米中が台湾をめぐり戦闘状態に入れば勝者はどちらになる？（National Security Journal) ― 中国が日本やフィリピンを牽制してミサイル攻撃に踏み切る事態を覚悟すべきだ

米中が台湾をめぐり戦闘状態に入れば勝者はどちらになる？（National Security Journal)

要点と概要 – 台湾海峡戦争は米国の完全勝利をもたらさない。中国のミサイル・潜水艦・近接脅威が空母と前方基地を脅かす。

-台湾は非対称防衛（移動式ミサイル・強化インフラ・民間レジリエンス）へ移行中だが、米国の産業基盤・弾薬備蓄・修理能力は遅れを取る。

-想定される展開：初期段階のミサイル／サイバー／宇宙攻撃、侵攻船団に対する海上封鎖戦、橋頭堡形成時の海上封鎖・市街戦の可能性、上空には核リスクが存在する。

-最も現実的な結果は「阻止」——中国は征服に失敗するが、莫大な代償を伴う。抑止または勝利のため、ワシントンは生産増強、基地強化、同盟国へのアクセス確保、国民への事前準備を急務とする。

台湾戦争：勝者は誰か、代償は何か？

そう遠くない未来に台湾海峡は戦争に突入する可能性がある。ミサイルと航空機が海峡上空を駆け巡り、軍艦と潜水艦が海域で交戦するだろう。そして世界は問う：アメリカと、その友邦である台湾に戦う余地があるのか？

この問いは空想ではない。1年以上にわたる中国の軍事演習強化、拡大する中国潜水艦部隊、台湾の加速する防衛改革が、この問題に新たな緊迫感をもたらしている。

米国はおそらく中国の台湾制圧を阻止できるだろう。しかし、その代償は公の議論が示唆するよりはるかに大きく、リスクと不確実性を伴う。

先制的な取り組み

抑止力が最善の望みだが、抑止が失敗した場合、アメリカは「勝利」を容易には収められない。実際、最も可能性が高い結末は、北京の目的を血みどろの抵抗で阻止することであり、それはアメリカと同盟国の対応の産業的深さと、台湾の非対称防衛力の強さに依存する。

北京は広範な準備を整えている。かつて絶対的優位を象徴した空母打撃群は、今やDF-21DとDF-26対艦弾道ミサイルの集中攻撃に脆弱だ。中国人民解放軍海軍は世界最大規模であり、そのロケット軍と対宇宙システムは米軍の戦力投射を盲目にし、混乱させ、圧倒するよう設計されている。

地理的要因がこれらの課題をさらに複雑化させる。北京は自国の門前で戦い、補給線を短く保ちながら迅速に火力を集中できる。一方、ワシントンは数千マイル離れた戦域で、ミサイル防衛網とサイバー妨害を縫いながら、自軍を破壊するよう設計された戦場に進入せねばならない。戦略的均衡が変化したのは、中国が意図的にその均衡を崩す手段を構築したためである。

台湾の防衛強化

この変化する環境を認識した台湾は、米国の救済約束への過度の依存から脱却する形で対応している。近年では第4のペイトリオットミサイル大隊を編成し、PAC-3 MSE迎撃ミサイルの受領を開始、国産天弓IV防空システムの試験を実施した。また全社会防衛レジリエンス委員会を設置し、民間防衛訓練の調整、重要物資の確保、インフラの強化を進めている。

今月初め、台北は市民向け最新ハンドブックを発行し、偽情報と攻撃への備えを促した。これらの取り組みは単なる自衛策ではない。中国の軍事増強により米国が救済を保証できなくなった現実を認識した結果だ。台湾は自力で持ちこたえる必要が生じる可能性を理解し、戦う準備を進めている。

対照的に、米国の構図が曖昧だ。ワシントンは依然として「戦略的曖昧性」という政策の刃の先で不安定に揺れている。この政策は柔軟性を得る一方で疑念を招く。一方で、2025年度太平洋抑止イニシアチブでは、兵站、前方基地、同盟国との統合強化に100億ドル近くが割り当てられている。海兵隊は沖縄連隊を沿岸連隊に改編し、人民解放軍のミサイル射程圏内で生存する能力を強化した。台湾海峡に近いルソン島北部の基地を含む、フィリピン国内9か所の基地へのアクセスを確保した。

これらは中国の戦力と台湾の脆弱性に直接対応する重大な措置である。一方で、米国の防衛産業基盤は脆弱だ。長距離対艦ミサイル、強化型航空機格納庫、海軍修理能力の生産は、大規模紛争の需要を大きく下回っている。

弾薬備蓄は不満足で、兵站は限界に達し、修理施設は不十分だ。日本とフィリピンの基地へのアクセスが米軍の作戦持続能力を高める一方で、中国によるこれらの施設への先制攻撃が残酷な前奏曲となる可能性がある。

段階的紛争

紛争自体は複数の段階で展開されるだろう。最初の1週間は、台湾の防衛施設と米軍前方基地を狙ったミサイル集中攻撃、および指揮網を麻痺させるサイバー・宇宙攻撃が特徴となる。台湾の分散計画と移動式発射装置は被害を軽減するが、完全に防ぐことはできない。

次の段階は海上封鎖となる。潜水艦、機雷、長距離対艦兵器が、海峡を越えて人民解放軍部隊と物資を輸送する護送船団に投入される。地理的条件は防衛側に有利だが、中国の地理的近接性と数的優位性により、一部の船舶は突破するだろう。この海上封鎖の戦いの成否は、上陸拠点を維持するのに十分な艦船が繰り返される攻撃を生き延びられるかどうかにかかっている。

執拗な消耗戦で上陸地が崩壊すれば、米国と同盟国は征服を阻止したことになるが、人的・物的・経済的損失は計り知れない。中国軍が脆弱でも橋頭堡を確保すれば、戦争は市街戦・封鎖・長期消耗戦へ移行し、台湾は壊滅、米国は疲弊する。核戦争の危険は全段階で付きまとい、紛争が通常戦域を超越するリスクを高める。

結果を左右する要因

紛争の行方を決定づける要因には、産業能力、台湾の非対称防衛、同盟国のアクセス、国民の回復力が含まれる。産業能力が第一の要因だ。ミサイル生産・維持・修理能力が劇的に増強されなければ、長期戦において米国が中国に耐えうるかは疑問である。

台湾の非対称防衛が第二の決定的要因だ。移動式ミサイル発射台、インフラの強化、民間防衛システムが宣伝通りの性能を発揮すれば、長期戦において戦況を逆転させる可能性がある。第三の要素は同盟国のアクセスである。日本とフィリピンにおける基地使用権は、迅速な増援と危険な遅延の分かれ目となるだろう。

最後に、国民の回復力が重要となる。台湾は民間防衛と社会的結束に多大な投資を行ってきたが、偽情報、爆撃、犠牲者により士気が低下する可能性がある。国民が必要な犠牲の規模を受け入れるかどうかが試練となる。

現在の米国は、北京による台湾の完全占領を阻止できる可能性が高い。最も現実的な結果は「阻止」だ：台湾は事実上の独立政治体として存続し、人民解放軍は支配権を確立できず、北京の賭けは挫折に終わる。しかしこれはピルリクスの勝利に過ぎず、同盟軍は多大な犠牲を払い、台湾は壊滅し、米国の世界的な立場は低下する。より頻度の低い結果は争われた膠着状態：中国軍が脆弱な橋頭堡にしがみつく作戦となる。

完全な敗北の可能性——中国が征服を達成し、米国がこれを排除できない状況——は依然として低いが、その可能性は無視できない。いずれの場合も、その代償は計り知れず永続的なものとなる。

ワシントンが台湾防衛の価値を真に信じるなら、今こそ行動すべきだ。特にミサイル、基地、持続的支援の分野で、産業能力を迅速かつ大規模に拡大しなければならない。同盟関係を明確化し、コミットメントを同期させて、侵略を誘う曖昧さは排除すべきだ。台湾と米国双方で民間防衛を強化し、抑止が失敗した場合の犠牲に備え、国民を準備させねばならない。

抑止力は、その信頼性が現実である場合にのみ有効であり、信頼性はレトリックではなく準備態勢によって支えられる。

アメリカは台湾を救うことができる。しかし、その手段を研ぎ澄まし、意志を固め、厳しい防衛要件に今すぐ投資しなければ、勝利のためではなく、単に敗北を回避するための戦いを強いられるリスクがある。■

A U.S.-China War over Taiwan: Who Wins?

By

Andrew Latham

https://nationalsecurityjournal.org/a-u-s-china-war-over-taiwan-who-wins/

著者について：アンドルー・レイサム博士

アンドルー・レイサムは、平和外交研究所のシニア・ワシントン・フェロー、ディフェンス・プライオリティの非居住フェロー、ミネソタ州セントポールにあるマカレスター大学の国際関係学および政治理論の教授を務めています。X： @aakatham で彼の投稿をフォローすることができます。彼は、ナショナル・セキュリティ・ジャーナルに毎日コラムを寄稿しています。

対中戦で米海軍が空母を派遣すれば自殺行為だ

日本では考えたくない問題に目をつむる傾向があり、『想定外』の一言で片付けることがよくあります。台湾を巡る危険も同様で、米中の軍事衝突は避けられないとワシントンは見ているのに、ええ、そんなに深刻なの、と日本では温度差がありそうですね。さて、以下『1945』の記事ですが、まるで戦前の大艦巨砲主義の繰り返しで空母ありきの米海軍が潜水艦重視に切り替える必要があるとの主張ですが、潜水艦は年間2隻建造がやっとの状況で、一夜にして増えるというわけではありません。中国の戦略思考が米国の戦術思考を上回っている気がします。

 

DF-26中国の砂漠で模擬攻撃を受けるアメリカ海軍の航空母艦のイメージ図。

 

インド太平洋における中国の脅威に対抗し、空母で対応する標準的な米軍の計画は愚かとしか言いようがない.

 

空母の何が問題なのか

台湾をめぐる中国との紛争は、ますます可能性が高まっている。

 

アメリカは地政学的、道徳的な理由から台湾の独立に（少なくとも書類上で）コミットしている。一方、中国共産党は、地政学的な理由だけでなく、イデオロギーの理由からも、台湾は中国の一部だとする主張に執着している。

 

時間が経つにつれてワシントンが弱体化すると北京は考えている。ワシントンは、中国が強くなった今、衝突の危険を冒すしかないと考えている。

 

台湾をめぐり中国と戦争になれば、アメリカ海軍は中国に対抗する槍の先端になる。

 

中国にとっては、人民解放軍海軍（PLAN）が侵攻の先頭に立ち、台湾海峡を越えて中国軍を台湾に送り込むだろう。また、アメリカの台湾防衛には、アメリカ空軍とアメリカ海兵隊が欠かせない。これが、オバマ時代の「エアシーバトル」構想の本質だった。

 

中国封じ込めには潜水艦を優先すべきだ

米国が台湾をめぐり中国と直接戦争するリスクを冒さないとしても、ワシントンが採用する可能性のある別の戦略として、「オフショア・コントロール」がある。これは10年前から浮上しているコンセプトだ。中国は膨大な量の重要物資を輸入しなければならないため（そして中国経済の多くが輸出主導型であるため）、ワシントンは海軍力を使いPLANの手が届かない主要航路を封鎖できると考えている。

 

中国経済の締め付けを意図した封鎖を実施することで、ワシントンの政策立案者は、中国の指導部は経済を動かし続けなければならないので、台湾侵攻を遅らせたり、止めたりすることができると考えている。

 

封鎖は中国経済の健全性を損なう。しかし、国際法上で封鎖は戦争行為となる。中国は長年にわたり、太平洋や南シナ海、東シナ海など、自国の領海と主張する地域で、米海軍に対抗する能力を高めてきた。

 

具体的には、北京はDF-21Dミサイルの大規模な部隊を構築し、南シナ海の人工島に代表される前方展開位置に配備している。この兵器は、メディアでは「空母キラー」と呼ばれ、不吉な存在となっている。これは、アメリカの巨大空母を追跡し、破壊するため特別に設計された装備だ。

 

北京は、航空母艦がアメリカ海軍の基幹だと知っている。空母は兵力投射の究極の形だ。

 

都市といってよい浮遊飛行場は、残念ながら、中国の空母キラーミサイルへの防御力は低い。乗組員の数や、建造と維持にかかる費用を考えると、巨大艦を1隻でも失えば、アメリカの動きが止まること中国は理解している。

 

中国は、台湾侵攻シナリオで米国の軍事支援が遅れれば、中国の侵攻軍が台湾の防衛を破り、台湾併合を完了できると考えている。

 

このため、インド太平洋における中国の脅威に対して、空母で対応する米軍の標準的な計画は愚かなのである。

 

第二次世界大戦の海戦が、当初の主役想定の戦艦ではなく、空母に支配されたように、中国との海戦が空母により定義されることはないだろう。代わりに、潜水艦が海戦をリードすることになるだろう。

 

というのも、米国は、中国との戦争を戦いながら、世界のその他地域での義務を果たすだけの潜水艦を保有していないからだ。

 

米海軍は潜水艦を最優先させるべき

海軍には潜水艦を優先する再編成の動きはない。これは前回の戦間期における戦艦と空母の論争でも起こっていた。当時、海軍はフラットトップよりも戦艦を好んだ。

 

当時の海軍の文化もあり、空母は偶然の産物と思われていたためでもある。日本軍の真珠湾攻撃が起こり、戦艦の大部分を失い初めて、アメリカは残された空母を優先させた。

 

同様に、中国との戦闘で1隻でも空母を失うまで、潜水艦を優先することはないだろう。

 

戦略的に深刻な問題は、中国の台湾侵攻に対応すべく配備した空母を中国のDF-21に沈められる可能性に気づき、手を止め、あるいは手を引くかもしれない事態だ。

 

アメリカの防衛態勢を根本的に変えるべき時だ。インド太平洋では、海軍は潜水艦を最前線に据えるための効果的な戦略を開発するべきだ。インド太平洋に配備された潜水艦は、台湾海峡を通過する侵攻部隊に壊滅的な攻撃を仕掛けることができる。必要であれば、中国本土の攻撃も可能である。

 

潜水艦は、中国艦隊の動きを秘密裏に監視するために使用することができる。さらに、潜水艦は台湾の守備隊に少人数の兵員や武器の補給を密かに上陸させることができる。さらに、潜水艦は最終的には無人偵察機の発射装備に転用することもでき、台湾防衛で重要な戦力増強装置として機能する。

 

空母が海戦のリーダーであった時代は、少なくともインド太平洋地域では終わりを迎えた。中国と戦争に突入する可能性がある以上、「サイレント・サービス」がその役割を果たさなければならない。■

Sending U.S. Navy Aircraft Carriers To Fight China Is Suicide

By　Brandon Weichert

 

https://www.19fortyfive.com/2023/05/sending-u-s-navy-aircraft-carriers-to-fight-china-is-suicide/

WRITTEN BY Brandon Weichert

Brandon J. Weichert is a former Congressional staffer and geopolitical analyst who recently became a writer for 19FortyFive.com. Weichert is a contributor at The Washington Times, as well as a contributing editor at American Greatness and the Asia Times. He is the author of Winning Space: How America Remains a Superpower (Republic Book Publishers), The Shadow War: Iran’s Quest for Supremacy (March 28), and Biohacked: China’s Race to Control Life (May 16). Weichert can be followed via Twitter @WeTheBrandon.

 

再び米中戦の可能性、考えられる展開、悲惨な結果を考える。オリジナル記事読者のコメントもご覧ください。

 

Image from the now closed WantChinaTimes.

想像を超えた事態が現実になるのか？米国と中国は、環太平洋の国際貿易システムで表裏一体だ。このことから戦争は不可能と主張する向きもあるが、歴史では不可能だと信じてられてきた戦争が実際に勃発してきた事実がある。

　本稿では、8年前の議論を更新し、米中戦争の作戦・戦術の詳細よりも、紛争前、紛争中、紛争後の主要戦闘主体の戦略目標に注目する。米中戦争は東アジアの地政学を一変させるだろうが、同時に重要な要素多くをそのまま残す可能性もある。悲劇的なことに、中米軍事衝突は 「第一次米中戦争」として記憶されることになるかもしれない。

米中戦はどのように開戦になるのか

中国と米国の間で戦争が起こる可能性で台湾が最も高い引き金となっている。台湾への中国の継続的な主張と、バイデン政権が台湾防衛へのコミットメントをより明確にしたことが相まり、他の紛争原因は想像が難しくなった。

　戦争がどのように始まるかは、北京が世界の政治情勢をどのように測定するか次第だ。純粋に軍事的な観点から言えば、作戦地域内の米軍資産に直接攻撃を仕掛けることが、作戦上の奇襲となり、米国の対応前に最大限の損害を与える最良の方法だ。しかし、中国は先制攻撃ではなく、米国の反応を誘発することで政治的利益を見出すかもしれない。この場合、中国は台湾に軍事作戦を開始し、米国の反応を待つことで、世界的な同情を呼び、おそらく米国内に政治的議論の混乱を期待するだろう。

　しかし、この場合、米国は軍隊を動員し、エスカレートする一連の危機の末に、戦争は中国が米軍を攻撃することで始まる可能性が高くなる。過去20年間に中国の軍事力が増大したにもかかわらず、中国共産党は、政治がどうであれ、アメリカ軍の動員による全面対応に直面しなくてもよいように望んでいる。そのため、米軍は、中国の対応を無力化し、台湾の迅速な占領を可能にする狙いの中国の開戦直後の一撃を受けても、それに耐える準備が求められる。

同盟国はどう対応するか

この8年間で、西太平洋における米国の同盟体制はかなり強化された。日本は中国の脅威を完全に認識し、再軍備プロセスを開始した。米国は豪州と英国を巻き込み、両国の軍事的支援を確認するかのようなハイレベルの技術・安全保障取引を行った。また、米国は欧州に対し、中国の技術サプライチェーンから切り離すよう働きかけている。最後に、デリーと北京の緊張が悪化し、インドのロシア依存が行き詰まる中、米印安全保障関係は、着実に改善されている。

　直近の CSIS のウォーゲームでは、紛争当初から日本が参加する想定で、この評価は地域 全体の分析的思考と一致している。しかし、日本の支援の程度は、戦争がどのように始まるかに依存するだろう。米国は、英豪の介入にある程度依存することができる。ヨーロッパ（ヨーロッパというのは、実際にはフランスを指す）は、おそらく軍事的には傍観するだろうが、戦争の経済的・財政的条件の形成に貢献する。同盟国の対応は、戦争の経済的・財政的側面の遂行にも影響を与えるだろう。米中貿易関係は世界経済で巨大な存在で、この関係を引き裂けば、最初の爆弾が落とされる前に恐ろしい代償を払うことになる。インドと韓国は、どちらも中国より米国を好むが、直接介入することで大きなリスクを負うことになるため、大きなワイルドカードとなる。

　中国にも、多くはないが、友人はいる。ロシアと北朝鮮は、いかなる紛争においても重要な役割を果たす可能性がある。平壌の役割は、ソウルや東京が、中国の主要な取り組みへの挑戦から注意を逸らすことができるようにすることだろう。ロシアは、中国の防衛産業のニーズに応える一方で、さまざまな前線で破壊的な行動を取るよう脅すことで、不安定化させる役割を果たす可能性がある。もちろん、ロシアがウクライナに関与し続けるかどうか次第であることに変わりない。

「息を呑む」瞬間が来る

最初の「息を呑む」瞬間は、中国共産党が米空母を攻撃を行うときに訪れるだろう。これは、核攻撃を除けば、米国に対する最も重要なエスカレーションである。中国が米空母への攻撃に踏み切った場合、戦争はもはやポーズやメッセージの発信ではなく、敵の軍事力を打ち破り破壊するため全面的に軍事力を投入することになる。最も危険なのは、空母に対する弾道ミサイル攻撃だ。弾道ミサイルは迎撃が難しいだけでなく、核弾頭を搭載する可能性もあるからだ。この最初の一撃の結果次第で、多くが決まる。

　次に怖いのは、アメリカの空母が攻撃された数時間後、あるいは数分後に、アメリカの最初のミサイルが中国本土目標を攻撃する時だろう。米国が中国に対して核の優位性を有しているのを考えると、米国の攻撃第一波は、中国の軍民指導層に強いストレスを与えるだろう。

　ある時点で、中国は人民解放軍海軍（PLAN）の大部分を出撃させる必要が生まれる。このとき、さらに2つの「息の根を止める」瞬間が訪れるだろう。1つ目は、空母や大型揚陸艦など中国の主要艦艇が破壊されることである。米軍はこれを重要目標と見なし、中国の反応によって戦争に対する北京のコミットメントが明らかになる。次の瞬間は、中国のSSBN部隊の出撃だ。もし中国が、アメリカの攻撃型潜水艦がはびこる地域に、脆弱なブーマー艦を出撃させると決定すれば、北京が極めて自信に満ちているか、極めて脆弱であるかのどちらかを強く示唆することになる。

　最後に、米国の空軍と陸軍は、台湾で敗北する可能性がある。もし戦争が間違った方向に進めば、米国の政策立案者はある時点で深呼吸をし、中華民国政府の防衛のためどこまでの血と財を投入するか決定する必要が生まれる。この決断の過程を、環太平洋、いや、全世界が熱狂的に見守ることになる。

勝つのは誰か？

戦争がどのように始まるかに大きく依存するため、誰が勝つかを言うのは非常に難しい。戦略国際問題研究所（CSIS）は最近、台湾をめぐる米中戦争をシミュレートした一連のウォーゲームに関する報告書を作成した。報告書では、台湾が激しく抵抗し、米国が直ちに対応し、米国が日本の基地にアクセスし、十分な数の対艦巡航ミサイルを保有すると仮定して、米国が勝利し、台湾が独立する可能性が最も高いと結論づけた。

　しかし、この定式化には未知数の部分が多く残されている。中国の対艦弾道ミサイルがどの程度機能するか、米国の対PLANサイバー攻撃がどの程度の破壊力を持つか、F-22ラプターが中国戦闘機にとってどの程度危険か、PLANの各要素が実戦でどの程度有効に連携できるか、一般論としてこうした疑問が戦いの鍵を握ることになるであろう。

ドメイン・コマンド（DOMAIN COMMAND）

米国は中国の通信、電子、監視能力をどこまで混乱できるか？

米軍を攻撃するには、先制攻撃者と射手間の通信に依存する。米国がこの通信を中断させることができれば、中国共産党を無力化できる。逆に、中国による米国へのサイバー戦は、米国の政策立案者にとって国内での利害関係を高めることになりかねない。宇宙空間では、米国の衛星ネットワークは、中国の電子および運動学的手段による攻撃の前にどこまで回復力があることが証明される。 米国は中国の監視・偵察ネットワークにどの程度の損害を与えることができるだろうか。

ミサイル防衛

米海軍と米空軍は中国の弾道ミサイルと巡航ミサイルをどの程度撃退できるのか？PLAN、PLAAF、第二砲兵隊は、展開された米軍への攻撃でオプションを多数有する。米国の猛攻に耐えられるかは、巡航ミサイルや弾道ミサイルに対する防衛の有効性と、中国国内および周辺の発射台を攻撃・破壊する能力にかかってくる。

共同作戦

高密度で破壊的な軍事作戦で、中国共産党の異質な諸部隊はどの程度連携活動できるのか。

　米軍と異なり、中国共産党には過去30年間で戦闘経験がほとんどない。逆に、米国の「共同性」へのコミットメントでは、米海軍、米空軍、米海兵隊の共同運用はどこまで準備しているのだろうか。

質vs.量

中国軍は、艦船、航空機、潜水艦を含む軍事資産において、局地的な数的優位を獲得する可能性が非常に高い。米中の技術や訓練の差（縮小）が、米軍がこのような状況でどれだけ生き残り、勝利できるかを決めることになる。

戦争が終わり、平和が始まるまで

この戦争は、戦艦の上で調印する降伏で終わらない。代わりに、一方の参加者が打ちのめされ、憤慨し、次のラウンドを準備することで終わる。台湾の支配は、停戦後も台北政府が権力を維持するか、北京政府が島を占領するかという二者択一である。両政府がある程度、島の領有権を維持したまま和解することは考えにくい。事実上、戦争が終結するのは、a）米国が台湾の中華民国軍の強化をあきらめる、b）中国の海・空軍が大打撃を受け、両岸侵攻や台湾隔離を考えなくなった、のいずれかだ。これは戦争の終わり、あるいは少なくとも中米間の継続的な戦闘の終わりを意味する。永続的な停戦は、敗戦した政府がその結果と和解し、それを国内でどのように売り込むかを考えるため、締結まで時間がかかるかもしれない。

　中国が敗れても、中華人民共和国が実質的に無傷で、中国共産党が依然として政権を維持している場合、「平和」は次の戦争の前の単なる幕間となる。中国共産党は台湾の永久独立を受け入れれば、国内での正統性を維持ができなくなる。逆に、中国は、米国に中国の目標を受け入れさせるか、米国の行動を動機づけ正当化する同盟の枠組みを取り除くことで、勝利を主張できる。韓国、日本、台湾、フィリピンが戦闘に関心をなくせば、米国は戦闘を継続できなくなる。どちらの場合も、米軍に大きな損害を与え、潜在的には米国経済にも打撃を与える必要がある。これで米国の国内政治に長期的かつ極めて予測不可能な影響が生まれる。

　どちらが勝っても、余波は平和というより砂漠のように感じられるはずだ。

戦争の窓

米中で戦争の窓は長く続く可能性がある。どちらかが勝利するための準備は、外交、軍事、技術的な資源に負担をかける。しかし、中国、台湾、日本、米国の貿易ネットワークが、世界が経験したことのないほどダイナミックな経済圏で中心を構成していることを忘れてはならない。戦争はそのエンジンを破壊し、関係者全員が貧困に陥いる。

　戦争予防には、多大な外交手腕と政治的洞察力が必要であるが、その努力に見合う価値がある。■

World War III: What a U.S. vs. China War Would Look Like (Who Wins?) - 19FortyFive

ByRobert Farley

Published 2/10/2023 –

Author Expertise and Experience: 

A 19FortyFive Contributing Editor, Dr. Robert Farley has taught security and diplomacy courses at the Patterson School since 2005. He received his BS from the University of Oregon in 1997, and his Ph. D. from the University of Washington in 2004. Dr. Farley is the author of Grounded: The Case for Abolishing the United States Air Force (University Press of Kentucky, 2014), the Battleship Book (Wildside, 2016), Patents for Power: Intellectual Property Law and the Diffusion of Military Technology (University of Chicago, 2020), and most recently Waging War with Gold: National Security and the Finance Domain Across the Ages (Lynne Rienner, 2023). He has contributed extensively to a number of journals and magazines, including the National Interest, the Diplomat: APAC, World Politics Review, and the American Prospect. Dr. Farley is also a founder and senior editor of Lawyers, Guns and Money.

In this article:ASBM, China, Chinese Military, DF-21D, featured, U.S. Military, World War III

以下でオリジナル記事への読者コメントも紹介します　もちろん読者の皆さんのコメントもお待ちしています

TG
February 10, 2023 at 7:07 pm

特別な専門知識を主張するわけではありませんが、2つ考えを述べます。1）. 台湾を封鎖できるのに、なぜ中国が陸上侵攻するのか？台湾を封鎖し、条件を提示するように仕向ける。中国はアメリカの空母を攻撃する必要はなく、港を機雷で攻撃し、貨物船を数席沈めるだけで、メッセージを受け取って台湾の港への航海を止めるだろう。2）. 中国が相当の規模の地上軍で台湾侵攻できるのか、想像がつきません。兵員輸送船は潜水艦や長距離対艦ミサイルなどの格好の餌食になるのでは？揚陸艦を沈めるのはずっと簡単です。特に、他の軍艦がエリア防御を提供できるとは思えないので、魚雷で沈めるのは簡単です（と思うのですが？）

3）潜入工作員。台湾には常時多くの中国人が訪れていますね？重装備でなくとも、数万人のよく訓練された軽歩兵が奇襲をかければ、政府を乗っ取ることができるのではないか？多分、案外難しいだろうが、それでも米軍と2対1でやるよりはずっと簡単だ。台湾の治安部隊はこのような想定をよく考えているのではないだろうか...。

Drdhesq
February 10, 2023 at 7:19 pm
アメリカが中国大陸を攻撃すれば、中国もアメリカ大陸を攻撃する可能性は十分にある。

Commemtar
February 10, 2023 at 7:21 pm
国防総省の直感では、第47代大統領がホワイトハウスに就任した直後の2025年に、米軍は中国を直接突撃することになるだろう。2024年末までには、米太平洋軍は陸軍の極超音速砲と、空軍と海軍のF-35搭載陸上攻撃ミサイルを保有するだろう。国防総省の将官や提督は、中国との戦争の見通しを立て、何も悪いことは起きないと考えているようだ。2025年には、アメリカ軍は、アメリカの海岸から遠く離れた西太平洋で戦争を開始し、直接指揮を執ることができる最高の完璧な立場にあるであろう。こうして2025年、第三次世界大戦が勃発する。その結果、東アジアでは、韓国や日本などの国々がアメリカの動きと中国の反撃の矢面に立たされ、非常に激しく、完全に、あるいはまったく無頓着な破壊が行われる。しかし、そんなことは気にしない。手下は使い捨てにされる。中国は、南米やアフガニスタンのような国になるだろう。しかし、広大な内陸部とロシアとの2400kmに及ぶ巨大な国境を考えると、ワシントンに完全に服従する可能性は非常に低い。しかし、米国の将軍や提督は、この地域が今後何十年もくすぶり続ければ、大いに喜ぶことだろう。

404NotFound
February 10, 2023 at 8:00 pm
2022年11月初旬、チャールズ・リチャード提督は一瞬の不注意で（意図せず）猫を出してしまった。「ウクライナ戦争はウォームアップに過ぎない。ビッグワン（対中国戦争）が本番で、すぐやってくる」。新型のB-21ステルス爆撃機は、ビッグワンで最初の洗礼を受けることになりそうだ。中国との戦いだ。1989年、アメリカはパナマに侵攻した。これは2003年のイラクの前哨戦と多くの人が考えている。同じように今日、ウクライナは対中戦の前哨戦である。2023年1月に、マイケル・ミニハン将軍は、2024年のアメリカ大統領選挙が終わるとすぐに、西太平洋での行動や戦争が起こると警告した。明らかに、アメリカの上層部は、1941年初頭にドイツ国防軍の上層部が行ったように、戦争計画を立てています。真珠湾攻撃の直前だ。冷戦終結後、アメリカは数え切れないほどの戦争をしてきた。中国との戦争はその最たるものだろう。実際、ソビエト連邦崩壊後の1991年以降、米国は251回もの戦争や軍事衝突を起こしている。ググってみてください。

Steven
February 10, 2023 at 8:03 pm
皆さん方アナリストが考慮に入れていないのは、サイバー戦争と機密資産です。(ヒント：中国が負ける）

Johnny Smith
February 10, 2023 at 9:11 pm
アメリカのミサイル数発が三峡ダムを吹き飛ばせば、大洪水で中国に物理的、経済的に甚大な被害を与える。台湾も同じことを考えているかもしれない。

pagar
February 10, 2023 at 9:27 pm
第三次世界大戦？武器商人を除き、勝者はいないだろう。アメリカは確かに第三次世界大戦を計画している。戦争計画国家であり、戦争のために略奪する国や場所を常に見張っているのです。2022年9月、宇宙システム司令部のマイケル・ゲトライン司令官は、宇宙で起こる戦争について声を大にして語った。2022年11月、チャールズ・リチャード元STRATCOM司令官が、中国との戦争が間近に迫っていることを語った。2023 年 1 月には、マイケル・ミニハンが、2025 年にも中国との戦争が起こると直感したことを語った。アメリカの軍司令官たちが、中国を大きな宝庫と見なし、その正面玄関が誰かに叩き壊されることを望んでいるのは明らかだ。これについては、「でも」「もし」はない。1941年にドイツ軍がレニングラードの宝物でいっぱいのエカテリーナ宮殿を略奪して以来、最大の宝物庫だ。

The Al U Know
February 10, 2023 at 10:23 pm
「戦争では、戦争は決して変わりません」。-CoD.　では、戦争とは何か。オデュッセウスがアガメムノンに言ったとおりだ。老人が話し、若者が死ぬことだ。つまり、中国とアメリカの文明的な衝突は、関係者全員を貧困に陥れるということだ。私はRob Farleyに同意します。少なくとも一時的には。経済的な面だけでなく、潜在的な若者の面でも。また、国内のインフラも打撃を受けるでしょう。衛星ネットワークは、かなりの期間、壊滅的な打撃を受けるでしょう。道徳的な面では、私は言うことができません。「戦争は、他者に有利になるようにしか延期できない」-ニコロ・マキアヴェッリ

富の40％を上位1％が占めているにもかかわらず、インドは今年、経済上位3位を占める勢いだ。中国の人口を追い越す日も近い。米中間の争いに巻き込まれなければの話だが。昨年は14％の経済成長を遂げました。そして、そのような紛争によって揺らぐ可能性のある国々がある。マニラは第二次世界大戦中、3番目に大きな被害を受けた都市である。今回もそうなるのだろうか。日本もそれを承知で軍国主義を強めていくだろう。アメリカによって、中国にまっすぐ向けられた「不沈空母」として利用されなければ。そうであれば、可能性はある。中国共産党のメディアはこれを見て、気まぐれにこの脅威を核攻撃する作戦を呼びかける。さて、どうなるか。イランは黙っているだろうか？ブラジル、南アフリカはBRICSから離脱するのか、独自の道を歩むのか。政治的には国内の格差が大きくなる。戦争のタイミング次第で。選挙中。トランプ、バイデン、デ・サンティス、あるいはあまり知られていない穏健派が台頭してきたとき。誰が責任者になっても、政治的に大きな打撃を受け、おそらく彼らの政党も倒れるだろう。しばらく見られなかった大規模な人命の損失が発生するでしょうから、たとえ勝利したとしても、欧米の生活水準とコストが劇的に変化したときに、勝利したとは感じられないでしょう。戦後、トランプのような人が政権を取ったら。アメリカは内向きになると思うかもしれませんが、もっとひどいことになるかもしれませんね。最も基本的な資源のために、植民地時代の感覚でカナダに寄りかかる可能性があります。真水とかね。グラフィック・ノベルの「We Stand On Guard」をみてください。CBCで90年代に少し取り上げられたことがあります。アメリカは外の世界に対してより硬化しているかもしれませんが、正気を保つために同盟国を必要とするでしょう。おそらくアメリカは船を安定させるでしょう。私は、彼らはまだ思春期段階にあり、次の200年で別のレベルにリバウンドすると感じています。難しい注文ですが。

JIM BEACH SR
February 10, 2023 at 11:11 pm
もし第3次世界大戦が起こるとしたら、ロシアと中国が相手でしょう。アメリカは生き残れないでしょう。アメリカ政府は、1947年のロズウェル事件から始まり、JFK暗殺までの80年以上、アメリカ国民に嘘をつき続けてきました。しかし、そのほとんどはメディアによるものです。

Jai
February 10, 2023 at 11:18 pm
全面戦争で中国が米国に勝つ可能性はゼロだ。

Jacksonian Libertarian
February 11, 2023 at 12:01 am
記事は、3つの主要な問題を無視しています。

1. ウクライナ戦争は、産業時代のダム兵器（戦車、装甲車、大砲、非ステルス戦闘機、水上艦など）が、情報時代のスマート兵器（セイントジャベリン）より大幅に劣ることを明らかにした。戦闘力の経験則：スマート兵器1個＝ダム兵器500個

2. 欧州の最貧国ウクライナと異なり、台湾は豊かな第一世界の経済圏で、地球上で間違いなく最高レベルの技術（3nmチップ）を持っている。台湾は70年前から戦争に備えており、スマート兵器のほとんどを国内製造している。短距離、中距離、長距離の対艦スマート兵器の備蓄があり、中国の工業化時代の水上艦隊を何回も破壊するのに十分だ。

3. いかなる戦争も、即座に中国の戦略的封鎖につながる。中国の対外貿易の98％は、海上港を経由しており、中国のGDPの40％を占める。この貿易の損失は、貿易の直接損失（GDPの40％）と、その他の経済に強いられる経済的混乱により、中国経済を50％縮小させ永久に続くだろう。たとえ戦争の期間が限られてても（中国の水上艦隊を破壊するのに時間はかからない）、中国の海外貿易はほぼ戻ってこないだろう。権威主義的な文化は、第一世界の継続的な影響なしでは、近代文明の創造も維持もできない。中国を高めた外国人投資家が、リスク、第一世界の禁輸措置、国有化で追い出されれば、中国の非効率的で無能で腐敗した国有企業（独占企業）だけが残る。アフリカ、南米などでの中国の腐敗した海外投資は失われる（犬と一緒に寝れば、ノミと一緒に目覚めるのだ）。

Jimmyf40
February 11, 2023 at 2:24 am

「第一次中米戦争」は1900年に起こっていた。1900年 外交的認可を受けず中国の田舎に進軍した 図々しい西洋の軍隊は ボクサー・リベラル（義和団）として知られる 中国人に大敗しました。その報復として、今度はイギリス領インド帝国のガスリー将軍が率いる、インドから集めた軍隊と千人以上のアメリカ海兵隊を含む遠征隊が、中国首都に攻め込み、虐殺し、強姦し、傷つけ、略奪し、焼き払ったのである。これは、アメリカ兵がCbinaで戦闘任務を行った最初の例であり、彼らは非常に喜んでこれを行った。同行した日本軍の指揮官でさえ、アメリカ兵と帝国軍を含む西側諸国の仲間の行動に驚きました。あるアメリカ兵は、地元の男性の家に入り、その男性を射殺した後、中にいた女性たちを犯したという記録が残っています。

Him
February 11, 2023 at 2:38 am
2023年、サプライチェーンの中国生産は、ビジネス的に全く意味がない。しかし、レブロン・ジェームズとNBAの例は、多くの、あるいはほとんどの企業が、短期的な金銭的利益の誘惑で意思決定をしていることを示している。企業の権威ある立場にある人々の愚かさ、あるいは故意の盲目さからは逃れられないのだ

Webej
February 11, 2023 at 2:48 am
弾道ミサイルと巡航ミサイル

極超音速の「迎撃」について言及がない。

vnvet
February 11, 2023 at 3:39 am
アメリカが中国、ロシア、その他の国と1対1の直接対決で戦うことはありえない。第二次世界大戦以来、常に最初に国連合を形成します。1949年以来、米国が単独で（外部の助けなしに）どれだけの紛争や戦争を戦ってきたか、歴史を調べてみてください。

ATM
February 11, 2023 at 10:54 am
そうなる前に、中国首相はキューバ・ミサイル危機のような交渉と膠着状態を始めることができる。また、中国がロシアとNATOのような相互防衛条約を結び、アメリカが先制攻撃すれば、ロシアと中国からMADが発動されるようにすることも論理的です。私は水晶玉を持っていないが、なぜそうしないのだろう。

MARK
February 11, 2023 at 12:43 pm
戦争はお金がかかるし、非生産的だ。しかし、政治的な勝利者はサーベル・ラトリングするほうだ。

Ted
February 11, 2023 at 1:37 pm

ペンタゴンのトイレに中国のスパイが縄を仕掛けて、パニックと混乱を引き起こしたとき、戦争が始まるだろう。米軍全体がDEI訓練で休む間に、中国は台湾を占領し、太平洋艦隊を沈めるだろう。

Jack
February 11, 2023 at 5:05 pm

核戦争になるよ、すぐに

Dave Nelson
February 11, 2023 at 5:56 pm
TGさんのコメント、このリストの一番上を再読した。台湾とグアムの中間地点で中国が大規模な電磁パルスを使用した場合の有効性について、適切な分析が欲しい。台湾、フィリピン、グアムの電気設備が壊れる。台湾の港や国際空港に小型核兵器を数発撃ち込めば、電磁パルスとともに、台湾は大規模な飢餓シナリオに陥り、救出の望みはゼロになる。中国はただ待てばよい。上記のような事態が発生した後、台湾の友好国ができることは本当に何もないと思う。