核兵器だけではない。北朝鮮の保有する化学兵器、生物兵器も看過できない。

 アナリストは北朝鮮の核兵器の脅威に注目しているが、平壌の化学兵器や生物兵器も心配の種だ

　北朝鮮のキム・ソン国連大使は米国が2023年を"極めて危険な年"にしていると非難した。

同大使は核衝突に関するソウルとワシントンの "継続的なヒステリー"は無謀であり、朝鮮半島の地政学的対立を引き起こしていると主張した。

平壌は国連会合で大げさな主張をすることがあるが、今回の大使発言は、隠者王国の挑発がエスカレートしている時期と重なっている。

北朝鮮の指導者金正恩（キム・ジョンウン）政権はここ数カ月、日本、韓国、そしてアメリカとの核戦争や武力衝突を予告している。平壌はまた、この地域でのミサイル発射のペースを上げており、敵対国を挑発する意思と能力を示している。

アナリストは北朝鮮の核兵器の脅威に主に注目しているが、平壌が保有する化学兵器や生物兵器も心配の種だ。

北朝鮮の大量破壊兵器についてわかっていること

北朝鮮は第二次世界大戦後、核開発計画のスタートを切るためソ連を頼った。ソ連が寧辺（ヨンビョン）核科学研究センターを建設し、1960年代半ばまでに完成させ、配当は得られた。

北朝鮮は1985年に核兵器不拡散条約に批准したが、2003年に正式に脱退した。それ以来、平壌は核実験を何度も行っている。

北朝鮮は化学兵器禁止条約にも加盟しておらず、攻撃的な生物・化学兵器プログラムを監督していると考えられている。

米軍韓国司令部の元情報分析官である著者のロバート・コリンズによれば、平壌は1960年代に生物兵器の研究を始めた。この頃、国防科学研究所の下に細菌兵器の研究組織が作られ、北朝鮮は炭疽菌、コレラ菌、ペスト菌を手に入れた。The Hillのインタビューでコリンズは、平壌のハッカーたちが韓国の化学工場を危険にさらしていると付け加えた： 「韓国の化学工場がどこにあり、爆発が起きたら現地でどれだけの被害が出るかを把握する目的で、韓国の化学事故対応情報システムにもハッキングしている」。

韓国国防省が発表した2018年白書では、北朝鮮が炭疽菌、天然痘、ペストを保有していることを概説している。アナリストたちは、北朝鮮が将来戦争になれば、ホスゲン、サリン、マスタード、V型化学剤などの備蓄を武器化すると考えている。専門家によれば、少なくとも12箇所の施設が化学剤開発を担っていると考えられている。 

IHSジェーンによると、2017年の平壌の生物兵器能力に関する分析では、以下の証拠が挙げられている：

-2015年6月17日、韓国国土整備部は報告書を発表し、北朝鮮は炭疽菌や天然痘を含む各種生物製剤を保有しており、10日以内にそれらを兵器化する能力を有していると述べた。報告書はまた、北朝鮮はまだ生物兵器を使用するための核弾頭を保有していないと述べた。

-2015年6月、北朝鮮は、エボラ出血熱、HIV、「多くの癌」、MERSを治療できる「クムダン-2」として知られるワクチンを製造したと発表した。クムダン-2は、『希土類元素』と『微量の金とプラチナ』から作られた肥料で栽培された高麗人参が原材料と伝えられている。ただし研究者の多くは、これらの主張に大きな疑問を抱いている。

-毒性神経剤VXによる2017年2月の金正男の死の余波で、韓国国防省は聯合ニュースを引用し、北朝鮮軍は連隊レベルの生化学兵器部隊を運用していると述べた。

平壌が核による威嚇を続けている中で、核・弾道ミサイル能力を詳細に分析することは重要である。しかし、化学兵器も重大な脅威であると考えておかねばらなない。■

North Korea's Chemical and Biological Weapons Are the Stuff of Nightmares - 19FortyFive

By

Maya Carlin

Maya Carlin, a Senior Editor for 19FortyFive, is an analyst with the Center for Security Policy and a former Anna Sobol Levy Fellow at IDC Herzliya in Israel. She has by-lines in many publications, including The National Interest, Jerusalem Post, and Times of Israel. You can follow her on Twitter: @MayaCarlin. 

やはり中国ウィルスは生物兵器開発から生じたのか

世界の政治経済に大きな影響を与えている発生源が中国なのは明らかなのですが、各国は医療体制の崩壊を食い止め、死亡者を抑え込むのに必死で冷静に発生理由を考える余裕がありません。しかし、事が落ち着けば中国は国際社会から厳しい目にさらされ、中国人が一番恐れる面子の喪失、さらに政治経済体制の変更、または中国の退場につながるのではないでしょうか。そうなるとコロナウィルスなどという名称は笑止千万となります。中国の存在を極力表に出さないよう尽力したWHOも責任を取らされるでしょう。そのため本ブログでは中国ウィルスの名称を今後も続けます。2020年が中国衰退のスタートととなるのかは歴史が証明していくでしょう。

COVID-19は生物戦の開発途中に生まれたのか。生物兵器の開発中にウィルスが意図的か偶然から漏出したと米中両国が陰謀説で非難しあっている。こうした事例で生物兵器投入が主張される事が多い。生物戦の試みはあったが、成功事例は稀だ。研究が進歩しても、生物手段の制御、管理がむずかしいため実際の投入となっていない。

生物戦の歴史

伝染病流行を見て、戦争に使えると考える人は常に存在してきた。感染者を敵地へ旅行させる、死体や汚染物を敵地に投入する等だ。実際にこうした策が試されてきたが、成功例はわずかだ。

その中でアメリカ先住民を天然痘に罹患させたヨーロッパの入植者の事例は数少ない成功例だ。とはいえ、効果はごく限られていたとの証拠がある。フォートピット駐留の英軍が天然痘患者の使った毛布をポンティアックの戦いでインディアンに使わせたが、効果は疑わしかった。数十年後に今度はオーストラリア原住民に英軍が同じ戦術を使ったとの記録がある。ただし、アメリカ入植者が先住民へ疾病を持ち込んだのは事実で、その最大の例がメキシコだ。コルテスの現地征服を天然痘流行が助けた。北米でも天然痘はじめ疾病の流行で先住民が減少したところに入植者が入り込んだ。

工業化の時代の初期での戦争で画期的な生物兵器の投入機会が増えた。第一次大戦でドイツは米国の家畜に炭疽菌感染を試みたが失敗している。第二次大戦中の主要国で生物戦の研究開発が続いたが、実際に投入したのは日本とソ連だけだ。日本は中国戦線に集中し、腺ペストやコレラを戦闘員民間人を区別せず流行させようとした。中国側に死者が発生したが、日本軍にも被害が生まれている。戦後も中国ではコレラ大流行が定期的に発生している。

ソ連が1942年にドイツ軍の侵攻を食い止めようと野兎病を生物兵器として投入したとの主張がある。ドイツ軍の夏攻勢の勢いがスターリングラードで衰えたが、感染が意図的に実施されたとする証拠は弱い。

ソ連と米国はそれぞれ生物兵器の大規模開発を戦後に開始し、旧敵側の研究成果を活用した。両国で事故やテストで民間人に被害が発生しているが、大規模流行は回避してきた。冷戦中に米ソが生物兵器を大規模投入したとの証明は難しいが、農作物の収穫を減らす効果がある生物学的手段を投入されたとしてキューバが米国を数回にわたり非難している。

非国家勢力は生物戦で一定の成果を上げてきた。ラジニーシ宗教カルト集団が1980年代のオレゴンでサラダバーにサルモネラ菌を入れようとしたが、大きな成功といえなかった。オウム真理教カルト集団は炭疽菌を1990年代に東京で散布しようとしたが、うまくいかず化学兵器に変更した。9-11事件後に、炭疽菌を郵送する手口で米国人に死者が生まれた。

避けられないリスク

感染を兵器に使うと使用側にも被害が生じるのが最大のリスクだ。上の例でも攻撃開始した時点で攻撃側に罹患発生の場合があり、攻撃防御双方に被害が生じる。

生物兵器攻撃の成功を左右するのは敵味方をどこまで区別できるかだ。自然の免疫性を自軍が有する場合に最大の効果が生まれる。前出のコルテスと原住民の関係がこれに当たる。ただし生物兵器の影響は使用後も残ることがあり、当初の想定を超えた流行が発生することもある。

これ以外に、対象国の政治経済制度がパンデミックの回避能力で攻撃側より劣ると生物兵器が効果をあげやすい。同様に家畜や農産物への攻撃が大規模被害を生む場合がある。ただし、大流行を発生させ敵に大きな損害を与えつつ自らには軽度の影響しか発生しないと考えれば大きなリスクとなり、さらに国際条約上で非難され、違反を指摘される。

まとめ

人類の歴史を通じ疾病で死亡した人口は戦争の被害者を上回ってきた。疾病を兵器として投入が試みられてきた。自国内の流行を敵国にしわざと非難されてきた。だが生物戦の成功事例は限られ、逆に国際社会は生物戦へ反感を強めた。将来において国家なりテロ集団が生物兵器を効果的に使う方法を発見する可能性はあるものの、本当に効果を生むかは推測の域を出ない。■

Robert Farley, a frequent contributor to TNI, is a Visiting Professor at the United States Army War College. The views expressed are those of the author and do not necessarily reflect the official policy or position of the Department of the Army, Department of Defense, or the U.S. Government.

この記事は以下を再構成したものです。

Does Coronavirus Prove Biological Warfare Is Coming?

by Robert Farley 

March 28, 2020  Topic: Security  Blog Brand: The Buzz  Tags: CoronavirusBiological WarfarePandemicMilitaryWar

https://nationalinterest.org/blog/buzz/does-coronavirus-prove-biological-warfare-coming-138347

★米国は北朝鮮攻撃に踏み切るのか 考えるべき4つの要素

キチガイに刃物。北朝鮮が常軌を逸した行動に出ているのはそれだ危険を感じているからでしょう。人類史上の汚点、とよくぞ言ってくれたと思いつつ、トランプが強い姿勢を見せつつ対話に金正恩を引きづりおろせるのかきわめて疑問です。本人は米軍攻撃を恐れて逃げ回り、過食でストレスを解消しているとのことですが、オサマ・ビン・ラディン同様に仮に特殊部隊が狙えば、個人崇拝をたちきるためにも写真を撮影した後遺体は処分されるでしょう。当然北朝鮮攻撃に踏み切れば日本も無傷ではいられないはずですが、これまで放置してきた代償と考えるべきかもしれません。

　Would America Really Invade North Korea?

Harry J. Kazianis

March 3, 2017

http://nationalinterest.org/blog/the-skeptics/would-america-really-invade-north-korea-19654

1. トランプ政権は北朝鮮攻撃を本当に検討中なのか。
2. どうもそうらしい。ウォール・ストリート・ジャーナルによれば「ホワイトハウス内部で対北朝鮮戦略の見直しが進んでおり、軍事力行使あるいは政権交替により核脅威を取り除く可能性が浮上していると内部事情に詳しい筋が語っている」
3. 国家政権の交替を始める方法はいろいろあるが、こと対北朝鮮軍事作戦に関する限り、選択肢はひとつしかないようだ。平壌は世界経済とつながっておらず、制裁措置で屈服させるのは不可能で、国際社会が非難を強めたところで効果は薄い。そうなると現時点では効果の上がる手段は軍事力しかないようだ。
4. ではDPRK相手の軍事作戦はどんな形になるか。現代戦で確実なことはないのが事実だが、一つ確かなことがある。北朝鮮を攻撃し、世界最悪の政権を除去しようとすれば大災害発生はあきらかだ。
5. 2014年に指摘しているが、政権転覆を目指し北朝鮮を攻撃すれば正気の沙汰ではない4つの理由がある。
6. まず、金正恩はこの20年の歴史を勉強しているはずだ。
7. ワシントンが平壌の悪漢を処分する決定をしたらどんな進展になるだろうか。北朝鮮の軍事装備の大規模破壊で始まるだろう。空母打撃群複数が投入されるはずだ。地上侵攻を狙い、韓国に部隊が集結するはずだ。地上運用の航空機が増強され、韓国、日本、米軍基地のミサイル防衛が強化される。多くの点で1991年の湾岸戦争の前例が注目され、攻撃部隊を増強してから敵を圧倒する。いかにも簡単である。
8. 問題はこれだけの規模の軍事力は秘密裏に集結出来ないことだ。北朝鮮は即座に状況を知るはずだ。平壌は生存をかけ猛攻撃を仕掛けてくるはずだ。サダム・フセインの愚かさは連合軍が世界最強の軍事力を自分の足元で編成するのを許したことだが、金正恩は唯一の可能性は軍事力増強の事実を知った段階で全力で攻撃することだとわかっているはずだ。
9. 二番目に北朝鮮が核攻撃に踏み切るのは必至だ。
10. エチオピアより貧しい国が巨額予算で核兵器取得に走る理由は何か。答えは単純だ。政権転覆を狙う勢力にリスクを感じさせることだ。ワシントンが真剣に北朝鮮転覆を狙うのなら、平壌がそのまま静観するはずがない。北朝鮮ミサイルに米本土を確実に攻撃できる性能や精密度があるのか議論があるが、ソウルや東京なら十分攻撃できるとみられる。そうなれば原子の惨状が生まれる。金正恩は連合軍侵攻には勝てないことを十分承知しており、できるだけ多くを道連れにする決定に走るだろう。
11. 三番目に金正恩は我々が忘れている別の大量破壊兵器を投入する可能性がある。
12. 米国防総省の2012年度報告では「北朝鮮は化学兵器（CW)開発を長年に渡り進めており、神経ガス、びらん剤、血液剤、窒息剤の製造備蓄能力を有している。北朝鮮は通常兵器に手を加えCWを投入できるはずで火砲、弾道ミサイルを利用するだろう」　一部報告書では北朝鮮の化学兵器備蓄を5,000トンと試算している。
13. では生物兵器はどうか。評価はわかれるが、同報告書は可能性が高いと指摘しており、「北朝鮮はバクテリア、ウィルス研究を続けており、攻勢の際に投入することを想定している。同国には必要な施設と軍需産業がすでにあり、生物戦の実施能力は高い」
14. 悪夢のシナリオとなる化学兵器あるいは生物兵器の投入可能性が皆無とは言えない。少量でも投入されればソウルではパニックが発生し、その規模は9/11どころではない。民間人相手に恐ろしい攻撃が加えられることは回避しなければならない。
15. 四番目に予知出来ないことがあまりにも多すぎる。
16. 北朝鮮潜行工作員がシャルリ・エブドのような襲撃事件をソウルにとどまらず日本でも実行することがある。あるいは軍部が核ミサイルで対象地区を汚染することだ。北朝鮮再建の費用推定は考えるだけで恐ろしいが、中国には事態に介入する強い理由があるはずだ。
17. 北朝鮮は人類史の汚点であり、抹消すべき存在だ。だが北朝鮮政権はこれまで60年以上も侵攻に備えている。このことは忘れてはならない。
18. 公正な立場で言えば、トランプ政権は以上の選択肢を示してなんらかの対話を金正恩に求めるべきだと思う。まさしく取引を目指す「ドナルド流」だ。これにはアジア各国も異論はないはずで、朝鮮半島の緊張緩和はだれもが望むところだ。2017年にこれが実現するよう祈る。北朝鮮で危機状況が発生すれば考えるだに恐ろしい。

Harry J. Kazianis (@grecianformula) is Director of Defense Studies at The Center for the National Interest and Fellow for National Security Affairs at the Potomac Foundation. Kazianis also serves as Executive Editor of The National Interest.

人体強化兵士、人工知能兵器の可能性について国防副長官の見解は....

 

この話題は以前からお伝えしていますが、背景には西側とは異なる倫理観を持つロシア、中国が人体改造を行っているのではとの危惧があるのでしょうね。それとは別に文中で指摘されているような生物兵器による食糧生産の妨害や水資源の汚染という現実的な課題もあるのでしょう。遺伝子操作とまでいかなくてもエクソスケルトンのような補装具が現実のものとなっている今、軍の兵力が人体の限界から解放される日が近づいているのかもしれません。一方でAIの進展が今後の戦場をどう変えるのかが注目されます。

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DepSecDef On Boosted Humans & Robot Weapons

By COLIN CLARK on March 30, 2016 at 5:37 PM

http://breakingdefense.com/2016/03/depsecdef-on-boosted-humans-robot-weapons/

Terminator army Credit: Warner Bros.

WASHINGTON: 米軍上層部は遺伝子操作による人体強化および人工知能を備えたマシンの二つが一番悩ましい政策内容だと認めている。

1. 国防副長官ボブ・ワークはこの問題を把握しており、米国は人工知能兵器やその他自動化装備による殺傷は認めないと語っている。ただし人体の遺伝子操作を米軍が実施するかについては言葉を濁し、「実施すれば物議をかもすだろう」とだけ述べた。
2. ワシントンポストの人気コラムニスト、デイヴィッド・イグナシウスから敵がロボットに強力な威力を与えることを躊躇しないとしたら米国はどう対抗するのかと聞かれたワーク副長官は「人体機能支援」と「人体機能強化」の違いを説明することであいまいな答えに終始した。前者はコンピュータやセンサーで人体機能を引き上げること、後者は遺伝子改良された人体のことだという。「今のところ、人体機能支援の範囲で考えている」とワークは答えた。
3. DARPAの案件をチェックすれば、生物工学部などで最先端のプロジェクトがあり、改良型人体につながる要素が見えてくるはずだ。
4. たとえばDARPAによる複雑環境下での生体頑強度実現　Biological Robustness in Complex Settings (BRICS) 研究の主眼は以下の通りとしている。
5. 「各種技術と技法を開発し、遺伝物質の迅速な処理、合成、操作を行うことで、合成生物学の熟成化加速に成功した。合成生物学の応用分野にはオンデマンドによる新薬、燃料、表面塗装剤で生物学的生産を行い、微生物レベルの操作でヒトの健康維持、疾病の予防あるいは治療を可能にすることが考えられる
6. 「もし上述の応用が実現すれば、生体上の頑健度や工学操作した生体の安定度が実現する一方で生体の安全の維持向上につながる。本事業は技術開発を促進し、工学操作した生命体の安全な応用での前提条件を形成することであるが、国防総省が関心を有する全領域での応用が必要で、まずは実験室の制御された条件において成立させる」
7. 遺伝子工学が浮上してきたのは米国にとって生物兵器が最上位の脅威になっているからだろう　（国内の農業生産が目標となるのか、国民あるいは水資源が狙われる可能性がある）　敵のこのような攻撃に対して人員を防護するためには反作用薬や遺伝子強化を組み込んだ特効薬の素早い生産が必要になる。
8. もちろん補装具を開発すれば今以上の体力や耐久力、スピードを有するヒトを遺伝子操作がなくても実現できる。
9. ワーク副長官の発言のに先立ち統合参謀本部副議長ポール・セルヴァ大将は映画ターミネーター問題 the Terminator Conundrumと発言している。
10. 記者はセルヴァ大将にこの問題を１月に尋ねており、本人はこう言っていた。
11. 「どこで一線を超えるのか、だれがまず一線を超えるのか」とセルヴァ大将は人体へのマイクロエレクトロニクス埋込みの可能性について述べている。「人体改造はどの時点で許されるか。まただれがこれを一番早く実施するのか。これは本当に困難な倫理上の問題だ」と国際的な議論が必要だとし、本人は明らかにジュネーブ条約の改正あるいは追加または全く新しい国際合意の形成を考えていた。
12. ボブ・ワーク副長官はそんな議論を歓迎しそうだ。■