J-20は国産WS-10C エンジンに換装した
中国が第五世代戦闘機J-20を増産し、人民解放軍空軍の域内での優勢度をあげようとしていると環球時報が伝えている。
中国には海上からの兵力投射手段となる艦載第五世代戦闘機がないため、陸上運用型のJ-20を投入せざるを得ない。▼太平洋での兵力投射では中国は米空軍力へ苦戦するのは避けられない。▼だが、域内となれば話は別だ。▼日本、台湾はともにJ-20の戦闘半径に入る。
成都J-20が機内兵装庫を開いている
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▼中国にJ-20は現在50機程度しかないとの報道があり、域内有事の場合、同機は盤石の体制ではない。▼米3軍で2,000機以上のF-35運用を計画中で、日本は数十億ドルでのF-35購入を決定しており、太平洋での中国の制空権確保は確実ではない。▼中国政府をバックとする新聞環球時報が、J-20量産を報じた背景には、こうした要因がある。▼中国は大規模な産業基盤を有し、空母、駆逐艦、揚陸部隊を迅速に戦力化している。▼そして航空機生産でも迅速に動いている兆候がある。
J-20は最近、国産WS-10エンジンに換装しており、生産は合理的かつ効率的になり、より高いテンポになっている。▼「輸入エンジンから国産に切り替えたことで、大量生産が可能になった...エイビオニクス、レーダー、兵装の各システムなどJ-20はすでに国産化されている」と環球時報は述べている。▼J-20の生産拡大の範囲とペースは明確でないが、意図と生産能力は共にあるようだ。▼孫子の「質量問題」原則が、現代の戦争でも適切かつ重要であるとのコンセンサスを考えれば、航空優勢で競合するにはより多くのJ-20が中国に必要だ。
同時に、J-20外観のステルス構成やF-22、F-35との類似性などあっても、日米の第5世代機に対抗できると判断できる情報がない。▼J-20が、センサー有効範囲、照準精度、マルチロール航空制圧などでF-35に対抗できなければ、大量保有しても、大きな差は出ないかもしれない。▼例えば、長距離で高精度のF-35搭載センサーがJ-20を先に発見すれば、F-35一機でJ-20編隊全機を撃滅できる。
最後に、陸上運用J-20で日本や台湾に決定的な影響を与えらないとは言えないものの、前方基地がないと中国の航兵力投射能力は制限されたままだ。■
UPDATED:DEC 26, 2021ORIGINAL:DEC 26, 2021
Kris Osborn is the defense editor for the National Interest. Osborn previously served at the Pentagon as a Highly Qualified Expert with the Office of the Assistant Secretary of the Army—Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has appeared as a guest military expert on Fox News, MSNBC, The Military Channel, and The History Channel. He also has a Master’s Degree in Comparative Literature from Columbia University.
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