航空宇宙ビジネス短信T2:軍事航空、空軍、海軍、安全保障、地政学、ISR、新技術をお伝えします

      Army photo     米 陸軍は車両の電動化を進めているものの、技術が実用に耐える水準になるのは2030年代か、それとも永久に来ないかもしれない。     全米科学技術医療アカデミーがまとめた研究では将来の戦場での米陸軍エナジー源にジェット燃料８型（JP-8）、ディーぜルのほか再生可能ディーゼルの整備を進めるべきだが、電動車両はまだ実用に耐えず、すくなくとも2035年までこのままとしている。   同研究は陸軍次官補代理（研究技術担当）が後援し、アカデミーの米陸軍関連委員会が、歩兵部隊、有人無人車両さらに将来のマルチドメイン戦闘における前方作戦基地のエナジー需要対応を検討した。   報告書は6月に発表され、エナジー貯蔵、電力転換、燃料効率の技術革新がどこまで可能かを検討した。   同研究では全車両の電動化は近い将来に実現しないとしている。   理由は以下の通り。   まず現行バッテリーのエナジー密度はJP-8よりおよそ二桁低い。このためバッテリー重量が過大となり、運用要求にこたえる空間が不足する。   「バッテリーのエナジー密度向上実現は疑う余地はないが、不利な点を相殺する効果は期待できない」   さらに電動車両の再充電を迅速に行うためには膨大な電源が必要となり、戦場で期待できないと研究は指摘している。   同委員会の主任科学者ジョン・ルギンスランドは「地上車両の電動化は極めて望ましい方向」とし、「トルクは大きく優れ燃料効率も有利だ」と報告書内容を伝えるウェビナーで発言した。だが委員会の結論は「将来は内燃機関付きハイブリッド車とすべきであり、バッテリーのみの電動車両は望ましくない」とした。   民生部門の車両メーカーで電動技術が大きく進んでいるが、軍仕様には独特の側面があると陸軍地上車両システムセンターのジョン・ザフランスキが述べている。   「民生車両よりほぼ二倍のエナジー消費をする」「つまり、現在のバッテリー技術では要求どおりの走行距離が実現しない」   充電も電動車両導入の障害と指摘している。「既存の給配電網は使えない」   陸軍で300キロワット時のバッテリー容量のトラック6台に15分間で充電しようとすると、7メガワットの移動充電装備が必要となるとザフランスキは指摘し、電動車両の大幅導入は不可能とする。   「現時点で最大の移動式発電機でメ