B-52レーダー・アップグレード代替案の最新情報（The War Zone)

 

  

USAF/Airman 1st Class Alexander Nottingham

B-52レーダー・アップグレード代替案の最新情報（The War Zone)

B-52レーダー近代化計画は遅延にもかかわらず変更されていないが、他の選択肢も検討していると米空軍が述べている

米空軍のB-52レーダー近代化プログラム（RMP）担当部署は、同機に搭載される可能性のある既製品のマルチモードレーダーの派生型のオプションで新たな情報を求めている。同時に、主にAN/APG-79から派生したレイセオンの新しいアクティブ電子スキャンアレイ（AESA）レーダーをB-52に統合する現在のRMP計画に変更はないと主張している。

　2019年、ボーイングはB-52 RMP用のレーダーを供給するためにレイセオンを選択した。レイセオン（現在の正式名称はRTX）は、AN/APQ-188爆撃機近代化レーダーシステムの最初のユニットをボーイングに2023年に納入した。現在の計画では、現在76機のB-52Hに搭載されている冷戦時代の機械走査式AN/APQ-166レーダーを置き換えることになっている。空軍は過去に、新レーダーを搭載したB-52の初期運用能力（IOC）を2027会計年度に達成したいと述べていた。これは新エンジンやその他のアップグレードを含む、B-52フリートの近代化努力の一部となる。その結果、2050年代も飛行を続けることになる爆撃機は、B-52Jとして再指定される。

　B-52RMPプログラムオフィスは、アメリカ空軍のためにB-52と互換性のある既製品のマルチモードレーダーを改良したものを製造する能力を持つ関係者を特定するために市場調査を行っている。 「買収戦略はまだ決定されていない。 市場調査の結果は、この要件がフル・オープン、中小企業セット・サイド、または単独調達のいずれになるかを決定する際に空軍を支援する。これは業界向け通知であり、情報提供のみを目的とするものです」。

　この契約通知がB-52のRMP計画にとってどのような意味を持つかについて追加情報と明確化を空軍の広報に求めたところ、「空軍は、技術が成熟し、または運用状況が要件の変更を促す可能性があるため、要件に対する代替ソリューションの範囲を継続的に評価します」と伝えてきた。

　この通知は、SAE（Senior Acquisition Executive：上級取得責任者）に、迅速な実戦配備に利用可能なレーダー・オプションの範囲を知らせることを意図した情報源である。「現在のところ、B-52のRMP計画に変更は予定されていない」。

　AESAレーダーは、機械式スキャンタイプより、有効距離、忠実度、対抗措置に対する耐性が優れ、全体的な状況認識能力も向上する。高度化するAESAは、電子戦や通信支援など、さらなる能力をもたらす。

B-52の既存のAN/APQ-166レーダー。 アメリカ空軍

B-52にとって、新しいマルチモードAESAは、爆撃機の目標捕捉・識別能力を向上させる。 また、爆撃機用の新しいレーダーは、ネットワーク化された兵器を目標まで長距離誘導する際にも役立ち、二次的な地上移動目標指示器（GMTI）と合成開口レーダーによる監視能力を提供することができる。 レーダーのアップグレードは、侵入してくる敵対的な航空機の検出を向上させるなど、空対空の脅威からB-52を守るのに役立つ可能性がある。

　今回の契約通告は、B-52のRMPにおける現状と将来について疑問を投げかけるものである。AN/APQ-188は、すでにF/A-18E/FスーパーホーネットやEA-18Gグラウラー、そして米海兵隊向けのアップグレードされたレガシーF/A-18ホーネットで使用されているAN/APG-79という実績ある設計を活用している。また、空軍のF-15Eストライク・イーグルやF-15EXイーグルII戦闘機に搭載されているAN/APG-82の技術も取り入れられている。

レガシーF/A-18ホーネットに搭載されたAN/APG-79レーダーの一種。 レイセオン

「B-52のRMPは2022年2月にクリティカル・デザイン・レビューを完了した。 空軍は航空機統合の問題に対処するため、システム・レドーム設計の改良を続けている。最終的なレドーム設計によっては、レーダー性能に影響が出る可能性がある」と、国防総省の試験評価局長室（DOT&E）は、昨年9月30日に終了した2024会計年度の各種プログラムに関する作業を網羅した年次報告書で警告している。

　「プログラム・オフィスは、最終的なレドーム・デザインの性能を十分に評価し、運用戦術に反映させるべきである。試験機の改造と初期システム・フライト・ソフトウェアの開発は、FY23（2023会計年度）に始まった。「統合の課題に関連した遅延により、開発飛行試験と統合飛行試験の開始予定がFY26にずれ込み、FY28のIOT&E（初期運用試験・評価）につながった」（同上報告書）。

　DOT&Eの報告書はまた、最初の28機のB-52Hに新しいAN/APQ-188の統合を進めるかどうかの決定は、当初の計画よりおよそ2年遅れの2026会計年度になる見込みであるとしている。残りの爆撃機に改良型レーダーを搭載する作業は、2028年度まで開始されないかもしれない。

　DOT&Eは、「正確な日付は、技術的なリスクとスケジュール上のリスクにより不確定である」と指摘している。

USAF

　昨年、議会の監視機関である政府説明責任局GAOによる別の報告書は、B-52のRMPの総見積もりが、2021年の23億4300万ドル（開発費13億2700万ドル、調達費10億1500万ドル）から、2023年の25億8000万ドル（開発費14億3700万ドル、調達費11億4300万ドル）に上昇したことを明らかにした。これらの総プログラム費用に基づくと、76機のB-52をアップグレードする価格は、それぞれ3080万ドルから3390万ドルに上昇した。GAOの報告書が2024年6月に出たとき、空軍は今月までにさらに修正されたコスト見積もりを出すとも予想されていたが、それが実現したかどうかは不明である。

　現在、B-52の機首に取り付け可能なAN/APQ-188の代替案がいくつか市場に出回っているのは確かだ。レイセオンがB-52 RMP用のレーダーを提供することになる前に、本誌はノースロップ・グラマンのAN/APG-83、別名スケーラブル・アジャイル・ビーム・レーダー（SABR）、またはそのバリエーションや派生品を、特に注目すべき選択肢の1つとして取り上げた。SABRは大規模生産されており、さまざまなプラットフォーム向けの手頃なアップグレードオプションとみなされている。イスラエルのEltaのEL/M-2032やイタリアのLeonardoのVixenシリーズも人気が高まっている。

　現段階でB-52のRMPに大きな変更を加えれば、さらなる遅延とコスト増のリスクを負うことになる。

　商業エンジン交換プログラム（CERP）としても知られるB-52の再エンジン化計画も、遅延とコスト増に悩まされている。 新エンジンを搭載した爆撃機は、運用・保守コストの削減と無給油航続距離の大幅な延長に貢献する見込みだが、運用開始は2033年になるかもしれない。

　空軍が最終的にB-52 RMPを変更するかどうかにかかわらず、同軍は明らかにすべての選択肢を把握している。■

B-52 Radar Upgrade Alternatives Info Sought By Air Force

The USAF says that an existing B-52 radar modernization plan remains unchanged despite delays, but it is clearly also looking at other options.

Joseph Trevithick

Posted on Mar 26, 2025

https://www.twz.com/air/b-52-radar-upgrade-alternatives-info-sought-by-air-force

AH-64アパッチで小型AESAレーダーのテストへ（The War Zone)―ウクライナ戦で脆弱性を露呈した攻撃ヘリの将来をAESAが変える可能性はあるのでしょうか

 

米陸軍は、アパッチのスタブウィング下に収まる小型アクティブ電子スキャンアレイレーダーを求めている

米陸軍は、AH-64アパッチ攻撃ヘリコプターの武器パイロンを使いアクティブ電子スキャン・アレイ（AESA）レーダーをテストしたいと考えている。この種のレーダーは、特に悪天候時や、空中の脅威を含む遠距離の標的を発見、追跡、交戦するための非常に貴重なツールとなるが、その他にも機能があり、一般的な情報収集や状況認識の向上も可能になる。このレーダーが成功すれば、陸軍の他のプラットフォーム（回転翼と固定翼の両方）に搭載される可能性がある、と陸軍は述べている。

　AH-64に搭載される可能性のあるレーダーの機内デモンストレーションに関する情報提供要請書（RFI）が最近、米国政府によって公表された。アパッチ攻撃ヘリコプタのプロジェクト・マネージャーが適切なレーダーを提供してくれそうなソースの市場調査を行っている。その後、アラバマ州レッドストーン工廠で最新のAH-64E V6バージョンを使用したデモンストレーションが実施される。

第12戦闘航空旅団に所属する米陸軍AH-64Eアパッチ攻撃ヘリコプターが、2024年8月14日、ドイツのグラーフェンヴォーア訓練場で、哨戒基地への攻撃のために相手部隊をシミュレートしている。 米陸軍 リアラ・シュメイト少佐撮影

　RFIによると、最新鋭のAESAレーダーは、「火器管制、操縦、劣化した視覚環境下での操縦支援（DVE）、電柱／タワーとケーブルの検出、空中危険、地形追従（TF）、地形回避（TA）、拡張現実（AR）技術を使用した海岸線のマッピング」を含む、幅広い機能にわたってテストされる。

　このようなRFIは、問題群に対処するための可能性のある選択肢を広く募集するために、オープンエンドとなることは珍しいことではないが陸軍が潜在的なレーダーソリューションにも興味を持っていることを指摘している。

　また、少なくとも機内デモに関する限り、アパッチがこのプログラムの中心となる一方、陸軍はUH-60ブラックホークやCH-47チヌーク・ヘリコプター、さらに近々発表されるFLRAA（Future Long-Range Assault Aircraft）にも同じレーダーを搭載する可能性を検討しているという。 RFIはまた、非公開の陸軍固定翼機にレーダーを搭載する可能性も言及している。

米陸軍のティルトローター「フューチャー・ロングレンジ・アサルト・エアクラフト（FLRAA）」の完成予想図。 ベル

可能性としては、複数ベンダーが機内デモンストレーションのために選ばれることになるかもしれない。さらにRFIによると、陸軍は「まだ（AESAレーダーを）代替機に統合できていない」企業からの回答も求めており、「技術成熟度の限界やその他の実現可能なデモンストレーション能力を強調する」ことが奨励されている。

　試験は3週間にわたり、最終的にデモンストレーションが行われる。

　AH-64E V6のデモンストレーションでは、AESAレーダーを使って「様々な距離」で「関連するターゲット」に対しデータを収集するとある。 ターゲットは静止と移動があり、陸上（オートバイ、トラック、戦車）、沿岸環境、空中（AH-64、MD530、T-6 Texan II、非公開のドローン）が予定されている。

　提案されている飛行デモンストレーションのシナリオには、地上、空中、沿岸のターゲティングのための攻撃プロファイル、地形マッピング（TM）、TF、TAのためのnap-of-the-earth（NOE）ルート、パイロット支援シンボロジーをプレビューするためのDVE着陸プロファイル、海岸線/合成開口レーダー（SAR）マッピングのための水上ルートが含まれている。

　AESAレーダーが従来のレーダーと異なるのは、レーダー・アンテナが物理的に動いてターゲットを狙うのではなく、電子ビームを「操縦」するのに非常に小さなレーダー・モジュール数百で形成されたマトリックスを使用する点だ。 このため、AESAは機械スキャンするタイプよりもはるかに信頼性が高く、探知距離、忠実度、電子戦への耐性が向上し、探知から電子攻撃、通信まで複数タスクをこなすことができる。 AESAレーダーのビームは、素早く移動したり変調したりすることができるため、レーダーは複数タスクを同時実行することもできる。例えば、陸軍のデモでは、地上と上空で戦場のターゲットを監視したり、AH-64の飛行経路に沿って天候を監視したりする。

　テストキャンペーンにドローンのターゲットが含まれていることは興味深く陸軍とAH-64運用部隊で特に関心が高まっている分野だ。

　以前にも述べたように、陸軍のAH-64は現在、中東への前方展開中も含め、敵の空中ドローンを探知し破壊する能力を磨く練習をしている。 同時に、AESAレーダーは、一方向攻撃弾やその他の小型の「神風ドローン」の探知に関しては、レガシーレーダーよりも顕著な利点を提供する。 とりわけ、AESAレーダーは通常、小型のものやレーダー断面積の小さいものであっても、より速く、より遠くにある関心対象を発見することができる。

2024年9月23日、CENTCOM AORでの訓練中、小型無人機にヘルファイアミサイルを発射する米陸軍AH-64D。 米陸軍撮影：Spc. Dean John Kd De Dios

AH-64にAESAレーダーを試験搭載する米陸軍の決定は、ボーイングがつい最近本誌と詳細に話し合った同機の近代化計画に照らしても興味深い。

　AESAレーダーについては特に言及されなかったが、AH-64の現在のLongbow火器管制レーダーをマストマウントの位置から移動させ、胴体に統合し、空力的な改善をもたらすという野心がある。

　当時本誌が観察したように、レーダーを搭載する1つの方法は、コンフォーマルAESAアレイを使用することである。

AH-64の将来の近代化バージョンで予想される主な改良点を示すボーイングのプロダクトカード。 ボーイング

しかし現在、陸軍はAH-64のスタブウイング下にAESAレーダーを取り付けるという、シンプルな解決策を検討している。一方で、このような取り付けは、武器や外部燃料、その他の格納庫に使用される貴重なスペースと重量を奪うことになる。

　AH-64の最新バージョンは、この種のレーダーを設置する際にも大きな利点がある。オープン・アーキテクチャーのおかげで、このようなシステムの「ボルトオン」がはるかに簡単かつ迅速に行えるからだ もうひとつの大きな利点はAH-64のデータリンク・システムにある。つまり、AESAを搭載したアパッチ1機で、同型の編隊や他のプラットフォームに照準を合わせることができるのだ。

　AESAレーダーがヘリコプターに搭載されることは、ごく一部の空中早期警戒型以外には皆無に近いが、ロシアがKa-52ホクム攻撃ヘリコプターにこの種の技術を搭載しようとしていことは注目に値する。

　海軍仕様のKa-52KにはレゼッツAESAレーダーが搭載されているが、陸上仕様のKa-52Mには新しいAESAレーダーが搭載される見込みで、おそらくザスロンのV006レゼッツだろう。このレーダーはXバンドレーダーで、メーカーによると25マイルから戦車群を、31マイルから戦闘機を探知できるという。

アクティブ電子走査アンテナを備えたV006またはRZ-001 Rezets（カッター）レーダー。 ピョートル・ブトフスキ

Phazotron-NIIR社のFH02は、Ka帯用のメカニカルスロットアレイとX帯用のAESAという2つのアンテナを組み合わせている。同社によると、Kaレンジでは12.4マイル、Xレンジで21.8マイルの距離から戦車を探知できるという。

Ka-52の機首に搭載されたFH02レーダーを示す図。 ファゾトロン

　ヘリコプター用に最適化された既存の欧米製AESAレーダーとしては、欧州のレオナルドがOsprey 30を提供しており、すでに米海軍の回転翼ドローンMQ-8C Fire Scoutで制式名称AN/ZPY-8として搭載されているほか、レオナルドAW101ヘリコプターのノルウェー版にも搭載されている。

レオナルド・オスプレイ30 AESAレーダーを搭載したノルウェーのレオナルドAW101ヘリコプター。 Airwolfhound/Wikimedia Commons tim felce

　特に、オスプレイ30はコンパクトなので、回転アンテナのない設置場所でも、最大4つの固定アンテナを使って360度カバーすることができる。その小型サイズと、米軍がすでに使用しているという事実により、オスプレイ・レーダーは米陸軍AH-64でのデモンストレーション用の魅力的な選択肢となり得る。

　小型AESAレーダーは、ノースロップのAN/ZPY-5 Vehicle and Dismount Exploitation Radar (VADER)など、陸軍が固定翼機の一部でテストしているもので、ビーチクラフト・キングエアー350をベースとするEnhanced Medium Altitude Reconnaissance and Surveillance System (EMARSS)のポッドに搭載されている。

　今のところ、AESAのデモンストレーションのためにどのようなオプションが提案されるかはわからないが、AH-64が就役開始して40年が経過し、陸軍が現在、照準とナビゲーション機能の両方で、さまざまな環境において主要な新機能の追加につながる新型レーダーの導入を真剣に検討していることは確かに重要である。■

AH-64 Apache To Be Tested With Wing-Mounted AESA Radar

The U.S. Army is looking for an active electronically scanned array radar small enough to fit under the Apache's stub wing.

Thomas Newdick

https://www.twz.com/air/ah-64-apache-to-be-tested-with-wing-mounted-aesa-radar

初期型ホーネットを2030年代まで使いまわせ、米海兵隊の各種性能改修案

 2030年代以降の米海兵隊の戦術航空機材 (TACAIR) はロッキード・マーティンF-35B、C型ライトニングIIに統一される。現在はマクダネルダグラスAV-8BハリヤーIIおよびボーイングF/A-18AからD型ホーネットも海兵隊の近接航空支援（CAS)に投入されている。現行案ではハリヤーIIは2028年度、ホーネットは2030年度に廃止される。

 

海兵隊のホーネットはA型からD型まで1980年代の製造で旧式化が目立つものの全機が性能改修を受ける。各機退役まで10年近く残る中で、選抜した84機は最終年度まで供用対象となる。

 

ホーネットは空対空、空対地両面で海兵隊で最優秀機材となっているがさらに一部機材は10千時間までの稼働を可能とすべく保守管理が施される。並行して新装備も導入され、ライトニング部隊がフル稼働する2030年までのつなぎ機材として十分に機能させる。

 

非公式に「クラシック」ホーネットと呼ばれる第一世代F/A-18はすでに米海軍では大型化したF/A-18E/Fに交代している。海軍から一部機材が海兵隊に提供され、2030年までの供用を期待されている。

 

JAMIE HUNTER

米海兵隊のホーネットは最大7個飛行隊に最新性能改修の実施を目指す。

 

 

F/A-18A-D事業管理部門（PMA)が今後の計画を積極的に検討しており、稼働率向上や機材保存に加え耐用年数末期予定点検（PMI）の再検討も行っている。年二回にわたり検討会を開き、海兵隊の現有ホーネットで今後も供用可能な機体の特定に努めている。

 

海兵隊上層部からホーネット攻撃機部隊に関し、大胆な案が出ている。その中心が数次にわたる改修で、最終的に飛行隊7個分の最良状態のホーネットを確保する。全機にレイセオンAN/APG-79（ｖ）4アクティブ電子スキャンアレイレーダー（AESA)を搭載する。

 

このレーダーは Block 2/3のF/A-18E/FスーパーホーネットならびにEA-18Gグラウラーに搭載されているAN/APG-79(v)1が原型だ。クラシックホーネットにAESAを搭載する構想は長年にわたりあったが、新型機体防御装備ならびに精密誘導兵器を搭載すれば、ホーネットはハイエンドミッションに耐える機体になる。

 

ホーネットの兵装システム士官（WSO)だったマイケル・ペイヴィス中佐がパタクセント海軍基地でF/A18A-D事業にかかわり、The War Zone取材にこう述べている。「海兵隊の航空戦力整備案は海兵隊F/A-18A-D各型の今後の基礎となります。2030年の退役とF-35への機種転換でも重要な構想です。移行期間中もホーネットは海兵隊機材として空対空、空対地で最も多く運用される機体であることにかわりありません。このため同機の維持が必要であり、国防戦略構想でも各機を十分な威力を維持し稼働可能に維持する必要があります」

USMC

米海兵隊のF-35機種転換計画図。

 

 

「A-D各型を運用中の各飛行隊を今後は混成編成にしていきます。F/A-18Cを7機、F/A-18Dの5機として最小限の支出で最大の効果を実現します。F/A-18の設計寿命は6千飛行時間でしたが、8千時間まで延長が完了しています。長時間飛行ずみ機体の点検結果から、1万時間までの飛行が可能と判明しています。ただしこの点検は非常に高額で時間がかかり、作業中は機材が使用できなくなります。点検済み機材はAN/APG-79(v)4レーダー、AN/ALQ-214(v)5・AN/ALR-67電子戦装備を搭載し、最少の出費で最高の性能を実現します。あくまでも機体保持費用を下げながら性能を最高水準にするのがねらいです」

 

新編成の混合飛行隊構想は現役で残る海兵隊のホーネット飛行隊7個でF/A-18の想定ミッションをすべてこなすのが狙いだ。「人員面の問題が解決されますし、今後はホーネットWSOの新規訓練は終了します。ただしホーネット稼働中はキャリアフィールドは維持し、複座型のみで可能な前方航空統制官（機内）や戦術航空統制ミッションの能力開発を進めます」「全部隊にこれを広げれば、WSOの活用が可能となります。混成部隊ならではの人材活用策となります」（ペイヴィス中佐）

 

最良の状況の機材を選ぶ

 

海兵隊ホーネット各飛行隊はこの数年、稼働率問題に苦しんできた。要求を満たす機材数の確保が大変だった。2018年度版の海兵隊航空戦力整備案では「海兵隊所属機材は現時点で飛行隊11予備飛行隊1の編成である。この数年は修理のため稼働機数の不足に悩まされている。そこで海兵隊総司令部では臨時措置として第一線飛行隊を10個編成とし、て稼働率を維持しつつ現時点の作戦要求にこたえる体制とする。今後は点検等が終了し復帰する機体が増えるので12個飛行隊体制が2017年度第三四半期に実現の見込み」とある。

 

海軍システムズ本部がホーネット部隊の摩耗度を調査した際に大きな支えとなったのが飛行時間予測ツールで2030年まで支援コストを最小限にしながら機体の利用度を最大にできるとわかった。「この分析で性能改修が可能な機材が把握できた」とペイヴィス中佐が説明。「最高の常態の機体を抽出し、最少の保守管理費用で最大の効果を実現した。また生産ロット別に区別し、一定のロット番号以降の機体を改修対象にし、それ以下は対象外とした。F/A-18Cではロット15が境目でD型はロット14だった」「機体を個別に点検すると総飛行時間がわかり、どこまでの寿命が残っているか疲労度で把握した」とし、中でも主翼付け根の疲労度が大きな要素で交換が必要なのかで所要時間が変わり、センターバレル交換プラス（CBR+)は大きな出費となる。

 

2019年度海兵隊航空戦力整備計画では「F/A-18供用期間管理事業（(SLMP)はセンターバレル交換プラス(CBR+)と長時間飛行機材(HFH) 点検事業で構成する。CBR+でロット17以前の機材の供用期間を延長し、HFH点検ではF/A-18A-D各型で8千時間超を実現する。HFH、CBR+と並行して供用期間延長事業（SLEP）では点検整備に加え技術変更点提言によりその他F/A-18A-D機材の飛行時間を1万時間に延長する。海軍航空兵力整備事業では飛行時間8千超の機体整備も計画する」とある。

 

ペイヴィス中佐は「機体疲労度を調べ、飛行時間累計からどこまでの性能改修が可能か検討し、CBR実施の必要度を判断することでCBR予測を大幅に減らしています。合計5回分のCBRを回避できた事例もあります。これでごく小規模の疲労対策で機材を1万時間稼働させられます」と述べる。「整備拠点には8千時間超のHRH点検対象機材が大量に残っています。可能な限り早く第一線部隊に戻したいので現在の作業工数は最高レベルになっていますが、このままでは完了は2030年になります。9千時間点検もありますが、これは軽微な内容です。

 

JAMIE HUNTER

ホーネット混成飛行隊体制で海兵隊はホーネット完全退役までWSOのキャリアを維持できる。

 

 

現役飛行隊に加え、予備飛行隊一個がフォートワース海軍航空基地/供用予備隊基地（テキサス州）におかれる。VMFA-112「カウボイズ」は旧式F/A-18+機材から低飛行時間機体のロット10および11のF/A-18Cに機種転換中で、後者はボーイングによりC+仕様に改修中だ。このプロジェクトは30機を当初対象にしていたが19機に削減された。「C+プログラムでこれまで7機が納入済みです。12機分の改修作業が残っており、VMFA-112飛行隊を『用途最終日』まで支援していきます」とペイヴィスは述べる。

 

F/A-18C+改修では多機能情報分配システム－小規模ターミナルMultifunctional Information Distribution System-Low Volume Terminal (MIDS-LVT) のデジタル通信機能、海軍航空乗員共通射出座席　Naval Aircrew Common Ejection Seat (NACES)　、共用ヘルメット搭載目標照準システム　Joint Helmet-Mounted Cueing System (JHMCS)、戦術航空機用移動地図表示機能Tactical Aircraft Moving Map Capabilities (TAMMAC)や新型フルカラーコックピット表示装置を搭載する。

 

新装備による性能改修

こうした装備品の個別搭載に加えソフトウェアの「手直し」を作戦運用飛行事業Operational Flight Programs (OFP)として連続実施する。ここはLink-16データリンク、Gen4ライトニングポッド、レーダー航法機能の高度化があり、航空管制上の規程に合致するようになる。

 

電子戦機能の高度化でも一部機材への搭載が始まっている。「ALE-67(v)3レーダー警報受信機[RWR]に加え、ALQ-165 ASPJ（機内搭載防御用ジャマー）にALQ-214(v)5を付けて搭載しており、作業は進行中」とPMA-265でレーダー電子戦装備の整備を統括するビシャー・マフティ中佐が説明してくれた。

 

あらたに承認され今後登場する装備品に自動地上衝突回避システムAutomatic Ground Collision Avoidance System (Auto-GCAS)があり、ペイヴィス中佐によれば搭載は「可及的速やかに」なるという。NAVWARと呼ばれる改修予算が認められ2022年度に事業開始となり、2023年度2024年度にかけ続き、GPSと時間計測機能を加えるとペイヴィス中佐は述べた。これはジャミングに強いGPSで、一定の作戦シナリオで応用される。

 

兵装面の性能向上ではAIM-9XブロックII、AIM-120D高性能中距離空対空ミサイル(AMRAAM)、AGR-20A高性能精密命中兵器システム Advanced Precision Kill Weapon System (APKWS)の搭載があり、後者はハイドラ70無誘導ロケットにレーザー誘導装置を付け精密誘導弾にしたものだ。新装備に加え新型アクティブ電子スキャンアレイ（AESA)レーダーを組み合わせるとホーネットの戦力は全く新しい水準になる。

 

AESAで戦闘能力が大きく引き上げられるだけでなく、可動部品が減ることで信頼性が高まる効果も期待できる。運用面での改善効果として探知能力が向上し探知範囲も広がり、巡航ミサイルのようなレーダー断面積が小さな標的の探知識別能力が向上するほか広い空域を迅速に走査できるのはAESAレーダーが機械式装置を使わないためだ。

 

ホーネットが搭載するAN/APG-73の換装を海兵隊は長年にわたり望んできた。レイセオンは当初2010年に当時APG-79(VX)の呼称だった同社製高性能レーダーに換装できるか検討した。しかし、案は2018年度海兵隊航空戦力整備案まで陽の目を見なかった。

 

RAYTHEON

レイセオン社員がAPG-79(v)4の装着適合性をチェックしている。

 

 

その他のレーダー候補にはノースロップのScalable Agile Beam Radar (SABR)があり、同社はホーネットへの搭載可能性チェックを2018年に行った。2019年1月にはレイセオンから発表があり、海兵隊より AN/APG-79(v)4の採用通知を受け、F/A-18C/D各機へ搭載が決まった。現時点の予算では同レーダー75基の調達が決まっている。海軍航空システムズ本部はレイセオンに30.2百万ドルの契約を交付し、2021年12月より9基を先行調達する。注目されるのはカナダも同型レーダーを自国のCF-18ホーネットの性能改修用に採用したことだ。

 

同レーダーの選択理由としてスーパーホーネットで搭載したAN/APG-79につながる装備品として費用対効果が優れ、ホーネットで搭載ずみのAN/APG-73用ソフトウェアとも互換性があることがあるとペイヴィス中佐は説明。スーパーホーネット、グラウラーで搭載のAPG-79(v)1 との互換性から新型レーダー換装の際のソフトウェア開発費用を抑える効果がある。「AESAによりサプライチェーンを整理できる」とマフティ中佐も述べている。「APG-79(v)1をスーパーホーネットに搭載し、(v)4は約90パーセントの共用性がある。今後用途廃止までの間のレーダー装備を十分維持できる」

JAMIE HUNTER

海兵隊はホーネットのコックピットディスプレイ改修の予算実現も期待している。

 

 

さらにその先にまだ予算化されていない改修作業もある。AN/ALR-67(v)5 RWRの改良がその一つだ。「コックピット内のディスプレイも旧式化しており整備が問題になっている。左右のデジタルディスプレイ表示装置、コックピット映像記録装置だ」とペイヴィス中佐は述べ、段階的改修の予定があるが予算化と計画化が必要という。

 

こうした案で初期型ホーネットは最強の戦力を発揮するようになる。F-35の配備案が先送りになる中、F/A-18が耐用年数を延長しながら性能改修を受けていけば海兵隊には頼りがいのある機材になる。

 

ただし海兵隊は既存ホーネットの型式名を変更する予定はない。むしろ、ペイヴィス中佐はF/A-18A-D フリートで各種の非公式名称が流布しているが、いずれも米海軍、海兵隊で正規名称と認識されていないと指摘する。「 F/A-18A-Dホーネットです。『レガシー』ではありません、『レジェンダリー』でも『クラシック』でもありません」という。■

 

この記事は以下を再構成したものです。

• The Plan For Making Aging USMC F/A-18 Hornets Deadlier Than Ever For A Final Decade Of Service

• BY JAMIE HUNTER SEPTEMBER 16.2020

JSI仕様のF-15Jはこんな機体になる。影を落とす10年前の政権の考え方とは

Japan gets US nod for $4.5 billion F-15 upgrade package

日本向けF-15改修45億ドルパッケージの内容とは

By: Mike Yeo    

https://www.defensenews.com/global/asia-pacific/2019/10/30/japan-gets-us-nod-for-45-billion-f-15-upgrade-package/

F-15イーグル迎撃機約100機の改修事業に関する日本政府の要請を米国務省が承諾した。老朽化が進む日本の戦闘機部隊の性能向上に道が開かれた。

国防安全保障庁が10月29日発表したもので、海外軍事販売制度で実施し、試算45億ドル規模の事業になる。

今回承認されたのは98機までのF-15Jを「日本向けスーパー迎撃機（JSI)仕様」に改修する内容で高性能電子スキャンアレイ（AESA)レーダー、新型ミッションコンピュータ、電子戦装備のほか新型兵装の運用能力授与が内容だ。

このうち、新型レーダーはレイセオン製AN/APG-82(v)1 複合モードAESAで米空軍がF-15Eストライクイーグルで運用中のものだ。日本の要請は同レーダーに加え、ハネウェルの高性能ディスプレイコアプロセッサーII（ミッションコンピュータ）116基、BAEシステムズ製AN/ALQ-239デジタル電子戦装備101基の搭載の他、妨害に強いGPS装備もあり、より精密な航法、無線交信を実現する。

安全保障協力庁発表にある「機材と兵装の統合化および試験支援」は内容が不明だが、2018年発表の中期防衛整備計画はロッキード・マーティン製AGM-158共用空対地スタンドオフミサイル（JASSM)の導入を明記しており、長距離対地攻撃ミッションをF-15で実施する想定だ。

主契約企業はボーイングだが今回のF15JSI改修では直接民生販売（DCS）の要素も見られる。DCS部分では三菱重工業が主契約企業、ボーイングが二次契約企業となりFMSおよびDCS部分のサポートを行う。

航空自衛隊は単座F-15J及び複座F-15DJ合計200機程度を運用中。すべて防空任務仕様で対地攻撃はできない。訓練飛行隊、アグレッサー教導飛行隊以外に航空隊7個編成としている。

各機は1980年代製造で三菱重工業が大部分をライセンス生産し国産電子戦装備や双方向データリンクを搭載した。うち、90機が数回に渡る改修を受けており、エンジンの改良や対抗装置を搭載している。

これ以外にも改修の試みもあったが、予算や政治上の制約で日本は全機改修を行っていない。そのため仕様が異なる機材が存在している。

直近ではLink 16および共用ヘルメット搭載目標捕捉システム（JHMCS)の導入が2007年に始まったが、2009年に著しく平和志向の新政府に交代すると、この事業は終了されており、赤外線捜索追尾装備（IRST)や一部機材をスタンドオフ偵察任務に転用する案も途中で唐突に中止となった。

そのため今回のF-15改修は機材構成を整備しつつ日本の防衛ニーズに見合う機材にする好機となる。今回の要請ではLink 16およびデジタルコックピット仕様への切り替えが見当たらないが、可能性としてDCSでこの部分を実現するのではないか。三菱重工業はF-2事業でこの分野の知見を有している。

またIRSTでも日本が開発を続けていることがわかる。日本で投稿された写真ではF-4EJファントムIIテスト機が岐阜の実験航空隊で稼働していることが判明しており、主翼下のボッド先端にレンズらしきものが確認され、ロッキード・マーティンのIRST21（ボーイングF/A-18E/Fスーパーホーネット用に開発）に類似している。

Mike Yeo 杨启铭

@TheBaseLeg

Photo thread of an F-4EJ Phantom II assigned to the JASDF's Air Development and Test Wing at Gifu carrying what looks to be a possible IRST pod on its starboard inner pylon #Japan

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…

はめぱむ®︎

@hametetsu1101

3rd F-4EJ改#357 3ﾀﾝｸ&ｼｰｶｰﾎﾟｯﾄﾞ

赤白の怪しいポッドに傾いた陽が

やばすぎるあがりでした♡

かっこええ。。。。。

28 Oct. 2019  --RJNG--

18

7:16 PM - Oct 30, 2019

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IRST開発が成功すれば戦闘機は長距離からレーダーを使わずに敵機を捕捉交戦できるようになり自機の位置を知られるリスクが減る。また日本が進めるF-2後継機の開発にも役立つ。

日本はロッキード・マーティンF-35ライトニングII共用打撃戦闘機の導入では米国以外では最大規模となっており、F-35A105機、F-35B42機を導入する計画で最初の飛行隊がすでに稼働開始している。F-35はF-4EJファントムIIおよび初期型F-15の更新用の位置づけで、短距離離陸垂直着陸型のF-35Bはいずも級ヘリコプター駆逐艦での運用用に確保するものだ。■

コメント：今年の豪雨で露呈した旧民主党の影の影響ですが、F-15でも発生していたのですね。航空自衛隊にとっては「悪夢」の時代だったのでは。もちろん、現役自衛隊員は政治的発言はできないのですが、腹の底では苦々しい思いをされていたのでしょう。日本で意味のある政権交代ができるようになるのはいつのことなのでしょうか。