マイクロリアクターの軍用利用はここまで進んできた―C-17で米国内を輸送し、軍基地のエナジー自給自足を目指す。翻って日本は原子力に依然として冷たい対応のままだがこれでいいのか

 

米空軍C-17輸送機で輸送される小型原子炉

小型原子炉マイクロリアクターは基地の独立電源確保手段として注目されているが、民間エナジー分野にも大きな影響を与えそうだ

―　日本では原子力利用の動きが凍結に近い形で相当の時間が経ってしまいました。キチガイのような反原子力運動がまだ残っていますが、記事にもあるように電力あ需要は増える一方で、自然エナジーだけではとても需要はまかないきれません。論理的に考える必要があり、日本も大きな決断を迫られています。キチガイどもはノイズを上げるでしょうが、政治には大きな勇気が必要です。輸送機で原子炉輸送等と言ったら連中は狂死しそうですね。

TWZ

タイラー・ロゴウェイ

2026年2月15日 午後4時10分（EST）更新

国防総省

SF映画のワンシーンを思わせる光景だ。「オペレーション・ウィンドロード」と名付けられた作戦で、米空軍C-17輸送機がマイクロリアクターの輸送を任された。米軍の役割は、ヴァラー・アトミックスValar Atomics製のWard250原子炉の構成要素を、南カリフォーニアのマーチ空軍予備基地からユタ州のヒル空軍基地へ輸送することである。到着後、オレンジビルにあるユタ・サンラファエルエナジー研究所（USREL）へ移送され、詳細な試験が行われる。この作戦は直接的な実用性に加え、国防総省が重要施設の電力網へ小型原子炉を統合する構想の先駆けとなる可能性が高い。

3機のC-17がWard250の構成部品（合計8モジュール）をユタ州へ輸送する。原子炉がグローブマスターIIIで輸送されるのは今回が初めてとされる。ウォード250のUSRELへの搬送は、トランプ大統領が昨年発令した大統領令14301号を受けて設立されたエナジー省（DOE）の原子炉パイロットプログラムの一環である。

DOEのパイロットプログラムは、民生および軍事用途の可能性を秘めた技術開発の推進を目指している。米軍は近年、独自の小型原子炉開発を進めており、基地に地域電力網に依存しない、耐障害性・安全性・拡張性を備えた電力供給の実現を目指している。米国内の電力網の脆弱性は明白であり、軍事施設多数がこれに大きく依存したままだ。マイクロリアクターの活用は、独自の発電所に依存する遠隔地施設や、将来的に電力網への直接接続が全くない海外の簡素な基地にも貢献し得る。

マイクロリアクターの商業的側面は、ヴァラー・アトミックスが追求する拡張可能な原子力エナジー構想が、大統領令14301号の下で取り組む課題でもある。同令は米国エナジー分野における「原子力ルネサンス」を加速させ、商業産業への電力供給を含む。これは特に、人工知能（AI）ブームに後押しされたデータセンターからの電力需要という、もはや飽くなき渇望を鎮める上で重要となる可能性がある。

ヴァラー・アトミックスのWard250は、ヘリウム冷却材と黒鉛減速材を使用する次世代原子炉設計だ。その核心は、「セラミック層で包まれたウラン核」から成る、いわゆる三構造等方性（TRISO）燃料だと米国エナジー研究局（USREL）の過去のプレスリリースにある。

TRISO核燃料は、現在の発電所で使用されている同量の従来型核分裂性物質よりも高い性能を生み出す方法として説明される。また、使用および取り扱いがより安全であるとも言われている。過去の報道によれば、ヴァラー・アトミックスはWard250で100kWt（熱出力キロワット）の出力定格を達成することを目指している。

USRELによれば、TRISO燃料、ヘリウム冷却、黒鉛減速材の組み合わせにより、「安全な運転が可能となり、従来型プラントよりも高い温度での運転能力を提供する」という。

地球上で最も野心的なエナジープロジェクト – ヴァラー・アトミックス

モジュラー・シタデル | ヴァラー・アトミックス

ヴァラー・アトミックスの創設者アイザイア・テイラーは、同社のビジョンと非常に積極的なスケジュールについて次のように述べた：

「40年間にわたり、米国は国内エナジー生産への投資を怠り、エナジー集約型産業を海外に流出させてきた。この戦略的誤りは、エナジー需要が前例のない速度で加速するまさにこのタイミングで我々を脆弱な状態に陥れている。今、重要製造業の国内回帰とエナジーを大量に消費する人工知能分野での競争を進める中、投写は産業史上類を見ない規模の電力需要に直面している。

この課題の規模は過小評価できない。単一の大型言語モデルを訓練するだけで、小都市並みの電力を消費する。先端製造業にはギガワット単位の安定供給が不可欠だ。重要素材・製造分野で中国と競争するには、極めてエナジー集約的な工業プロセスが必要となる。一方、数十年前から存在する既存の送電網インフラは、現在の需要ですら限界に達している。

再生可能エナジーは、要求される信頼性と密度をもってこれらのベースロード需要を満たせない。天然ガスと石炭は極めて貴重な資産であり、その成長も許容されるべきだが、中国に対抗するために必要なスピードと根本的な経済性を欠いている。米国の技術・産業復興を支えるために必要な低コスト、迅速な導入、運用信頼性を兼ね備えているのは、原子力発電だけである。

数十年来で初めて、原子力エナジーは真の姿——繁栄、安全保障、世界的影響力に不可欠な戦略的国家資産——として扱われつつある。

…

ヴァラー・アトミックスが米国エナジー省より選定され、2026年7月4日までに米国本土で臨界を達成することを光栄に発表する。

その目標達成にこの空輸作戦が不可欠なようだ。

空輸作戦の存在を初めて知ったのは、テイラーが昨日マーチ空軍基地の飛行場から投稿を始めた時だ。彼が公開した画像には、SFのような外観の原子炉が他のコンテナや支援装備と共にC-17輸送機へ搬入される様子が映っている。

国防総省はこの作戦について次のように発表している：

「オペレーション・ウィンドロード」に関する国防総省の発表文には、以下の記述がある：

「ヴァラー・アトミックスとの画期的な協力関係は、トランプ大統領が米国の原子力エナジー構造を再構築・近代化するための大統領令に直接沿ったものです。

2026年2月15日（日）、次世代原子炉がカリフォーニア州マーチ空軍予備基地からユタ州ヒル空軍基地へC-17輸送機で移送されます。その後、原子炉はユタ州オレンジビルにあるユタ・サンラファエルエナジー研究所（USREL）へ輸送され、試験・評価が行われる。

この原子炉の成功裏な搬送・設置は、わが国の防衛におけるエナジー耐性と戦略的自立の未来に大きな可能性を開き、重要インフラ課題解決に向けた機敏で革新的、かつ商業優先のアプローチを示すものである。先進的原子力技術の力を活用することで、我々は国家安全保障を強化するだけでなく、アメリカのエナジー優位性の未来を主導しているのです。」

なぜ原子炉が陸路でユタ州へ輸送されなかったのかについては、明確ではない。核関連物資輸送にはセキュリティが重大な課題となるため、それが要因の一つと考えられる。さらに、国防総省が原子炉導入を推進していることから、このような輸送が日常化する可能性もある。余談だが、輸送に関与した米空軍部隊である第62空輸航空団は、現在確認されている限り、通常核兵器輸送の運搬を認可されている唯一の部隊である。その結果、第62航空団はエナジー省（DOE）と連携し、他の種類の核物質の移動にも頻繁に関与している。

「オペレーション・ウィンドロード」は、新たい原子力技術の推進という重要な取り組みの一環であるだけでなく、将来の小型原子炉空輸作戦の指針となる実証実験となるだろう。■

タイラー・ロゴウェイ

編集長

タイラーは軍事技術・戦略・外交政策の研究に情熱を注ぎ、防衛メディア分野でこれらのテーマにおける主導的な発言力を確立してきた。防衛サイト『フォックストロット・アルファ』を創設した後、『ザ・ウォー・ゾーン』を開発した。

This Is A Nuclear Reactor Packed Into A USAF C-17 Cargo Jet

Micro nuclear reactors are being seen as a way to get critical bases off the grid, but they could also have a major impact on civilian energy production.

Tyler Rogoway

Updated Feb 15, 2026 4:10 PM EST

https://www.twz.com/uncategorized/this-is-a-nuclear-reactor-packed-into-a-c-17-globemaster-iii

電力消費量の多い艦艇や基地で電力供給インフラの整備を海軍と海兵隊が要望（USNI News)―米軍でさえ最悪の事態を想定しています。自衛隊の各基地は？中国も当然開戦直後に電力網をねらってくるでしょう

 

燃料補給を終え離脱するマイケル・モンソー（DDG-1001）。US Navy Photo

米国防総省は先月、最新鋭の艦船（全電気推進のDDG-1000級水上戦闘艦など）向けのモジュール式エナジー貯蔵システムの開発および提供を目的とした海軍プロジェクトの小規模な契約を発注した。

　カリフォーニア州マウンテンビューに拠点を置く国防革新ユニット（DIU）は、艦船システム司令部（PEO Ships）と協力し、シーメンス・エナジー社に1,420万ドルの契約を授与した。契約では、LOC-NESS（Long Operation Combatant Naval Energy Storage System）と呼ばれるプロトタイプシステムの開発を目的としている。DIUによると、モジュール化されたこのシステムは、拡張性があり、海軍の海上プラットフォームの既存および将来のニーズに対応するよう設計されていり。

作業は、ズムウォルト級ミサイル駆逐艦「マイケル・モンソー」（USS Michael Monsoor、DDG-1001）で行われる予定だ。米海軍協会とAFCEAが共催したWEST 2025会議のパネルディスカッションで、国防革新ユニット（DIU）のエナジーポートフォリオ担当ディレクターであるアンドリュー・ヒギアはこのように述べた。

　「海軍から、DDG-1000の武器システムのひとつを大規模エナジー貯蔵システムに置き換えるという相談を受けました。それが電気推進艦です。そこで私たちは、それは可能だと思います、と答えました」とｼﾞｮｺﾞｱは述べ、契約締結まで1か月余りという「私の担当分野では最速の入札から契約締結までの期間」であったことを指摘した。

　全電気式のズムウォルト級艦が停泊中のエナジー需要は、既存の配電網に大きな負担をかけるため、海軍は艦隊と基地双方に対して電力とエナジーの回復力を確保するソリューションを模索している。AIデータセンターの急成長も基地や拠点地で電力供給にあたる地域配電網にさらなる負担をかけている。

　「データセンターは、私たちの施設における膨大なエナジー消費者のうちの1つにすぎません」と、海軍南西部管区司令官のブラッド・ローゼン少将は火曜日、「戦場へのエナジー供給」パネルディスカッションで述べた。「サンディエゴに配備予定の艦艇では、今後数年以内にノースアイランドにフォード級空母が配備される予定です。それに伴い、膨大な電力のアップグレードが必要となります。DDG-1000が艦隊全体に配備されることになり、膨大な電力が必要となります。また、データセンターも膨大な量のエナジーを使用することになります。」とローゼンは聴衆に語った。

　インド太平洋地域で軍が危機や有事に対応する場合、西海岸の海軍および海兵隊基地は、海軍部隊およびその後の増援部隊の大半を訓練し、派遣することになる。

　海兵隊の西海岸の基地、特にカリフォルニア州サンディエゴのキャンプ・ペンデルトン、ミラマー海兵隊基地、アリゾナ州ユマのユマ海兵隊航空基地では、海外に派遣される海兵隊員の75パーセント以上が訓練を受けている。

　「3つの主要基地は、今までにないほど、兵力投射のプラットフォームとなっています」と、キャンプ・ペンドルトンに本部を置く海兵隊西部基地の司令官ニック・ブラウン准将は語った。3つの基地が「太平洋への玄関口」となり、投資の必要がある。

　しかし、中国のような同等の戦ry区を有する敵対勢力との多領域にわたる紛争においては、基地や駐屯地は艦船、航空機、地上部隊を展開し、潜在的な脅威に対処しながら、部隊の戦闘を支援することになる。そのため、地域司令官たちは、地域内の電力が停止した場合でも軍事作戦を継続できるように、エナジー貯蔵やマイクログリッドを含む新規または拡張プロジェクトで基地や駐屯地のエナジー耐性を強化したいと考えている。

　各基地や施設は、病院や道路、水道など、小都市と同等の機能を果たしているが、同時に、戦闘に即応できる部隊の訓練、展開、支援という軍事的任務も担っている。軍上層部は、将来の脅威や作戦環境は、過去20年間にアメリカが戦ったアフガニスタンやイラクでの戦争と異なるものになるだろうと述べている。

　「基地は作戦遂行を可能にするものでなければならない」とブラウン准将は述べ、「今こそ、作戦基地は前線から基地まで部隊を維持し、戦闘中に（指揮統制）を提供し、C2のプラットフォームとなる能力を備えていなければならない」と語った。

　運用されるエナジーは信頼性、回復力、効率性を備えていなければなりません。ブラウン准将はこのように述た。「危機に際して、基地を維持するためにどこにエナジーを集中させるべきかでしょうか。それは飛行場でしょうか？ 水処理施設のような重要なインフラでしょうか？ 病院でしょうか？ 911センターでしょうか？」

電力、至る所に電力

2023年2月27日、カリフォルニア州の海兵隊のキャンプ・ペンドルトンで、第9通信大隊、第1海兵遠征軍情報グループの海兵隊員が、認証演習中にネットワーク接続のトラブルシューティングを行った。米海兵隊撮影

　最新の艦隊の電力消費量が増えていることは、脆弱性にもなる。

　「将来の戦闘が始まった場合、戦闘は基地内から始まるでしょう」とブラウン准将は述べた。「賢い敵は、基地内に混乱を引き起こし、遅延させるために全力を尽くすでしょう。悪者がそれをするオプションのメニューがあります」。

　DIUのエナジー・ポートフォリオで上級軍事顧問のニュー・マッキシック海軍大佐は、世界中でエナジーが戦争の遂行方法を変化させていると述べた。米軍は数十年にわたって世界標準を定めてきたが、エナジーを基盤とする戦争はテクノロジー、大量の脅威、非正規戦を変化させるだろう。

　「我々が展開するあらゆるプラットフォーム、あらゆるシステム、あらゆる戦闘能力の中心に根本的な真実がある。電力なしには、なにも機能しないのだ」と、海軍作戦部長リサ・フランチェッティ大将が戦闘、戦闘員、艦隊を支援し、戦闘指揮官のために戦力を生み出すための施設が果たす役割を強調していると、ヴァージニア州ノーフォーク海軍基地の元司令官ローゼンが紹介した。「航空戦力は格納庫から始まり、海軍力は埠頭から始まる。そして、それらすべての要素にとってエナジーは不可欠です」と彼は述べた。

　「施設内の電力は、山火事、洪水、暴風雨、非国家主体による運動攻撃、あるいは同等の能力を持つ国家によるサイバー攻撃を受ける可能性がある」と彼は述べた。「商業用送電網が停止すれば、施設にも同じ影響が及ぶだろう」

　重点的な取り組みとしてインフラへのさらなる投資が含まれるとローゼンは述べた。「何十年もの間、私たちは沿岸地域への投資を怠ってきました」。「業界では、概ねプラントの交換価値の4パーセントをインフラの改善に投資することが目安となっています。何十年もの間、海軍は1パーセントから2パーセントの資金しか投資してこなかったため、インフラの老朽化が進んでいます」。

　海軍および海兵隊は、DIUおよびそのエナジーポートフォリオを含む業界および防衛パートナーと協力し、電力や公共事業を含むインフラの改善と近代化に取り組んでいる。「業界が電力を維持できるように支援することが我々の仕事です。なぜなら、彼らが電力を維持できなければ、我々は戦いに勝てないからです」とヒギアは語る。

　ヒギアは、バッテリーから大規模なエナジーおよびデータストレージに至るまで、産業界や学術界と協力してギャップを埋め、米国内の基地か、敵対勢力と対峙する戦術的拠点かを問わず、戦闘員にソリューションを迅速に提供するポートフォリオを統括している。

　「彼らが安全でなければ、効果的ではありません。私たちは、戦場環境で利用可能な最高のシステムを確実に提供し、燃料補給の回数を減らすため燃料消費を抑え、指揮統制を可能にするために児童発達センターに電力を供給し、人為的な攻撃や天候によるものかどうかに関わらず、格納庫に電力を供給することで、それを実現しています。「私たちは、基地が常に強靭で電力を確保できる状態であることを保証する必要があります。私たちは、航空機が効率的に稼働することを保証する必要があります。私たちのバッテリーが安全で、サプライチェーンが強靭であることを確保する必要があります」。

懸念事項と解決策

インフラの老朽化は最大の懸念事項として残ったままだ。キャンプ・ペンデルトンでは、基地発足1940年代にさかのぼる施設もある。場合によっては、電気や水道などの時代遅れのインフラでは、新しいテクノロジーの電力需要に対応できないとブラウン准将は指摘し。必要なのは、将来を見据えた運用エナジーへの賢明な投資であるという。

　「現在、私たちは日々の業務に追われ、ただ金曜日までやり過ごすことと、電気を点け続けることに必死です。ですから、2045年や2050年にどのようなテクノロジーが求められるかを考え、そこに到達するための投資を行えるようにならなければなりません」。

　ほとんどの公益事業インフラが時代遅れであるため、軍は常に利用可能で機能していると想定することはできない。

　各施設は独自のシステムに投資しており、その成果が現れ始めているとローゼンは述べた。

　2021年に全面的に運用が開始されたミラマーの3メガワットのマイクログリッドにより、基地が地域電力網から遮断された場合でも、飛行ラインを含む航空基地の主要機能の運用が可能になる。

　「すべての基地で同様の取り組みを行う必要があります。そして、それが私が目指していることです」とローゼンは述べ、海軍基地ポイント・ロマでも同様のマイクログリッド建設が進行中と付け加えた。

　「それには時間もお金も新しい技術も必要です」と言う。「民生商業部門も含めた新たな協力体制が必要です。そうすることで、地平線の彼方まで資源を供給できる、真に強靭な施設を実現できるのです」。

　最近では、この地域はカリフォーニア州のエナジー委員会と提携し、州助成金による2つの長時間エナジー貯蔵プロジェクトを実施している。

　キャンプ・ペンドルトンでは、4000万ドルを投じた40メガワットの蓄電プロジェクトが計画されている。「停電になっても、業務を継続できます」とブラウン准将は語った。同様のプロジェクトだが、規模は小さくなるが、800万ドルを投じた長時間エナジー貯蔵システムが、サンディエゴ海軍基地で計画されている。

　南西海軍管区とDIU、カリフォーニア州エナジー委員会との連携により、電気自動車充電器の設置も行われている。

　「これらは、政府所有の車両や個人の所有する車両にカードをかざすだけで使える共用充電器です。電気自動車を所有する海軍兵や民間人にとって、サービスの質を保つ上で重要なことです」とローゼンは語った。

　DIUの別のプロジェクトとして、カリフォーニア州ブリッジポートの海兵隊山岳戦訓練センターにおけるフロー電池エナジー貯蔵プロジェクトがある。これは、必要に応じ太陽光発電からバックアップ電力を供給するものだ。同訓練基地は、イースター・シェラ山脈の奥まった場所に位置していり。

　「この施設は気象災害多数に対処していました」とヒギアは語ります。「どんなことがあっても重要インフラに常に電力を確保したいと、こちらに相談を持ちかけてきました。「基地側に問題があると相談を持ちかけてきましたが、解決策を迅速に提示できる能力を示しています」と述べた。■

Navy, Marines Want More Energy Storage to Supply Power Hungry Warships, Bases

Gidget Fuentes

January 29, 2025 3:57 PM

https://news.usni.org/2025/01/29/navy-marines-want-more-energy-storage-to-supply-power-hungry-warships-bases