Fire the Missiles! The U.S. Navy Is Ready To Sink China's New Aircraft Carriers
Here is how it could go down.
Key point: The U.S. Navy remains stronger than the PLA Navy in open-sea battle. 米海軍がPLA海軍に対し優位性を発揮できるのは戦闘が外洋で発生した場合だ。
中国は米原子力空母（CVNs)を駆逐する誘導ミサイル各種を「空母キラー」として永遠に喧伝するつもりなのか。注目されるのが対艦弾道ミサイル（ASBMs)のDF-21D、DF-26で人民解放軍（PLA)が接近阻止領域否定(A2/AD)防衛体制の要としている
中国政府はペンタゴン含む重要な相手に中国軍事力の威力をまんまと信じ込ませてしまった。事実、ペンタゴンによる直近の中国軍事力年次報告書でPLAがDF-21Dで「空母含む艦船を攻撃する」とあり、中国沿岸から900マイル地点でも攻撃可能としている。
だが米海軍にも空母キラーがある。正確に言えば艦船キラーというべきか。空母に打撃を与えたり撃沈できる兵器なら小型艦など簡単に相手にできる。また対艦兵器は射程、威力など多様に進化しており、米海軍は冷戦終結後の休日状態から覚醒しつつある。ではどちらの空母キラーが艦艇を撃破するのか。
まず空母キラーということばだが、中国のロケットが米海軍の誇りを遠距離から狙い、アジア域内の同盟国を支援する米国の努力を無にするとの響きがある。またPLAからすれば艦船を外洋に派遣せずに世界の歴史を変えることができると聞こえる。ASBMの発射ボタンを押せばいい、というわけか。
そうだろうか。射程距離にこだわる必要はあるのか。DF-21Dで900マイルとされるが、これは空母搭載機材の戦闘半径を超える。空母任務部隊はアジアの戦域に到達する前に排除されてしまうのか。さらに射程距離の食い違いからもっと悪い効果が生じる。今年秋の北京軍事パレードではDF-21の射程は1,800マイルから2,500マイルとされた。
技術が進めばPLAの弾道ミサイルがアジアの第二列島線にある米海軍や同盟国艦船に脅威になる日も来るかもしれない。DF-26の最大射程が伸びればASBMは事実上どこでも艦船を狙えるようになる。
グアム東の海上艦艇を中国沿岸部から狙うのは大西洋で言えばグリーンランド東にいる敵艦をワシントンDC中心部から狙うのに等しい。グアムまで射程に入れば空母部隊に危険な状況となり、グアムのみならず日本他西太平洋各地がミサイル攻撃の影に怯えることとなる。
重要なのはPLAがDF-21Dを海上標的に向け一回も試射していない事実で、配備から5年経つが何ら変化がない。DF-26でも実戦を意識した試射がない。平時に完成していない技術だと有事には失望しか産まない。
中国の技術で本当に機能すればASBMは有益な装備となる。米軍からは中国のASBMへの対抗手段はないとの発言が出ている。米国は条約によりDF-21DやDF-26に匹敵する中距離弾道ミサイルの開発を自ら禁じてきた。条約を破棄しても艦船攻撃用の弾道ミサイルをゼロから開発、試験、配備するには数年間必要だ。
とはいえ、米海軍に策がないわけではない。では米海軍は敵空母に戦闘になればどう対処するのか。その答えは筆者が海軍大学校でいつも述べている答えと同じだ。つまり状況次第。
まず戦闘の場所で変わる。艦体対決が公海の真ん中で中国から遠隔地であればPLAは米空母を攻撃できない。ASBM、巡航ミサイルともに機能しない。沿岸部や沖合島しょ部から飛び立つ航空機でも対応できない。
だが前者は艦体同士の対決の場合だ。両軍が実際に投入する火力が結果を左右し、人員の技量、戦術行動等が同じと仮定する。PLA指揮官は陸上配備装備を活用するだろう。だが同時に米海軍も同盟国の海軍部隊と共同で作戦展開するはずで、近海では日本、韓国、オーストラリア部隊を頼りにできる。中国と同様に各国部隊も陸上配備装備の威力を存分に発揮するはずだ。
戦闘の場所が異なれば状況も全く違う。近海部では偶発要素に左右されがちで状況も流動的だ。
遠海、近海問わず潜水艦戦が米海軍戦略で共通要素となりそうだ。原子力攻撃潜水艦（SSNs)は公海で水上艦を標的にできるし、A2/AD防衛ラインをすり抜け敵艦を沿海部でも狙える。
ということはSSNsが米海軍の作戦の中心となる。このことからも米議会がSSN部隊規模を現在の53隻から2029年に41隻にまで縮小したのは大きな過ちと言える。中国が原子力、通常型合わせて増強し、2020年に78隻になるといわれる中で米側が23％も戦力縮小するのだから。ロシアも潜水艦部隊の再整備に入っている。
米潜水艦に空母キラーの役目が与えられる。中国の空母戦闘集団と戦うというと近未来の響きがある。PLA海軍が供用中の空母は一隻で、旧ソ連艦を遼寧と命名している艦のみだ。同艦は練習用として今後も残ると見られ作戦用に遼寧を改良した艦の乗組員養成に使われるはずだ。
中国がPLA向け空母2番艦を完成したと仮定する。純国産建造艦となり、USSフォレスタルとしてニューポート・ニューズ造船が建造したのと寸法や機能はほぼ同じ艦となる。フォレスタル建造はわずか3年で完了した。
さらにPLA海軍が空母任務部隊の海上運用方法をマスターしたと仮定する。中国艦隊に空母が加わり、公海上の艦隊対決が2020年以降に実現するとしよう。
その時点でも空母航空部隊が米海軍の空母キラーの中心となる。米CVNは85機を搭載できる。中国の次の空母の搭載機数予測はばらつくが、最大規模で固定翼機回転翼機合計50機と想定しよう。控えめに言っても米CVNの航空戦力は中国海軍より70％大きいことになる。
また機材の比較でも米側が中国より強力だ。次のPLA海軍空母も遼寧と同様にスキージャンプ式の発艦となるようだ。この方式では空母発艦する機体の重量に制約がつき、燃料や兵装の搭載量が犠牲になる。
米CVNsでは蒸気または電磁方式カタパルトで重量の大きな機体を発艦させる。搭載兵装が多いとそれだけ攻撃力があり、燃料を多く搭載でき飛行距離や滞空時間が伸びる。
F-18E/Fスーパーホーネットの例では戦闘半径は400カイリ程度だが中国のJ-15艦載機も同程度だ。だがここでも米航空部隊が数の上で中国を上回り、それだけ攻撃力も高くなり米海軍が有利だ。
さらに2020年には対艦兵器として有望な装備の技術が成熟化し、供用開始する。現状の対艦兵器の中心は旧式ハープーン巡航ミサイルで射程は60マイル程度だ。PLA海軍のYJ-18が290カイリとの公称でいかにも頼りない性能だ。
このため米海軍の射程延長に技術陣が努力している。ボーイングはハープーンの射程を倍増する。ペンタゴンの戦略性能整備室はSM-6対空ミサイルを対艦用途に転用することに成功し、水上艦の攻撃射程は二倍3倍に伸びる。この流れは今後も続く。海軍はトマホーク巡航ミサイルの転用のテストも行った。冷戦時の長距離攻撃能力が復活しつつあり、新型長距離対艦ミサイルの開発も進んでいる。
新型ミサイルの配備もさることながら運用方法が海軍に重要な要素だ。「分散威力」の名称で火力を艦隊の各艦に展開しつつ標的に火力を集中させるのが海軍の構想だ。このため武装をこれまでより幅広い艦船に搭載することになり対艦ミサイルも同様だし、今後は電磁レイルガンや艦載レーザーがここに加わるはずだ。
そうなると米海軍の空母キラーとは単一の兵装ではなくなる。潜水艦、航空戦力に加えて新たな対水上艦戦の戦力が実現する。問題は外洋での戦闘が対中戦で一番発生の可能性が低いシナリオになりそうなことだ。太平洋のど真ん中で何を巡って戦うのか。またPLA海軍を火力の後ろ盾のある海域から遥か離れた地点まで呼び出すことが可能だろうか。
できないだろう。PLAの接近阻止兵器の有効射程内で艦隊行動が展開する可能性のほうが高い。列島線から大陸に向けての海域こそ中国が最も注視する部分である。また海上航行の自由の擁護者たる米国がアジアの同盟各国の安全保障の上でも海洋国家として勢力を維持すべき海域でもある。米中対立が更に進めば沖合の空海で両国の武力衝突が起こってもおかしくない。
だが現実になれば面倒な事態となる。米軍がアジア大陸部分に接近すれば、それだけA2/AD防衛網に接近することになる。空母を狙うASBMsが西太平洋で開戦初日に発射されれば展開中の米艦船には大変な事態になる。沖合で防御にあたる小型哨戒艇やディーゼル潜水艦が巡航ミサイルを発射するだろう。
さらに沿岸部に展開する対艦兵器はASBMだけではなく巡航ミサイルやミサイルを搭載した航空機も一斉に海に向かい出撃するだろう。その標的には陸上航空基地やミサイル陣地も含まれる。つまり、A2/ADは米艦の各艦長に頭の痛い戦術作戦問題になる。
PLAの海軍艦艇は西太平洋なら相当の威力を発揮できるが、その他の太平洋やインド洋さらに遠隔地となると話は別だ。つまりPLA海軍は現代版の要塞艦隊であり、中国艦艇は陸上の防御陣地の有効範囲内で安全に待機できる。
要塞艦隊が外洋部に出て防御の傘から外れると悲惨な運命に見舞われる。本国近くなら陸上の火力支援を受け安全だ。中国はこれを理解しているのだ。
歴史上の前例を簡単に見てみよう。要塞艦隊構想には前身がある。海洋権力の思想家アルフレッド・セイヤー・マハンによる名称だがロシア海軍が要塞砲の射程内に指揮する艦隊を留めて優勢な敵に対応した事実がある。この場合の艦隊は要塞の前衛を務めたが火力に劣る艦隊は要塞砲を頼りにしていた。
旅順港のことで渤海への出入り口にあたり、さらに中国の首都へもつながる地点の話だ。ロシア戦隊は東郷平八郎提督が率いる日本帝国海軍の連合艦隊との対決で要塞砲の防御を盾に港内から出ようとしなかった。
旅順港戦隊は要塞砲の射程内にいれば安全だったが、何も達成できなかった。結局、1904年8月に旅順港戦隊は外洋で戦闘に応じ消滅し、日本は1905年5月、対馬海峡でロシアバルチック艦隊を待ち受けた。
結果は日本の大勝に終わったが、旅順港防備隊が日本艦艇へ向けた火砲が数マイルどころか数百マイルまで有効だったらどうなっていたか。マハンの要塞艦隊概念が戦域全体に拡大するだろう。要塞からの火力支援が長距離に渡り有効ならロシア戦隊は逆に勝者になっていたはずだ。
これは正確な類推ではない。中国要塞は飛行施設や移動式対艦兵器を備え数百マイル先の海上を標的にできる。そう、米海軍は外洋戦ではPLAより強力だ。艦隊間の対決が陸上からの応援が期待できない地点で発生すれば米国に有利に事態は展開するはずだ。しかし、戦闘が広い外洋ではなく、限られた海域で発生する可能性のほうが高いため、この想定は意味を持たない。
米海軍は広い海面での戦闘実施に最適化した戦力構造だが、その発生の可能性は少ない。実現可能性が遥かに高いシナリオでどちらが勝者となるのかは不明だ。マハン時代から相当の年数が経っているが、空母を狙う兵器により要塞艦隊は懸念事項になってきた。そしてそれこそが中国の狙いである。■
James Holmes is J. C. Wylie Chair of Maritime Strategy at the Naval War College. This first appeared several years ago.
