ホルムズ海峡の封鎖を海兵隊が空挺作戦で強制的に解除させる方法
19fortyfive
クリス・オズボーン
ホルムズ海峡への水陸両用攻撃はF-35B、オスプレイ、第82空挺師団の空挺部隊による空からの攻撃となるだろう
イランの機雷、小型艇、弾道ミサイルが、米国がホルムズ海峡の島々や沿岸地域を「攻撃」したり「占領」したりすべきではないとする多くの理由の一つとして挙げられている。
ホルムズ海峡の課題と歴史
アメリカ国民はイラクやアフガニスタンの記憶を鮮明に抱えており、犠牲者や長期化する地上戦への関与に寛容ではない。しかし、米海軍が集中的な、破壊力のある、多領域にわたる水陸両用作戦を通じて、ホルムズ海峡を迅速に攻撃し、武力で開通させるという現実的な軍事オプションが存在するかもしれない。
イラン側も米国の軍事史を熟知しており、紛争を長期化させることで米国の軍事作戦を凌駕し、十分に長く「生き延びる」ことを目指し、単に「時間」そのものを戦争の武器として利用している可能性がある。
ここでの意図は、国内の政治的混乱や動揺を引き起こすことで、戦争遂行に対する米国の政治的支援をさらに逼迫・蝕ませ、事実上、勝利を収める前に米国を撤退させることにある。
この状況に加え、海峡を開くという経済的必要性が相まって、トランプ政権は「海峡を開く」ための大規模かつ迅速で致命的な水陸両用軍事作戦に、戦略的価値を見出すことになる可能性が高い。
必要な戦力を検討する
イランの兵器庫は大幅に弱体化中で、標的を絞った島嶼占領や沿岸作戦のために統合攻撃戦力を組み合わせれば、短期間かつ精密な米軍の攻撃作戦によってホルムズ海峡を迅速に開通させることが現実的であると思われる。
A-10攻撃機は上空からパトロールを行い、イランの小型艇を撃破しており、戦闘機やB-2、B-1B爆撃機といった固定翼機はホルムズ海峡沿岸のイランの資産、兵器、備蓄を破壊している。また、米海軍の艦艇は、機雷探知ドローンやレーザー技術を展開し、水域を「掃海」する支援を行うことができるだろう。
水陸両用上陸作戦が行われる場合、その開始段階では無人艇やドローンを投入し、機雷の除去、防衛施設の特定、そして橋頭堡への上陸経路の確保を行うことになるだろう。
上陸部隊には、前進する部隊を保護するための、有機的かつ内蔵型の近距離ドローンおよびミサイル防衛ネットワークが必要となる。
米海兵隊が展開する水陸両用攻撃は、直線的で機械化された硫黄島の作戦とは全く異なるものになるだろう。今日の海兵隊は、より軽量で、より迅速、より機動力があり、より強力な戦闘能力を備えている。
水陸両用攻撃に対するより現代的なアプローチが海兵隊の戦略文書『Marine Corps Force Design 2030』で説明されている。この文書は、ネットワーク化、有人・無人システムの連携、艦対地精密誘導兵器によって強化された、より遠征型で機動性が高く、島々を跳び移るような海・陸・空の統合部隊を求めている。
なぜ「トリポリ」なのか
現在、強襲揚陸艦「トリポリ」は海兵隊員2,200名以上を乗せ戦域に展開している。
数年前、米海軍の兵器開発者や計画担当者は、最初の2隻のアメリカ級強襲揚陸艦を「航空機中心」と構想していた。つまり、ウェルデッキを省略し、導入予定のF-35Bや高性能なMV-22オスプレイによる海上航空攻撃を支援することを主眼に設計されたのである。
アメリカ級強襲揚陸艦3番艦「USSブーゲンビル」はウェルデッキを復活させ、今年就役する予定であるため、水上・有人・無人による水陸両用攻撃の要素が消えることはない。
とはいえ、新たな「航空機中心型」の水陸両用艦を建造することは、当初からこの艦級の構想の一部であった。それは、ウェルデッキによって可能となる艦から陸地への水陸両用攻撃という中核的な概念を放棄したり、最終的に損なったりすることなく、短期的には画期的な航空攻撃技術を活用しようとするものであった。
そのため、アメリカ級空母の最初の2隻である「USSアメリカ」と「USSトリポリ」は、当時登場しつつあったF-35Bや高性能なオスプレイといった高価値な航空機を輸送できるよう、デッキと格納庫のスペースを拡張して建造された。
特に「トリポリ」は、F-35Bの運用をより適切に支援するため、構造補強に加え、特殊な滑り止め・耐熱デッキコーティングが施された。USS「アメリカ」とUSS「トリポリ」は、それぞれ最大20機のF-35Bと12機のオスプレイ・ティルトローターを搭載可能であり、UH-60シーホークヘリコプターによって支援される。
オスプレイによる空襲
これらの艦艇を支える作戦構想は、第5世代ステルス空襲能力を水陸両用戦に導入すること、およびオスプレイの輸送能力、速度、兵器投下能力を活用することに重点を置いているようだ。
小型の歩兵輸送車、迫撃砲、そして即応態勢の海兵隊部隊は、オスプレイで数百マイル移動し、物資の輸送、前方偵察、さらには「マウンてド・バーティカル・マニューバー（Mounted Vertical Maneuver）」と呼ばれる作戦——敵陣後方に自給自足可能な部隊を投入し、秘密裏のハイリスクな戦闘、偵察、または救出任務を遂行する能力——を短期間行うことも可能だ。
オスプレイは航空機モードでは200ノットを超える速度で飛行できる一方、ヘリコプターの機動力で地上近くをホバリングし、機動できる……そのすべてを、450海里の戦闘行動半径内で遂行する。
USSトリポリには2,200名以上の海兵隊員が乗船しているが、同艦にはウェルデッキがないため、単独では艦から陸地への水陸両用攻撃には最適化されていないように見える。しかし、同艦はF-35Bによる第5世代の航空攻撃を海岸より近い位置から展開し、オスプレイを用いて戦闘部隊や兵器を「空路」で輸送することが可能だ。
空・陸・海への攻撃
既存のワスプ級強襲揚陸艦には十分なウェルデッキが備わっているため、この構想は、「空」から戦力を投射する独自の立場にある新たなクラスの強襲揚陸艦を設計するというものだった。 結局のところ、F-35Bが登場する以前、水陸両用戦指揮官には、常駐する第5世代航空支援が艦内に「皆無」だった。
常駐の第5世代近接航空支援は、特にF-35Bのステルス性、兵器、ドローンのような監視能力を考慮すれば、水陸両用戦に全く新しい次元をもたらす。
この航空戦力中心の優位性を踏まえた上で、USSトリポリを派遣するという決定は、ホルムズ海峡沿いの島々や沿岸地域を空から制圧することにより、国防総省の計画担当者が戦術的価値を見出していることを示唆しているかもしれない。
オスプレイが海兵隊員を輸送し、陸軍の空挺部隊、アパッチヘリコプター、F-35Bの支援を受ける場合、水上の機雷や小型艇との交戦を避けつつ沿岸や島嶼地域を制圧することは、戦術的に理にかなっている。
2015年11月16日、南西アジアの非公開地点で行われた航空機および要員の戦術的回収訓練中、中央軍管轄下の「特殊目的海兵航空地上任務部隊・危機対応（SPMAGTF-CR-CENTCOM）」に配属された海兵隊のMV-22オスプレイが、急造の着陸地帯に展開している。
おそらく、島や沿岸地域が確保されれば、追加戦力は水陸両用上陸によってより安全に投入できるだろう。
空挺攻撃により、攻撃部隊は多くの機雷や群れをなすボートによる攻撃を単に「飛び越える」か「回避」することが可能となり、水陸両用上陸にとっては大きな課題となるだろう。
第5世代の航空支援と、イージス搭載の駆逐艦・び巡洋艦による弾道ミサイル防護網があれば、USSトリポリはホルムズ海峡に面するイラン沿岸地域を「制圧」または「確保」するのに最適な位置に展開できるだろう。
A-10とF-35はいずれも近接航空支援を行うよう設計されているため、到着部隊は至近距離からの空対地攻撃の恩恵を受けることになる。 このような作戦は、米陸軍第82空挺師団の空挺部隊、オスプレイで移動する海兵隊員、そしてもちろんドローンや戦闘機によって強力に補強されるだろう。
米国はすでにイランで制空権を掌握しており、艦載の弾道ミサイル防衛システムを用いてイラン沿岸に展開する部隊を支援できることを考慮すれば、イラン沿岸に対する航空主体の攻撃は戦術的に理にかなっている。
第5世代の近接航空支援
上陸部隊を防衛するためにほ極めて強力な第5世代の近接航空支援を必要とするだろう。また、海兵隊員や陸軍部隊も、移動式電子戦システムや、中小口径の運搬可能な地対空型対ドローン・スウォーム防衛システムといった、自部隊に組み込まれたドローン防衛システムを併用することが賢明である。
これは、「近接信管」を使用した小火器などの兵器を用いて、ある区域を爆発的な火力で覆い、接近してくるドローンの群れによる攻撃を「阻止」または「破壊」することで実現できる。
急速に台頭中の海軍のドローン防衛策の一つに、実戦で実証済みの対ドローン「ドローン」である「カヨーテ（Coyote）」の海上運用がある。レイセオン製のこの兵器は、装甲車両からドローンミサイルとして発射可能であり、近接信管で起爆し「エリア」全体に爆発物を散布することでドローンの群れを破壊し、ドローン多数を一挙に撃破することができる。
現在、米海軍の軍艦は艦載型のカヨーテ対ドローン群技術を運用しており、このことは同海軍の艦艇ベースのドローンおよびミサイル防衛に深みを与えている。
ホルムズ海峡のイラン領島嶼や沿岸地域の攻撃に投入される水陸両用部隊は、飛来する弾道ミサイルを追跡・破壊する設計のイージスレーダー、艦載統合レーダー、指揮統制、および射撃管制技術による防護網の恩恵を受けることになる。
例えば、イージス搭載駆逐艦は、上陸部隊を狙ったイランのミサイルを追跡・迎撃または破壊するために必要な射程範囲内で容易に作戦を展開できる。
上陸部隊には、イランのドローン攻撃を追跡・撃墜できる携帯型電子戦装置や対ドローン小火器といった、有機的かつ内蔵型のドローン防衛手段も必要となる。
そして、上陸経路が確保されれば、機動型のペイトリオット部隊やその他の地対空防衛システムを、陣地を保持する部隊へ迅速に展開させることができる。■
著者について：クリス・オズボーン、Warrior Maven代表
クリス・オズボーンは、Warrior Maven – Center for Military Modernizationの代表である。オズボーンは以前、国防総省（ペンタゴン）の陸軍次官補室（調達・兵站・技術担当）において、高度な専門知識を持つ専門家として勤務していた。また、オズボーン氏は全国ネットのテレビ局でアンカーや軍事コメンテーターとしても活躍した。フォックス・ニュース、MSNBC、ザ・ミリタリー・チャンネル、ヒストリー・チャンネルに軍事専門家としてゲスト出演した経験を持つ。コロンビア大学で比較文学の修士号を取得している
The Strait of Hormuz Is Still Closed After 5 Weeks — Here’s How the Marines Could Forcibly Open It With an Air Assault in Days
By
0 件のコメント:
コメントを投稿
コメントをどうぞ。