航空宇宙ビジネス短信T2:軍事航空、空軍、海軍、安全保障、地政学、ISR、新技術をお伝えします

      日本人はともすれば戦争でさえ、自然災害の変種ととらえる傾向がありますが、中国が関与した生物兵器の漏出あるいは意図的な拡散であれば、これはもう第三次世界大戦です。発生が発覚した2019年が開戦年であり、同時にPRCの終焉の始まりだったのかもしれません。わが国にも議論を封じている勢力がありますが、これから夜も眠れなくなる日が来るのが楽しみです。WHOは廃止になるかもしれません。 COVID-19 Cells. Image: Creative Commons.     コ ロナウィルスをめぐり科学研究界、政治指導層さらに主流メディアが起源を問う議論を封じてきたが、その努力が失敗に向かいつつある。   わずか数週間前までは武漢ウイルス研究所がウイルスの起源と主張すれば根拠のない陰謀説と一蹴されたものだ。トランプ大統領がこの説を繰り返したが、人種差別だと非難の対象となった。「実験室漏出」仮説を真剣に取り上げていたメディアはFox News、 National Review 、 American Conservative とごく少数で、それぞれ批判、非難され、黙殺されてきた。トランプ政権も同様の扱いを受けた。フェイスブックはじめソーシャルメディアで実験室起源説はすべて「偽情報」扱いで投稿できない扱いとなった。「集団思考」でおどろくほど頭が麻痺した好例だ。   だが、証拠が次々と出ており、ウィルスが自然発生と言えなくなってきた。疾病管理センターはじめ複数筋からウイルスが人為的に生まれた可能性は否定できないと従来の見解を変える発言が出ている。決定打となったのは五月末にバイデン政権がコロナウィルス起源を探る総合的調査を命じたことで、同政権の姿勢を180度変更した。同政権はトランプ政権が始めた調査活動を中止させていた。   こうした進展が米国の中華人民共和国（PRC）政策を大きく変化してしまった可能性がある。実験室仮説が真実だと判明すれば、反中タカ派は当然ながら米国は報復すべきと主張するだろう。危機状況の初期から保守派メディアは中国政府の透明性の欠如がパンデミックを起こしたと批判していた。   コロナウイルスは中国が世界にまき散らした生物兵器と主張する 右派 もあらわれた。そこまで過激にならなくても、責任が PRCに あるとの主張で武漢研究所の封じ込め体制の緩さに批判が集ま

  日本ではワクチン注射をめぐり頓珍漢な意見の応酬、オリンピック開催を中止させ日本をおとしいれようとする陰謀論が展開しており、そもそも今回のウイルスがどこからどうやって発生したのかには関心を示す余裕がないようです。中国起源説をめぐり、国内メディアが報道しない自由を行使している間に欧米では再び中国の責任を問う声が強まっているのは実に興味深い進展ですね。Asia Times 記事のご紹介です。 武漢ウイルス研究所では厳しい保安体制が敷かれており、世界保健機関の調査団が同施設を2021年2月3日に訪問した。Photo: AFP / Koki Kataoka / The Yomiuri Shimbun   ここがポイント ：バイデンが中国実験施設からウイルスが外部に漏れて大流行が始まったとの説に注目しており、米中関係はさらに悪化しそうだ。   陰 謀論と一蹴されていたCovid-19の武漢研究所起源説が再び注目を集めている。   この説によれば武漢ウイルス研究所 (WIV)が生物兵器開発の一環でウイルスに手を加え、外部に漏出させパンデミックが始まったとする。   5月11日に米国の著名な免疫学者アンソニー・ファウチ博士が実験施設漏出説に可能性があると公言し、以前はこの説には信憑性がないとしてきた自らの見解を一変させた。5月23日、米情報機関をソースとする記事で武漢ウィルス研究所の研究員3名が2019年11月にCovid-19類似の症状にり患したとあり、中国で大量発生が公式に伝えられる数週間前のことである。   もっとも重要な点は5月26日にジョー・バイデン大統領が情報機関に二説のうちどちらに信憑性があるか調査を命じたことである。ひとつは実験施設からの漏出説、もうひとつはウイルスは自然界由来で動物から人体に転移したとする説明だ。   中国は現政権に不都合な場面を避けることを優先し、グローバル規模の衛生問題は二の次にしている。完全な協力と透明性をうたいながら、中国当局は今回のアウトブレイクの重要情報をいまも隠している。   特に実験室漏出説に対し中国政府は異常なまで敏感に反応し、ウイルスは武漢施設で作られたものではないと、一貫して強烈に否定している。   2020年に米中関係を冷え込ませたのがマイク・ポンペイオ国務長官の発言があり、2020年5月にパンデミックは武漢実験施設が起

世界の政治経済に大きな影響を与えている発生源が中国なのは明らかなのですが、各国は医療体制の崩壊を食い止め、死亡者を抑え込むのに必死で冷静に発生理由を考える余裕がありません。しかし、事が落ち着けば中国は国際社会から厳しい目にさらされ、中国人が一番恐れる面子の喪失、さらに政治経済体制の変更、または中国の退場につながるのではないでしょうか。そうなるとコロナウィルスなどという名称は笑止千万となります。中国の存在を極力表に出さないよう尽力したWHOも責任を取らされるでしょう。そのため本ブログでは中国ウィルスの名称を今後も続けます。2020年が中国衰退のスタートととなるのかは歴史が証明していくでしょう 。 C OVID-19は生物戦の開発途中に生まれたのか。生物兵器の開発中にウィルスが意図的か偶然から漏出したと米中両国が陰謀説で非難しあっている。こうした事例で生物兵器投入が主張される事が多い。生物戦の試みはあったが、成功事例は稀だ。研究が進歩しても、生物手段の制御、管理がむずかしいため実際の投入となっていない。 生物戦の歴史 伝染病流行を見て、戦争に使えると考える人は常に存在してきた。感染者を敵地へ旅行させる、死体や汚染物を敵地に投入する等だ。実際にこうした策が試されてきたが、成功例はわずかだ。 その中でアメリカ先住民を天然痘に罹患させたヨーロッパの入植者の事例は数少ない成功例だ。とはいえ、効果はごく限られていたとの証拠がある。フォートピット駐留の英軍が天然痘患者の使った毛布をポンティアックの戦いでインディアンに使わせたが、効果は疑わしかった。数十年後に今度はオーストラリア原住民に英軍が同じ戦術を使ったとの記録がある。ただし、アメリカ入植者が先住民へ疾病を持ち込んだのは事実で、その最大の例がメキシコだ。コルテスの現地征服を天然痘流行が助けた。北米でも天然痘はじめ疾病の流行で先住民が減少したところに入植者が入り込んだ。 工業化の時代の初期での戦争で画期的な生物兵器の投入機会が増えた。第一次大戦でドイツは米国の家畜に炭疽菌感染を試みたが失敗している。第二次大戦中の主要国で生物戦の研究開発が続いたが、実際に投入したのは日本とソ連だけだ。日本は中国戦線に集中し、腺ペストやコレラを戦闘員民間人を区別せず流行させようとした。中国側に死者が発生した