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知名度は低いが最高性能の日本の10式戦車に注目だ(19fortyfive)

  Japan Type 10 Tank. Image Credit: Creative Commons. ヒトマル式としても知られる10式主力戦車(MBT)は、日本の装甲戦能力における大きな飛躍を象徴している 三菱重工業 が陸上自衛隊(JGSDF)のため開発したこの第4世代戦車は、近代的で効果的な軍事力を維持する日本のコミットメントの証である。2012年の登場以来、10式戦車は先進技術、優れた機動性、強力な火力が称賛されている。 10式の開発 10式の開発は1990年代にTK-X(MBT-X)というプロジェクト名で始まった。 主な目標は、老朽化した74式戦車と交代し、陸上自衛隊の兵器庫にある90式戦車を補完できる戦車を作ることだった。  新型戦車の必要性の背景には、指揮統制能力の強化、対戦車兵器に対する防御力の向上、機動性の向上などを求める現代戦の進化があった。  10式戦車の重要な設計優先事項のひとつは、C4I(コマンド、コントロール、コミュニケーション、コンピューティング、インテリジェンス)システムを組み込むことだった。 このシステムにより、戦車はネットワーク中心の戦場でシームレスに運用され、リアルタイムのデータ共有と状況認識の強化が可能になる。  C4I能力の重視は、このような高度なシステムを搭載する内部スペースが不足していた旧式74式戦車や90式戦車のアップグレードの限界への対応であった。 10式戦車のパンチ力 10式戦車は、 日本製鋼所 が開発した120mm滑腔砲を搭載している。標準的なNATO120mm弾と10式徹甲弾(APFSDS)の両方を発射できるこの砲は、自動装填装置と組み合わされ、乗員は車長、砲手、運転手の3人に減らされた。  自動装填装置は砲塔後部に収納され、戦車の特徴的な外観となっている。10式戦車は主砲の他に90式12.7mm機関砲と74式7.62mm機関砲を装備し、歩兵や軽車両との交戦に十分な副火力を提供している。  10式戦車の装甲はモジュール式セラミック複合材で、重量や構成に柔軟性を持たせながら高い保護性能を発揮する。 戦車の装甲は、必要に応じて追加したり取り外したりできる取り外し可能なセクションによって、任務プロファイルに基づいて調整することができる。このモジュール式アプローチは生存性を高め、修理やアップグレードを容易にす...

日本の即応部隊をより強力にする(USNI Proceedings)―陸自が独自に輸送艦建造に走った理由がわかります。なお、筆者は陸自の現役長谷川一佐で日本の自衛隊関係者もどんどん英語で解説してもらいたいものです。当ブログも微力ながらお助けします。

自衛隊は米軍と共同しながら、真の即応部隊を育成する必要に迫られている 陸 上自衛隊(JGSDF)の任務は、日本への侵略を抑止し、これに対処することである。日本列島は、北東から南西に総延長3,000キロメートル(1,800マイル)の列島から成り、多くは人里離れた場所にある。陸上自衛隊は、離島防衛能力を強化するため、新たな部隊の編成、旅団や連隊規模の部隊を遠隔地に展開する能力の向上、水陸機動団(ARDB)の能力強化など、抜本的な組織改革を進めている。 紛争の初期段階では、陸上自衛隊の通常部隊の多くを遠隔地、特に沖縄から先島諸島に広がる南西諸島に展開するには、多くの時間を要する。最も遠い与那国島は台湾からわずか70マイル(約112キロ)の距離にある。そのため、陸上自衛隊は侵攻を阻止するため、大規模な地上部隊が戦闘に到達するまでの間、数時間以内に出動できる即応部隊を強化する必要がある。しかし、現在の陸上自衛隊の即応体制と即応部隊の訓練システムでは、効果的な活動や能力の向上が困難だ。 1 信頼性が高く柔軟な即応部隊こそ真の即応部隊(RDF)であり、これを育成するために陸上自衛隊は体制を改善し、訓練要件で更新を迫られている。 2022年4月、習志野演習場上空で米空軍のC-130Jスーパーマルチから降下する陸上自衛隊の第1空挺団の兵士。 米空軍(撮影:Yasuo Osakabe) 戦いに訓練し、装備せよ 有事の際には空中および水陸両用作戦により迅速に戦闘力を展開できるよう特別に訓練された部隊を維持している国は多い。その例として、米海兵隊の遠征部隊(MEU:通常2個のMEUが海上で待機)、米陸軍の空中機動部隊および米空軍部隊から編成される即応部隊、空中機動能力を有する多国籍NATO即応部隊がある。 2 現在、陸上自衛隊で最も迅速に展開可能な部隊は、第1空挺団(3個大隊)と水陸機動団(3個連隊)であるが、公開文書にはその展開能力は明記されていない。平時において、ほとんどの陸上部隊は地域作戦司令部の指揮下にある。しかし、即応予備隊と第1空挺団は常に陸上作戦コマンドの直接指揮下にあり、有事の際には陸上自衛隊の地上部隊の一部または全部を指揮することになる。 3 水陸機動団は 水陸両用強襲車(AAV-7)に依存しており、離島奪還作戦を主任務としているため、現在、陸上自衛隊の部隊の中で展開が...

陸自V-22オスプレイが離陸時に一部損傷、負傷者なし、しかし日本はティルトローター運行を停止(Aviationist)―こうした事故があると鬼の首を取ったように騒ぐメディアは中国にとって不都合な同機の全廃を狙っているのでしょうか

A video grab of the JGSDF V-22 Osprey tilting to the side during the failed take-off at Yonaguni Garrison in Okinawan on Oct. 27, 2024, during Exercise Keen Sword. (Image credit: Eli Zusman on X) 2024年10月27日、沖縄県与那国駐屯地にて、キーンソード演習中の陸上自衛隊V-22オスプレイが離陸に失敗した V-22はキーンソード演習の一環として、MEDEVAC/CASEVACシナリオに参加していた。  離陸しようとした際、バランスを崩し左右に振れ、その結果、左エンジンのナセルが地面に激突した。  V -22オスプレイの製造上の欠陥と品質管理の怠慢が調査によって明らかになった数日後、2024年10月27日の朝、沖縄の与那国駐屯地で、同機を唯一海外で運用している陸上自衛隊のオスプレイが「離陸に失敗した」とされる映像が流れた。   問題の V-22はキーンソード演習の一環でMEDEVAC/CASEVACシナリオに参加していた。   与那国駐屯地から離陸しようとした際にバランスを崩して左右に振れ、その結果、左エンジンのナセルが地面に激突した。  オスプレイの事故と飛行再開 この事故は、日本のオスプレイの事故としては初めてで、るキーンソード演習中に起きた。   陸上自衛隊は合計17機のオスプレイを運用しており、木更津駐屯地の第1ヘリコプター団は7月12日、最後のティルトローターの引き渡しを発表した。乗員16名(米海兵隊員を含む)にけがはなかったが、日本の報道によると、当局はオスプレイを飛行停止措置にさせたという。   しかし、『スターズ・アンド・ストライプス』紙は、在日米軍から受け取った声明を引用し、自国のオスプレイは「任務遂行能力を維持」しており、キーンソードへの参加も継続するとしている。   イーライ・ズスマンがXに投稿したこの事故の映像には、境界フェンスの向こうからローターを上に向けたままホバリングしている機体が映っていたが、声明にあるように大きく左に傾いていた。   明らかに不安定な状...

自衛隊の水陸機動団も抑止力の一部だ。各国の特殊部隊との共同演習、知見の交換でこれから実力が伸びていくことに期待。

各国の特殊作戦部隊コミュニティに日本も水陸機動団を編成して正式に加われるようになってよかったですね。今後は各種演習や交流を通じ、相乗効果を上げてもらい、立派な抑止力になってもらいましょう。なお、このブログは当方の裁量が効く場所なので、一佐などというおかしな日本語は使わず、大佐と表現していることをご了承ください。Breaking Defense記事からのご紹介です。 Japan’s Special Operations Group, JGSDF, conducted a field training exercise with the Special Operations Command Australia in September 2023. This photo was posted on social media by the Japanese Self Defense Forces. (SDF) 「(日本の)特殊部隊の強化には、地域的な協力が必要だ」(自衛隊水陸機動団副司令) 中 国、北朝鮮、ロシアの脅威がインド太平洋全域に広がる中、日本の特殊作戦部隊が地域のパートナーとの絆を深める時期に来ていると、自衛隊幹部が語った。 自衛隊水陸機動団副司令官で、特殊作戦群(JSOG)前司令官の藤村 太助 大佐は、5月9日のSOFウィークのイベントで、「(日本の)SOFを強化するためには、地域協力がもっと必要だ」と珍しく公の場でコメントした。 また、SOFには敵対勢力を抑止する戦略的な取り組みを支援し、心理戦や防諜など非キネティックな手段を通じて、敵対勢力の心に疑念を抱かせる「メッセージを直接または間接的に相手に伝える」必要があると述べた。 「人間はテクノロジーよりも重要だ。テクノロジーを利用しても、テクノロジーに利用されてはならない:SOFコミュニティは、グローバルな課題に対処するために協力しなければならない」。 藤村の話を聞きながら、米太平洋特殊作戦司令部(SOCPAC)司令官で米海軍特殊部隊のジェロミー・ウィリアムズ少将は、日本の同僚と見解が「完全に一致」していると表明した。 「過去2年間の進展全部に感謝している。機密情報のため詳細には触れないが、戦略的な連携が大幅に向上している」とウィリアムズは語った。特に、「オーストラリアや日本との『キーン・エッジ』演習は、象徴的...

中国との対決に備え、装甲車両部隊の整備運用を再構築しつつある陸上自衛隊だが、輸送力確保など他部隊との協調連携が不足したまま突っ走っていないか検証が必要だ。

  10式戦車(左)、90式戦車(右)と16式機動戦闘車両 January 12, 2020. KAZUHIRO NOGI/AFP via Getty Images   ここがポイント 日本は冷戦時にソ連に対抗すべく装甲部隊を大規模整備した 中国の台頭で新しい課題が生まれ、日本は装甲車両を一新しつつ使用方法を変えようとしている 第 二次大戦期の日本装甲部隊はわずかな例を除き、連合軍戦車部隊の数量に圧倒され勝ち目は薄かった。 この経験とソ連の脅威から戦後の日本は戦車開発を進めた。1990年代には高性能装甲部隊を大規模整備するに至った。 だが、自衛隊は軌道修正を迫られている。 中国の脅威の台頭により陸上自衛隊は装甲車両、火砲集中投入を前提とする北部展開方針から迅速に南西部に展開可能な機動性部隊の必要に直面している。 このため、輸送力整備、新型装甲車両の開発、さらに陸上自衛隊戦車部隊そのものが変わろうとしている。 ソ連への守りだった 61式戦車 November 18, 1985. US Defense Department 両大戦間の日本の戦車部隊は近代的かつ革新的な存在だった。だがドイツ及び連合国が工業力にものを言わせ新型戦車の数々を第二次大戦中に登場させ性能向上させたのに対し、日本の限られた工業力では対応できなかった。 さらに第二次大戦の日本軍の戦略は南方侵攻で、大規模戦車戦は想定されず、海軍や航空機の整備を優先した。 戦後の日本は西側技術や設計にアクセスが許され、戦車の重要性を改めて認識し、ソ連侵攻に備え高性能装甲部隊の整備に注力した。 冷戦時の日本戦車部隊は61式、74式の両主力戦車が中心で90mm砲105mm砲を各搭載した。当時としては高性能車両で大量整備した。 1990年に90式戦車が導入され、50トンの車体に120mm砲を搭載し、あらゆる点で第一線級戦車となった。モジュラー式複合材装甲、レーザー測距、火器管制コンピュータ、熱探知暗視機能、自動装てん装置を搭載し、ドイツのレパード2A4に匹敵する戦車となった。 当時の日本はソ連侵攻の主戦場を北海道と想定し、戦車多数を配備した。 1976年時点で陸上自衛隊は戦車1,200両、火砲1,000門の大部分を北海道に常駐させていた。 軽量かつ高機動の追求 74式主力戦車 August 24, 2017...