対中戦で米空軍に第六世代機合計500機が必要だとの主張がミッチェル研究所からでてきた―しかしF-47，B-21ともにこれだけの機数は調達計画で想定外で生産も加速されていないのが現状です

 

中国への対抗に次世代戦闘機・爆撃機500機が米空軍に必要とシンクタンクが指摘

Defense News

スティーブン・ロージー

2026年2月10日 午前6時22分

米空軍は最低 200 機の B-21 レイダーステルス爆撃機を購入する必要がある、とミッチェル研究所は主張。(カイル・ブレイジャー/米空軍)

米空軍は、中国との戦争で勝利するため、計画よりも多い、少なくとも 500 機の 第 6 世代戦闘機および爆撃機 を購入しなければならない、とミッチェル航空宇宙研究所は月曜日発表した。

ミッチェル研究所の専門家たちは、政策文書「戦略的攻撃：敵の聖域を排除する空軍の能力の維持」の中で、中国に対抗するには、空軍は少なくとも 300 機の次世代 F-47 戦闘機と 200 機以上の B-21 レイダーステルス爆撃機を必要としていると主張している。空軍はこれまで、ボーイングから少なくとも 185 機の F-47、ノースロップ・グラマンから少なくとも 100 機の B-21 を購入する計画だと明らかにしていた。

論文に関するオンライン討論で、元 F-16 パイロットで、ミッチェル研究所の研究部長ヘザー・ペニーHeather Penneyは、朝鮮戦争やベトナム戦争などの過去の米国の戦争、そしてウクライナが現在ロシアの侵略と戦っている戦争は、敵の基地やその他の聖域を空から攻撃できない、あるいは攻撃しない軍隊は、塹壕戦のような過酷な消耗戦に陥る危険性があることを示していると警告した。

そして、長距離の空軍力を強力に投射できる戦闘航空機フリートが大幅に増強されなければ、米国は中国に対しても同様の危険に直面する可能性がある、とペニーは述べた。

「中国は、西太平洋全域を事実上、自国の聖域とする能力と態勢を意図的に構築している」とペニーは述べた。「しかし、歴史から、敵に聖域を与えれば、敵に勝利をもたらし、自国の敗北につながることがわかっている」

米空軍はイラン核施設を爆撃した「ミッドナイト・ハンマー」作戦など、近年の攻撃作戦を極めて成功裏に遂行してきた。

しかしペニーによれば、ミッドナイト・ハンマー作戦では運用可能なB-2スピリットステルス爆撃機全機が投入され、一部は攻撃任務に、一部は囮として使用された。イランがB-2を1機でも撃墜した場合、空軍は代替機を確保できず、翌日にもう1度攻撃が必要になっても同様の作戦を実行できなかったとペニーは指摘した。

さらに米国が中国や他の主要地域大国と紛争に陥った場合、空軍はイランよりはるかに危険な脅威、つまり格段に優れた防空システムを擁する相手に対処せざるを得ない。十分な戦闘機予備戦力を保持できなければ、空軍は中国の防空圏外に留まり、代替不可能な航空機を失うリスクを避けるため大胆な攻撃を控える可能性があるとペニーは指摘する。しかし、そのような保守的な戦略では勝利を収められないばかりか、中国による台湾への先制攻撃を抑止できない恐れがある。

「（中国の）目標を脅威にさらすことができないことは、先手、つまり侵略者に非常に大きな利益をもたらす」とペニーは述べた。「したがって、中国は自国、国民、インフラにリスクも感じなければ、最前線の資産の一部を失っても問題はない。なぜなら、米国を寄せ付けないことができると知っているからだ。その結果、中国が攻撃的な行動に出るのを阻止する米国の能力は著しく低下してしまう」

ペニーとミッチェル研究所は、B-21 および F-47 が相当数導入されるまで、空軍も戦闘航空戦力を維持する暫定的な措置を講じる必要があると主張した。

ミッチェル研究所の報告書によると、これは、空軍が最低100機の B-21 を導入するまでは、旧式の B-1 ランサーや B-2 爆撃機を退役させないことを意味するという。同研究所は、B-21の調達を加速するため議会と国防総省が空軍に十分な資金を提供するよう求めた。

また、空軍は、第5世代戦闘機F-35Aジョイントストライクファイター、F-15EXイーグル II、および同軍が「連携戦闘機」と呼ぶ自律型ドローン・ウィングマンの各調達を強化する必要がある、とペニーは指摘した。

これは、数十年にわたる戦力減少を逆転させるため、毎年F-35Aを74機 と 24 機の F-15EX を購入することを意味すると、ペニーは述べた。

「空軍は戦闘機危機を逆転させ、F-35とF-15EX を最大速度で調達しなければならない。もはや『投資のために売却する』という手法は通用しない」とペニーは、旧式の機体を退役させて新機の開発資金を確保してきた空軍の戦略に言及し、こう述べた。「空軍は、少なくとも 1 対 1 の比率（退役したジェット機 1 機につき、新規調達した機体を 1 機補充）で戦闘機の資本再構成を行うと同時に、共同戦闘機によって戦力を増強しなければならない」

ミッチェル研究所はまた、空軍は少なくとも 300 機の爆撃機部隊を保有すべきだと主張している。空軍には冷戦時代の B-52 ストラトフォートレスが76機あり、大規模なアップグレードが予定されているため、ミッチェルの目標を達成するには、空軍は少なくとも 224 機の B-21 を購入しなければならないことになる。空軍は、今後 10 年間で B-1 および B-2 をすべて退役させ、2種類の爆撃機で構成される爆撃機フリートを運用する計画だ。

スティーブン・ロージー について

スティーブン・ロージーは、Defense News の航空戦記者です。以前は、Air Force Times で指導力や人事問題、Military.com で国防総省、特殊作戦、航空戦について取材していました。また、米空軍の作戦を取材するために中東を訪れたこともあります。

US Air Force needs 500 next-gen fighters, bombers to beat China, think tank says

By Stephen Losey

 Feb 10, 2026, 06:22 AM

https://www.defensenews.com/air/2026/02/09/us-air-force-needs-500-next-gen-fighters-bombers-to-beat-china-think-tank-says/

2030年、中国と日米間で武力衝突が発生すればどうなるか、米シンクタンクの予想結果は.... 日米両国が戦力を着実に整備する必要性があらためてわかる

 

 

米シンクタンク新アメリカ安全保障センターが実施した机上演習は2030年に中国が米国－日本と大規模戦闘を2030年に展開する想定で、潜水艦、揚陸作戦、水上艦艇、第五世代戦闘機と多様な要素を盛り込んだ。

 

これを伝えた Foreign Policyによれば、机上演習は以下の通り。

 

「中国が尖閣諸島の魚釣島に兵員50名を上陸させた。中国は尖閣諸島から50マイルの排他水域を宣言し、水上艦艇、潜水艦、軍用機、無人装備を展開し、本土から弾道ミサイルを支援に投入した...」

 

日本は反撃手段として揚陸艦、潜水艦、水上艦艇を送り、水陸両用部隊を投入した。

 

日米安全保障条約に基づき米国は空母打撃軍等を日本支援に派遣したが、中国軍と交戦を回避するよう厳に指示した。だが、机上演習のシナリオではこの方針は守られない。

 

そのため、中国対米国－日本連合軍で交戦状態が発生する。試算では過去100年で最大規模の戦闘になり、マルチドメイン戦となる。

 

米中の海上対決は複雑かつ危険な要因を含む。2030年の中国海軍力は米海軍並みとなり、米国の地位を脅かすと想定した。

 

この戦闘では複雑な要素の絡み合いで結果が決まる。たとえば、イージスレーダーや長距離センサーの精度がどこまで向上するかだ。米中双方の艦艇に長距離攻撃兵器が大量に搭載されるが、雌雄を決するのはセンサー能力となる。

 

今日の戦闘で勝利するのは情報、探索、偵察で敵を「アウトレンジ」する側で、水上・空中の無人装備やセンサー能力が高いF-35を投入する。このため航空支援で優秀な側が勝利に近づく。中国の第五世代戦闘機J-20やJ-31がF-22、F-35と同等の性能あるいは優越した性能があるかが試される。空の交戦の勝者がアウトレンジで敵部隊を一方的に攻撃する立場に近づく。

 

AIを利用したセンサー、長距離兵器、水上空中水中ネットワーク化で優れる側は当然こうした機能を駆使する。ではどちらがセンサーやネットワーク技術にすぐれているのか。それを決めるのは宇宙空間、電子戦で優れ、通信機能の「防御性」を確立した側だろう。

 

どちらの陣営の通信が妨害を受けるだろうか。GPSより優れた手段を活用するのはどちら側か。低地球周回軌道で攻撃能力を展開し、ネットワーク力も優秀な装備をそろえるのはどちらか。有利な立場の側が相手陣営の軍事力に大きな損害を与えるべく戦闘開始直後に宇宙で行動を開始するはずだ。

 

2030年には、衛星から発射可能な兵器が実用化されているはずで、規模を拡大したレーザーを大気圏内外で運用し、衛星搭載のセンサー能力は飛躍的に伸び、衛星兵器が勝利を左右する要素になっているだろう。

 

Foreign Policy記事には机上演習では中国の通信体系を妨害あるいは攻撃する決定が、物理的な攻撃より優先されたとある。

 

同様にイージスレーダーはじめ米海軍の艦載多層防衛体制が、米空母他水上艦艇の撃破を狙う中国の巡航ミサイルの効果を左右する。

 

米海軍が高度な多層艦艇防衛体制の実現をめざし、レーザーなど新技術の導入で2030年までに目標を達成できていれば、中国による攻撃は阻止できるはずだ。中国にもこれはあてはまる。つまり、海上で最良の防衛体制を整備した陣営が主導権を握る。

 

こうしてみると単なる隻数は兵装の性能精度の前に意味が薄いとわかる。

 

戦闘の行方は航空部隊にかかる。米ステルス戦闘機・爆撃機が中国領空内に侵入し、地上装備を破壊すれば、艦艇の防御態勢が著しく有利になる。水中戦も勝敗を左右する要素となり、水中を支配する側が前方攻撃や偵察任務で有利となる。

 

少なくとも開戦直後は日米同盟の攻撃対象は列島線の奪回や東シナ海から中国のプレゼンスを排除するなど、限定されたものになる。これで百万の兵力を誇る中国相手に大規模かつ長期にわたる地上戦を回避でき有利だ。ただし、短期戦のはずが全面戦争に発展すれば、本格対決の地上戦は回避できなくなる。その結果は極めて予測不能だ。

 

強襲揚陸作戦への展開も十分予想される。両陣営にとってこれは大きな挑戦であり、課題になる。中国が強襲揚陸艦を大量建造している。ハイテクの075型強襲揚陸艦の二号艦が完成し、2030年になれば中国の揚陸部隊は拡張し危険な存在になる予測がある。■

 

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Could a Joint U.S.-Japan Force Beat China in a War?

March 19, 2021  Topic: War Games  Blog Brand: The Reboot  Tags: ChinaAmericaJapanPLAPLA NavyWar GamesWorld War III

This war game offers some clues. 

by Kris Osborn

 

Kris Osborn is defense editor for the National Interest. Osborn previously served at the Pentagon as a Highly Qualified Expert with the Office of the Assistant Secretary of the Army—Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has appeared as a guest military expert on Fox News, MSNBC, The Military Channel, and The History Channel. He also has a Masters Degree in Comparative Literature from Columbia University.

Image: U.S. Navy