米海兵隊のAV-8BハリアーIIがついに退役し、長く続いた供用に幕。海兵隊はF-35B/Cの運用に注力する

 

米海軍写真／二等兵曹 デビッド・ブランデンバーグ

米海兵隊のAV-8Bハリアーが夕陽に向け飛び去った

The USMC’s AV-8B Harrier Has Flown Off Into The Sunset

「ハリアー・サンダウン」式典は、50年以上にわたる海兵隊の垂直離着陸機運用に幕を下ろした

• TWZ

• トーマス・ニューディック

• 2026年6月3日 午前9時42分（米国東部夏時間）公開

https://www.twz.com/air/marines-av-8-harrier-jump-jet-takes-its-final-bow

AV-8B ハリアーIIの紛れもない轟音は、40年以上にわたり米海兵隊航空部隊のサウンドトラックとなってきた。中東やアフガニスタンの砂漠から、海上の強襲揚陸艦の甲板に至るまで、短い滑走路からの離陸、過酷な前線基地での運用、そして垂直着陸が可能なこの機体は、米軍マークを掲げた戦闘機の中でも最も特徴的な機体の一つとなった。その前身である初代AV-8Aハリアーは、1971年に海兵隊に導入されて以来、米軍における「ジャンプジェット」の先駆けとなっていた。

その輝かしい時代は幕を閉じた。

2021年4月、アイダホ州ボイシのゴーエン・フィールドにて、ノースカロライナ州チェリーポイントの第223海兵攻撃飛行隊所属の海兵隊機長が、AV-8Bの飛行前点検を見守る。米国空軍州兵、ジョシュア・C・オールマラス上級曹長撮影

本日の式典で、海兵隊はAV-8Bに公式に別れを告げた。最後の現役ハリアーII部隊「ブルドッグス」の海兵隊攻撃飛行隊第223飛行隊（VMA-223）が、ノースカロライナ州チェリーポイント海兵隊航空基地にて同機の退役を記念した。

行事で海兵隊航空史における輝かしい一章に幕を閉じた。ハリアーの退役は、単なる航空機の引退にとどまらない。それは、何世代にもわたり海兵隊の航空戦力を形作り、海兵隊の遠征部隊としての特性を確立するのに貢献した戦術概念の終焉を意味する。

2026年5月15日、第2海兵航空団第14海兵航空群第223海兵攻撃飛行隊所属の米海兵隊AV-8Bが、ノースカロライナ州の海岸上空を飛行している。米海兵隊写真：ランス・コーポラル・ペリー・ウッド

ハリアーは単なる攻撃機ではなかった。同機は飛行場が存在するか否かにかかわらず、海兵隊が戦う場所ならどこへでも航空戦力を投入するという、海兵隊の長年にわたる決意を具現化した。

ハリアーの物語は、AV-8が米軍に導入される前から始まっていた。英国のホーカー・シドレー・ハリアー垂直離着陸機を基に開発されたこの機体は、垂直・短距離離着陸（V/STOL）という画期的なコンセプトを中心に設計された。エンジンノズルの向きを変えることで、この機体は即席の場所や道路、損傷した飛行場、さらには小さな艦船の甲板からも離陸できた。冷戦時代、計画立案者たちが通常の滑走路が大規模な紛争にで真っ先に破壊される標的となることを懸念していた当時、このコンセプトには明らかな魅力があったが、V/STOL戦闘機として真の成功を収めたのはハリアーだけだった。

海兵隊は早い段階からこの構想を受け入れた。初代AV-8Aがコンセプトの実証を果たした一方、AV-8BハリアーIIはそれを真に有能な戦場攻撃機へと変貌させた。AV-8Bは、より大型の複合材製主翼、性能の向上、積載量の増加、そして大幅に強化されたエイビオニクスを特徴としていた。その後の改修で夜間攻撃能力やレーダー装備型AV-8Bプラスが導入され、21世紀に入っても現役としての価値を維持した。近年、海兵隊で現役の単座機はすべて、F/A-18A/Bホーネットから中古で流用されたAN/APG-65レーダーを装備した「レーダー機」となり強力な対空戦闘能力を獲得していた。

水陸両用強襲揚陸艦「ボノム・リチャード」(LHD-6)の飛行甲板上で、AV-8Bの機首にあるレーダーの整備を行う海兵隊員たち。米海軍写真：マス・コミュニケーション・スペシャリスト1等兵 タイ・C・コナーズ／公開済み

ハリアーを傑出したものにしていたのは、ホバリング能力だけではなかった。その真価は柔軟性だった。海兵隊指揮官は、ハリアーを最前線の部隊の近くに配置することができ、それによって対応時間を短縮し、近接航空支援任務の有効性を高めた。この航空機は、強襲揚陸艦から作戦を展開する海兵隊遠征部隊にとって、うってつけの存在となった。その独自の能力により、固定翼戦術航空部隊が、従来の飛行場や空母から遠く離れた場所でも海兵隊に同行することが可能になったのである。

2008年6月、南シナ海を航行中の強襲揚陸艦「ペリリュー」（LHA-5）に、海兵隊攻撃飛行隊第311飛行隊所属のAV-8Bが着艦する様子。米海軍写真／二等兵曹スコット・ウェッブ

ハリアーは瞬く間に実戦能力を証明した。

1991年の「砂漠の嵐作戦」において、海兵隊のハリアーは連合軍地上部隊を支援するため出撃を数千回行った。同機は過酷な条件下での飛行においても、高い作戦ペースを維持できる能力を実証した。その後の数十年間、ハリアーはバルカン半島、アフガニスタン、イラク、リビアでの任務やISISに対する作戦を含め、海兵隊のほぼすべての主要な戦闘作戦に参加した。

「デザート・シールド作戦」中、海兵隊のAV-8B 2機に対し、水陸両用強襲揚陸艦「ナッソー」（LHA-4）からの離陸準備として、最終離陸前点検が行われている。米国防総省

9.11以降の絶え間ない作戦展開の期間は、間違いなくハリアーにとって決定的な時期となった。AV-8Bは対反乱戦に極めて適していた。高度なターゲットポッドと精密誘導弾を装備した海兵隊のハリアーは、イラクやアフガニスタン上空で頻繁に見られる存在となり、地上部隊のすぐ近くで行動できる能力が特に高く評価された。

しかし、ハリアーが実戦で価値を証明し続けていた一方で、その将来はますます不透明になっていった。

海兵隊第223攻撃飛行隊の元司令官、トーマス・D・ゴア中佐が、アフガニスタン・ヘルマンド州のカジャキダム上空でAV-8Bを操縦している。2011年11月から2012年5月にかけて、VMA-223はアフガニスタン南西部で対反乱作戦を展開する海兵隊およびアフガニスタン・連合軍パートナーに対し、近接航空支援を提供した。米国防総省

機体の老朽化、整備の負担、そして限られた発展の可能性が、命取りとなった。また、この機はパイロットへの負担も著しく大きく、安全かつ効率的に運用するためには独自の訓練カリキュラムが必要とされた。

高度な能力を持つ敵との将来の紛争における要求を見据え、海兵隊航空計画担当者は、次世代の垂直離着陸機には、第4世代攻撃機が提供できるものを超えるステルス性、高度なセンサー、ネットワーク戦能力、そして全体的な生存性が求められるとの結論に達した。

その答えがF-35B ライトニングIIだった。

ハリアーと同様、F-35Bは短距離離陸・垂直着陸能力を備えている。しかしハリアーと異なり、ステルス技術、センサーフュージョン、強力な電子戦システム、そして戦域全体で情報収集拠点として機能する能力を兼ね備えている。海兵隊航空部隊の指導者にとって、F-35Bは、ハリアーが切り拓いた遠征戦力の優位性を維持しつつ、戦闘能力を劇的に拡大する道筋を示した。

しかし注目すべきは、海兵隊が大型空母からも運用可能なF-35C型も調達している点である。

海兵隊のハリアー飛行隊は、次々とF-35Bへ転換を開始した。機体は退役し、整備員は再訓練を受け、パイロットは新しいプラットフォームへ移行した。このプロセスは、海兵隊が将来の紛争、特にインド太平洋地域での紛争に備えることに焦点を当てた、より広範な近代化の取り組みを進めるにつれて加速した。

ハリアーからの完全移行は、2022年の海兵隊航空計画に盛り込まれていた。『U.S. Marine Corps』

ハリアーの退役が近づく兆候は、ますます顕著になっていった。2024年、最後の2名の海兵隊パイロットがAV-8Bの資格訓練を修了し、海兵隊にハリアーパイロットとして認定された最後の飛行士となった。彼らの卒業は、「フライング・レザーネック」ことハリアー・コミュニティの終焉の始まりを告げるものだった。

2026年5月19日、ノースカロライナ州チェリーポイント海兵隊航空基地にて、第223海兵攻撃飛行隊所属のAV-8Bハリアー操縦士兼副官であるエリック・シーベ少佐と、同飛行隊の固定翼機整備士であるタチアナ・リオス軍曹が、記念飛行に参加した。写真：ブライアン・ジラルド一等兵（米国海兵隊）

作戦活動の最終章を飾ったのは、最後までハリアーの旗を掲げ続けたVMA-223だった。揚陸艦「イオージマ」（LHD-7）への展開は、海兵隊ハリアーにとって最後の作戦展開となった。

「イオージマ」水陸両用即応群（ARG）の一員として、第22海兵遠征部隊とそのハリアー機は、カリブ海で違法薬物を積載している疑いのある船舶に対する米国の攻撃作戦である「サザン・スピア作戦」に参加した。「イオージマ」ARGは、今年初めのヴェネズエラのニコラス・マドゥロ大統領の捕獲作戦でも同地域に展開していた。

飛行隊が任務を完了し、最後の機体が帰還すると、退役へのカウントダウンは最終段階に入った。

この機体を操縦し、整備してきた海兵隊員たちにとって、退役は複雑な心境を伴う。ハリアーは敬意を払うに値する機体だった。独特な飛行特性と垂直着陸運用には、パイロットに並外れた技能が求められた。整備員は、老朽化した機体を任務遂行可能な状態に保つため、休む間もなく働いた。しかし、そうした困難こそが、米軍において他に類を見ないこのプラットフォームを中心に、結束の固いコミュニティを築いたのだ。■

F-35B導入で米海兵隊の航空戦力は変革中

 

2025年4月23日、大韓民国東海岸沖で行われた「フリーダム・フラッグ25-1」演習中、米海兵隊のF-35BライトニングIIが米空軍のKC-135ストラトタンカーから給油を受けている様子。米空軍写真（撮影：ジェイソン・W・コックラン曹長）。

F-35が海兵隊航空戦力を変えている

F-35は、海兵隊がこれまで運用してきた中で最も高性能な戦闘機であるが、同時に最も複雑な機体でもある

Task & Purpose 

デビッド・ロザ

2026年4月23日 午後12時34分（米国東部夏時間）公開

AV-8B ハリアーIIやF/A-18 ホーネットを数十年にわたり運用してきた海兵隊は、F-35に全面的に注力している。

ステルス性能に加え、同機は海兵隊が過去に運用してきたどの機体よりもはるかに高度なセンサーおよびデータ共有機能を備え、海兵隊は、この能力が将来の戦場において不可欠になると見ている。

しかし、F-35はその能力と同じくらい複雑であり、これほど高度な戦闘機を遠征戦という「破壊の渦」に投入するには、海兵隊の航空兵站に対する考え方の転換が必要となる。

ライトニングに乗る

空軍で戦闘機とは制空権を確保する手段であり、海軍においては艦隊を守る手段である。しかし海兵隊では戦闘機（およびその他すべての装備）は、偵察、攻撃任務、近接航空支援を通じ、地上の歩兵を支援するために存在する。

2026年3月28日、太平洋上のワスプ級強襲揚陸艦「USSボクサー」の飛行甲板で給油を行う海兵隊のF-35BライトニングIIパイロット。海兵隊写真：ジョセフ・ヘルムズ軍曹。

F-35は3つの任務すべてを遂行できるが、情報収集と伝達でこれほど優れた戦闘機はかつてなかったかもしれない。この機体は、無線、赤外線、レーザー、電光センサーを多数搭載し、それらのセンサーから得られるすべての情報を統合して送信することができる。

これは戦況を一変させる要素だと、退役海兵隊のデイブ・バーク中佐は語る。彼は数多くの実績を持つが、中でもF-35Bの初代実戦パイロットとして知られる。バーク中佐は、戦争で成功するために必要な要素を優先順位付けするとすれば、情報と状況認識が最上位に来ると述べた。

「F-35で得られる情報と状況認識の量は、驚くほど多い」と彼は語った。「そして、情報と状況認識が多ければ多いほど、地上部隊が必要とする時に、必要な方法で、適切な支援を提供できるようになるのです。」

つまり、F-35は「戦場の霧」を払いのける巨大な除雪車の役割を果たす。この戦闘機のステルス性能により、敵に見られずに敵を視認できる。これは、ロシアや中国といった敵対勢力が大量のレーダーや地対空ミサイルを配備している状況下で特に有効だ。そのステルス性能に加え、F-35Bが極めて短い滑走路から運用できる能力と相まって、旧式の航空機に比べて戦場へのアクセスが格段に広がる、とバーク氏は述べた。

撃って逃げる

これらの強みにより、F-35Bは海兵隊の戦術航空近代化計画の「中核」となっている、と同部隊は本誌に語った。

この戦闘機の配備は、海兵隊が航空戦術の転換に備えている中で行われた。対テロ戦争ではパイロットが地上部隊の支援に直ちに参加できたが、中国やロシアとの紛争では、敵機を撃墜したり、ミサイルや電子戦を用いて防空網を無力化したりして、まず空域を確保する必要があるかもしれない。

空域が確保されれば、各機は着陸し燃料補給と再武装を行い、その後、他の航空機のための偵察機、攻撃プラットフォーム、または観測機として任務に就くことになる。その後、米軍部隊が長距離ミサイルの標的となるのを避けるために移動するにつれ、この一連のプロセスが再び繰り返される可能性がある。

一方、海兵隊も、攻撃から物資輸送、電子戦に至るまであらゆる任務を支援する無人プラットフォームの導入を検討しており、F-35のデータ融合能力は、いずれにおいても重要な役割を果たす可能性がある。

課題

F-35は十分な能力を備えているが、同時に複雑でもある。2023年、国防総省の報告によると、米国のF-35機群のうち、常時少なくとも1つの任務を遂行できるのは51％に過ぎなかった。目標は65％である。一般的に新型機を保有し、予備部品の優先度も高い戦闘配備中隊の達成率は61％だった。

3月に公表された国防総省の報告書は、「F-35機群の運用適格性は依然として軍の期待を下回っている」と指摘したが、最新の統計データは提示していない。

2026年1月24日、太平洋上のワスプ級強襲揚陸艦「ボックスアー（USS Boxer）」にて、第11海兵遠征部隊所属の第122海兵戦闘攻撃飛行隊の電力系統整備兵、ヨハン・ランゲル一等兵がF-35Bの整備を行っている。海兵隊写真：ニコール・スチュアート一等兵。

これは、海兵隊がF-35Bの運用を想定している孤立した戦場にとっては、良い兆候とは言えない。第二次世界大戦時、グアダルカナル島のような孤立した島嶼で地上整備班は航空機整備に苦戦したが、当時の航空機はF-35よりはるかに単純な構造だった。

海兵隊は、現場で部品が故障した際に手詰まりになるのではなく、人工知能（AI）を活用して必要な部品を予測しようとしている。

「ねらいは……部品がいつ故障するか予測し、我々が選んだタイミングで交換することにある。そうすれば、修理して本国へ持ち帰るための救援パッケージを前線へ送る必要がなくなる」と、海兵隊航空の将来計画に携わるリチャード・ラスノック大佐は本誌に語った。

海兵隊員は一部ですでに先行しているようだ。昨年カリフォーニアで行われた演習において、『The War Zone』が報じたところによると、F-35B飛行隊は、母基地にいる時よりも「はるかに少ない工具や装備で整備を完了させるという並外れた能力」を示したという。■

How the F-35 is changing Marine airpower

The F-35 may be the most capable fighter aircraft the Marines have ever flown, but it also might be the most complicated.

David Roza

Published Apr 23, 2026 12:34 PM EDT

https://taskandpurpose.com/tech-tactics/f-35-marine-corps-tactical-aviation/

ホルムズ海峡封鎖を軍事力で解除する方法がある

ホルムズ海峡の封鎖を海兵隊が空挺作戦で強制的に解除させる方法

19fortyfive

クリス・オズボーン

ホルムズ海峡への水陸両用攻撃はF-35B、オスプレイ、第82空挺師団の空挺部隊による空からの攻撃となるだろう

イランの機雷、小型艇、弾道ミサイルが、米国がホルムズ海峡の島々や沿岸地域を「攻撃」したり「占領」したりすべきではないとする多くの理由の一つとして挙げられている。

ホルムズ海峡の課題と歴史

アメリカ国民はイラクやアフガニスタンの記憶を鮮明に抱えており、犠牲者や長期化する地上戦への関与に寛容ではない。しかし、米海軍が集中的な、破壊力のある、多領域にわたる水陸両用作戦を通じて、ホルムズ海峡を迅速に攻撃し、武力で開通させるという現実的な軍事オプションが存在するかもしれない。

イラン側も米国の軍事史を熟知しており、紛争を長期化させることで米国の軍事作戦を凌駕し、十分に長く「生き延びる」ことを目指し、単に「時間」そのものを戦争の武器として利用している可能性がある。

ここでの意図は、国内の政治的混乱や動揺を引き起こすことで、戦争遂行に対する米国の政治的支援をさらに逼迫・蝕ませ、事実上、勝利を収める前に米国を撤退させることにある。

この状況に加え、海峡を開くという経済的必要性が相まって、トランプ政権は「海峡を開く」ための大規模かつ迅速で致命的な水陸両用軍事作戦に、戦略的価値を見出すことになる可能性が高い。

必要な戦力を検討する

イランの兵器庫は大幅に弱体化中で、標的を絞った島嶼占領や沿岸作戦のために統合攻撃戦力を組み合わせれば、短期間かつ精密な米軍の攻撃作戦によってホルムズ海峡を迅速に開通させることが現実的であると思われる。

A-10攻撃機は上空からパトロールを行い、イランの小型艇を撃破しており、戦闘機やB-2、B-1B爆撃機といった固定翼機はホルムズ海峡沿岸のイランの資産、兵器、備蓄を破壊している。また、米海軍の艦艇は、機雷探知ドローンやレーザー技術を展開し、水域を「掃海」する支援を行うことができるだろう。

水陸両用上陸作戦が行われる場合、その開始段階では無人艇やドローンを投入し、機雷の除去、防衛施設の特定、そして橋頭堡への上陸経路の確保を行うことになるだろう。

上陸部隊には、前進する部隊を保護するための、有機的かつ内蔵型の近距離ドローンおよびミサイル防衛ネットワークが必要となる。

米海兵隊が展開する水陸両用攻撃は、直線的で機械化された硫黄島の作戦とは全く異なるものになるだろう。今日の海兵隊は、より軽量で、より迅速、より機動力があり、より強力な戦闘能力を備えている。

水陸両用攻撃に対するより現代的なアプローチが海兵隊の戦略文書『Marine Corps Force Design 2030』で説明されている。この文書は、ネットワーク化、有人・無人システムの連携、艦対地精密誘導兵器によって強化された、より遠征型で機動性が高く、島々を跳び移るような海・陸・空の統合部隊を求めている。

なぜ「トリポリ」なのか

現在、強襲揚陸艦「トリポリ」は海兵隊員2,200名以上を乗せ戦域に展開している。

数年前、米海軍の兵器開発者や計画担当者は、最初の2隻のアメリカ級強襲揚陸艦を「航空機中心」と構想していた。つまり、ウェルデッキを省略し、導入予定のF-35Bや高性能なMV-22オスプレイによる海上航空攻撃を支援することを主眼に設計されたのである。

アメリカ級強襲揚陸艦3番艦「USSブーゲンビル」はウェルデッキを復活させ、今年就役する予定であるため、水上・有人・無人による水陸両用攻撃の要素が消えることはない。

とはいえ、新たな「航空機中心型」の水陸両用艦を建造することは、当初からこの艦級の構想の一部であった。それは、ウェルデッキによって可能となる艦から陸地への水陸両用攻撃という中核的な概念を放棄したり、最終的に損なったりすることなく、短期的には画期的な航空攻撃技術を活用しようとするものであった。

そのため、アメリカ級空母の最初の2隻である「USSアメリカ」と「USSトリポリ」は、当時登場しつつあったF-35Bや高性能なオスプレイといった高価値な航空機を輸送できるよう、デッキと格納庫のスペースを拡張して建造された。

特に「トリポリ」は、F-35Bの運用をより適切に支援するため、構造補強に加え、特殊な滑り止め・耐熱デッキコーティングが施された。USS「アメリカ」とUSS「トリポリ」は、それぞれ最大20機のF-35Bと12機のオスプレイ・ティルトローターを搭載可能であり、UH-60シーホークヘリコプターによって支援される。

オスプレイによる空襲

これらの艦艇を支える作戦構想は、第5世代ステルス空襲能力を水陸両用戦に導入すること、およびオスプレイの輸送能力、速度、兵器投下能力を活用することに重点を置いているようだ。

小型の歩兵輸送車、迫撃砲、そして即応態勢の海兵隊部隊は、オスプレイで数百マイル移動し、物資の輸送、前方偵察、さらには「マウンてド・バーティカル・マニューバー（Mounted Vertical Maneuver）」と呼ばれる作戦——敵陣後方に自給自足可能な部隊を投入し、秘密裏のハイリスクな戦闘、偵察、または救出任務を遂行する能力——を短期間行うことも可能だ。

オスプレイは航空機モードでは200ノットを超える速度で飛行できる一方、ヘリコプターの機動力で地上近くをホバリングし、機動できる……そのすべてを、450海里の戦闘行動半径内で遂行する。

USSトリポリには2,200名以上の海兵隊員が乗船しているが、同艦にはウェルデッキがないため、単独では艦から陸地への水陸両用攻撃には最適化されていないように見える。しかし、同艦はF-35Bによる第5世代の航空攻撃を海岸より近い位置から展開し、オスプレイを用いて戦闘部隊や兵器を「空路」で輸送することが可能だ。

空・陸・海への攻撃

既存のワスプ級強襲揚陸艦には十分なウェルデッキが備わっているため、この構想は、「空」から戦力を投射する独自の立場にある新たなクラスの強襲揚陸艦を設計するというものだった。 結局のところ、F-35Bが登場する以前、水陸両用戦指揮官には、常駐する第5世代航空支援が艦内に「皆無」だった。

常駐の第5世代近接航空支援は、特にF-35Bのステルス性、兵器、ドローンのような監視能力を考慮すれば、水陸両用戦に全く新しい次元をもたらす。

この航空戦力中心の優位性を踏まえた上で、USSトリポリを派遣するという決定は、ホルムズ海峡沿いの島々や沿岸地域を空から制圧することにより、国防総省の計画担当者が戦術的価値を見出していることを示唆しているかもしれない。

オスプレイが海兵隊員を輸送し、陸軍の空挺部隊、アパッチヘリコプター、F-35Bの支援を受ける場合、水上の機雷や小型艇との交戦を避けつつ沿岸や島嶼地域を制圧することは、戦術的に理にかなっている。

2015年11月16日、南西アジアの非公開地点で行われた航空機および要員の戦術的回収訓練中、中央軍管轄下の「特殊目的海兵航空地上任務部隊・危機対応（SPMAGTF-CR-CENTCOM）」に配属された海兵隊のMV-22オスプレイが、急造の着陸地帯に展開している。

おそらく、島や沿岸地域が確保されれば、追加戦力は水陸両用上陸によってより安全に投入できるだろう。

空挺攻撃により、攻撃部隊は多くの機雷や群れをなすボートによる攻撃を単に「飛び越える」か「回避」することが可能となり、水陸両用上陸にとっては大きな課題となるだろう。

第5世代の航空支援と、イージス搭載の駆逐艦・び巡洋艦による弾道ミサイル防護網があれば、USSトリポリはホルムズ海峡に面するイラン沿岸地域を「制圧」または「確保」するのに最適な位置に展開できるだろう。

A-10とF-35はいずれも近接航空支援を行うよう設計されているため、到着部隊は至近距離からの空対地攻撃の恩恵を受けることになる。 このような作戦は、米陸軍第82空挺師団の空挺部隊、オスプレイで移動する海兵隊員、そしてもちろんドローンや戦闘機によって強力に補強されるだろう。

米国はすでにイランで制空権を掌握しており、艦載の弾道ミサイル防衛システムを用いてイラン沿岸に展開する部隊を支援できることを考慮すれば、イラン沿岸に対する航空主体の攻撃は戦術的に理にかなっている。

第5世代の近接航空支援

上陸部隊を防衛するためにほ極めて強力な第5世代の近接航空支援を必要とするだろう。また、海兵隊員や陸軍部隊も、移動式電子戦システムや、中小口径の運搬可能な地対空型対ドローン・スウォーム防衛システムといった、自部隊に組み込まれたドローン防衛システムを併用することが賢明である。

これは、「近接信管」を使用した小火器などの兵器を用いて、ある区域を爆発的な火力で覆い、接近してくるドローンの群れによる攻撃を「阻止」または「破壊」することで実現できる。

急速に台頭中の海軍のドローン防衛策の一つに、実戦で実証済みの対ドローン「ドローン」である「カヨーテ（Coyote）」の海上運用がある。レイセオン製のこの兵器は、装甲車両からドローンミサイルとして発射可能であり、近接信管で起爆し「エリア」全体に爆発物を散布することでドローンの群れを破壊し、ドローン多数を一挙に撃破することができる。

現在、米海軍の軍艦は艦載型のカヨーテ対ドローン群技術を運用しており、このことは同海軍の艦艇ベースのドローンおよびミサイル防衛に深みを与えている。

ホルムズ海峡のイラン領島嶼や沿岸地域の攻撃に投入される水陸両用部隊は、飛来する弾道ミサイルを追跡・破壊する設計のイージスレーダー、艦載統合レーダー、指揮統制、および射撃管制技術による防護網の恩恵を受けることになる。

例えば、イージス搭載駆逐艦は、上陸部隊を狙ったイランのミサイルを追跡・迎撃または破壊するために必要な射程範囲内で容易に作戦を展開できる。

上陸部隊には、イランのドローン攻撃を追跡・撃墜できる携帯型電子戦装置や対ドローン小火器といった、有機的かつ内蔵型のドローン防衛手段も必要となる。

そして、上陸経路が確保されれば、機動型のペイトリオット部隊やその他の地対空防衛システムを、陣地を保持する部隊へ迅速に展開させることができる。■

著者について：クリス・オズボーン、Warrior Maven代表

クリス・オズボーンは、Warrior Maven – Center for Military Modernizationの代表である。オズボーンは以前、国防総省（ペンタゴン）の陸軍次官補室（調達・兵站・技術担当）において、高度な専門知識を持つ専門家として勤務していた。また、オズボーン氏は全国ネットのテレビ局でアンカーや軍事コメンテーターとしても活躍した。フォックス・ニュース、MSNBC、ザ・ミリタリー・チャンネル、ヒストリー・チャンネルに軍事専門家としてゲスト出演した経験を持つ。コロンビア大学で比較文学の修士号を取得している

The Strait of Hormuz Is Still Closed After 5 Weeks — Here’s How the Marines Could Forcibly Open It With an Air Assault in Days

By

Kris Osborn

https://www.19fortyfive.com/2026/04/the-strait-of-hormuz-is-still-closed-after-5-weeks-heres-how-the-marines-could-forcibly-open-it-with-an-air-assault-in-days/

回顧2025年 その2 米海兵隊の一年

 

2025年12月15日、プエルトリコのホセ・アポンテ・デ・ラ・トーレ空港（旧ローズベルト・ローズ海軍基地）で、米海兵隊のMV-22オスプレイがタキシングした。撮影：ミゲル・J・ロドリゲス・カリリョ／AFP via ゲッティイメージズ

回顧2025年（2）：米海兵隊

Defense One

2025年12月30日

我が国にはARG/MEU3個が必要だ

海兵隊司令官は、米国の軍事力を投射し抑止力を維持するために、水陸両用即応群（ARG）/海兵遠征部隊（MEU）の必要性を強調した。

2025年11月16日 | エリック・スミス将軍

太平洋海兵隊司令官、産業界に「試作機1機では不十分」と伝える

MARFORPACは迅速な展開を推進中。そのため、革新的な装備を複数提供できる企業が必要だ。

2025年11月10日 | ジェニファー・フラッド

海兵隊が第3沿岸連隊計画を中止、中型揚陸艦への移行準備

2030年計画の中間地点で、最新部隊設計更新が今後の「基幹構想」をほのめかす。

2025年10月29日 | メガン・マイヤーズ

陸軍が抜けたが海兵隊はJLTV調達を推進

大型車両の契約を陸軍が破棄したため、価格上昇が見込まれる。

2025年9月8日 | メガン・マイヤーズ

海兵隊攻撃ドローン部隊がUAV戦術を定義する

今秋、海兵隊最高の操縦士を選ぶ競技会が始まる。

2025年8月20日 | メガン・マイヤーズ

ディフェンス・ワン・ラジオ 第180回：太平洋沿岸地域における海兵隊

在日将軍2名が、海兵隊の複数年にわたる近代化計画と中国との潜在的紛争への備えについて議論する。

2025年5月16日 | ジェニファー・フラッド

戦場自律化で「先導役」になると海兵隊は主張

しかし技術的課題と技術への警戒感から、ロボットトラックは限定的な運用に留まっている。

2025年5月3日 | ローレン・C・ウィリアムズ

海兵隊、歩兵部隊に対ドローンシステム配備へ

9月の実機比較試験を経ての配備計画だ。

2025年4月9日 | メガン・マイヤーズ

予算不足で海兵隊の近代化が遅れる

司令官は「2030年部隊構想」は進捗中と述べるが、ギリギリの状態だ。

2025年1月15日 | メガン・マイヤーズ

海兵隊構想を実現するにはさらなる取り組みが必要だ

真に均衡のとれた殺傷能力と戦場での回復力を備えるためには、より多くの艦艇、ミサイル、そして資金が必要となる。

2025年11月23日 | チャールズ・クルーラック、マイケル・ヘイジ、ジェームズ・コンワ

2025 in review: Marine Corps

BY DEFENSE ONE STAFF

DECEMBER 30, 2025

• https://www.defenseone.com/policy/2025/12/2025-review/410394/

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