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2026年9月4日金曜日

中国の新型ターボプロップ輸送機「Y-15」の全体像が浮上―4発ターボプロップ中型戦術輸送機として今後派生型も登場してもおかしくない

 The Y-15 at an unidentified test airfield.

via Chinese internet


中国の新型ターボプロップ輸送機「Y-15」を詳しく見る

Our Best Look At China’s New Y-15 Turboprop Airlifter


中国の軍用輸送機で重要な戦力となると期待される四発ターボプロップ機だ

明な画像が入手可能になった中国の新型中型戦術輸送機がその姿を明らかにしつつある。以前は広く「Y-30」と呼ばれていたこの4発ターボプロップ輸送機は、現在「Y-15」と指定されているようだ。この変更は、試作機の明らかなシリアルナンバー「15001」に反映されており、公開情報による報道でもますます裏付けられている。

Y-15の新たな飛行中の様子。中国インターネット経由

新たな画像により、同機の構成を明確に把握できるようになった。陝西飛機工業集団(SAC)が開発したY-15は、旧式Y-8輸送機、そして将来的にはY-9の後継機として、設備の整っていない飛行場からの運用に適した、高性能なターボプロップ輸送機を中国に提供することが目的だ。Y-9はY-8を近代化した機体だが設計は1957年に初飛行したソ連のアントノフ An-12を模倣したものである。

Another new underside view of the Y-15. 

着陸装置を格納または展開中のY-15。中国インターネット経由 中国インターネット経由

この新型中国機は、2014年の珠海航空ショーに模型が出展されたことをきっかけに、「Y-30」という名称と公に結びつけられた。その後、この呼称は同プログラムに関する報道で広く使用されるようになった。

2014年の珠海航空ショーに展示された「Y-30」の模型。中国インターネット経由

その後、同プログラムは沈黙を保っていたが、2023年SACで作業が再開されたという非公式な報道があった。2025年12月、試作機の初飛行試験映像が公開され、当時当サイトでも報じた通りである。

上・下:Y-15の最初の画像のうち2枚。中国インターネット経由 中国インターネット経由

Y-15は、6枚ブレイドの高効率プロペラを駆動するターボプロップエンジン4基を搭載している。全体構成は、中国製の大型ジェットY-20とは著しく異なり、むしろロッキード・マーティン C-130Jなどと同じ運用カテゴリーに位置づけられる。

また、この構成はエアバスA400Mとも視覚的に明らかな類似点がある。中国機は、比較的幅の広い胴体、後部積載用ランプ、高耐荷重の着陸装置、高位置に配置された主翼、そしてT字型尾翼を備えている。A400Mの後退翼と異なり、この中国製輸送機は比較的直線的な高揚力翼を採用しており、翼端には(欧州の設計にはない)大型のウィングレットが装備されている。この配置により、実用的な巡航効率と、戦術輸送任務に必要な低速性能を両立させることが可能となるはずである。


A400M、21世紀の輸送機

A400Mに似た外観だがY-15は重量および性能のクラスが異なる小型の航空機であるようだ。A400Mの4基のTP400-D6エンジンは約11,000馬力を発生するが、中国の航空機に搭載されているWJ-10ターボプロップエンジンの出力は、それより大幅に低い——約6,800馬力とされている。

このことから、Y-15はA400MよりC-130Jや中国独自のY-9との比較対象としてより自然であると言える。

未確認の推定値では、積載量は約30メートルトンとされているが、同機がまだ試験段階にある間は、この数値を慎重に受け止めるべきである。比較として、Y-9の積載量は一般的に約25トンとされており、C-130J-30は約21トンの範囲にある。一方で、Y-15はY-9よりも広い内部貨物室を有すると評価されており、高さおよび幅が広いため、よりかさばる積載物に対応できる。

中国インターネット経由

試験機の最も顕著な特徴の一つは、機首から突き出ている長いエアデータブームである。このようなブームは開発中の航空機には標準装備されており、試験中にエンジニアが気圧、温度、気流、その他のパラメータの正確な測定値を取得することを可能にする。これまでの報道では、この特徴を空中給油プローブであると特定していた。

現時点では、この試作機には空中給油プローブは装備されていない。しかし、特に中国が空中給油機の艦隊を拡充し続けていることを考えると、将来的にその機能が搭載されないとは限らない。

YY-20A型空中給油機が2機のJ-16に給油を行っている。中国インターネット経由

中国のY-8およびY-9の派生型は、共通の輸送機機体が、実質的に異なる構成の基盤となり得ることを実証している。Y-15についても、中国人民解放軍空軍(PLAAF)に就役すれば、同様の展開が予想される。

PLAAFにとって、同機の後部積載用ランプと高耐久性の着陸装置は、特に重要となるだろう。この機体は、単に主要空軍基地間で貨物を輸送するだけでなく、戦場に近い場所や、滑走路が短かったり、荒れていたり、あるいは整備が不十分な場所からも運用できるよう設計されているようだ。

Y-15の初期段階における後方3/4ビュー。中国インターネットより

PLAAFは旧式のY-8輸送機を多数運用している一方、Y-9が近代的なターボプロップ機の主力となっている。大型の機体では、Y-20が急速にPLAAFに残るIl-76輸送機に取って代わりつつあり、旧式機では実現できなかった長距離戦略空輸能力を提供している。

本誌取材に対し、中国の航空専門家で当サイトの寄稿者でもあるアンドレアス・ルプレヒトは、Y-15がY-9に交代するの予想していると述べた。Y-9は、貨物室が狭く、エンジンの出力が不足しているため、中国人民解放軍空軍はこれを戦術輸送任務に適した機種とは見なしていない。

そのターボプロップ推進方式と、短距離離着陸性能に重点が置かれていると思われる点は、大型のY-20の運用が現実的でない場所へ、兵員、車両、物資、その他の装備を輸送する上で特に有用となるはずだ。

Y-15の別の新しい底面写真。中国インターネット経由

任務には、分散配置された基地や遠隔地にある施設、さらには島嶼前哨基地などが含まれる可能性がある。チベットなど遠隔地域における部隊への迅速な増援も、戦時で明らかな任務となるだろう。また、この航空機は、空挺攻撃や空挺投下任務のための有用なプラットフォームともなり得る。中国人民解放軍が統合作戦の範囲と高度化を拡大するにつれ、こうした能力の重要性はますます高まっている。

輸出推進も極めて可能性が高い。特に、Y-15は、同等の西側諸国の設計に通常適用される厳しい輸出規制の影響を受けないためだ。一方、Y-9は引き続き海外からの受注を獲得しており、最近ではカザフスタンが購入したが、同国はすでにA400Mを運用している。これは、これら2機種の能力が極めて異なることを示すもう一つの兆候である。

飛行試験が本格化しつつある中、次の大きな課題は、最終的な性能が周囲の予測とどの程度一致するか、そして中国が試作機から量産機群へとどのくらいの速さで移行するかということになるだろう。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を担当している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を持っている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、特にヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、大陸内外の軍用航空、空戦、航空宇宙開発に焦点を当てている。


オリジナル版の読者コメント

  • 中国における兵站および空・海上輸送能力の大幅な進展が見られなかったことが、過去に米国当局者が台湾侵攻を差し迫った懸念として捉えていなかった主な理由であった。

  • 今、そうした兵站面の進展が実際に起こっている。我々はまさに「デビッドソン・ウィンドウ」に突入しつつある。

    • 2027年というタイムラインが、2025年という予測と同じくらい不正確であることが判明することを願う:

    • 航空機動司令部のマイク・ミニハン司令官によるメモが流出した。「私が間違っていることを願う」とそこには書かれていた。「私の直感では、2025年に[中国]と戦うことになるだろう。」

    • https://www.defensenews.com/pentagon/2024/05/07/how-dc-became-obsessed-with-a-...

  • ISR(偵察・監視・情報収集)やその他の任務向けのY-15派生型が登場するかどうか気になるところだ。特に中国には民間ジェット機の競合機が存在せず、C919をE-7やP-8の競合機へと改造するとはどうにも思えないため、長期的にはY-15プラットフォームを採用するのが理にかなっているだろう。

    • 現時点では、C919には軍事利用には不適切な外国技術があまりにも多く含まれている。

    • まず数十の主要なサブシステムを置き換える必要があるだろう。最終的に実現できないと言っているわけではないが、現在の量産型C919や近いうちに登場する派生型では実現しないだろう。

  • 驚愕の節目だが、これはDOGEが嘘だったという事実をさらに裏付けるだけだ。「保守派」なんてとんでもない。

  • https://apnews.com/article/treasury-national-debt-limit-a27a8d3651ff810b25c610d3e1b6259d

  • 米国の国家債務は40兆ドルに達している

  • apnews.com

  • 返信

  • プランフォームがYC-15を彷彿とさせる…

  • 中国は台湾に対する主張を本気で考えている。まもなく歴史的な出来事を目の当たりにするだろう。

  • 中国はこうして高騰する原油価格から世界を救った。彼らは自分たちが何をしているかをよく分かっている。https://youtu.be/BkA0bkb6ZO0?is=wg5YmRr0-49gdb6m

  • しっかりした作りの軍用機ですね。いずれはロングバージョンも登場するのではないでしょうか。

  • Y-15「ハーキュラス」だ。あるいは「アトラス」か。

  • 中国には航空力も輸送機もない。全部フェイクニュースだ。持ってるのはアメリカだけだ。

2026年7月18日土曜日

PLAAFのJ-20戦闘機は一体何機生産されて実戦配備されているのだろうか。数少ない情報から推測してみた

 How many J-20s does china have?

中国のインターネット/中国人民解放軍空軍

中国はJ-20戦闘機を何機保有しているのか?

How Many J-20 Mighty Dragon Fighters Does China Actually Have?


J-20「マイティ・ドラゴン」は圧倒的な生産規模にで中国人民解放軍空軍(PLAAF)を変革しつつある。

https://www.twz.com/air/how-many-j-20-stealth-fighters-does-china-actually-have

に包まれた中国の次世代戦闘機は、2機の第6世代戦闘機の設計案2024年後半に明らかになって以来、ニュースの見出しを独占してきた。しかし、中国人民解放軍空軍(PLAAF)で最も重要な戦闘機は、間違いなく成都J-20「マイティ・ドラゴン」だと言える。J-20は、PLAAFにこれまで欠けていたレベルの能力を提供するだけでなく、驚くほど大量に配備されている。これは、中国に最も先進的な機体でさえ大量生産できる能力があることを浮き彫りにしている。現在、生産ラインから次々と出荷されているJ-20の数は、中国人民解放軍空軍の変革のペースを浮き彫りにするとともに、「マイティ・ドラゴン」が実際に何機配備されているのかという疑問を投げかけている。

海軍型および陸上型の両バージョンが存在するJ-35中量級ステルス戦闘機を含む、中国の新しい戦闘機設計の登場で、J-20は高いレベルの世間の注目を浴びることはなくなった。これは、2021年の状況と対照的である。当時、本誌は、初飛行から10周年を迎えた同プログラムについて総括記事を掲載していた。

当時、本誌、J-20について「中国の軍用機開発に関して言えば、間違いなく世界的な注目の的とし、中華人民共和国国内でも、『マイティ・ドラゴン』として知られる同機は、急速に台頭する同国のハイテク防衛分野および関連する航空産業の象徴となっている」と述べていた。

2010年後半、成都の大型製造工場の滑走路にJ-20が初めて姿を現した際、黒く塗装された機体は、一部の西側オブザーバーから技術実証機と見なされ、中国初の量産型ステルス戦闘機になる機体ではないと見られていたことを思い出す価値がある。印象的な手作り実験機を飛行させることと、製造が極めて困難なkとで知られるステルス技術を組み込んだ先進戦闘機を、大量生産することは、まったく別の話である。とはいえ、設計上の微調整を経て、J-20は2016年後半に実戦配備され、この機は世界で3機目となる真のステルス戦闘機として運用を開始した。

初期のJ-20試作機の写真。

それ以来、J-20は改良が続けられ、新たな派生型も登場している。この戦闘機に関する最も重要な進展は、量産機に国産エンジンが導入され、従来のロシア製エンジンに取って代わったことだろう。また、2座型も登場しており、これは第5世代戦闘機としては注目すべき新機軸である。さらに、より高度な兵器――そしてその数も増加――や、強化されたエイビオニクスも着実に導入されている。

しかし、最も重要なのは、成都航空機による生産ペースの向上であり、これが中国人民解放軍空軍(PLAAF)の各部隊へのJ-20の普及につながっている。

J-20が初公開され10年近くが経過した2019年末、西側情報筋はJ-20の生産機数を50機程度と推定していたが、この数字には試作機も含まれていた可能性が高い。一方、未確認の中国報道では、年間48機の生産能力があると示唆されていたが、その数字が達成されたことを示す公的な証拠はなかった。

2022年末までに、西側の防衛系メディアは、中国人民解放軍空軍(PLAAF)が少なくとも200機のJ-20を受領したと報じていた。この数字は主に、機体に刻印された製造番号の調査に基づいたものであり、4バッチ分の生産に相当する。一方、中国が2座型の「フランカー」シリーズを基に開発した多用途戦闘機J-16は、240機以上が就役しているとされ、これは11バッチ分に相当する。同じく生産中のJ-10Cの就役数はやや少なかったが、旧型のJ-10A/Bも機体数を補強していた。

YY-20空中給油機が、J-16とJ-20の戦闘機に同時に給油を行っている。中国インターネット

2023年初頭、中国人民解放軍空軍(PLAAF)の近代化推進に関する評価において、英国のシンクタンク国際戦略研究所(IISS)は、慎重な見解を示し、最前線に配備されているJ-20の数は少なくとも150機と推計した。しかしIISSは、過去3年間で「おそらく2倍になった」とされる年間生産ペースに支えられ、同年末までにその機数が米空軍のF-22ラプターを上回ると予測されていると指摘した。

F-22については、米空軍は現在185機を保有しているが、うち戦闘任務に割り当てられているのは143機のみで、残りは訓練や試験・評価活動用だ。一方で相当な機数が整備のために運用停止中となっている。

J-20プログラムの運用状況に関する詳細な分析が、2024年半ばにジェーンズによって発表された。これによると、2023年7月から11ヶ月以上にわたる期間に、中国人民解放軍空軍(PLAAF)はJ-20を70機以上配備し、同機の総数は約195機に達した。衛星画像の分析により、2024年5月時点で、中国人民解放軍空軍はJ-20を配備した航空旅団12個を運用しており、そのうち3旅団は同型機で完全に編成されていたことが判明した。特に重要な点として、地理的基盤に基づいて組織された統合軍事司令部である5つの戦区司令部すべてが、J-20を導入していることも確認された。

複座型のJ-20S(上)、J-20A(左下)、J-20(右下)。中国インターネット経由

2025年に入ると、J-20の生産総数は急速に300機の大台に達した模様である。

その年の秋、長年にわたり中国軍を観察してきたアンドレアス・ルプレヒト(当サイトの寄稿者)は、製造ロット第10バッチに属し、シリアルナンバーから300機目だと判明したJ-20を特定した。

一方、英国に拠点を置くシンクタンク「王立統合サービス研究所(RUSI)」は、2025年末までにJ-20の生産ペースは年間約120機に達した可能性が高く、少なくとも13の中国人民解放軍空軍(PLAAF)連隊で約300機が就役していると推定した。「生産総数はこれより多くなる可能性が高い」と、RUSIはこの件に関する報告書の中で説明している。「というのも、新たに生産された戦闘機の相当数が、まだ各部隊への引き渡しを待っている状態だからだ。」

この傾向を踏まえ、RUSIは今年初めの報告書で、2030年までに全バージョンのJ-20約1,000機(およびJ-16約900機)が中国人民解放軍空軍で運用されるようになると示唆した。「また、全般的に重戦闘機への移行傾向が顕著であり、J-16やJ-20は、以前はJ-11やSu-27/30『フランカー』といった重戦闘機だけでなく、一部のJ-7軽戦闘機やJ-8中戦闘機も運用していた部隊の再装備に用いられている」と報告書は付け加えた。

ルプレヒトは本誌に対し、2026年半ば時点で約500機のJ-20が納入されている可能性が高いと確信していると語った。この見方は、14のPLAAF前線部隊および、混合機隊を運用するさらに3つの飛行試験・訓練基地(FTTB)に同機が配備されている事実によって裏付けられている。14の前線部隊のうち、4部隊は初期生産型のJ-20に代わって、改良型のJ-20Aを導入した模様だ。

興味深いことに、米当局者の間では、米軍と比較してJ-20の能力を軽視する見方が見受けられる。

「それほど心配して眠れなくなるようなことではない」と、太平洋空軍(PACAF)のケネス・ウィルスバック司令官は2022年に述べた。「もちろん、我々は彼らを注視しており、彼らがどのように配備し、運用しているかを確認している。」ウィルスバック大将は、米空軍には「(J-20を)評価する機会が限られていたが、問題なさそうだ」と述べ、自身の発言に留保を付けた。

一方、他の米空軍幹部たちは、J-20が大きな役割を果たしている中国人民解放軍空軍(PLAAF)の急拡大に懸念を強調している。

「我が方は、これまでで最も規模が小さく、最も老朽化している」と、カリフォーニア州エドワーズ空軍基地の第412試験航空団長るダグ・ウィッカート空軍准将は、昨年初めのブリーフィングで自身の部隊について述べた。「中国人民解放軍は、かつてないほど最大かつ最新鋭の規模となっている。それがリスクであり、不確実性だ。」

ウィッカート准将はさらに、2027年までに、国際日付変更線の西側に配備された米軍の戦力に対し、中国が最新鋭戦闘機で約12対1の数的優位(第5世代機では5対3)を確立すると予測していると付け加えた。

同時に、北京がJ-20を何機購入するつもりなのかは不明である。J-20の継続的な開発に加え、一部任務においてより安価な代替手段となり得る地上配備型J-35も今後の展開を大きく左右することになるだろう。さらに、少なくとも2種類の第6世代有人戦闘機の設計案や、様々な連携戦闘機材(CCA)および無人戦闘航空機(UCAV)も、将来の戦力構成に織り込む必要がある。

J-20も課題に直面してきたが、当初は早々に否定する声もあった試作機から、今や中国空軍の主力機へ成熟を遂げた。エンジン、エイビオニクス、兵器、派生型といった面での継続的な進化も重要だが、最も重要な進展は、単に中国がどれだけのペースでJ-20を生産できるかという点だろう。

J-20開発と並行して進められた技術や戦術が、中国の次世代戦闘機に組み込まれるのと同様に、これらの機体も生産能力の向上を活かすことができるだろう。中国は、高度な戦闘機を大量生産する驚くべき能力を有していることが実証ずみのため、新型機は、量産に入れる開発段階に達すれば、一部の予想よりも早く、より多くの数が飛行ラインに並ぶことになるかもしれない。さらに、成都航空機工業集団の量産能力は、中国があらゆる種類の最先端兵器を大量に生産できる能力の高さを浮き彫りにしている。これは歴史的に見て極めて困難な課題であった。

China's growing weapons programs puts pressure on intelligence community.

J-36として知られる中国の新世代戦闘機の正面図。出典:中国のインターネット 中国のインターネット(X経由)

軍事上の観点から言えば、数量そのものが質を左右し、現在の生産予測が正確であるならば、J-20計画は、製造能力が同機のステルス性や性能と同様に戦略的に重要な段階に入ったと言える。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を専門に取材している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を寄せている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、とりわけヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、欧州全域およびそれ以外の地域における軍用航空、空戦、航空宇宙技術の発展に焦点を当てている。


読者コメント

  • オフ

    J-10およびJ-16の生産ラインはしばらく前から停止している。後者は現在、拡張されたJ-20の生産ラインとなっており、前者は(もしまだそうでないなら)J-35の生産ラインとなる予定だ。

  • オフ

    韓国もまた、KF-21とT/FA-50という2つの第4世代(あるいは、その区分を認めるなら第4.5世代)の生産ラインを稼働させており、これは中国にとって懸念材料となる。

  • オフ

    また、自国の近隣諸国への欧州製戦闘機の輸出についても懸念しなければならない。ラファールは現在、インドとインドネシアの両国に積極的に納入されている。

  • オフ

    それほど驚くことではない。中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体の製造は容易な部分だ。

  • オフ

    しかし、人材育成のパイプラインには非常に長い時間がかかるだろう。彼らには近代的な航空戦闘経験が皆無であり、米国から航空機や部品の設計を盗むことは一つの手段だが、実際に……

  • オフ

    中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体そのものは簡単な部分だ。それは常に最初の仮定だ。中国でハイテク製造を数多く手掛けた者として言えば、大量生産は容易だが、民間企業が所有・運営する企業以外での品質管理(QC)や品質保証(QA)は……そう簡単ではない。共産主義は……

  • オフ

    米国が中国人民解放軍空軍(PLAAF)に対して引き続き明確な優位性を保てる分野の一つは、私の見解ではパイロットやオペレーターだ。

  • オフ

    彼らは本質的にトップダウン型のシステムによって制約を受けており、次の世代のパイロットに引き継ぐことのできる実際の戦闘経験が欠けている。

  • オフ

    私はこれを信用しない。インドの情報源は中国に関する事柄については問題がある(その逆も然り、両国間には深い確執がある――これは、日本の超国家主義者に韓国についてどう思うかと尋ねるようなものだ)。米空軍の関係者は異なる見解を示している。彼らは訓練時間において我々を徹底的に鍛え上げている……




2026年7月6日月曜日

中国空軍は新鋭機を短期間で生産できても熟練パイロット養成には時間がかかるから米国は安心だ―とりあえず今は

 

中国はJ-20ステルス戦闘機を短期間で大量に製造できても、パイロット養成に数十年が必要――それが北京の真の問題だ

China Can Build a J-20 Stealth Fighter in Months. Building a Pilot to Fight It Takes Decades — and That’s Beijing’s Real Problem

中国の航空宇宙産業は、20年前に不可能と思われていたことを成し遂げ、世界最大級のステルス戦闘機部隊を構築した。しかし、J-20の最大の弱点はレーダーやエンジンではない。それはコックピットに座るパイロットで北京が大量生産できない唯一のものだ

https://www.19fortyfive.com/2026/07/china-can-build-a-j-20-stealth-fighter-in-months-building-a-pilot-to-fight-it-takes-decades-and-thats-beijings-real-problem/

J-20ステルス戦闘機の着陸。画像提供:クリエイティブ・コモンズ。

中国の航空宇宙産業は、わずか20年前には不可能と思われていたことを成し遂げた。中国人民解放軍空軍(PLAAF)は現在、世界最大級の第5世代ステルス戦闘機部隊を配備している。成都J-20「マイティ・ドラゴン」は、かつて単なる実験的な珍品に過ぎなかったが、西太平洋における制空権確保を目指す中国の戦略の中核へ進化した。機体そのものも、ますます脅威的な存在になりつつある。


中国のJ-20ステルス戦闘機。画像提供:中国のインターネット。

生産が進むにつれ、改良されたセンサー、エイビオニクス、エンジン、ネットワーク機能が組み込まれてきた。生産は驚異的なペースで続いており、米国が老朽化した機体の更新に苦戦する一方で、中国はステルス機を数百機配備することが可能となっている。

しかし、J-20の最大の弱点は、レーダーやエンジンにあるのではない。その弱点は、機体設計や全体的な工学技術と何の関係もない。弱点はコックピットの中に潜んでいるのかもしれない。

J-20から学ぶ教訓:空軍部隊の整備はパイロット育成すより容易だ

現代の戦闘機は工学上の驚異である。どの機種であれ、どの国のものであれ、これらのシステムはこれまでで最も複雑なプラットフォームだ。十分な資金、産業能力、そして時間があれば、すべての大国は、最終的に有能な航空機を製造することができる。

しかし、エリートパイロットを育成することは全く別の話である。

第5世代戦闘機のパイロットとは、単に高度な航空機を離陸・飛行・着陸させることができる人物ではない。激しい空中戦が予想される状況下で、高度な航空機を操縦しながら、膨大な量の情報を同時に処理しなければならない。こうした技能は、容易に大量生産できない(少なくとも、中国が複雑な航空機を大量生産できるほどには容易ではない)。

第5世代戦闘機の操縦を習得するには、長年の飛行経験が必要だ。これらの機体には、数千時間の飛行経験を持ち、厳格な指導を受け、教義への硬直的な順守より自主性を重視する訓練文化に育まれたパイロットが求められる。そこが、中国が依然として直面している最大の課題である。

筆者の実体験:F-35パイロットたちが語ったこと

約1年前、筆者はアリゾナ州フェニックスにあるルーク空軍基地を訪れ、基地の上級指揮官たちに戦略に関する講演を行った。現地のチームは親切にも、彼らのF-35ライトニングIIの配備状況を見学させてくれた。さらに、基地のフライトシミュレーターでF-16を操縦することさえ許可してくれた。滞在中、F-35プログラムへ移行中のF-16パイロットと面会した。彼らはF-16で数年の、あるいは数十年に及ぶ経験を持つパイロットたちだった。移行中のパイロット全員から、F-35の操縦は、彼らが慣れ親しんだF-16の操縦と大きく異なるとの声が聞かれた。


J-20ステルス戦闘機。画像提供:クリエイティブ・コモンズ。

中国では、中国人民解放軍空軍(PLAAF)がJ-10第4世代戦闘機パイロットを第5世代戦闘機部隊へ移行させている。高度な戦闘機の操縦経験がはるかに豊富な米国のパイロットでさえ、新しい機体に慣れるのに時間を要しているのだから、実戦経験がない中国のパイロットたちは、J-20部隊に適応するまでに、さらに長い準備期間を要することを想定すべきだろう。

経験は作り出せない

何十年にもわたり、米国のパイロットたちはイラク、アフガニスタン、シリア、コソボ、リビア、イラン、そして世界中で継続的に行われている数え切れないほどの作戦(一般には決して知らされないもの――たとえ自身でミサイルを発射した経験のないパイロットであっても、実際に発射経験のある教官から恩恵を受けている)を通じて、戦闘経験を蓄積してきた。

その組織的な記憶は、新しい世代のすべてに受け継がれていく。

現時点では、中国にはこの先進戦闘機プログラムにおける重要な要素が欠けている。中国人民解放軍空軍(PLAAF)は、近代的な空戦を経験したことがない。そのパイロットたちは日常的に高度な演習や、ますます現実味を増す訓練を行っているが、シミュレーション――たとえそれがどれほど優れたものであっても――は、実際の戦闘における混乱、不確実性、そして心理的ストレスを完全に再現できない。

演習は手順を教える。戦闘は判断力を養う。この二つを結ぶ近道は存在しない。

J-20は操縦は容易だが、戦闘は難しい

中国の国営メディアが取材したPLAAFのパイロットによると、第4世代のJ-10から第5世代J-20への移行は、ステルス戦闘機の高度なエイビオニクスと自動化システムのおかげで、ある意味では容易になっているという。現代のコンピュータはパイロットの作業負荷を軽減する。ディスプレイは、以前は手動で解釈しなければならなかった情報を統合して表示してくれる。


中国のJ-20戦闘機。画像提供:クリエイティブ・コモンズ。

しかし、こうした改善は中国のパイロットに新たな課題をもたらしている。

戦闘機の操縦メカニズムと格闘する代わりに、中国パイロットは戦闘情報の流れを掌握しなければならない。すべてがうまくいけば、そのパイロットは優位に立つ。しかし、その結果と、それに伴う複雑さとの間には大きな隔たりがある。現時点では、その隔たりは経験不足に起因している。

中国が従来のパイロット訓練を超えて模索する理由

中国の軍事関連出版物では、精鋭パイロットを対象に、伝統的な気功の呼吸法やコンディショニング技法を活用した実験について記述されている。その目的は、集中力、持久力、ストレス耐性、そして高パフォーマンス飛行中に経験する激しい身体的負荷への耐性を向上させることにある。

これらはパイロットに有益ではあるが(西側の空軍も精鋭パイロットに対して同様の訓練手法を採用している)、いずれも実戦経験を代替するものではない。レーダー画面に複数の視程外(BVR)ミサイルが突然現れたら、パイロットがどのように反応すべきかを、呼吸法は教えられない。同時に、電子妨害で通信が途絶え、味方機が戦術状況図から次々と消え始めたら。

教訓は、苦い経験を通じて学ばれるものだ。

その代わりに「経験」を購入する

北京はこの弱点を認識しており、経験不足を補うため、西側諸国――米国でさえも――から経験豊富な戦闘機パイロットを求めている。実際、米国司法省(DOJ)は、中国軍に違法に防衛サービスを提供したとして元米軍パイロットらを起訴している。捜査当局は、経験豊富な退役米軍パイロットが、中国のパイロット訓練を支援するために採用され、西側の戦術、意思決定、作戦手順に関する知見を提供していたと主張している。

これらの事例が重要であるのは、たった一人の退役パイロットが空軍を一変させられるからではない。それらが重要であるのは、第5世代戦闘機プログラムの有効性に関して、中国が自らに何が欠けていると認識しているかを明らかにしたからだ。

北京がすでに経験豊富な第5世代戦闘機の指導官を十分に擁していたなら、海外から専門知識を求める理由はほとんどないはずだ。それどころか、中国は入手可能な場所ならどこからでも、数十年にわたる組織的な知見を獲得しようとしているようだ。そして、中国と米国が近い将来戦争状態に陥る可能性が高いことを考えれば、まもなく戦うことになる米国の先進戦闘機の戦術や技術について、退役米軍パイロットから学ぶことほど有益なことはあるだろうか?

「ファイブ・アイズ」(米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドで構成される諜報同盟)は、中国が西側の元軍人を無節操に積極的に勧誘していると繰り返し警告してきた。

真のボトルネックとは

中国の航空宇宙産業は、驚異的なペースで航空機を製造できる。しかし、パイロットは量産できない。エリート教官パイロットを育成するのには数十年を要する。飛行隊の文化は世代を超えて形成されていくものだ。戦術的な卓越性は、数え切れないほどの失敗、厳格な事後検討、そして場合によっては実戦を通じて培われるものである。

これは、産業能力が限られた助けしか提供できない分野の一つだ。中国は、米国のライバルがF-22ラプターやF-35ライトニングIIといった第5世代戦闘機を製造するよりはるかに迅速に、さらに100機のJ-20を製造することができる。しかし、J-20の教官やパイロットの精鋭グループは新たに育成できていない。

航空宇宙分野での優位性は永続的なものではない

こうした状況から慢心を招くべきではない。中国人民解放軍空軍(PLAAF)は急速に進化している。その演習は年々高度化しており、パイロットの飛行時間は増加している。PLAAFの指揮系統も目覚ましいスピードで近代化が進んでいる。新しい訓練方法が旧来のソ連式手法に取って代わりつつあり、一方で、新世代のパイロットは、前世代よりも優れた教育システムの恩恵を受けている。

つまり、時間は中国に味方している。

さらに、戦闘経験を持つ高給取りの西側諸国の軍パイロットの助言も得て、中国の訓練は格差を縮めつつある(これが、米国司法省(DOJ)が、中国の軍パイロットを訓練していたと発覚した退役米軍パイロットに対して、厳しい措置を講じている理由の一つである)。したがって、米国は、中国の現在のパイロット育成における課題がいつまでも続くと想定してはならない。

刻一刻と迫る時間

J-20は、第5世代戦闘機技術において西側諸国と競う上で、もはや中国にとって最大の負担ではない。同機の性能は向上しており、北京の産業基盤は、他国が追随できないほどのペースで生産を続けている。制約要因は「人的要素」である。

中国は数ヶ月で新たなステルス戦闘機を製造できる――米国が第5世代戦闘機を製造するよりもはるかに多く、はるかに速いペースで――が、増え続けるJ-20を操縦するのに相応しい経験を持つパイロットを育成することは、まったく別の問題である。それには、中国が新型の先進戦闘機を大量に製造するよりもはるかに長い時間がかかる。

これこそがJ-20の真の弱点である。とはいえ、時間の経過とともに、中国はこの課題を克服するだろう。北京は、米国に急速に追いつき、さらには追い越そうとする過程で、他のあらゆる課題を克服してきた。

西側の軍事指導者たちは、中国がこの人的資本の不足で恒久的に足止めを食らうことを期待している。彼らは、この状況が継続する前提で戦略を立てている。これは、「中国の体制はまもなく崩壊する」と想定するのと同じくらい馬鹿げたことだ。

彼らは20年以上もその瞬間を待ち続けている。しかし、北京は強くなるばかりだ。これでは戦略的思考とは程遠い。あらゆる面で中国が米国に追いついてしまったため、これは現実逃避に過ぎない。

この状況が続けば、北京は第5世代機の訓練でも米国を圧倒するだろう。■

著者について:ブランドン・J・ワイチャート

ブランドン・J・ワイチャートは、19FortyFive.comの国家安全保障担当シニアエディターである。また、Substack上の『The Weichert Brief』の運営も担当している。ワイチャートは、Rumbleで『National Security Talk』のホストも務めている。著書には国家安全保障に関するベストセラー4冊があり、最新作は『A Disaster of Our Own Making: How the West Lost Ukraine』(エンカウンター・ブックス)である。