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2026年5月23日土曜日

オハイオ級SSGNやタイコンデロガ級巡洋艦の退役でトマホーク発射能力が大幅に減ることで懸念が耐えない米海軍

 

Ohio-Class SSGN Submarine Firingオハイオ級SSGN潜水艦。米海軍提供の画像をBanana Nanoで補正。

トマホーク巡航ミサイル2,080本の発射能力が消滅すると米軍の攻撃能力が大幅に低下する。米海軍はオハイオ級SSGNの運用継続に奔走中

海軍のオハイオ級SSGN誘導ミサイル潜水艦1隻は最大154発のトマホーク巡航ミサイルを搭載している。各オハイオ級SSGNには22基のミサイル発射管があり、各発射管には7発のトマホーク巡航ミサイルを収容できる。米海軍は4隻のオハイオ級SSGN誘導ミサイル潜水艦を運用している。タィコンデロガ級巡洋艦を含め、すべてが退役すると米海軍が容易に補充できない、膨大な数のトマホークミサイルの発射能力の喪失を意味する。

トマホークミサイル危機:米海軍に解決策がない

オハイオ級SSGNは、トマホーク巡航ミサイルを搭載するために改修された。オハイオ級の巨大なサイズゆえに、大量の巡航ミサイルを搭載することができ、米海軍内で独自の役割を担っている。

残念ながら、SSGNは老朽化と維持費の高騰により退役が予定されている。問題は、海軍が現在こ後継艦を準備できていないことであり、これは海軍の巡航ミサイル発射能力の相当な部分を失うことを意味する。

オハイオ級SSGNの独自の能力

オハイオ級SSGNは、米国海軍が最も強力な通常戦力プラットフォームである。

各艦には22基のミサイル発射管が装備されており、各発射管には7発のトマホーク巡航ミサイルを搭載できるため、1隻あたりの総搭載能力は最大154発に達する

4隻の潜水艦全体で計算すると、展開可能なトマホークミサイルは616発となり、これは世界のどのクラスの潜水艦にもない火力の集中である。

この膨大な搭載量により、SSGNは多種多様な目標に対して大規模かつ協調的な攻撃を仕掛けることができる。紛争の初期段階で、1隻の潜水艦が数十発、あるいは100発を超える精密誘導ミサイルを連続発射することで、敵の防空網を圧倒することができる。

ウェブ上の情報

同級潜水艦の退役とタイコンデロガ級巡洋艦の退役を合わせると、米海軍は2,080基のVLSトマホーク発射管を失うことになり、火力の大幅な低下を意味する。

潜水艦は水中で活動し、長期間にわたり隠密状態を維持できるため、水上艦や航空機では容易に実現できない生存性と奇襲性を備えている。

ミサイル発射能力に加え、同級潜水艦は特殊作戦部隊の支援も行っている。ネイビーシールズ隊員と装備を収容し、特殊システムを用いて秘密裏に展開させることができる。

こうした攻撃能力と特殊作戦支援の組み合わせにより、SSGNは単なる攻撃能力を超えた汎用性を備えている。

海軍がSSGNを退役させる理由

優れた能力にもかかわらず、オハイオ級SSGNは運用寿命の終盤に差し掛かっている

退役の最大の要因は老朽化である。これらの潜水艦はもともと1980年代初頭に建造されたものであり、今後数年以内に退役すると40年以上を経過することになる。

時間の経過とともに、船体の構造部品、搭載システム、そして最も重要な原子炉は、修復や寿命の無期限延長が不可能な摩耗を被っている。

老朽化と密接に関連しているのが、増大する整備負担である。

潜水艦が老朽化するにつれ、大規模かつ時間のかかる整備期間が必要となっている。造船所での作業は長期化し複雑化しており、各潜水艦が展開できる時間が短くなり、総コストが増加している。この傾向により、特に新しい艦艇が同じ整備・建造リソースを争っている状況下では、就役期間の延長を正当化することが困難になっている。

重要な能力が失われる

海軍には各艦を退役させる正当な理由があるものの、艦隊は容易に代替できない重要な能力を失うことになる。

最も差し迫った影響は、ミサイル発射セル多数が失われることである。各潜水艦は最大154発のトマホークを搭載しており、これらをまとめて退役させることで、艦隊から616発分の発射能力が失われる。

これらの潜水艦は現在、海軍の対潜攻撃能力の相当な部分を占めており、その撤去は利用可能な火力に顕著な減少をもたらす。

SSGNが火力を集中させる方式を考慮すれば、この損失は特に重大である。事実、米海軍艦隊において、単一のプラットフォームからこれほど大量のミサイルを発射できる能力を持つ潜水艦は他にない。

該当する潜水艦が退役した後、海軍は一度に150発以上のトマホークミサイルを発射できるプラットフォームを失う。これにより、特に圧倒的な戦力が決定的となる紛争初期に大規模かつ迅速な攻撃作戦を実施する能力が低下する。

ヴァージニア級で代替できるのか?

この損失を補うため海軍は、ヴァージニア級攻撃型潜水艦、特にヴァージニア・ペイロード・モジュールを装備したブロックV型に期待している。これらの潜水艦は旧型より大幅に多くのミサイルを搭載可能で、総搭載数は1隻あたり約40発のトマホークに達する。だがそれでもオハイオ級SSGNの搭載能力には遠く及ばない。

SSGN 1隻の火力を補うには、ヴァージニア級潜水艦3隻が共同行動する必要があるが、実際の戦場状況下でこれを調整するのは、後方支援の面で悪夢のような事態となるだろう。

ヴァージニア級は十分な能力を備えているものの、オハイオ級の退役によって失われる火力を十分に補うことはできない

もう一つ重要な問題はタイミングだ。SSGNは、その能力を完全に代替できるだけのヴァージニア級潜水艦が配備される前に退役することになる。

これにより、海軍の攻撃能力に一時的な空白が生じ、その期間は数年、場合によっては2030年代まで続く可能性がある。

この期間中、海軍は大規模かつステルス性の高いミサイル攻撃を行う選択肢が限られることになり、抑止力と作戦計画の両方に影響を及ぼす恐れがある。

一部の推計によると、その他潜水艦の改良を考慮したとしても、SSGN退役により能力は約60%低下する可能性がある。

海軍も、重要な能力を早すぎる時期に失うリスクを認識しているようだ。当初2026年に退役する予定だったUSSオハイオ(SSGN-726)とミシガン(SSGN-727)は、後継艦の準備が整うまで、現役を続ける可能性がある。■

著者について:アイザック・サイツ

アイザック・サイツ(防衛コラムニスト)は、パトリック・ヘンリー大学の戦略情報・国家安全保障プログラムを卒業した。また、ミドルベリー語学学校でロシア語を学び、民間企業で情報アナリストとして勤務した経験を持つ。


2,080 Tomahawk Cruise Missiles Will Soon Vanish, and U.S. Navy Is Scrambling to Keep Its Ohio-Class Submarines Alive

19fortyfive

Isaac Seitz

https://www.19fortyfive.com/2026/05/2080-tomahawk-cruise-missiles-will-soon-vanish-and-u-s-navy-is-scrambling-to-keep-its-ohio-class-submarines-alive/


2026年5月20日水曜日

無人艦載給油機MQ-25スティングレイの低率初期生産がいよいよスタートへ。ただし、計画は3年遅れている。

 

2026年4月25日、イリノイ州マスコータのミッドアメリカ空港にあるボーイング施設で、量産型MQ-25Aスティングレイの初飛行が行われた。ボーイング提供写真

MQ-25Aスティングレイの低率初期生産開始へ

海軍は火曜日、MQ-25A無人給油機が正式に低率初期生産段階に入ったと発表した。

空母搭載型MQ-25A「スティングレイ」は、国防総省が調達プログラムの低率初期生産(LRIP)段階移行に求められる「マイルストーンC」の承認を取得した。

海軍のプレスリリースには、「3機を対象のLRIPロット1の契約が今夏に締結される見込みであり、ロット2(3機)およびロット3(5機)の価格付きオプションが含まれる」と記されている。

2025年6月に公表された政府監査院(GAO)の報告書によると、MQ-25Aプログラムの総額は159億ドル、1機あたりのコストは約2億900万ドルと見込まれている。

この節目は、ボーイング社が先月イリノイ州でMQ-25Aのエンジニアリング開発機(EDM)で予定通り実施された試験飛行を行った後に達成されたものであり、USNIニュースが当時報じた

「機体は準備が整い、生産体制も整い、本プログラムはこの画期的な能力を前進させ、無人空母航空の道を開き、艦隊の能力、収容力、および戦闘力を強化する準備が整っている」と、海軍の無人空母航空プログラムマネージャー、ダニエル・フシト大佐は火曜日のニュースリリースで述べた。

先月、海軍が提出した2027会計年度予算案によれば、MQ-25Aの空母配備は2029会計年度へ延期され、当初の予定より3年遅れる。次のマイルストーンは、同機が初期作戦能力(IOC)段階に達する時期となる。

「初期作戦能力(IOC)とは、MQ-25A対応空母に展開可能な訓練済み要員と装備を備えたMQ-25A 3機を指す」と、当時USNIニュースに提供された海軍の声明に記されている。「MQ-25Aの計画生産数は76機であり、これには4機のエンジニアリング開発モデル(EDM)機と5機のシステム実証試験機が含まれる。」

以前の計画では、海軍が今年中に空母「セオドア・ローズベルト」(CVN-71)に最初のMQ-25Aを配備する予定だったが、生産上の問題と空母の運用可能状況の両方が重なり、そのスケジュールは遅れている。

海軍当局者はMQ-25Aについて、空母航空団の作戦行動範囲を拡大し、F/A-18E/Fスーパーホーネットが現在行っている空中給油負担を軽減することを目的とし、無人海軍航空を追求する海軍の第一歩であると説明している。■

マロリー・シェルボーン

マロリー・シェルボーンはUSNI Newsの記者である。以前は『Inside Defense』で海軍関連の取材を行い、『The Hill』で政治に関する報道を担当していた。

MQ-25A Stingray Certified to Enter Low-Rate Initial Production

Mallory Shelbourne

May 19, 2026 3:28 PM

https://news.usni.org/2026/05/19/mq-25a-stingray-certified-to-enter-low-rate-initial-production


2026年5月18日月曜日

2年間調達していなかったP-8Aを米海軍は2027年度に調達再開する動き

 

A multi-mission maritime patrol and reconnaissance aircraft P-8A Poseidon assigned to “The Skinny Dragons” of Patrol Squadron (VP) 4 takes off from U.S. Navy Support Facility Diego Garcia for a bilateral combined detachment and training with the Indian Navy. (U.S. Navy photo by Mass Communication Specialist 1st Class Samantha Jetzer)2025年10月24日、第4哨戒飛行隊(VP-4)の「スキニー・ドラゴンズ」の多目的海上哨戒・偵察機P-8Aポセイドンが、インド海軍との二国間合同派遣および訓練のため、米海軍ディエゴ・ガルシア支援施設を離陸した。(米海軍写真:サマンサ・ジェッツァー一等通信兵))

米海軍がP-8A調達の再開を検討中

P-8Aポセイドン・インクリメント3・ブロック2システムが最近、初期運用能力(IOC)に達したことを受けて要請が行われたものである。

ワシントン発 — 米海軍は2025会計年度および2026会計年度に調達を一時停止した後、再びP-8Aポセイドンの購入を目指している。

4月に公表された2027会計年度(FY27)の予算要求では、12機の新造P-8Aに42億ドル強の予算が計上されている。海軍によると、FY27は生産計画の最終年度であり、最終機の引き渡しはFY32の第1四半期を予定している。

同様に、この予算要求には、レーダーのアップグレードや「機体関連の構造的改良」を含む機体改修費として、2027会計年度に3億8,100万ドル以上が計上されている。この予算枠には、海軍航空システム司令部(NAVAIR)が4月24日に初期運用能力(IOC)を達成したと発表したP-8Aポセイドン インクリメント3 ブロック2の配備費用も含まれている。

NAVAIRによると、インクリメント3・ブロック2の更新には機体およびエイビオニクスシステムの改修が含まれており、同機には新しい機体ラック、レドーム、アンテナ、センサー、配線が装備されている。さらに海軍は、この更新には新しい戦闘システムスイート、広帯域衛星通信システム、対潜戦信号情報能力などが含まれていると述べた。

海軍は2024年3月、最初のP-8A機をボーイングに引き渡し、フロリダ州ジャクソンビルのセシル空港にある同社の整備・修理・オーバーホール(MRO)ハンガーでアップグレードを実施し、最初の機体の改修は2025年6月に完了した。

「P-8A Inc 3 Blk 2の改修は、海軍航空隊の海洋情報・監視・偵察・標的指定(ISR&T)能力、すなわち艦隊の『目』を強化するものです」と、航空戦部長のマイケル・ウォジー少将は4月24日のリリースで述べた。「この能力強化は、CNO戦闘指令および『ゴールデン・フリート・イニシアティブ』に沿ったものであり、プラットフォーム中心の思考から戦闘システムへのパラダイムシフトをもたらすものです。」

NAVAIRによると、この海上哨戒・偵察機は、対潜戦や情報・監視・偵察(ISR)作戦を含む一連の任務を遂行する。■


Navy looks to resume purchasing P-8A aircraft

The request comes as the P-8A Poseidon Increment 3 Block 2 system recently reached initial operating capability.

By Diana Stancy on May 01, 2026 3:17 pm

https://breakingdefense.com/2026/05/navy-looks-to-resume-purchasing-p-8a-aircraft/


2026年5月17日日曜日

トランプ級原子力戦艦の建造で米海軍は「最大の過ち」を正すと海軍トップが方針転換―フェラン前長官の更迭は戦艦建造を巡る意見対立も原因だった模様

 

The U.S. Navy's near-total abandonment of surface ships with nuclear propulsion after the end of the Cold War is its "one of the largest mistakes" ever, according to the service's top officer.

米海軍

トランプ級原子力戦艦の建造で米海軍「最大の過ち」を正すと海軍トップが方針転換

海軍作戦部長は、原子力水上戦闘艦の導入を断念したことは、海軍で最悪の決定の一つだったと述べている


戦終結後の米海軍が原子力推進水上戦闘艦建造をほぼ完全に放棄したことは、海軍で「最大の過ち」であると、海軍の最高責任者が述べた。海軍作戦部長ダリル・コードル海軍大将は本日、次期トランプ級戦艦が原子力推進となるという先日発表された決定への支持を表明する中で、このように述べた。また同提督は、イランに対する作戦に参加する通常動力艦艇への燃料補給に関して海軍が直面して課題についても明確に指摘した。この件についてはTWZが最近詳細に報じている

本日コードル提督は、ハン・カオ海軍長官代行およびエリック・スミス海兵隊司令官と下院軍事委員会で証言した。公聴会での焦点は、海軍省の2027会計年度予算要求だった。海軍は、月曜日に公表された最新の長期建造計画でトランプ級戦艦は原子力推進を採用すると明らかにした。

「ここ数日、『トランプ』級戦艦が原子力推進となるというニュースで多くの議論や質問が寄せられていることは承知しています。ご存知の通り、ヴァージニア州には原子力艦艇建造の長い歴史があります。「現時点で具体的にどのような設計計画をお話しいただけますか?また、原子力推進が本システムの成功にどのように寄与するのでしょうか?」ヴァージニア州選出の共和党議員で元米海軍SEAL隊員でもあるジョン・マクガイア下院議員が、コードル提督に直接尋ねた。

トランプ級戦艦の模型。エリック・テグラー

「わが国は数十年前に原子力推進水上艦から手を引きましたが、それは海軍が犯した最大の過ちの一つでした。そして今、それを復活させようとしています」と、海軍作戦部長は答えた。「原子力空母との戦闘作戦を維持するためには、原子力推進の水上艦が必要です。」

海軍は原子力潜水艦の主要な運用者ではあるが、現在、原子力空母が唯一の原子力水上艦である。かつて海軍には、様々な種類の原子力水上戦闘艦が混在していた。る巡洋艦USS ロング・ビーチ、駆逐艦USS トラクストン(後に巡洋艦に再分類)、フリゲート艦USS ベインブリッジの3隻が含まれていた。また、カリフォーニア巡洋艦2隻ヴァージニア級巡洋艦4隻も存在したが、後者は後に就役したヴァージニア級攻撃型原子力潜水艦と混同してはならない。これらの艦艇はすべて1960年代から1970年代にかけて就役したが通常動力艦より運用コストが高く複雑であったため、冷戦後の米軍全体にわたる戦力削減の一環として、1990年代に全艦退役した。

コードル大将が指摘したように、原子力推進の最大の利点は、事実上無制限の航続距離である。海軍用原子炉は、燃料補給を必要とせずに数十年にわたり稼働し続ける。高度化する一方の兵器やその他のシステムを搭載した現代の艦艇において、原子力推進は艦内発電能力の大幅な向上ももたらす。これには代償も伴う。現在、原子力水上戦闘艦を保有しているのは、世界中でロシアのみである。その艦はキーロフ級戦艦アドミラル・ナヒモフである。あらゆる種類の原子力水上艦艇に限定すれば、フランスの空母シャルル・ド・ゴールが唯一の例となる。ロシアには原子力砕氷船も数隻あるが、これらは国営原子力企業ロスアトムが運用している。

「航空・防衛・火力を持続的に提供可能な原子力戦艦をアラビア湾に配備できていたら、どのような光景になっていたか想像してみてほしい――ガソリンを必要とする艦艇をその周囲でローテーションさせながら」と、コードル作戦部長はマクガイア下院議員の質問への回答で続けた。「したがって、この要件を満たすためには、そのレベルの搭載能力を開発することが極めて重要だ。」

最近の作戦中にイランが中東の友好国に行った攻撃が、兵站網を著しく混乱させたことを海軍当局者は認めている。特に、これは同地域における通常動力艦への燃料供給方法に影響を及ぼした。詳細についてはこちらを参照されたい。

燃料供給への脅威は、今後の紛争において、特に広大な太平洋を舞台とした中国との大規模な戦闘において、海軍が考慮すべき要素となる。乗組員の糧食や航空燃料など、原子力艦と通常動力艦が依然として共通して抱える他の兵站上の要件も存在する。原子力推進を採用していても、整備やその他の要件により、艦艇が無期限に海上にとどまることはできない。

「可能な限りの手段を講じて、DDG(X)で取り組んだ技術を含む『引き継ぎ技術』を活用します」と、海軍の最高幹部はトランプ級について具体的に言及し、こう付け加えた。「同艦にはSPY-6レーダーが搭載される。また、ベースライン10のイージス戦闘システムを搭載する。当然ながら、フォード級のA1B型原子炉プラントおよびそれに付随する設計のすべてが流用される。本質的に新規となるのは船体そのものと、それに伴う装備類のみだ。さらに、指向性エナジー兵器や火力強化も新規要素となるだろう。」

コードル作戦部長は、今週初めの別の予算関連公聴会で、A1B原子炉の詳細を初めて明らかにしたトランプ級戦艦計画が、現在は中止されたDDG(X)次世代駆逐艦に関連して行われた先行作業を活用することは、以前から知られていた。

複数の種類のレーザー指向性エナジー兵器や電磁レールガンは、トランプ級戦艦に計画されている兵装パッケージの中核をなす。また、大型垂直発射システム(VLS)アレイ数基に、極超音速型を含むおよび通常弾頭ミサイルが混在して搭載される予定であり、従来型の5インチ艦砲も2門装備される。

海軍は以前、現在BBGNとも呼ばれる戦艦の排水量が約35,000トンになると発表している。これは、アーレイ・バーク級駆逐艦の最新型フライトIIIの約3倍に相当する。トランプ級の全長は840~880フィート、全幅(船体の最も広い部分)は105~115フィートと予想されており、最高速度も30ノットを超える見込みだ。

注目すべきは、今日のコードル作戦部長のコメントが、彼が以前トランプ級における原子力推進の可能性について語っていた際の口調から、大きく変化している点だ。1月に開催された水上艦隊協会(SNA)の年次主要シンポジウムで記者団に対し、同大将はその実現可能性を著しく軽視しているように見えた

「これは論理的な疑問だと思う。つまり、巨大な主力艦に多くの装備を搭載する。艦隊を指揮する大型艦としてだ」と彼は当時述べた。「原子力推進にするのが論理的だろうか?しかし、それには建造上の課題が伴い、本艦を早期に就役させるという目標の範囲を完全に逸脱する。つまり、原子力のみが実現できる持続性を得る代償として、その能力を実現するためには――結果として、戦艦の就役時期が、本艦の運用上の必要性を満たさない時期へとずれ込んでしまうのだ。」

つい先月もジョン・フェラン前海軍長官も、コストと複雑さ、過酷なスケジュール要求とバランスさせる必要性を理由に、トランプ級艦を原子力推進にする可能性は低いと述べていた。フェランは、その発言からわずか2日後に突如解任された。戦艦の計画、特にそれに関する意見の相違や、トランプ政権内部でのその他の摩擦が、解任の要因となったとの報道がある。

「彼はとても良い人物だ。彼を本当に気に入っていたが、必ずしも[ピート・ヘグセス]長官とは限らないが、他の数名とは対立があった」と、トランプ大統領は4月23日の記者会見でフェランについて語った。「非常に意欲的な人物だが、主に新造艦の建造や購入に関して、他の人々と対立があった。私は新造艦の建造に関して非常に積極的だ。」

現状では、海軍は依然として、トランプ級戦艦の発注を2028会計年度まで見込んでおらず、同艦の就役も2036会計年度以前は見込めないとしている。少なくとも1番艦の現在の推定単価は約170億ドルで、これは今後建造される4隻のフォード級空母の予想価格よりかなりの高額となる。

原子力推進の決定が発表される前から、本誌は同艦の計画についてその正確な運用上の有用性や、関連コストとリスクを含め、数多くの疑問を提起していた。今日のコードル大将による「プルスルー効果の活用」に関する発言はさておき、原子力推進艦は本質的に複雑かつ高コストで、能力向上に伴うトレードオフである。こうした艦艇を建造するには、専門的な労働力とサプライチェーンが必要となる。ハンティントン・インガルズ・インダストリーズ傘下のヴァージニア州のニューポート・ニューズ造船所は、現在、米国で唯一、原子力推進の水上艦フォード級空母を建造している造船所であるが、建造のすべてが遅延に見舞われている

国内には原子力潜水艦を建造する造船所がさらに2か所あるが、いずれも海軍の要求を満たすために状況が逼迫している。米国の核抑止力三本柱で海洋戦力部分に空白が生じないよう、新型コロンビア級原子力弾道ミサイル潜水艦の建造スケジュールを厳守することが特に求められている。さらに現在、オーストラリア海軍へのヴァージニア級潜水艦の供給計画が進められており、コードル提督は本日、これを強く支持すると述べたが、これにより作業負荷はさらに増大するばかりである。

米国の海軍造船業界全体としては、アーレイ・バーク級駆逐艦のような通常動力型軍艦を量産し続ける需要も抱えている。冷戦終結以降、この産業は全体として懸念されるほど縮小しており、特に中国で見られる全く逆の傾向と比較すると顕著である。米国の造船所を再活性化させるための取り組み、およびその過程で海軍が直面し続けている課題は、本日の下院軍事委員会公聴会における主要な議論の焦点となった。

本日、コードル提督が原子力水上艦隊への支持を広く表明したことで、海軍がこの能力をトランプ級を超えて拡大することに興味を持つ可能性があるかという新たな疑問が生じている。海軍の過去の原子力水上戦闘艦の一部は、従来型の設計を基に開発された。同時に、そのような決定がなされても、新型戦艦が直面するのと同じ造船能力やその他課題に直面することになるだろう。

トランプ級に限って言えば、同艦の計画はさらに進化する可能性もあれば、あるいは完全に打ち切られる可能性さえある。現在提示されているスケジュールでは、戦艦建造計画は次期大統領政権の任期中も継続することになっており、その時点で新たな原子力水上艦隊の運命が劇的に変わる可能性がある。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフは2017年初頭から『The War Zone』チームの一員である。それ以前は『War Is Boring』の副編集長を務め、その署名記事は『Small Arms Review』、『Small Arms Defense Journal』、『Reuters』、『We Are the Mighty』、『Task & Purpose』など、他の出版物にも掲載されている。



Nuclear-Powered Trump Class Battleships Will Reverse One Of The Navy’s “Largest Mistakes”: Navy Boss

The Chief of Naval Operations says giving up on nuclear-powered surface combatants was one of the worst decisions his service has ever made.

Joseph Trevithick

Published May 14, 2026 4:08 PM EDT

https://www.twz.com/sea/nuclear-powered-trump-class-battleships-will-reverse-one-of-the-navys-largest-mistakes-navy-boss