中国空軍は新鋭機を短期間で生産できても熟練パイロット養成には時間がかかるから米国は安心だ―とりあえず今は

 

中国はJ-20ステルス戦闘機を短期間で大量に製造できても、パイロット養成に数十年が必要――それが北京の真の問題だ

China Can Build a J-20 Stealth Fighter in Months. Building a Pilot to Fight It Takes Decades — and That’s Beijing’s Real Problem

中国の航空宇宙産業は、20年前に不可能と思われていたことを成し遂げ、世界最大級のステルス戦闘機部隊を構築した。しかし、J-20の最大の弱点はレーダーやエンジンではない。それはコックピットに座るパイロットで北京が大量生産できない唯一のものだ

• 19fortyfive

• ブランドン・ワイチャート

https://www.19fortyfive.com/2026/07/china-can-build-a-j-20-stealth-fighter-in-months-building-a-pilot-to-fight-it-takes-decades-and-thats-beijings-real-problem/

J-20ステルス戦闘機の着陸。画像提供：クリエイティブ・コモンズ。

中国の航空宇宙産業は、わずか20年前には不可能と思われていたことを成し遂げた。中国人民解放軍空軍（PLAAF）は現在、世界最大級の第5世代ステルス戦闘機部隊を配備している。成都J-20「マイティ・ドラゴン」は、かつて単なる実験的な珍品に過ぎなかったが、西太平洋における制空権確保を目指す中国の戦略の中核へ進化した。機体そのものも、ますます脅威的な存在になりつつある。

中国のJ-20ステルス戦闘機。画像提供：中国のインターネット。

生産が進むにつれ、改良されたセンサー、エイビオニクス、エンジン、ネットワーク機能が組み込まれてきた。生産は驚異的なペースで続いており、米国が老朽化した機体の更新に苦戦する一方で、中国はステルス機を数百機配備することが可能となっている。

しかし、J-20の最大の弱点は、レーダーやエンジンにあるのではない。その弱点は、機体設計や全体的な工学技術と何の関係もない。弱点はコックピットの中に潜んでいるのかもしれない。

J-20から学ぶ教訓：空軍部隊の整備はパイロット育成すより容易だ

現代の戦闘機は工学上の驚異である。どの機種であれ、どの国のものであれ、これらのシステムはこれまでで最も複雑なプラットフォームだ。十分な資金、産業能力、そして時間があれば、すべての大国は、最終的に有能な航空機を製造することができる。

しかし、エリートパイロットを育成することは全く別の話である。

第5世代戦闘機のパイロットとは、単に高度な航空機を離陸・飛行・着陸させることができる人物ではない。激しい空中戦が予想される状況下で、高度な航空機を操縦しながら、膨大な量の情報を同時に処理しなければならない。こうした技能は、容易に大量生産できない（少なくとも、中国が複雑な航空機を大量生産できるほどには容易ではない）。

第5世代戦闘機の操縦を習得するには、長年の飛行経験が必要だ。これらの機体には、数千時間の飛行経験を持ち、厳格な指導を受け、教義への硬直的な順守より自主性を重視する訓練文化に育まれたパイロットが求められる。そこが、中国が依然として直面している最大の課題である。

筆者の実体験：F-35パイロットたちが語ったこと

約1年前、筆者はアリゾナ州フェニックスにあるルーク空軍基地を訪れ、基地の上級指揮官たちに戦略に関する講演を行った。現地のチームは親切にも、彼らのF-35ライトニングIIの配備状況を見学させてくれた。さらに、基地のフライトシミュレーターでF-16を操縦することさえ許可してくれた。滞在中、F-35プログラムへ移行中のF-16パイロットと面会した。彼らはF-16で数年の、あるいは数十年に及ぶ経験を持つパイロットたちだった。移行中のパイロット全員から、F-35の操縦は、彼らが慣れ親しんだF-16の操縦と大きく異なるとの声が聞かれた。

J-20ステルス戦闘機。画像提供：クリエイティブ・コモンズ。

中国では、中国人民解放軍空軍（PLAAF）がJ-10第4世代戦闘機パイロットを第5世代戦闘機部隊へ移行させている。高度な戦闘機の操縦経験がはるかに豊富な米国のパイロットでさえ、新しい機体に慣れるのに時間を要しているのだから、実戦経験がない中国のパイロットたちは、J-20部隊に適応するまでに、さらに長い準備期間を要することを想定すべきだろう。

経験は作り出せない

何十年にもわたり、米国のパイロットたちはイラク、アフガニスタン、シリア、コソボ、リビア、イラン、そして世界中で継続的に行われている数え切れないほどの作戦（一般には決して知らされないもの――たとえ自身でミサイルを発射した経験のないパイロットであっても、実際に発射経験のある教官から恩恵を受けている）を通じて、戦闘経験を蓄積してきた。

その組織的な記憶は、新しい世代のすべてに受け継がれていく。

現時点では、中国にはこの先進戦闘機プログラムにおける重要な要素が欠けている。中国人民解放軍空軍（PLAAF）は、近代的な空戦を経験したことがない。そのパイロットたちは日常的に高度な演習や、ますます現実味を増す訓練を行っているが、シミュレーション――たとえそれがどれほど優れたものであっても――は、実際の戦闘における混乱、不確実性、そして心理的ストレスを完全に再現できない。

演習は手順を教える。戦闘は判断力を養う。この二つを結ぶ近道は存在しない。

J-20は操縦は容易だが、戦闘は難しい

中国の国営メディアが取材したPLAAFのパイロットによると、第4世代のJ-10から第5世代J-20への移行は、ステルス戦闘機の高度なエイビオニクスと自動化システムのおかげで、ある意味では容易になっているという。現代のコンピュータはパイロットの作業負荷を軽減する。ディスプレイは、以前は手動で解釈しなければならなかった情報を統合して表示してくれる。

中国のJ-20戦闘機。画像提供：クリエイティブ・コモンズ。

しかし、こうした改善は中国のパイロットに新たな課題をもたらしている。

戦闘機の操縦メカニズムと格闘する代わりに、中国パイロットは戦闘情報の流れを掌握しなければならない。すべてがうまくいけば、そのパイロットは優位に立つ。しかし、その結果と、それに伴う複雑さとの間には大きな隔たりがある。現時点では、その隔たりは経験不足に起因している。

中国が従来のパイロット訓練を超えて模索する理由

中国の軍事関連出版物では、精鋭パイロットを対象に、伝統的な気功の呼吸法やコンディショニング技法を活用した実験について記述されている。その目的は、集中力、持久力、ストレス耐性、そして高パフォーマンス飛行中に経験する激しい身体的負荷への耐性を向上させることにある。

これらはパイロットに有益ではあるが（西側の空軍も精鋭パイロットに対して同様の訓練手法を採用している）、いずれも実戦経験を代替するものではない。レーダー画面に複数の視程外（BVR）ミサイルが突然現れたら、パイロットがどのように反応すべきかを、呼吸法は教えられない。同時に、電子妨害で通信が途絶え、味方機が戦術状況図から次々と消え始めたら。

教訓は、苦い経験を通じて学ばれるものだ。

その代わりに「経験」を購入する

北京はこの弱点を認識しており、経験不足を補うため、西側諸国――米国でさえも――から経験豊富な戦闘機パイロットを求めている。実際、米国司法省（DOJ）は、中国軍に違法に防衛サービスを提供したとして元米軍パイロットらを起訴している。捜査当局は、経験豊富な退役米軍パイロットが、中国のパイロット訓練を支援するために採用され、西側の戦術、意思決定、作戦手順に関する知見を提供していたと主張している。

これらの事例が重要であるのは、たった一人の退役パイロットが空軍を一変させられるからではない。それらが重要であるのは、第5世代戦闘機プログラムの有効性に関して、中国が自らに何が欠けていると認識しているかを明らかにしたからだ。

北京がすでに経験豊富な第5世代戦闘機の指導官を十分に擁していたなら、海外から専門知識を求める理由はほとんどないはずだ。それどころか、中国は入手可能な場所ならどこからでも、数十年にわたる組織的な知見を獲得しようとしているようだ。そして、中国と米国が近い将来戦争状態に陥る可能性が高いことを考えれば、まもなく戦うことになる米国の先進戦闘機の戦術や技術について、退役米軍パイロットから学ぶことほど有益なことはあるだろうか？

「ファイブ・アイズ」（米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドで構成される諜報同盟）は、中国が西側の元軍人を無節操に積極的に勧誘していると繰り返し警告してきた。

真のボトルネックとは

中国の航空宇宙産業は、驚異的なペースで航空機を製造できる。しかし、パイロットは量産できない。エリート教官パイロットを育成するのには数十年を要する。飛行隊の文化は世代を超えて形成されていくものだ。戦術的な卓越性は、数え切れないほどの失敗、厳格な事後検討、そして場合によっては実戦を通じて培われるものである。

これは、産業能力が限られた助けしか提供できない分野の一つだ。中国は、米国のライバルがF-22ラプターやF-35ライトニングIIといった第5世代戦闘機を製造するよりはるかに迅速に、さらに100機のJ-20を製造することができる。しかし、J-20の教官やパイロットの精鋭グループは新たに育成できていない。

航空宇宙分野での優位性は永続的なものではない

こうした状況から慢心を招くべきではない。中国人民解放軍空軍（PLAAF）は急速に進化している。その演習は年々高度化しており、パイロットの飛行時間は増加している。PLAAFの指揮系統も目覚ましいスピードで近代化が進んでいる。新しい訓練方法が旧来のソ連式手法に取って代わりつつあり、一方で、新世代のパイロットは、前世代よりも優れた教育システムの恩恵を受けている。

つまり、時間は中国に味方している。

さらに、戦闘経験を持つ高給取りの西側諸国の軍パイロットの助言も得て、中国の訓練は格差を縮めつつある（これが、米国司法省（DOJ）が、中国の軍パイロットを訓練していたと発覚した退役米軍パイロットに対して、厳しい措置を講じている理由の一つである）。したがって、米国は、中国の現在のパイロット育成における課題がいつまでも続くと想定してはならない。

刻一刻と迫る時間

J-20は、第5世代戦闘機技術において西側諸国と競う上で、もはや中国にとって最大の負担ではない。同機の性能は向上しており、北京の産業基盤は、他国が追随できないほどのペースで生産を続けている。制約要因は「人的要素」である。

中国は数ヶ月で新たなステルス戦闘機を製造できる――米国が第5世代戦闘機を製造するよりもはるかに多く、はるかに速いペースで――が、増え続けるJ-20を操縦するのに相応しい経験を持つパイロットを育成することは、まったく別の問題である。それには、中国が新型の先進戦闘機を大量に製造するよりもはるかに長い時間がかかる。

これこそがJ-20の真の弱点である。とはいえ、時間の経過とともに、中国はこの課題を克服するだろう。北京は、米国に急速に追いつき、さらには追い越そうとする過程で、他のあらゆる課題を克服してきた。

西側の軍事指導者たちは、中国がこの人的資本の不足で恒久的に足止めを食らうことを期待している。彼らは、この状況が継続する前提で戦略を立てている。これは、「中国の体制はまもなく崩壊する」と想定するのと同じくらい馬鹿げたことだ。

彼らは20年以上もその瞬間を待ち続けている。しかし、北京は強くなるばかりだ。これでは戦略的思考とは程遠い。あらゆる面で中国が米国に追いついてしまったため、これは現実逃避に過ぎない。

この状況が続けば、北京は第5世代機の訓練でも米国を圧倒するだろう。■

著者について：ブランドン・J・ワイチャート

ブランドン・J・ワイチャートは、19FortyFive.comの国家安全保障担当シニアエディターである。また、Substack上の『The Weichert Brief』の運営も担当している。ワイチャートは、Rumbleで『National Security Talk』のホストも務めている。著書には国家安全保障に関するベストセラー4冊があり、最新作は『A Disaster of Our Own Making: How the West Lost Ukraine』（エンカウンター・ブックス）である。

米海軍の次期練習機は空母着艦を想定しない仕様に、一方現有のT-45への不満が高いことがわかります。同機はもともと英ホークを海軍仕様にしたのでしたが（The Aviationist)

 

ニミッツ級空母USSドワイト・D・アイゼンハワー（CVN 69）（IKE）の飛行甲板でタッチアンドゴーを行う訓練飛行隊（VT）9のT-45Cゴスホーク練習機。 (U.S. Navy photo by Mass Communication Specialist 3rd Class Aleksandr Freutel)

米海軍は、T-45後継機に関する新たな情報提供要請書を発表した。FCLP（Field Carrier Landing Practice）を実施するT-45は第一線から退くのか。

　2025年3月31日、米海軍は老朽化したT-45ゴスホーク（オオタカ）の後継機となるプログラム、アンダーグラデュエート・ジェット・トレーニング・システム（UJTS）の新たな情報提供要請書（RFI）を発表した。最終的な提案依頼書（RFP）も2024年後半に提出される予定だった。

新しいRFI

新しいRFIでは、提案依頼書（RFP）が2025年12月までに提出され、契約締結は2027年1月と予想されている。 4回目のRFIでは、契約締結時期が2026年度から2028年度第2四半期に延期されていたが、今回のRFIでは、「UJTSプログラムは調達スケジュールを前倒ししている」と言及されている。

　しかし、2024年時点では、海軍はまだ "UJTSの飛行体がタッチダウンするために実戦空母着艦訓練（FCLP）を実施する必要があるかどうかを慎重に検討していた"が、今回、海軍はついに重大な決定に達したようだ。実際、新しいRFIでは、"UJTSの飛行体は、FCLPで発艦することのみが要求される "と記載されている。

　以前報告したように、教育訓練司令部のシラバスの大部分はFCLPを中心に構成されており、新米パイロットは、空母で行われるアプローチと着艦の全操作を陸上基地で訓練する。 新しい要件では、将来の学生パイロットは、滑走路にタッチダウンせず、現在のFCLPのアプローチフェーズのみを実行し、最小値に達した後、迂回することになる。

NAS KingsvilleのT-45が、NAS JRB Fort Worthで行われたField Carrier Landing Practice (FCLP)で、改良型フレネルレンズ光学式着陸システム(IFLOLS)をテストしている。 (Image credit: Carl Richards via Naval Air Station Fort Worth Joint Reserve Base)

海軍によると、T-45ゴスホークや以前のT-2バックアイとまったく異なるルートを設定する今回の決定は、「運用プラットフォームの着陸モードと地上ベースのシミュレーションの進歩によるもの」だという。つまり、将来の海軍飛行士はさらに自動化に依存し、フライトシミュレータ内でのみ完全なFCLPを行うことになる。

　また、今回の決定により、新しい練習機が新しい役割に適応するための複雑で長い構造変更が不要となるため、より迅速な開発が可能になる。 これは、同局が現在UJTSプログラムに対して設定している2つの包括的目標、すなわち初期運用能力（IOC）までのスピードと訓練の質の向上にもつながる。

　さらにRFIでは、「IOCまでのスピードを確保するため、政府は請負業者の開発スケジュール（契約締結から最初の試験機の引き渡しまで）を3年以内に抑えたい」としている。 実際、海軍はT-45後継機を早急に必要としている。T-45は問題に直面し続けており、直近では2025年3月11日に、離陸前のエンジン故障でエンジンが損傷した事例が生まれ、飛行禁止となった。

　新しいRFIで海軍は地上訓練システム（GBTS）の要件を最終化するため業界の意見を求めている。海軍は「実戦飛行訓練装置（OFT）、ユニット訓練装置（UTD）、コックピット手順訓練装置（CPT）、卓上エイビオニクス訓練装置（DAT）からなる4層のGBTS製品ラインを考えているが、適切な組み合わせについて業界の意見を求めている。

　GBTSはまた、"LVC（Live/Virtual/Constructive）統合訓練：接続された訓練装置で構成される単一の訓練イベント内で、航空機やシミュレータ内の仮想脅威環境をリアルタイムで挿入できる "ことを含むと予想されている。また、海軍はコースウェア、DMSMS(Diminishing Manufacturing Sources and Material Shortages)、信頼性と保守性、ハイパーコンバージドインフラストラクチャについても意見を求めている。

2024年のRFI

　最新のRFIが地上訓練システムに焦点を当てたのに対し、前回のRFIは機体に焦点を当てたものだった。多くは以前のRFIからすでに知られていたが、一部は新しい要件を反映するために更新されていた。

　コックピットに要求された属性は、ゼロ・ゼロ射出座席やバードストライクに強いキャノピーなど、現代の航空機に共通する安全性と環境特性を特徴としている。後者は、海軍がバードストライク問題で何機か失っており、再発の可能性を最小限にしたいのは明らかである。

　コックピット構成については、同軍はヘッドアップディスプレイ（HUD）と「両コックピットに単一のプライマリー・タッチスクリーン・ディスプレイ」、拡張現実（AR）を統合し、FWDとAFTのコックピットで同時または個別に使用できるヘルメット・マウント・ディスプレイ（HMD）を備えた航空機を要求している。 海軍はすでにF-35CとF/A-18ブロックIIIでLADを採用しており、UJTSを卒業したパイロットが操縦することになるため、大型ディスプレイ（LAD）の要件は予想されていた。

　その後、RFIは、非フレア着陸時に視野を維持しながら、3.25度のグライドスロープを目標とする固定迎角（AoA）アプローチを維持する能力から始まり、適性と性能属性に移動している。同RFIによると、この航空機は訓練イベントごとに6～10回のフレア着陸を行い、年間飛行時間を400時間と仮定すると年間1,400回の着陸を行い、機体疲労寿命は合計10,000時間、着陸回数は35,000回になると予想されている。

　このため、構造設計では着陸時の非常に大きな応力を考慮する必要があり、場合によっては構造変更が必要になる。 新RFIでは、FCLPはタッチダウンを行わず、ウェーブオフのみを実施するとされているため、この要件は変更される可能性が高い。

　性能に関しては、海軍は少なくともマッハ0.9/450-500KIASの速度、20度以上の持続的なAoA、少なくとも6Gの持続的な負荷係数、少なくとも41,000フィートの動作上限、少なくとも12deg/secの旋回速度が可能な航空機を求めている。RFIではまた、主翼や翼端のパイロンに言及し、外部燃料タンク、荷物ポッド、6個のMK-76型練習用爆弾を搭載したPMBR（練習用多連装爆弾ラック）を添付している。

　新型UJTS機は、現在F/A-18とF-35に搭載され、最終的にすべての海軍機にとって空母への標準的な接近方法となる、新しい精密着陸モード（PLM）を統合することも要求されている。 PLMは、空母への最終進入時に必要な修正回数を大幅に減らすだけでなく、航空機の構造への要求を下げ、構造修正の必要性を減らすことができる。

　次にRFIは、現在生産されている航空機のエイビオニクス能力を反映した計器・航法、識別、制御、ディスプレイ、記録装置について、希望する属性をすべてリストアップしている。そしてミッションシステムのリストには、空対地兵站、エンベデッド・シンセティック・トレーニング、AR（拡張現実）訓練システムの提供が挙げられている。UJTSのRFIで練習用兵器の使用が言及されたのはこれが初めてのようだ。

　レーダー（前回のRFIで実際のレーダーの可能性を調査していた）、電子光学/赤外線（EO/IR）、レーダー警報受信機（RWR）、電子支援措置（ESM）、電子戦（EW）、電子攻撃（EA）など、模擬的なセンサーやシステムは枚挙にいとまがない。 また、銃、空対空、空対地兵器、自動地上衝突回避システム（Auto G-CAS）のシミュレーションも含まれている。■

U.S. Navy’s Next Trainer Jet Won’t Need to Land on Carriers

Published on: March 31, 2025 at 10:32 PM

https://theaviationist.com/2025/03/31/new-usn-trainer-rfi/

ステファノ・ドゥルソ

Stefano D'Ursoは、イタリアのレッチェを拠点とするフリーランスのジャーナリストであり、TheAviationistへの寄稿者である。産業工学を専攻し、航空宇宙工学の修士号取得を目指している。電子戦、滞空弾、OSINT技術を軍事作戦や現在の紛争に応用することが専門分野。

米空軍がパイロット訓練の再点検でペースアップを実現しようとしているのは深刻なパイロット不足へ対処するため(Aviation Week)

 

T-6Aのメンテナンス問題がパイロット認定を遅らせる一因となっている。クレジット：カイリー・レイノルズ上級空兵／米空軍

パイロット不足が慢性的となり、飛行士を輩出できない影響が増えているため、米空軍は外部に目を向けで、初期パイロット訓練プログラムを再度見直した。

学生は軍事訓練の前にFAA認定を受ける

　航空教育訓練司令部（AETC）は昨秋、新モデルを導入し、学士課程訓練を受ける前に学生飛行士をパイロット養成学校に派遣して基礎を学ばせることにした。この変更で若い飛行士はFAAパート141認定校で基本的な飛行技術、計器飛行、多発エンジン飛行の能力に関する集中訓練を受けた後、空軍基地でビーチクラフトT-6テキサンIIの訓練を受けることになる。

空軍は2027年に目標を達成する予定

この新しい初期操縦訓練（IPT）モデルで、AETCは2027年までに訓練総数を年間約1,300人から必要とされる1,500人に引き上げ、長らく必要数を約2,000人下回ったままのパイロット不足を解消できると見込んでいる。このアプローチは将来の米空軍飛行士のためだけでなく、ユーロNATO統合ジェット機パイロット訓練プログラムに配属された留学生も参加する。

　AETC司令官のブライアン・ロビンソン中将は、「この規模が拡大され、われわれが考えているように計画が実現すれば、学生パイロット養成の新しい方法となり、この方法で年間1,500人のパイロットが生まれる」と語っている。

　IPTプログラムでは、学生はまずテキサスにあるブルナー・エアロスペース飛行訓練プログラムとアリゾナにあるノースダコタ大学エアロスペース・ファウンデーション・プログラムに向かう。

　空軍が授業料を負担した学生は、まずセスナ172、パイパー・アーチャー、ダイヤモンドDA40など航空機で単発機操縦の訓練を受け、次にパイパーPA-44セミノールやダイヤモンドDA42で多発機の訓練を受ける。

　パート141認定に加え、パイロットがロッキード・マーチンF-35やボーイングKC-46のような新型機を操縦できるように、最新のグラスコックピットを搭載した航空機を操縦することが、このサービスの主な要件だ。

　AETCの計画・プログラム・要件担当ディレクター、マシュー・レアード准将によれば、学生は140日間学校に配属され、110時間の訓練を受けて「強固な基礎」を築いた後、AETC基地に配属され、T-6で軍特有の訓練を受ける。AETC基地では、パイロットはT-6で約55時間飛行した後、ノースロップT-38で戦闘機や爆撃機の訓練を受ける、あるいは機動性、特殊作戦、回転翼に特化した訓練を受ける。

　空軍がIPTを開発したのは、整備と信頼性の問題の中で、以前の訓練モデルで課題となっていたT-6機体へのストレスを軽減するためもある。このため、パイロットの数が不足し、空軍は訓練枠を待つ間、パイロット志願者を空軍工科大学への留学など、他の任務に就かせる必要があった。

学生一人当たりのT-6飛行時間は大幅に削減されるが、初期段階での飛行時間は増加する

　「年間およそ1,500人のパイロットをT-6で飛行させるのに十分な飛行時間を確保することが課題だった。「そこで私たちは、T-6の飛行時間を軍事教官パイロットや軍用機に集中させるため本当に必要な内容を検討した。飛行時間と教官パイロットはそれに集中させる。 では、教官が集中する必要のないものは何か？それは基本的な航空術、計器手順（と）ナビゲーションだ。 そして、質の高い訓練ができる場所はどこなのか？」

　輸送機やタンカーなど機動性機材の操縦訓練を受けるパイロットは、KC-46やボーイングC-17に配属される前に、PA-44やDA42で多発機訓練のみを受けることになる 同サービスは、多発機訓練に使用されていたレイセオンT-1Aジェイホークを退役させる。

　新しいプログラムで、3月時点で7クラスが準備に入っている。空軍は、2027年までにすべての訓練をスケールアップするよう期待しており、多数の学校がサービス契約に入札する機会を得る。

　ロビンソン中将によると、IPTの結果は良好で、学生の大半は以前の方法よりも高い品質で飛行しているという。AETCは訓練待ちの学生パイロットを減らすことができた。

　「結局のところ、これは将来のパイロット訓練パイプラインの不可欠な部分であり、我々はこれを正しく理解しなければならない」（ロビンソン中将）。■

U.S. Air Force Overhauls Pilot Training Again To Increase Pace

Brian Everstine March 26, 2025

https://aviationweek.com/defense/light-attack-advanced-training/us-air-force-overhauls-pilot-training-again-increase-pace

ブライアン・エバースティン

ブライアン・エバースティンは、ワシントンD.C.を拠点とするAviation Week誌のペンタゴン担当編集者。

中国空軍が戦闘機パイロット養成時間を短縮へ（Simple Flying)―中国人の思考の限界が現れています。パイロット養成に時間がかかるのが耐えられないのでしょう。新型練習機導入では解決できません。これでは戦争に勝てません。

 

Photo: Wikimedia Commons

中華人民共和国（PRC）の人民解放軍空軍（PLAAF）は、戦闘機パイロット養成の短縮化に取り組んでいる。11月26日付のAir & Space Forces Magazineが取り上げた2024年11月の航空大学中国航空宇宙研究所の論文では、PLAAF飛行アカデミーはパイロット養成を加速しており、この背景には新型ジェット練習機の存在がある。

PLAAFパイロット訓練時間の短縮

ヤコブレフのコンサルティングを受け、Yak-130ジェット練習機をベースに設計されたHongdu洪都JL-10ジェット練習機の受領により、PLAAFは、第2世代戦闘機であるMiG-21 Fishbedをベースにした旧型練習機を段階的に廃止することができる。PLAAFがJ-20マイティ・ドラゴンのような第5世代戦闘機の増加とともにJ-10やJ-15のような第4世代戦闘機を運用していることを考慮すれば、PLAAFがL-15をJL-10と呼ぶほど、L-15第4世代練習機はPLAAFにとって切実に必要なのだ。

アメリカ空軍は戦闘機パイロットの飛行訓練に2～3年を要する。空軍パイロットになるのは簡単なことではない。

2010年代までのPLAAFは、戦闘機パイロットを養成するために、主に第2世代の練習機で3年間の飛行訓練を受け、さらに最前線の飛行隊に配属され、最前線のプラットフォームで最後の1年間を過ごす必要があった。しかし、PLAAFは中間訓練を廃止し、パイロットが配属される戦闘機での運用訓練を一元化しようとしており、2030年までに運用訓練を最前線の戦闘機飛行隊から切り離すことを望んでいる。

例えば石家荘飛行学院2021は、上の写真の第4世代J-10の初期戦闘機パイロット学院生を訓練するために、内部に1年制の学校を設立した。 成都J-10はJL-10と同様、高度なエイビオニクスを備えたフライ・バイ・ワイヤ戦闘機だが、カナードと1基のジェットエンジンしか搭載していない。 同紙によると、PLAAFの3つの飛行アカデミーのうち、ハルビン飛行アカデミーと西安飛行アカデミーの他の2つが、瀋陽J-11（下の写真がその例）の飛行訓練を行っているのが目撃されている。

しかし、PLAAFの戦闘機パイロット訓練を、信頼性が低い旧型練習機による2010年代の8年間から短縮させるための重要なツールは、石家荘飛行アカデミーと、おそらくハルビン飛行アカデミーに導入されるJL-10である。

洪都JL-10（別名L-15）とは

洪都JL-10は、PLAAFに制定される前はL-15ファルコンとして知られていたが、単なるジェット練習機ではなく、軽攻撃機でもある。JL-10はフライ・バイ・ワイヤ式の練習機であり、当初ウクライナのIvchenko-Progress AI-222低バイパス・ターボファンを2基搭載していたが、おそらくPRCモデルに置き換えられるだろう。

HongduのウェブサイトのGoogle翻訳によると、JL-10には以下の特徴がある：

• 1万時間の飛行時間

• 大型主力による空力レイアウト"

• 俊敏な操縦性と高い迎角機動性

• 3軸4冗長デジタルフライバイワイヤー制御システム

• オープン・データ・バス技術に基づく統合エイビオニクス・システム

• デジタル設計

この練習機は、PLAAF以外にもアフリカのザンビアや中東のアラブ首長国連邦（UAE）、またパキスタンにも納入される可能性がある。The Aviationistによると、2023年11月8日、アラブ首長国連邦（UAE）はJL-10のL-15Aアフターバーナー非搭載型を12機発注し、オプションで最大36機を追加発注した。下の写真にあるように、L-15は対艦ミサイル、空対地ミサイル、レーザー誘導爆弾を格安で搭載できるため、多数国にとって魅力的な戦闘機となっている。

さらに、J-15海軍フランカー・ファミリーをサポートするため、JL-10の新型が発表され、中国軍にJL-10Jと指定された。人民解放軍海軍（PLAN）の三番目の空母CV-18福建に搭載された。

しかし、この記事はPLAAFについてのものである。中国海軍とアメリカ海軍のパイロット生産に関する信頼できる統計は入手困難である。

中国の年間パイロット養成数は400人、米空軍は1350人

前述の『Air & Space Forces』誌の記事によれば、中国は年間400人しかパイロットを養成していない。 しかし、PLAAFは戦闘機だけで2,006機を保有している。アメリカ空軍の年間1350人のパイロット養成に対し、アメリカ空軍は1883機の戦闘機を保有している。PLAAFがパイロットの生産問題を抱えているのは、PLAAFが取り組んでいる4年間の生産スケジュールのせいでもあり、先進的なジェット練習機JL-10に頼っているせいでもある。■

China's PLAAF Will Shorten The Time It Takes To Become A Fighter Pilot

By 

Joe Kunzler

https://simpleflying.com/china-plaaf-shorten-fighter-pilot-training-time/

中国軍が欧米パイロットを「積極採用」し、自国飛行士を訓練しようとしている、ファイブ・アイズが警告。地道な努力より手軽な近道を躊躇なく選択する中国の思考と金銭の魅力に勝てない西側人材。

 

中国人にとって長い間努力して何かを体得するのは愚の骨頂、金さえ出せば何でも手に入るということなのでしょう。たしかに金銭を示せば、動く西洋人はいるでしょうが、本当の実力が金で手に入るでしょうか。その例がエンジンで、あげくのはては電気自動車の時代にすれば手間のかかる内燃機関の技術習得を省略できると考えて、過剰生産に走り今や世界を混乱させていますね。Business Insider がパイロット訓練の関連でやはりこうした中国人の思考方法の危険性を訴えています。

• 中国が自国飛行士の訓練に西側の現役軍人や元軍人を採用している

• 北京は自らの欠点を克服するため、西側人材を採用している

• 米国と同盟国が計画の深さを概説している

中国が航空教官として西側軍人を「積極的に募集」しており、「有利な」契約や「エキゾチックな航空機」を操縦する機会の約束で人材を誘い込もうとしている、とアメリカと同盟国は警告している。

　アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドで構成される情報共有機関ファイブ・アイズは6月4日、中国がNATOや西側諸国から現職や元職の軍人のリクルート努力を詳細に伝える情報を掲載した。

　中国は空軍と海軍を増強に努めているが、まだ決定的な能力のギャップが残っている。このため、北京は西側の技術や援助を求めている。

　中国軍は「PLAとの関係を隠し、法外な給与を提供する世界中の民間企業を利用して、飛行士教官として西側の軍事人材を積極的にリクルートしている」と、アメリカ国家防諜安全保障センターのマイケル・ケイシー所長は語った。

　中国の謀略は、欧米のパイロット、フライトエンジニア、航空作戦センター要員、軍事戦術、技術、手順に詳しい技術専門家をターゲットにしている。

　「PLAが西側の軍事的才能から得る洞察は、標的とされた新兵、その仲間の軍人、そして米国と同盟国の安全保障の安全を脅かす」と付け加えた。

　西側の戦術、技術、手順に関する洞察は、中国が米軍と衝突した場合に貴重なものとなる可能性がある。

　一方、仕事の依頼は、PLAと隠れたつながりを持つ民間企業から来ることもある。そして、その機会は中国や世界の他の地域にあるかもしれない。"有利な契約やエキゾチックな航空機を操縦する機会があり、最終的な顧客についての詳細は曖昧"と同報道は述べている。

　アメリカやイギリスといった国々は、以前からPLAのリクルート活動への懸念を表明しており、潜在的な国家安全保障上のリスクとして認識し、脅威を抑制しコントロールする措置をとっている。2022年には米海兵隊の元パイロットが逮捕された。

　西側諸国政府が中国の密猟活動について退役軍人や軍関係者に警告しているが、勧誘方法は進化している、と報道は指摘している。ケーシーは、最新の警告はこの「根強い脅威」を強調し、現役および元軍人が参加するのを阻止するのが狙いだと述べた。■

China is trying to overcome weaknesses in its military by 'aggressively recruiting' Western pilots to train its aviators, Five Eyes intel allies warn

Jake Epstein Jun 6, 2024, 1:59 AM JST