Navy to Test "Ghost Fleet" Attack Drone Boats in War Scenarios 米海軍は「ゴーストフリート」攻撃無人ボート集団を演習でテストする
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米海軍は相互接続した小型攻撃無人舟艇多数を模擬戦に投入し指揮統制技術を磨き将来の「ゴーストフリート」自律型ネットワーク水上舟艇による戦闘に備える。
海軍研究本部（ONR)と海軍水上システムズム本部が開発した「ゴーストフリート」構想は監視、対応、制圧、攻撃を無人装備で統合しておこない人員は安全な距離をとった母船内にで安全なままでいられる。
小型舟艇各種の中で無人水上艇USVと呼ばれるものは海上ISRミッションを行い、機雷を探知破壊し、電子戦のほか搭載機銃で各種攻撃も加える。高性能コンピューターアルゴリズムを活用し自律性をこれまで以上に引き上げて水上戦に対応させ、各艇は情報交換しながら相互に衝突することなく協調した形で攻撃ができる。
「ゴーストフリートで指揮統制や通信面に効果がでます。今回の実証でUSVの運用で知見を得られます」と無人海洋装備・無人小型水上戦闘艇事業主幹ピート・スモール大佐はWarrior Mavenに語ってくれた。
通信技術、ネットワーク技術が急速に進展する中、無人装備による各種の任務が可能となっており、陸海空、さらに水中で実現している。制御卓にすわる人員は低帯域通信で指揮統制し、操縦の必要はない。
海軍とONRは各種USVの開発を初めており、ソナー装備の機雷対応無人感知掃討装備UISSを沿海域戦闘艦（LCS)等に搭載するのもその一つだ。UISSはテキストロン開発の共通無人水上艦 CUSVで搬送可能だ。
CUSV開発は2009年から始まり、4千ポンドを搭載し最大20ノットで連続20時間移動できると製造元のテキストロンは説明。また最大波高20フィートまで対応可能と同社は説明。
同様に大量の無人飛行装備を運用する技術があり、敵水上艦を発見し情報を他の無人舟艇あるいは水中無人艇に伝える。すべては戦闘状況で作動する設計で人員の関与は最低限あるいは皆無だ。
アルゴリズムによる自律海洋航法技術によりUSVは「知覚」し周囲状況に対応して移動できるようになったと海軍研究本部は説明している。小型ハイテク自律装備は無人水上艇と一体運用できる。
USVはセンサーで脅威対象データベースとつながり、その他装備とも接続し「敵味方不明の」対象を探知、追跡、追尾する能力が実現するとONRは説明。
DoD研究陣の説明では生物学をもとにした群をなして運用する技術の研究が必要だという。ペンタゴン技術部門は「鳥の大群」や「蜂の群れ」がぶつからずに迅速移動できる理由を研究している。名付けて「バイオメメティクス“Bio-Memetics”(生体間の情報交換）」のこの研究には鳥や蜂の行動から無人装備の大量運用に必要な新しいアルゴリズムを編み出すねらいもある。
ただし海軍戦略立案部門は人員があくまでも火器運用、指揮統制や戦闘艦の決定事項で関与していくと強調する。
無人水上艦で兵装を搭載したものはまだ運用していないが、業界と海軍はともに火砲、レーザー、迎撃手段やミサイルと水上無人装備の統合をめざしている。現在のペンタゴンでは威力ある攻撃効果のためには人員が必ず「関与し」決定を下す必要があるとしており、自律性で進展があってもこれは変わらない。
デイヴィッド・コフマン少将（海軍遠征部隊戦闘部長）は対機雷戦が今の所一番の課題と強調する。少将は水上海軍部隊協会シンポジウムで講演し無人ネットワーク小舟艇により海兵隊上陸作戦は機雷敷設などのリスクを事前に排除できると説明。
「ロシアや中国が浅海域に10万個も機雷敷設しても対処の能力がこちらに不足している」と述べた。
機雷の脅威といっても多様であり、探知発見は簡単でない。一部はいわゆる「海底機雷」であるいは浅海域に敷設した機雷は水上艦や潜水艦から簡単に起爆できる。ただし係留式の機雷が大深度で見つかることがあるが深海域で敵艦を狙う意図があるとの指摘がある。
こうした深海機雷への認識が低いがコフマンは新たな懸念材料としてこれまでの浅海域機雷同様の脅威だとする。例えば南シナ海周辺とかホルムズ海峡での設置が考えられ、特に後者ではイランによる活動が懸念され小舟艇による襲撃や機雷攻撃を想定している。イランとの緊張が高まるとイランは戦略上の急所となる同海峡を封鎖する動きに出るとの見方が強い。
機雷を探知、処理するには
機雷対策無人水上舟艇(MCM USV)の開発に海軍水上システムズ本部が取り組んでおり、将来LCSと共同しての対応が期待される。
このMCM USVには機雷探知に投入される無人感知掃討装備を超えた技術水準が必要となる。海軍はMCM USVにUSVから攻撃能力を流用する考えで、機雷の無力化が目的である。
高性能ソナー機雷探知のためAQS-20 や AQS-24のUSVへの搭載を進める一方で無力化技術の模索が続いているという。
最新の対機雷戦略とは
機雷処理が緊急性を増しているのは安価な機雷が普及しており敵対勢力がこれを利用する可能性が高いために他ならない。これについて2001年に国家研究協議会と海軍研究委員会が論文「海軍機雷戦、海軍部隊にとっての作戦戦術面の課題」を発表していた。
そこで米海軍が対策を進めているが、出発点は湾岸戦争であった。中規模機雷を多数供給しているのはロシアであり50数か国が機雷運用能力を有している。
興味深いのはほぼ二十年前に書かれた「海軍機雷戦」論文がもとになり現在の海軍が対機雷戦の技術開発に取り組んでいることで、海軍は分散型運用に重点を置き、同論文の主張を実現しているのだ。
「将来においては水上艦、潜水艦が広く分散し戦域内で敵勢力の近接距離内で攻撃、火器支援、防空などをこなす必要が生まれるはずだ。艦艇は敵の各種脅威に対して自艦で防御の必要があり、機雷も当然そこに含まれる」と論文は述べていた。■
Osborn previously served at the Pentagon as a Highly Qualified Expert with the Office of the Assistant Secretary of the Army - Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has a Masters in Comparative Literature from Columbia University.
コメント 最近良く出てくるswarmがうまく訳出できません。イメージは昆虫の群、鳥の群といったところですが。まだ辞書にも乗っていない言葉ですので当面は試行錯誤ですね。日本が得意な対機雷戦ですが大きく様相を変えそうですね。
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