否戦略の一部であり、現在、太平洋における戦争の様相を大きく左右している。
中国が保有する通常兵器による長距離ミサイルの選択肢の幅広さと、その射程距離について、非常に大まかに見たもの。（国防総省）
「PLAの空襲密度は、フーシ派の攻撃よりはるかに高くなるため、海軍艦艇はすぐにSAMをすべて使い果たすでしょう」とヴァン・トールドは述べ、さらに、米国の垂直発射システム（VLS）ミサイルセルの一部にはSAM以外の兵器が搭載されており、米国の軍艦は戦闘から離れた再装備場所まで退避する必要があると付け加えた。
海軍は、艦船が戦闘から離脱し、再装填のために数日から数週間も離れた場所に退避することを軽減しようとしている。そのために、昨年秋に初めて実演された海上VLS再装填能力（Transferrable Reloading At-sea Method、TRAM）が利用された。
10月、巡洋艦USSチョシン（CG-65）の乗組員が、艦載のMK 41垂直発射システム（VLS）上のミサイルキャニスターを把握するために、艦載VLS再装填能力（TRAM）を使用している。（米海軍）
中国との激しい戦争では、地対空ミサイル等の兵器はすぐに消耗してしまうだろう。また、アメリカの防衛産業基盤は「必要量に比べて相対的に増産能力が低い」とヴァン・トルは述べた。
紅海での事案は、海軍兵器の生産量を増やす必要性を強く印象づけた、とヴァン・トルは語った。平時において、あらゆる種類の精密誘導兵器の生産量を増やす努力をしておくことは、中国との戦争で需要が急増して大きな問題へと発展する可能性のある、部品下請け業者のボトルネックやその他の問題を特定するのに役立つ。軍の指導者たちは、紅海やその他の地域で発射されたミサイルが、中国との戦争にも使用できる備蓄を食いつぶしていることを警告している。
「国防産業基盤へ投資し、ボトルネックを緩和することが重要だ」と彼は述べた。「これは、1939年から1941年にかけて、真珠湾攻撃前の軍需動員において米国が直面した生産上の困難な問題に類似しています。実際には、1930年代後半にフランスと英国が軍備に莫大な需要を生み出したことがきっかけでした。もし、同盟国への供給中に問題を処理する『先行者利益』がなければ、1943年から1944年にかけての膨大な生産は不可能だったでしょう」 。
前出の現役SWOによると、物資供給の懸念は残るものの、紅海は海軍の防空兵器が戦闘で実際に機能することを証明する貴重な現実の証拠となったという。
「中国とのさらに高度な戦いに直面することになるでしょう」と彼は言う。「その戦いに向けて前線に立つことになる水兵やオペレーター、海兵隊員、その他の人々にとって、システムへの信頼は極めて重要です。5インチ砲弾であろうと、その他兵器であろうと、航空機からレールから発射されるミサイルであろうと、です」。
退役海兵隊大佐であり、シンクタンク戦略国際問題研究所の上級顧問マーク・カンシャンは、軍事史には、戦闘の熱狂の中で失敗したように見えた兵器システムの例が数多くあると本誌に語った。カンシャンは、第二次世界大戦中の海軍の欠陥Mk 14魚雷をその典型例として挙げた。
「現実世界の作戦はシミュレーションではないため、常に戦闘準備態勢が強化されます。すべて実行され、最終的に具体的な結果がもたらされます。最高の訓練でも、このような状況を再現することはできません」と指摘した。
また、海軍は中国からの多領域攻撃にも直面することになるだろう。フーシ派が主に航空兵器や、時には水上ドローンを軍艦に発射しているのとは異なり、中国軍は海底、宇宙、サイバー領域でも攻撃を仕掛けてくると、ファン・トルは述べた。「1つの領域に集中する贅沢はできなくなるでしょう」た。
詳細は明らかにされていないが、現役SWOは、海軍の電子戦（EW）能力も紅海での実戦経験から恩恵を受けていると指摘した。
「運動戦闘の左側にとどまるためRFスペクトルを活用することは、常に我々が考えていることです」と彼は述べた。「電子は無償で、電気を作っている限り生成できます。その点については、検出から交戦に至るキルチェーンの全側面で教訓を多数得ることができました」。
退役した水上戦闘士官（SWO）で、海軍での30年間のキャリアの3分の2を海上で過ごしたブラッドリー・マーティンによると、紅海での作戦は、中国との戦争が勃発した場合の作戦の激しさに匹敵するものではないものの、システムがどう機能するか、また、どのような計画、訓練、手順を強化する必要があるかについて、海軍に貴重な現実的な洞察をもたらしたと指摘している。
海軍が紅海から得た教訓のひとつは、敵の武器交戦圏付近における空母航空団の周期的な運用に関する厳しい現実であると、今はシンクタンクRANDの上級政策アナリストである同氏は述べた。このような作戦の危険性は、先月、フーシ派による米空母ハリー・S・トルーマン（CVN-75）への継続的な攻撃中に、巡洋艦ゲティスバーグ（CG-64）がF/A-18スーパーホーネットを誤射し撃墜させた事故で浮き彫りになった。海軍は事故の詳細をほとんど公表していないが、少なくとも3つの調査が事故の経緯を解明するために進められている。
「相当な数の地上軍備を持つ敵からの攻撃に対処することは、重要な体験」でもあるとマーティンは付け加えた。
フーシ派の兵器はイラン経由で供給されており、海軍は2023年10月以来、同派の対艦巡航ミサイル（ASCM）、対艦弾道ミサイル（ASBM）、空中攻撃用ドローン400基以上を破壊したことが明らかになっている。
しかし、紅海での貴重な教訓を得た一方で、「準備態勢は間違いなく疲弊している」とマーティンは見ている。
イランとフーシ派による弾道ミサイル攻撃からイスラエルを守る米国海軍の役割、そしてそれを達成するためのイスラエルの防衛インフラとの連携は、将来の戦いにおける台湾防衛にも直接関連していると現役のSWOは述べた。
文化的に、紅海での戦いは水上艦隊を「平時」の体制から引きずり出し、中国との戦争がどのようなものかを体験させることになると、ヴァン・トルは述べた。海軍特殊部隊（Navy SEALs）や一部の航空機乗組員を除けば、艦隊は何十年もの間、攻撃された深刻な脅威に直面したことがなく、そのため「厳しい現実的な訓練」が妨げられてきた。「安全第一」の文化は平時における海軍にとっては適切かつ必要であるが、本格的な実戦準備には役立たない、と彼は言う。
「しかし、これはある程度変化したように思える。艦船が紅海に展開する際、乗組員は攻撃を受ける可能性があることを理解していた」とヴァン・トルは言う。「真剣に艦を守らなければならないという現実的な可能性は、精神を集中させるのに非常に役立つ。この考え方や心理の変化は本当に重要であり、起こりつつあるようです」。
2023年10月、海軍駆逐艦USSカーニー（DDG-64）の戦闘情報センターで当直に立つ水兵。（米海軍）
紅海での経験は、戦時下において、艦艇の当直チームが高度な戦術訓練と熟練度を維持することの重要性をさらに強調するものとなった、と彼は付け加えた。中国との戦争は比較的短い予告期間で始まるため、このような訓練は配備前の準備に限定することはできない。
「同様に、ダメージコントロールの訓練や資材の準備についても言えることです」とヴァン・トルは述べた。「これまで紅海で活動してきた艦船は、防御面で素晴らしい働きを見せており、命中弾は受けていません。しかし、フーシ派でさえ攻撃に運が味方する可能性はあります。中国人民解放軍の脅威ははるかに強力であり、命中弾を受ける確率ははるかに高くなるでしょう」。
現下の紛争は、常時交戦の脅威下における乗組員のストレスという観点から、次の戦争に向けた重要な教訓を水上艦隊に与えた。前出の現役SWOによると、水上艦隊は、乗組員の健康状態を監視する方法を追加し、必要な乗組員が速やかに支援を受けられるようにしているという。
「これは見過ごすことできない重要な側面です」と彼は言う。「戦闘状況における水兵たちの投資です。多くの取り組みが成果を上げているのを私たちは見てきました。そして、そのことについてより良いデータを得ています」。
また、米海軍大学校の海事戦略論の教授ジェームズ・ホームズによると、紅海での作戦は、フーシ派が発射したある種のミサイル（中国が将来の戦闘で使用する可能性がある）の不明点を解明し、米国艦艇がそれらを撃破できることを証明するのに役立った。フーシ派は初めて対艦弾道ミサイルを発射した勢力となり、海軍は現在、そのような兵器を排除できることを示した。
「同じことは、本質的に同じ目的を果たす『神風ドローン』にも言える」と、ホームズは本誌に電子メールで語った。「次なる大きな脅威の正体を明らかにすることは、大きな貢献となる。私たちは恐れてはならない」 。
同時に、海軍は紅海での戦果から「慢心」すべきではないとホームズは言う。
「最高の戦略思想家カール・フォン・クラウゼヴィッツは、戦争における成功はせいぜい60対40の割合と示唆しています」とホームズは語った。「我々も負ける可能性があり、実際、中国に有利な状況であると思います。一方の軍のほんの一部が、他方の軍全体と対峙した場合、どちらが勝つでしょうか？我々は一部であり、中国の人民解放軍は全体です。紅海ではそうではありませんでした」。
それでもホームズは、紅海での出来事は、中国との戦争が勃発した場合に水上艦隊が直面する可能性のある状況の一端を垣間見せてくれたと述べた。
「切実に必要な兵器を消費しており、是正すべき物質的な側面があります。しかし同時に、戦争は人間同士の戦いです。我々は、いずれ必要となるかもしれないことを行うために、自国民を準備させています。我々が彼らに手段を与えれば、その手段を操る者は仕事をこなすことができます」と、ホームズは語った。
中国軍との戦闘の可能性に備える海軍の準備は加速しており、海軍は、人民解放軍よりも弱いとはいえ、現実の敵と対峙することで間違いなく恩恵を受けている。紅海での衝突は、イスラエルとハマスの停戦合意を受けてフーシ派が攻撃を停止すると発表したことで、終結に向かっているかもしれない。しかし、どのような結末を迎えるにせよ、水上艦隊は数十年ぶりに継続的な戦闘を経験し、その過程で平時の慣習から脱却した。この過程は、貴重な経験と大量のデータをもたらし、はるかに強力な敵と対峙する水上艦隊の準備状況を冷静に評価する機会となった。■
What Red Sea Battles Have Taught The Navy About A Future China Fight
The past 15 months in the Red Sea have provided the Navy with a real-world stress test of its systems, platforms and people.
Geoff Ziezulewicz
https://www.twz.com/news-features/what-red-sea-battles-have-taught-the-navy-about-a-future-china-fight
