コロナウィルス後のPRC② 中国の危険性を世界が認識するのが遅すぎた

中国の危険性、中国共産党の危険性への認識が世界が広まっている中、いまだにこの見方を否定する勢力が残っているのも事実です。また、すぐヘイトだ、人種差別だと騒ぎ立てる勢力があるのはいかがなものでしょうか。今回のウィルス騒動で中共が悪の根源なのは明らかです。世界は黙っていないでしょう。

中国の目標は米国の国力を減退させるだけでなく、米国主導の国際秩序に代わり共産主義に基づくグローバル統治モデルの樹立にある。

外交政策は自国社会や国際政治のありかたといった観点に基礎を置くものだが、過去に縛られがちだ。▶歴史からの学びに意義はあるものの、条件が変化すれば過去は参考にならなくなる。▶冷戦期の米外交政策は共産主義を世界に拡散するソ連政府像に支配されていた。▶ソ連は米国と協調せず、競合相手であり、そのためソ連の封じ込めが必要だった。▶米国の政策決定層はこの方向を米国社会が完全支持すると見ていた。

だが冷戦の対立構造が終わると安全保障担当補佐官、国務長官を歴任したヘンリー・キッシンジャーのような戦略思考家でさえ共産中国を無害な相手と誤解し、米国にとって「責任感ある相手」とか戦略提携国とさえ見て、中国の発展を好意的に捉えていた。

中国は単なるライバルではない。強敵である。▶目指す目標は米国の弱体化だけではなく米国に代わり、また米国が作ってきた自由な国際秩序に代わり、共産党の価値観に根付くグローバル統治態勢を樹立することにある。

PRCのほうがソ連より危険だ。▶それは中国が予測困難でありながら強力だからだ。▶急速に伸長する国力とイデオロギーが合体した上に強硬な指導者習近平がある。▶習は極端な野望と自らの権力基盤の保全に偏執する人物だ。▶ソ連より予測が難しい敵が中国だ。 

米国との競争に疲弊したUSSRの過ちを中国が学習しているため、中国はソ連より強敵だ。▶中国は極度の適応力がある敵だ。適応力が優れているため、中国は敵というより協力国とみなされてきた。▶中国は協力国として重要視され、西側の経済エコシステムに組み入れられ、繁栄の享受を許されてきた。▶中国の急成長が可能となったのは自国の努力もあるが、米国の政府、産業界、金融市場、高等教育機関があったからだ。

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米政府、産業界、知識層には今でも中国をパートナーととらえ、米中関係を「正常」状態に戻す期待が残っている。▶コロナウィルス後も米エリート層と中国実業界の密接な関係は変わりがなく、トランプが大統領の座から降りればすべて正常に戻ると考えているようだ。

だがそんな望みも中国が繰り広げる地球大プロパガンダ活動により砕かれている。中国は工作活動でソ連でも実現できなかった形で米国社会へ侵入し弱体化をはかり、機会をうかがっている。▶そのひとつがUsenetで、GPS情報を盗み、キャッシュを埋め込んでいる。

中国共産党の特徴をもとに中国の行動様式、戦略目標を見ると、今後中国の国力が弱体化する兆候は見えないが、経済面で力の源泉を遮断すれば変化が生じそうである。▶習近平の権力基盤を崩し退陣させればよい。

中国を変化が容易に発生する国と見るのは誤りだ。▶中国は国際機関に自国の価値観を持ち込んでおり、一帯一路も経済の外観をかぶっているだけだ。

米国は攻撃を受けたり大きな危機の発生後に、脅威が判明した場合に競合国家からの脅威に最も激しく反応する。▶ただし今回はこれが見当たらない。▶歴史を見れば真珠湾、チェコの蜂起、ベルリン危機後の米国の対応は十分なものであった。▶冷戦により高レベルの脅威が判明してもトルーマン政権の脅威対応は不十分で、ソ連の強権外交に対抗できなかった。それでも同政権が米国や同盟国のために戦略的な基盤を形作ったことは評価せねばならない。

中国との対決には脅威認識など過去を想起させる要素がある一方、米国社会の多数が中国を脅威と認めていないため、状況は冷戦時より悪いといえる。▶これは経済界のみならず安全保障分野でも見られる傾向で、米国の反応を鈍くさせる原因にもなっている。▶米政府関係者や経済界のトップに中国の脅威を過小視する傾向がある背景にはPRCによる精力的な工作活動がある。脅威と捉える傾向を最小限にさせながら必要な対応策へ集中できなくしている。▶こうした特殊な動きのため必要な対応が米国で遅れがちで危険を生んでいる。▶中国に効果を生む対応を開始する前にこちらは戦略面、道徳面で明瞭さを確立すべきだろう。■

この記事は以下を再構成したものです。

Why Was the U.S. So Slow to Recognize China As Dangerous?

May 2, 2020  Topic: Politics  Region: Asia  Blog Brand: The Buzz  Tags: ChinaCoronavirusGreat Power CompetitionRise Of ChinaTrade War

by Bradley A. Thayer Lianchao Han

Bradley A. Thayer is Professor of Political Science at the University of Texas San Antonio and is the co-author of How China Sees the World: Han-Centrism and the Balance of Power in International Politics. Lianchao Han is vice president of Citizen Power Initiatives for China. After the Tiananmen Square Massacre in 1989, Dr. Han was one of the founders of the Independent Federation of Chinese Students and Scholars. He worked in the U.S. Senate for 12 years, as legislative counsel and policy director for three Senators. @thayerhan1.

This article by Bradley A. Thayer and Lianchao Han first appeared in Real Clear Defense on April 30, 2020.

メディアにショック、米国人過半数が中国ウィルス名称に違和感なし。

ウィルス流行で社会も生活も変わってしまいました。今回の騒動がどこから発生したかは明らかです。米国では中国への集団訴訟もあり、大統領も歯に衣着せぬ発言をしています。同じ調査を日本でしたらどうなるか、性善説の日本ではウィルス流行は自然現象と見る向きが多いのでしょうか。いえ、国民はそこまで無知ではないです。中国人がWHOトップとなり、発生地名称が使えなくなったのをいいことにメディアは人種差別だの、レイシストだの言いたい放題で、中国を擁護していますが、もう少ししたら中国共産党やWHOへの批判が一斉にでるか、注目です。

米国成人の大多数が「中国ウイルス」の名称が適正と考えている。世論調査で判明した。メディアは反対に、ドナルド・トランプ大統領がこの表現を使うのを批判している。

ハリス世論調査で米国人50％以上がトランプ大統領の使う「中国ウィルス」に強く共感すると回答している。▶調査結果は全国メディアが「中国ウィルス」示す反応と大きく乖離している。▶MSNBCアンカーのジョン・ハイルマンはトランプが「中国ウィルス」と呼ぶのは「人種差別主義そのものでありレイシストと自ら認めるものだ」と3月に放送で語った。▶CNNのジル・フィリポヴィックも「中国ウィルス」は「外国人排斥のレイシズム」とし、ヨーロッパで黒死病の原因としてユダヤ人へ濡れ衣を着せた史実と比較した。▶だが米国一般の見方は違う。

ハリス社の世論調査は3月から4月にかけ3回行われ、トランプ大統領に賛同する米国民はそれぞれ52％、54％、52％だった。▶直近のハリス調査は成人1,993名を対象に4月3日から5日にかけ行われ、圧倒的多数の米国民がウィルス流行は中国政府の責任と見ていると回答。これは病理学調査の結果とも合致する。

中国政府があと3週間早く行動していればCOVID-19の流行は95％予防できたとの調査結果もある。▶「中国はウィルス被害を他国に賠償すべき」と考える米国人は58％と最新のハリス調査にある。■

この記事は以下を再構成したものです。

Poll: Most Americans Are Okay With Calling the Coronavirus the "China Virus"

CCP-19 would be better.

by Peter Hasson

April 11, 2020  Topic: Politics  Region: Americas  Blog Brand: The Buzz  Tags: ChinaCOVID-19CoronavirusAmericaTrump

https://nationalinterest.org/blog/buzz/poll-most-americans-are-okay-calling-coronavirus-china-virus-143287

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パンデミック時代の安全保障

第二次大戦終結後初めて米海軍空母の機能を封じる敵が出現した。敵対国家ではなく、ウィルスだ。米軍事力の究極の象徴が目に見えない敵に屈し安全保障分野に驚きの声が広がっている。ロシアや中国との大国間軍事対決に備える中で、米国はより危険なパンデミック流行に関心をはらってこなかった。

米海軍は3月31日に空母USSセオドア・ローズヴェルト乗組員多数がグアム島内施設への隔離を開始したと発表。艦内で中国ウィルス疾病が大量発生した。同艦は1月から太平洋でのパトロールを展開中で、3月24日に初症例3件の発生を報告。3月30日には症例が100名になり、艦長ブレット・クロジアー大佐から緊急文書が海軍に発信され、大量発生の阻止対策を求めてきた。艦内で乗組員同士が距離を置くことは不可能で、隔離検疫施設はないと艦長は訴えた。クロジアー艦長は同艦の戦闘能力を犠牲にしても寄港し乗組員多数を避難させ、アウトブレイク状態が落ち着くまで待つしかないと判断した。

太平洋ではUSSロナルド・レーガンでも2症例が見つかったとの報道がある。ニミッツ級の両艦は空母打撃群の中核であり、米国の兵力投射能力の根幹である。レーガンでも乗組員の退去が必要になれば、米国は太平洋の同盟国防衛と自国の国益の防護の象徴を失う。

ローズヴェルト事案はパンデミック疾病が国家安全保障に及ぼす脅威を改めて教えてくれた。影響が一番軽くても軍の即応体制に影響が出るし、交代部隊を派遣すれば国内の公衆衛生に穴が開く。悪意ある勢力ならこの機会を捉え混乱と破壊を企てるだろう。

それでも最悪のシナリオと比べればこれなど軽いものだ。流行病で死亡した米国人の合計は戦死者を上回る。現在の予測が正しければ、中国ウィルスによる死者はヴィエトナム戦、朝鮮戦争、イラク・アフガニスタン戦の死者合計より多くなる。さらに現在直面しているウィルス以上の致死性を持つものがある。1918年のインフルエンザ流行は40百万名の生命を奪い、第一次大戦の戦死者の4倍に相当する。

米国政府が今回の事態を超大国間の武力衝突に匹敵する脅威と同様に受け止めてこなかったのは残念でならない。国家安全保障担当補佐官だったジョン・ボルトンは国家安全保障会議でパンデミック脅威が所管の事務局が格下げされたことに警告を出していた。トランプ政権の例にもれずパンデミックへの準備体制も近視眼的かつ予算計上が不足している。

パンデミック関連の安全保障は通常型の脅威への準備と比べるといかにも劣勢だ。昨年も国防脅威削減庁の生物関連脅威に関する各国協力予算が極超音速ミサイル開発に流用されてしまった。国家核兵器安全保障部門は予算が2割増額で新型核兵器調達に向かう中で疾病制御予防センター（CDC）の予算は15％減らされた。2019年度の連邦予算で公衆衛生関連事業は136億ドルだったが、2021年度予算要求でトランプ政権は核兵器開発関連に460億ドルを計上している。

今こそ行動のときだ。疾病発生の歴史を見れば、次の大流行の発生はもしもではなく、いつになるかの問題だ。軍には各種任務があり、さらに追加したところでリスクや対策費用が減るわけではない。パンデミックへの準備として「政府全体」による対応が必要だ。その中で国防総省には多省庁にない能力があり、パンデミックへの準備体制もある。しかし、予算は公衆衛生担当部門に直越投入したほうが次の伝染病流行の予防、発見、対応に効果が出る。分担と予算執行を適度に行えば、ペンタゴンも減量運営を強いられよう。少なくとも表面的には。国防と無関係の連邦、州政府、地方当局あるいは民間団体に権限を与えれば猛威を振るう疾病への対策がもっと効果を上げるはずだ。

ノーエル受賞者ジョシュア・レダーバーグは「人類最大の脅威は地球上にずっと居座っている。それはウィルスである」と述べた。生医学研究も公衆衛生の準備体制も国際協力も全て世界規模での衛生面での安全保障実現で鍵となる。次の世界的流行が現実になる前にこうした柱を強化したいものである。 

パンデミック時代の国家安全保障はもう始まっている。■

この記事は以下を再構成したものです。

National Security in the Age of Pandemics

• BY GREGORY D. KOBLENTZ
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• https://www.defenseone.com/ideas/2020/04/national-security-age-pandemics/164365/?oref=d-river

• Gregory D. Koblentz is an associate professor and director of the Biodefense Graduate Program at George Mason University’s Schar School of Policy and Government. He is also a member of the Scientists Working Group on Biological and Chemical Security at the Center for Arms Control and ... FULL BIO
• Michael Hunzeker is an assistant professor at George Mason University’s Schar School of Policy and Government. He is also the associate director of the Center for Security Policy Studies. He served in the U.S. Marine Corps from 2000–06 and holds an A.B. from the University of California, 

やはり中国ウィルスは生物兵器開発から生じたのか

世界の政治経済に大きな影響を与えている発生源が中国なのは明らかなのですが、各国は医療体制の崩壊を食い止め、死亡者を抑え込むのに必死で冷静に発生理由を考える余裕がありません。しかし、事が落ち着けば中国は国際社会から厳しい目にさらされ、中国人が一番恐れる面子の喪失、さらに政治経済体制の変更、または中国の退場につながるのではないでしょうか。そうなるとコロナウィルスなどという名称は笑止千万となります。中国の存在を極力表に出さないよう尽力したWHOも責任を取らされるでしょう。そのため本ブログでは中国ウィルスの名称を今後も続けます。2020年が中国衰退のスタートととなるのかは歴史が証明していくでしょう。

COVID-19は生物戦の開発途中に生まれたのか。生物兵器の開発中にウィルスが意図的か偶然から漏出したと米中両国が陰謀説で非難しあっている。こうした事例で生物兵器投入が主張される事が多い。生物戦の試みはあったが、成功事例は稀だ。研究が進歩しても、生物手段の制御、管理がむずかしいため実際の投入となっていない。

生物戦の歴史

伝染病流行を見て、戦争に使えると考える人は常に存在してきた。感染者を敵地へ旅行させる、死体や汚染物を敵地に投入する等だ。実際にこうした策が試されてきたが、成功例はわずかだ。

その中でアメリカ先住民を天然痘に罹患させたヨーロッパの入植者の事例は数少ない成功例だ。とはいえ、効果はごく限られていたとの証拠がある。フォートピット駐留の英軍が天然痘患者の使った毛布をポンティアックの戦いでインディアンに使わせたが、効果は疑わしかった。数十年後に今度はオーストラリア原住民に英軍が同じ戦術を使ったとの記録がある。ただし、アメリカ入植者が先住民へ疾病を持ち込んだのは事実で、その最大の例がメキシコだ。コルテスの現地征服を天然痘流行が助けた。北米でも天然痘はじめ疾病の流行で先住民が減少したところに入植者が入り込んだ。

工業化の時代の初期での戦争で画期的な生物兵器の投入機会が増えた。第一次大戦でドイツは米国の家畜に炭疽菌感染を試みたが失敗している。第二次大戦中の主要国で生物戦の研究開発が続いたが、実際に投入したのは日本とソ連だけだ。日本は中国戦線に集中し、腺ペストやコレラを戦闘員民間人を区別せず流行させようとした。中国側に死者が発生したが、日本軍にも被害が生まれている。戦後も中国ではコレラ大流行が定期的に発生している。

ソ連が1942年にドイツ軍の侵攻を食い止めようと野兎病を生物兵器として投入したとの主張がある。ドイツ軍の夏攻勢の勢いがスターリングラードで衰えたが、感染が意図的に実施されたとする証拠は弱い。

ソ連と米国はそれぞれ生物兵器の大規模開発を戦後に開始し、旧敵側の研究成果を活用した。両国で事故やテストで民間人に被害が発生しているが、大規模流行は回避してきた。冷戦中に米ソが生物兵器を大規模投入したとの証明は難しいが、農作物の収穫を減らす効果がある生物学的手段を投入されたとしてキューバが米国を数回にわたり非難している。

非国家勢力は生物戦で一定の成果を上げてきた。ラジニーシ宗教カルト集団が1980年代のオレゴンでサラダバーにサルモネラ菌を入れようとしたが、大きな成功といえなかった。オウム真理教カルト集団は炭疽菌を1990年代に東京で散布しようとしたが、うまくいかず化学兵器に変更した。9-11事件後に、炭疽菌を郵送する手口で米国人に死者が生まれた。

避けられないリスク

感染を兵器に使うと使用側にも被害が生じるのが最大のリスクだ。上の例でも攻撃開始した時点で攻撃側に罹患発生の場合があり、攻撃防御双方に被害が生じる。

生物兵器攻撃の成功を左右するのは敵味方をどこまで区別できるかだ。自然の免疫性を自軍が有する場合に最大の効果が生まれる。前出のコルテスと原住民の関係がこれに当たる。ただし生物兵器の影響は使用後も残ることがあり、当初の想定を超えた流行が発生することもある。

これ以外に、対象国の政治経済制度がパンデミックの回避能力で攻撃側より劣ると生物兵器が効果をあげやすい。同様に家畜や農産物への攻撃が大規模被害を生む場合がある。ただし、大流行を発生させ敵に大きな損害を与えつつ自らには軽度の影響しか発生しないと考えれば大きなリスクとなり、さらに国際条約上で非難され、違反を指摘される。

まとめ

人類の歴史を通じ疾病で死亡した人口は戦争の被害者を上回ってきた。疾病を兵器として投入が試みられてきた。自国内の流行を敵国にしわざと非難されてきた。だが生物戦の成功事例は限られ、逆に国際社会は生物戦へ反感を強めた。将来において国家なりテロ集団が生物兵器を効果的に使う方法を発見する可能性はあるものの、本当に効果を生むかは推測の域を出ない。■

Robert Farley, a frequent contributor to TNI, is a Visiting Professor at the United States Army War College. The views expressed are those of the author and do not necessarily reflect the official policy or position of the Department of the Army, Department of Defense, or the U.S. Government.

この記事は以下を再構成したものです。

Does Coronavirus Prove Biological Warfare Is Coming?

by Robert Farley 

March 28, 2020  Topic: Security  Blog Brand: The Buzz  Tags: CoronavirusBiological WarfarePandemicMilitaryWar

https://nationalinterest.org/blog/buzz/does-coronavirus-prove-biological-warfare-coming-138347