「極超音速ミサイル」で武装したH-6K爆撃機が、全天候型・24時間体制で台湾島を「包囲 」パトロールする。
中華人民共和国政府を後ろ盾とする『環球時報』に出た中国の主張は、哨戒、演習、近接軍事訓練作戦を通じ台湾への圧力を大幅に強化する中国の広範かつ極めて「透明」な努力と一致している。夜間の「包囲」パトロールは、H-6K爆撃機の技術的なアップグレードや兵器の強化に関与しているように見えるため、台湾にさらに強い圧力を加えるだけでなく、多くの点で重要だ。
H-6K爆撃機は、KD-20陸上攻撃ミサイル、YJ-12超音速対艦ミサイル、YJ-21極超音速ミサイル含む多種多様な弾薬を搭載できる。
YJ-12はKD-20と同様、超音速巡航ミサイルとして知られている武器だが、H-6Kが搭載するのは、台湾の陸上目標に対する爆撃機のスタンドオフ脅威の攻撃範囲と精度を向上させる目的の新型火器管制と武器誘導技術かもしれない。しかし、2023年6月19日付の『環球時報』報道で最も重要な部分は、H-6KがYJ-21「極超音速ミサイル」で武装していると主張していることだ。YJ-21空中発射型極超音速ミサイルはマッハ6に達すると伝えられている。
同ミサイルを搭載する、あるいは搭載可能であるということは、台湾上空のH-6K夜間哨戒機が極超音速ミサイルを搭載していることを必ずしも意味しない。事実ならば、人民解放軍（空軍と海軍）が米軍に先行する可能性がある。米空軍は最近、極超音速兵器「Air Launched Rapid Response Weapon」を「一時停止」しており、海軍は2025年まで駆逐艦に極超音速兵器「Conventional Prompt Strike」を搭載する計画はない。
Military Watch誌とNaval NewsはいずれもYJ-21の存在を挙げているが、水上艦船から発射されるアプリケーションでしか言及していない。どちらのレポートも、人民解放軍-海軍のビデオを引用し、準ステルス055型駆逐艦からのYJ-21「極超音速ミサイル」の試験発射を示した。しかし、2022年のどちらのレポートも「空中発射型」YJ-12極超音速ミサイルの変種に言及していないため、中国の論文で引用されているH-6K発射型の変種は、中国がごく最近開発したものかもしれない。2022年からのNaval Newsのエッセイは、YJ-21についてまだ多くの「未知」があることを明確に指摘しているが、同誌はNaval NewsのアナリストH I Suttonの発言を引用し、JY-21はCM-401の設計に基づいているようだと述べている。
「新しいミサイルは外見上CM-401のデザインに似ているが、大型ブースターフェーズが追加されている。CM-401は直径が600mmしかないが、イスカンダルミサイルに類似している。新型ミサイルが旧型のCM-401ファミリーに関連の可能性はあるが、似ているのは偶然かもしれない。そして、直径はもっと小さいかもしれない」とサットンはNaval Newsに書いている。
空中発射式YJ-21の亜種の存在は、成熟度、テスト、生産の可能性で重大な問題を提起する。同様に重要なのは、どれだけの射程距離と照準誘導技術を使用しているかということだ。これらは国防総省の関心を呼びそうな問題である。
夜間飛行のH-6K爆撃機による台湾包囲網
H-6Kで搭載される可能性のある極超音速および超音速の航空発射型陸上攻撃巡航ミサイルは、台湾に複雑な脅威となる。より接近し、爆弾を投下するスタンド・イン攻撃は、H-6Kを台湾防空に対してより脆弱にし、また米海軍や台湾の監視技術で容易に発見されることになる。しかし、「包囲」任務の継続は、中国爆撃機をいつでも台湾の急襲範囲内に出現させることになる。
分離独立派と呼ぶ人たちによる「挑発行為」を引き合いに出し、中国の軍事専門家は『環球時報』で「外部からの干渉は夜間にも行われる可能性がある」と述べている。その一環として、同紙はナンシー・ペロシ米下院議長が2022年8月に台湾を訪問したことを挙げている。
『環球時報』論説はまた、技術の進歩によって爆撃機が正確かつ効果を上げる夜間任務を遂行可能になったことから、H-6Kの夜間パトロールは日常的に行われるようになると明言している。
「我々は、日中であれ、夜間であれ、夜明け前であれ、いつでもどこでも出撃できる能力を持っている」と、航空団教官であるWei XiaogangはCCTVの報道で語った。
夜間作戦の示唆は、人民解放軍-空軍が現在、強化された夜間視認とナビゲーション技術で作戦を行っている可能性を示している。 この種の新技術が具体的に何かは不明だが、2019年に国防総省がF-35のために開拓した「暗視」技術の模倣かもしれない。F-35パイロットは現在、「ヘルメット・マウント・ディスプレイ」と呼ばれる、夜間精密照準、ナビゲーション、高度な空間配分のため設計されたバイザー投影型暗視技術を装着して飛行している。米国のB-52パイロットもある種の暗視ゴーグルを着用しており、その技術は近年向上していると思われる。B-52は中国のH-6Kよりかなり大きく、はるかに大きなペイロードを搭載できるが、2つのライバル爆撃機は速度が似ており、どちらも1950年代に登場したという事実がある。
また、H-6K爆撃機に関する中国紙の「全天候型」の示唆は、同機が現在、新しい種類の「感知」技術と統合されている可能性を示唆している。例えば、ミリ波技術は、米空軍のプラットフォームでナビゲーションと武器誘導に使用されている非常に効果的な全天候型センサーだ。これも中国の兵器開発者が模倣しようとした技術かもしれない。しかし、中国論文にある全天候型センサーの示唆は、単に合成開口レーダーと赤外線センサーを指しているのかもしれない。
夜間航行技術における最大の違いは、H-6Kに改良が加えられるとすれば、F-35の技術革新と同様に、夜間におけるパイロットの視認、照準、航法に沿ったものだろう。
技術的なアップグレードと、これらが示唆する任務範囲の拡大は、A2/ADと中国の急速な近代化に関する、より広範で非常に影響力のある懸念に関連している。
中国空軍は爆撃機部隊を拡充し、アップグレードを続けている。
「中国の爆撃機部隊は現在、ソ連の爆撃機ツポレフTu-16（バジャー）を国産化したH-6バジャー型で構成されている。爆撃機部隊は比較的古いにもかかわらず、PLAAFはこれらの航空機の運用効果の維持・強化に努めてきた。近年、中国は、スタンドオフ兵器を統合し、より効率的なターボファンエンジンを搭載して航続距離を伸ばしたH-6の近代化型であるH-6Kを多数実戦配備している」 国防長官の議会向け年次報告書：中華人民共和国が関与する軍事・安全保障の進展 2021年より
「中国のH-6K爆撃機の任務拡大は、2021年に国防総省の年次中国報告書にある国防総省の評価と一致するだろう」。ケン・アレン（元空軍将校、米国大使館北京駐在官補佐官、Warrior Mavenシニア長期中国軍事アナリスト）による航空大学のエッセイ「PLA空軍、爆撃機部隊組織」。
アレンは「2019年の中国建国70周年パレードで、PLAAFは長距離攻撃に最適化されたH-6Kの派生型るH-6Nを公開した。H-6Nは、核搭載可能な空中発射弾道ミサイル（ALBM）の外部搭載を可能にする胴体改良を特徴としている。2020年10月、H-6Nが空中発射弾道ミサイルを搭載しているのが観測された」と書いている。
H-6Kの艦隊規模の増加、H-6Nの追加、そしてH-6Kの任務範囲の拡大は、中国が提示する空からの脅威を確実に強化するだろう。
H-6Kは陸上攻撃巡航ミサイル（LACM）を6発搭載でき、中国本土の飛行場から第二列島の標的を射程に収めることができる長距離スタンドオフ精密攻撃能力をPLAに与える。国防長官の議会年次報告書： 2021年の中華人民共和国をめぐる軍事・安全保障上の動き：
ボトルロケットから稲妻まで...中国のミサイル革命と米軍の介入に対するPLAの戦略」と題された、中国の軍事的思考と進歩に関する2011年のNaval War College Reviewの興味深いエッセイは、しばしば議論される中国の反アクセス／領域拒否戦略の文脈で、中国上空から発射される陸上攻撃巡航ミサイルに関する関連議論を取り上げている。よく知られたA2/AD戦略は、米軍が有効打撃距離内で活動できないようにすることを意図したものだが、中国の急速な軍事近代化に合わせ、この小論が予期していたような形で進化し続けている。このエッセイは2011年のものであり、環球時報が引用した「極超音速」YJ-21には言及していないが、YJ-12超音速巡航ミサイルは400kmを射程に収めることができると述べている。
2011年のエッセイでは、「ミサイル」を、直接交戦するのではなく、作戦地域へのアメリカ軍の資産の展開を「抑止」「減速」「混乱」「複雑化」させることを意図した一連の中国製新兵器の一つに挙げている。
より具体的に言えば、海軍大学校のレビューは、中国のミサイル部隊と航空部隊間で「相乗効果」が高まることを予期しているようだ。これはまた、小論が示唆するように、中国が海軍増強と同期させようとしていることでもある。空中から発射される極超音速のYJ-21が加わることで、中国のA2/AD戦略に対抗しようとする米海軍にとって、脅威の方程式が複雑化することは間違いない。
「新海軍の重要な側面と、ミサイル部隊や航空部隊との間に生じるかもしれない相乗効果は、十分な注意を払う必要がある。なぜなら、それらは特に、米国のタイムリーで効果的なアクセスや介入を抑止したり、遅らせたり、複雑化させたりすることに向けられたものだからだ」と、海軍大学校の小論文は、しばしば引用される退役米海軍提督の言葉を引用している。
このエッセイが書かれたのは2011年で当時は、米軍と直接「交戦」することなく米軍を遠ざける「間接的」戦略であったが、中国の海軍力と空軍力の増大の見積もりに発展したのかもしれない。おそらく今、そして今後数年間は、2011年当時と異なり、中国は米軍と「交戦」可能な立場にあると感じているはずだ。
このことが示唆するのは、中国が2027年までに台湾を支配するという現在の国防総省の予測よりも早く、台湾を掌握し併合する「窓」が開かれるということである。技術の進歩や海軍力、無人偵察機、航空攻撃巡航ミサイルの大幅な増強により、中国の意思決定者は、米軍を「十分に遠く」に引き留め、「フェイク・アコンプリ」、つまり米国が対応できないほどの速さで台湾を併合することに成功できると考えているのだろうか。国防総省の中国に関する報告書多数でも具体的に挙げられているこの「フェイク・アコンプリ」の見通しの大部分は、台湾に強固に組み込まれた中国軍を攻撃して「撤収」させるためには、米軍連合軍にとっても、単純に命がかかりすぎるということである。夜間の「包囲」作戦中に台湾のすぐ近くで極超音速ミサイルが空中発射されれば、対応や反撃が可能になる前に台湾を占領しようとする速攻の可能性を中国に提供するかもしれない。■
By Kris Osborn, President, Center for Military Modernization
Kris Osborn is President of Warrior Maven – Center for Military Modernization. Osborn previously served at the Pentagon as a Highly Qualified Expert with the Office of the Assistant Secretary of the Army—Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has appeared as a guest military expert on Fox News, MSNBC, The Military Channel, and The History Channel. He also has a Masters Degree in Comparative Literature from Columbia University
