自衛隊は米軍と共同しながら、真の即応部隊を育成する必要に迫られている
陸上自衛隊（JGSDF）の任務は、日本への侵略を抑止し、これに対処することである。日本列島は、北東から南西に総延長3,000キロメートル（1,800マイル）の列島から成り、多くは人里離れた場所にある。陸上自衛隊は、離島防衛能力を強化するため、新たな部隊の編成、旅団や連隊規模の部隊を遠隔地に展開する能力の向上、水陸機動団（ARDB）の能力強化など、抜本的な組織改革を進めている。
紛争の初期段階では、陸上自衛隊の通常部隊の多くを遠隔地、特に沖縄から先島諸島に広がる南西諸島に展開するには、多くの時間を要する。最も遠い与那国島は台湾からわずか70マイル（約112キロ）の距離にある。そのため、陸上自衛隊は侵攻を阻止するため、大規模な地上部隊が戦闘に到達するまでの間、数時間以内に出動できる即応部隊を強化する必要がある。しかし、現在の陸上自衛隊の即応体制と即応部隊の訓練システムでは、効果的な活動や能力の向上が困難だ。1
信頼性が高く柔軟な即応部隊こそ真の即応部隊（RDF）であり、これを育成するために陸上自衛隊は体制を改善し、訓練要件で更新を迫られている。
2022年4月、習志野演習場上空で米空軍のC-130Jスーパーマルチから降下する陸上自衛隊の第1空挺団の兵士。 米空軍（撮影：Yasuo Osakabe）
戦いに訓練し、装備せよ
有事の際には空中および水陸両用作戦により迅速に戦闘力を展開できるよう特別に訓練された部隊を維持している国は多い。その例として、米海兵隊の遠征部隊（MEU：通常2個のMEUが海上で待機）、米陸軍の空中機動部隊および米空軍部隊から編成される即応部隊、空中機動能力を有する多国籍NATO即応部隊がある。2
現在、陸上自衛隊で最も迅速に展開可能な部隊は、第1空挺団（3個大隊）と水陸機動団（3個連隊）であるが、公開文書にはその展開能力は明記されていない。平時において、ほとんどの陸上部隊は地域作戦司令部の指揮下にある。しかし、即応予備隊と第1空挺団は常に陸上作戦コマンドの直接指揮下にあり、有事の際には陸上自衛隊の地上部隊の一部または全部を指揮することになる。3 水陸機動団は 水陸両用強襲車（AAV-7）に依存しており、離島奪還作戦を主任務としているため、現在、陸上自衛隊の部隊の中で展開が最も迅速になると考えられている。
だが即応態勢は、兵站や装備の面で不十分であり、即時かつ柔軟な展開は困難だ。緊急時に単独で南西諸島に展開するには、ARDBも第1空挺団も航空機や艦船による輸送力が十分ではない。
航空自衛隊（JASDF）は現在、輸送機を30機あまり保有しており、その中には乗客約100名を輸送可能な川崎重工業製C-2が16機、C-130Hが13機含まれている。海上自衛隊（JMSDF）は、おおすみ型輸送艦（LST）を3隻保有している。しかし、整備その他の要因を考慮すると、すべての艦船や航空機が常に利用可能ではない。4 これらの数は、航空機や水陸両用部隊による緊急対応作戦、特に近隣諸国との紛争の一環として予想される日本の最遠隔諸島への侵攻の可能性を想定した場合、その集中的な輸送需要を満たすには不十分だ。
自衛隊は、南西諸島地域への迅速な展開と非戦闘員避難作戦（NEO）の両方を考慮した後方支援体制を維持しなければならないが、現在の態勢では輸送要件が不十分である。5 注目すべきは、台湾に1万人以上の日本人が居住していることである。
さらに、現在の即応部隊は、有事に展開するための適切な装備を適切な場所に保有していない。これに対し、第3海兵機動展開部隊の装備は即時展開できるよう準備されており、海兵隊が迅速に戦闘に参加するために必要な装備が含まれている。高度な情報力に支えられた現代の戦争でも、敵の攻撃は奇襲から始まる可能性があり、例えば、ロシアによるウクライナ侵攻や2023年10月のハマスの奇襲攻撃などである。このような場合、24時間態勢の警戒態勢から迅速な対応が求められる。そのためには、空挺部隊や水陸両用部隊が展開する可能性の高い場所の近くに、迅速な展開が可能な装備や事前配備された装備が用意されていなければならない。
訓練通りに戦う
RDFも米国の海兵遠征部隊（MEU）のようなローテーションシステムを導入すべきである。なぜなら、現在の自衛隊の訓練システムでは、想定される作戦のための即応態勢を向上させること、あるいは維持することさえも困難だからである。6 あらゆる事態に即応できるよう備えるためには、RDF部隊で、集中訓練の期間と即応態勢の期間を明確に区別する必要がある。
航空自衛隊と海上自衛隊で統合された輸送支援が欠如しているため、大規模な空中および水陸両用作戦の演習の機会が限られている。陸上、航空、海上の自衛隊は、南西諸島に大隊および連隊規模の即応部隊を展開する能力を共同で十分に開発しなければならない。この目的を達成するために、3自衛隊は、合同で、またさまざまな省庁、民間シンクタンクなどと共同で、戦争ゲームを行うべきである。これにより、想定される有事における新編部隊および迅速展開作戦に必要な輸送および後方支援に関する具体的な要件が明らかになる。さらに、展開プロセスを迅速化するために、必要な装備（榴弾砲、対戦車ミサイル車両など）および物資を準備し、適切に配置すべきである。これにより、戦闘部隊は迅速に移動できるようになる。南西諸島だけでなく、日本全土に展開できるようになる。
ただし、これは迅速展開待機ローテーション制度が確立されている場合のみに可能である。第1空挺団の各大隊およびARDBの各連隊は、MEUおよび米陸軍空挺部隊のローテーションを模範とし、部隊を厳しい訓練と有事に備えた待機との間で交互に交代させるべきである。
日本の自衛概念の基盤は同盟国である米国との連携であるため、日本の即応予備部隊は沿岸地域において米海兵隊の展開速度に匹敵するものでなければならない。7 第3海兵遠征軍（ 第3海兵沿岸連隊、第1海兵航空団、その他多数の部隊を含む）が日本に配備されており、紛争時には米国の「代理部隊」の主力となる。また、日本領土が侵略または占領された場合には、日本への支援要請を受ける可能性が高い。
改訂版の訓練サイクルでは、海上自衛隊と航空自衛隊だけでなく、米軍、特に第31海兵遠征軍、海兵隊沿岸連隊、米空軍第374空輸航空団およびそのC-130Jも参加できるよう拡大すべきである。元海兵隊総司令官のデビッド・H・バーガー大将は、沿岸地域（日本の場合は離島）で活動する部隊は機敏でなければならないとし、同盟国・パートナー諸国間の真のパートナーシップが必要であると述べている。8 合同訓練は、 陸上自衛隊と米軍の相互運用性を向上させることができる。また、日本がホスト国として海兵隊が日本の作戦環境に適応するのを支援できる。これは、将来、部隊が日本の国土を守る必要が生じた場合に極めて重要となる。
陸上自衛隊第2水陸機動団の水陸両用強襲車AAV-7が訓練に備える。 これらの車両は離島の奪還作戦などでは有効だが、移動させることで突発的な危機への即応性が損なわれる。 米海兵隊（Aidan Hekker）
障害を克服する
即応体制の変更は、海上自衛隊の艦船、航空自衛隊の航空機、そしてそれぞれの基地に負担を生じさせる可能性がある。両者は多くの任務を担っており、即応部隊への支援にのみ集中することは困難である。しかし、即応部隊の構成する部隊総数は限られるため、当面の負担は管理可能である。さらに、陸上自衛隊はすでに、人員と艦艇の不足に悩む海上自衛隊の機能を補完する措置を開始しており、小型輸送艦部隊を新設した。9 将来的には、海上自衛隊と航空自衛隊が中核的機能に資源を集中させるにつれ、人員に余裕がある陸上自衛隊が揚陸部隊や輸送機部隊を増強し、共通機能の負担を担う。
予算管理者は、予備の装備品や物資の配備は非効率的だと指摘するかもしれない。これはもっともな意見である。即応予備自衛官の交代制を維持するには費用がかかり、通常部隊の負担が増大し、防衛能力全体が低下する可能性がある。しかし、陸上自衛隊はすでに必要な部隊を維持しており、必要とされる事前配備される装備品の量は、大規模な部隊が到着する前の初期段階で必要とされる量だけである。したがって、法外な予算は不要のはずである。装備や物資を事前準備しなくても、事態が悪化し、しかし紛争が勃発する前に、自衛隊を適切に配置すれば、問題は軽減または解消されるだろう。
さらに、予算管理者は、米軍との共同展開訓練は費用がかかり、繰り返し行うには費用対効果が悪いのと懸念するかもしれない。また、計画立案者は、米軍との離島における共同展開は極めて困難な演習であると指摘するかもしれない。しかし、最も可能性の高い脅威に対する完全な準備は、たとえ費用が高額であっても実施されるべきである。
そして、潜在的な費用全体に関する朗報は、日本政府が防衛予算を倍増し、GDPの2パーセント相当まで引き上げたことであり、これにより陸上自衛隊は予備費に予算の一部を割り当てることができるようになったことである。10 陸上自衛隊は、予算増額分を即応予備自衛官の能力強化に充て、その価値を最大限に高めるべきである。
最も重要なことは、侵攻を計画している敵に、陸上自衛隊がいつでも組織的な戦闘部隊を迅速に展開できることを知らせることである。
柔軟性の向上
陸上自衛隊は、将来の戦争を抑止し、必要に応じて国家を守るために、より柔軟な部隊にならなければならない。即応性が高められた自衛隊は、国家の安全保障を守るための重要な一歩となるだろう。即応態勢の改善と訓練システムの向上により、自衛隊は任務に集中できるようになる。より優れた後方支援と事前配置された装備により、迅速かつ短時間の通知で展開する能力が強化される。
この部隊は、在日米軍、特に米海兵隊との合同訓練をより頻繁に、より複雑に行うことで、その能力と相互運用性を高めることができる。即応予備部隊と第1空挺団を真の即応部隊へ変えるには、時間と費用がかかるが、戦争を抑止し、日本の防衛には不可欠である。有事事態は、必ず作戦につながる。陸上自衛隊は、それらに真剣に備えなければならない。■
Making Japan’s Rapid Deployment Forces Better
The Japan Self-Defense Forces need to work jointly and with U.S. forces to develop a true Rapid Deployment Force.
By Captain Kazuki Hasegawa, Japan Ground Self-Defense Force
November 2024 Proceedings Vol. 150/11/1,461
https://www.usni.org/magazines/proceedings/2024/november/making-japans-rapid-deployment-forces-better
1. Japan Ministry of Defense, Annual White Paper: Defense of Japan 2023 (Tokyo: Nikkei Printing, Inc., 13 September 2023).
2. “MEU Cycle,” www.26thmeu.marines.mil/About-Us/Lifecycle/; Christopher G. Pernin et al., Enabling the Global Response Force: Access Strategies for the 82nd Airborne Division (Washington, DC: Rand Corporation, 28 July 2016); and “NATO Response Force,” www.nato.int/cps/en/natolive/topics_49755.html.
3. Ground Component Command, “What Is the Ground Component Command?” sec.mod.go.jp/gsdf/gcc/hq.
4. Japan Ministry of Defense, Defense of Japan 2023.
5. Japan Forum for Strategic Studies, Taiwan Contingency Study Group, 28 July 2023, jfss.gr.jp/public/images/file/2023-07-28/16905342786422.pdf.
6. “MEU Cycle.”
7. Gen David H. Berger, USMC, “A Concept for Stand-In Forces,” U.S. Naval Institute Proceedings 147, no. 11 (November 2021).
8. Berger, “A Concept for Stand-In Forces.”
9. Japan Ministry of Defense, Defense of Japan 2023.
10. Japan Ministry of Defense.
