航空宇宙ビジネス短信T2:軍事航空、空軍、海軍、安全保障、地政学、ISR、新技術をお伝えします

  CH-53K キングスタリオンが共用軽戦術車両を吊り下げる能力を実証した。フック一つで重量l18,870ポンドの同車両を100フィート上空まで移動させた。 (U.S. Navy) 戦場で秩序・無秩序を分ける一線は補給活動にある　 （孫子） 　 大 勝利の裏には検討に検討を重ね迅速対応した兵站活動があった。1944年のノーマンディ上陸作戦が好例だ。逆に補給をろくに立案せず大敗を喫したのがナポレオンのロシア侵攻だ。1959年、当時のNATO副参謀総長ヘンリー・エクレス海軍少将は兵站をこう定義した。「補給活動は一国の経済力と自国軍の戦術作戦を結ぶ橋である」。この橋の整備・強化につとめないと装備、糧食が不足し勝利はおぼつかなくなる。 　広大な海域に数千もの離島が点在し、インフラが未整備に近いアジア太平洋戦域では米本土と域内展開する米軍部隊を結ぶ課題が多数ある。各部隊は「一国の経済」とは世界最大の大洋で切り離されており、中国は東シナ海、南シナ海の裏庭で影響力を強め、領有権主張も一層激しくなっている。インフラの欠如により大型輸送機や大型補給艦が投入できない。 　中国と開戦となれば兵站活動が難題になるのは避けれない。   地理 中国の領土拡張運動の中心はプラトリー、パラセル両島しょにあり、豊富な水産資源、石油ガス埋蔵量が戦略的な狙いだ。また同地域を毎年数兆ドル相当の海上輸送が通過する。こうした島しょは135万平方マイルに数百もの小島・ 珊瑚が点在し、インフラは皆無に近い。 　CIA調べではスプラトリー諸島に飛行場は8箇所、ヘリパッド5箇所あるが港湾施設はない。中国軍はパラセルのウッデイ島に人工港と飛行場を構築し、人民解放軍1000名が駐屯している。 　中国海軍が隻数で米海軍を上回るまでになった中で、米国は新型垂直離着陸機や海上輸送力の強化でギャップを埋める必要がある。   脅威 中国軍は西太平洋での補給活動の重要性を理解している。東シナ海、南シナ海への進出も補給面の優位性を確立する狙いがある。同海域は中国本土への食料、燃料の補給路であり、ここだけで世界貿易の約2割をコントロールできる。南シナ海での中国の野望を放置すれば、同国の影響力が拡大し国際海洋法は形骸化する。 　シンクタンクRandコーポレーションの2020年研究成果では「（中国軍による）占拠を許せば、中国は数千マイル南

The Sad Reason America Could Lose a War Against Russia or China　米国がロシアや中国に勝てない理由 by Task and Purpose Jared Keller January 9, 2019   Topic: Security   Blog Brand: The Buzz   Tags: Russia China Military Technology World https://nationalinterest.org/blog/buzz/sad-reason-america-could-lose-war-against-russia-or-china-41117 ほ ぼ20年にわたり中東や北アフリカで戦闘員を相手にもぐらたたきのように戦闘してきた米軍がロシアや中国との「大国間抗争」戦闘へ復帰するには悲惨なほど準備が不足している。理由は簡単だとペンタゴンは分析。必要な場所に以前のように人員装備を自由に搬送できなくなっているためだ。 .ペンタゴンの国防科学委員会（DBS)が一年にわたる現役退役補給業務専門家から事情を聴取した報告結果が昨年11月に公表された。米軍の補給体制は冷戦終結後に萎縮してしまった。 ペンタゴンは必要な人員装備を海空で有効に搬送できなくなっており、ロシアや中国を意識した新対応が迫られる中で課題になっている。 「冷戦後の米国には人員装備展開を妨害するだけの軍事力を持った敵はおらず補給線が絶たれる心配はなかった」と報告書は記述している。「そのため共用補給体制は軽視され予算不足が続きDoDの優先事項に対応できなくなった」。 トランプ政権による2018年国防戦略構想を分析すると米国はロシアや中国との対決となれば「決定的な敗北」を喫するのは確実とあるが、今回のDSB報告では長年にわたる補給業務軽視のためペンタゴンは米軍の兵力投射能力、即応体制を犠牲にしたまま偽りの安心感に浸ってしまったとも指摘。 戦略輸送能力三本柱の再興に必要な施策は以下のとおりだ。 輸送の三本柱は海上輸送、空輸および事前集積装備のことで即応体制だけでなく数量不足が目立ち、このままでは米国は強力な競合相手を打ち負かせない。 軍事物資輸送を補完す