あの撃墜されたF-15Eはイランのドローンが飛行データを伝えられていたのか―肝心のUSAFが

 

U.S. Air Force photo by Tech. Sgt. Tiffany A. Emery

F-15E撃墜にイランのドローンが貢献していたのか？

Did Sensors On Iranian Drones Help Shoot Down F-15E?

イランはドローンを用いて米国の戦闘機を追跡し、位置、速度、進行方向をミサイル部隊に伝達していた

• TWZ

• トーマス・ニューディック、タイラー・ロゴウェイ

• 2026年8月12日 午後3時48分（EDT）公開

• https://www.twz.com/air/did-sensors-on-iranian-drones-help-shoot-down-f-15e

今年4月にイラン上空で撃墜された米空軍のF-15E ストライク・イーグルを標的とするため、イランはドローンを活用したという報道がでてきた。ニューヨーク・タイムズの取材に応じた匿名の米軍高官によると、イラン側はロシアとの戦争におけるウクライナの戦術に着想を得た戦術を採用し、その結果、ストライク・イーグルの戦闘損失と、行方不明となった兵器システム担当官（WSO）を救出するための米特殊作戦部隊による大胆な作戦につながったという。

同高官は同紙に対し、国防総省が「イランのドローンが『F-15Eを標的とするのに役立った重要な情報』をイラン軍司令官に提供した」と結論付けたと語った。同高官によれば、これらのドローンのおかげで、イラン軍は同機のGPS位置情報、速度、進行方向を把握できたという。

ニューヨーク・タイムズによると、F-15Eの防御対抗措置システムは、中国製とみられる肩発射型ミサイルが命中するわずか0.5秒前に警告を発しただけだった。だがF-15Eには赤外線誘導式の脅威を検知するミサイル接近警報システム（MAWS）が搭載されていないため、警告は発せられなかったはずだ。

イラン国営メディアが公開した、撃墜されたF-15Eの尾翼の写真。イラン国営メディア

パイロットは脱出後間もなく救出されたが、その後、WSO（武器システムオペレーター）の捜索・救出に向け必死の努力が続いた。この救出作戦には、数百人の兵士、数十機の航空機が動員され、イラン国内の6カ所以上の地域で陽動作戦が展開された。この作戦では、空中でA-10攻撃機が1機失われたほか、地上ではMC-130J コマンドーII特殊作戦輸送機2機と、H-6リトルバード特殊作戦ヘリコプター数機が破壊された。

この最新の報告は、ストライク・イーグルのパイロットによる証言が報じられた後に明らかになった。同パイロットは、被弾した乗機から脱出する直前に、空中に「クラゲのような」ドローンの群れがあったと説明していた。CNNは以前、この件に詳しい4人の匿名情報筋の話として、パイロットが「複数のドローンが互いに連結し、大きなドローンの下に脚のように小さなドローンが配置され、一体となって動いている」のを目撃したと報じていた。別の情報筋は同局に対し、同じパイロットが空中に「ドローンの地雷原」を目撃したと語ったと伝えた。

本誌は以前、一見奇妙な現象の背景にある可能性についてこちらで分析していた。

いずれも通常の注意点を踏まえる必要はあるものの、これら2つの報告を合わせると、4月3日にイラン南部上空で、同国との米・イスラエル戦争の最中に何が起こった可能性があるかについて、興味深い全体像が浮かび上がってくる。

入手可能な証言が部分的でさえ正確であれば、この情報は、イランが自国の領空に侵入したF-15Eを撃墜するために、ドローンをベースとした空中センサーを使用したことを示唆する全体像を徐々に描き出している。

これまでの報道では、目撃された「クラゲ」のようなドローンの群れが何らかのネットワーク化された編隊であった可能性が示唆されていた一方で、パイロットが脳震盪を負っており、実際に何を見たのかが不明確であった可能性も強調されていた。また、その地域で目撃された「クラゲ」とは無関係な別のドローンシステムが、実際にはF-15Eを発見した原因であり、両者は無関係の可能性も十分にある。

この時点で留意すべきは、「ドローン・スウォーム」という用語がメディア報道で大まかに使われているものの、多数のドローンが概ね協調した編隊で飛行しているからといって、必ずしもイランが高度な自律型協調スウォーム技術を保有していることを意味するわけではないという点だ。もっとも、その可能性を否定するのは難しいが。

イランの準公式通信社が公開した、F-15Eの墜落現場とみられる場所の写真。タスニム

ドローンスウォームに関する議論は興味深いものがあるが、カメラ搭載のドローン1機だけでも、ジェット機が特定の方向へ、おおよその速度と高度で飛行しているという警報を発することができたはずだ。一方、複数のセンサーを搭載したドローンを使用すれば、指揮官は比較的消耗しやすい空中センサーの分散型ネットワークを得ることができ、たとえそれが、せいぜい標的の特定を支援するために利用できる初歩的な状況認識情報に過ぎないとしても、航空機を検知できる可能性がある。

非対称かつ臨機応変な防空ソリューションとして、基本的なセンサーを搭載したドローンを用いて航空機を検知することは、特に、より高価で脆弱なレーダーやその他のセンサー、さらには指揮所などに依存するイランの防空体制が大部分破壊された場合には、代替手段として比較的強靭な選択肢となり得る。実際、米国とイスラエルによる大規模な攻撃の後、まさにそのような状況となった。とはいえ、ドローンによる探知ネットワークは、従来のシステムに比べれば能力がはるかに低く、何かを探知できるかどうかは運に大きく左右される。より高度でネットワーク化されたシステムであれば話は別だが、それにはより高いレベルの技術と、その背後にある複雑な指揮統制インフラが必要となる。

また、ドローンには、敵機のレーダーやその他の無線周波数放射を検知するためのペイロードを搭載することも可能であり、それによって敵機の存在を露呈させ、位置を特定できる可能性がある。これは、ドローンが広範囲にわたってネットワークを形成して活動している場合に特に当てはまる。地上局も同様の用途に使用できるが、高高度での見通し距離の利点や柔軟性、 、さらに空中デコイと連携して敵機のレーダーを誘引し、その位置を露呈させるといった利点を享受できない。

繰り返しになるが、この記事が正確であるとしても、ドローンに搭載されていたセンサーの種類や、追跡情報がどのように取得され、最終的に肩発射型ミサイルという比較的安価な兵器へと伝達されたのかについては、依然として多くの疑問が残る。しかし、敵機を検知・追跡するために用いられる単純な観測ネットワークは、軍事航空の黎明期にまで遡る「芸術」である。その一部を簡易なドローンに乗せて空中に展開させることは、決して複雑な成果とは言えない。

革命防衛隊傘下のイラン・バシージ民兵組織の女性隊員たちが、パレード中に肩発射式ミサイルを携行している。写真：Sobhan Farajvan/Pacific Press/LightRocket via Getty Images

F-15Eを撃墜したとみられる肩発射型ミサイルについては、イランにはこうした兵器が十分かつ広範囲に配備されており、「機会を捉えて使用する武器」として知られている。また、特にイランのその他の防空システムがすでに広範囲にわたって無力化されていたことを踏まえると、米軍やイスラエル軍の戦闘機が侵入することが分かっていた地域に、あらかじめ配置されていた可能性が高い。

ウクライナでの経験がイランの戦術形成に寄与したという主張も興味深い。これが特定のドローンベースのセンサーネットワークに関連するものなのか、それともより一般的なウクライナによるドローンの運用を指しているのかは不明である。

2026年1月22日、ロシアによるウクライナ侵攻のさなか、ドネツク地方で敵目標を攻撃するため、ドローン迎撃機の発射準備を行うウクライナ国家警備隊第18スロヴィャンスク旅団の兵士たち。写真：テティアナ・ジャファロヴァ／AFP

ウクライナは安価なドローンが、偵察、動きの検知、標的の追跡、防空活動の特定、そして高価な兵器の誘導支援をどのように行えるかを繰り返し実証してきた。これは、ドローン自体が攻撃手段として使用されたり、兵器を搭載したりすることに加え、さらなる利点である。ウクライナは迎撃用ドローンの先駆者でもあり、ドローンは空中観測員の役割も果たしている。イラン上空を飛行する米国やイスラエルのドローンがこれほど多い中、ウクライナからの迎撃用ドローンに関する教訓は、イランも見過ごすことはなかっただろう。特に、同国がいわゆる「ロイタリングSAM」を最初に開発・配備した国であることを考えればなおさらである。

一方、ウクライナ戦争からの教訓としては、高価で脆弱な解決策のみに依存するのではなく、比較的安価なセンサー、通信装置、デコイ、および射撃装置からなる多層ネットワークの価値を認識することが挙げられる。イランは従来の防空ネットワークが機能しなくなる事態を明らかに想定していたため、ドローンを用いて敵機を偵察するといった代替案は驚くべきことではない。

とはいえ、この新たな報告書と「クラゲ」の目撃情報が相まって、近年の最も劇的な空中戦の一つに、興味深くも依然として謎めいた新たな側面が加わった。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を専門に取材している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に強い関心を持っている。彼の報道は、特にヨーロッパにおける現代および歴史的な空軍力に関する深い専門知識に基づいており、欧州全域およびそれ以外の地域における軍用航空、空戦、航空宇宙技術の発展に焦点を当てている。

• 
  

タイラー・ロゴウェイ

編集長

タイラーは軍事技術、戦略、そして外交政策の研究に情熱を注いでおり、防衛および国家安全保障の分野において、これらのトピックに関する有力な発信者としての地位を築いてきた。タイラーは、大人気の防衛サイトFoxtrot Alphaの創設者であり、その後TWZを立ち上げ、現在も編集長として率いている。

オリジナル版読者のコメント

• あくまで素人考えですが、あのイーグルを撃墜するのにドローンが関与していたとしたら、仰天するでしょう。私の考えを変えるには、もっと情報や詳細、あるいは具体的な証拠が必要です。

• なぜ？ それほど複雑な話である必要はない――ジェット機が接近していることをオペレーターに少し早めに警告し、どの方向に向けるべきかを伝えるために、周辺を徘徊するドローンが数機いれば十分だ。

• ジェット機に命中するのに0.5秒しかかからなかったのなら、それほど高い高度を飛んでいたわけではないはずだ。その地域はそこそこ起伏があり、十分な...

• 粗末な手段であり、米国の空軍力を阻止するには不十分だが、イランに必要なのはたった一度の幸運だけだった。トランプ政権には、この「選択的な戦争」における犠牲を米国国民に受け入れさせる余地が事実上ゼロだったし、捕虜となったパイロットという恥辱は言うまでもない。この撃墜は実質的に

• さらに驚くべきことは、この紛争において、このF-15のパイロットが撃墜されたのが今回が初めてではなかったということだ。

• これは『ブラックホーク・ダウン』で、屋根の上で携帯電話を掲げていた少年を現代風にアレンジしたようなものだ。

• 「いいえ、私たちは驚かなかった」と彼は言った。「実際に起きたのは、2つの軍種が互いに責任をなすり合っていたことであり、率直に言って、それが誰の任務であり、誰の役割責任であるかについて、誰も決定を下さなかったのだ。」

• もしこれが本当に根本的な原因であるなら、これはハードウェアや戦術の失敗ではなかったことになる。ここで語られているのは…

• これで、なぜクウェートの戦闘機1機があのF-15を撃墜したのか、もう少し説明がつく。パイロットは、自国を攻撃してきた機体を撃墜しているのだと思ったのかもしれない……。

• あるいは、地上の無線交信を耳にして、自分が英雄になれると思ったのかもしれない……。

• クウェートだからね。あそこでは油断が当たり前なんだ。過去10年間、そこで働いていた時、基地の警備について大騒ぎしたけど、返ってくる答えはいつも「ここでは絶対に何も起こらない」だった。彼らは身だしなみの基準や基地内でのスピード違反の方を気にかけている。なぜこんなことが起きたのかという政治的な背景については、私は……

• 「国防総省は、今後、これがどの部隊の責任であるかを明確にすべきだった。私はその点でどちらの立場にも立たない。要するに、我々が決定を下したわけではなく、リスクを受け入れただけであり、率直に言って、今、その受け入れたリスクの代償を払っているのだ。空軍参謀総長は立ち上がり……

• 国防総省が「戦争の霧」を今日のようなレベルまで全開にしている状況では、詳細を本当に信じるのは難しい。

トランプの求める蒸気カタパルトのCVNへの搭載は現実的な解といえるのか―日本ではかつて原子力については誰よりも詳しいと自負する首相がとんでもないことをしていましたね

 

An F/A-18F Super Hornet prepares to launcher from a Nimitz class aircraft carrier using a steam-powered catapult. Petty Officer 1st Class Bryan Mai/USN

空母への蒸気カタパルト復活は大きなリスクを伴う

Bringing Back Steam Catapults On Carriers Is A Huge Risk

トランプはかねてより電磁カタパルトやエレベーターに反対の立場を貫いてきたが、ここで方針を転換すれば多大なコストがかかり、今でも逼迫している軍に甚大な影響を及ぼす恐れがある

• TWZ

• ジョセフ・トレヴィシック

• 2026年8月14日 午後3時10分（EDT）公開

• https://www.twz.com/sea/bringing-back-steam-catapults-on-carriers-is-a-huge-risk

ドナルド・トランプ大統領は、将来のフォード級空母「USS ドリス・ミラー」に蒸気式カタパルトと油圧式エレベーターを設置するための計画を60日以内に策定するよう米海軍および国防総省に指示した。ここ10年近く断続的に、トランプ大統領は海軍に対し、フォード級設計の中核をなしている電磁式航空機発射システム（EMALS）カタパルトと先進兵器エレベーター（AWE）を放棄するよう命じると言及してきた。EMALSとAWEは信頼性や保守の問題に悩まされてきたが、同級の将来の艦艇で蒸気式や油圧式に戻すには、大規模な再設計が必要となる。このような費用と時間を要するプロセスは、今でも数年遅れている新型空母の引き渡しにさらなる遅延を招くリスクがあり、将来の艦隊を危機に陥れる恐れがある。

艦番号CVN-81としても知られる将来のドリス・ミラーのカタパルトおよび兵器エレベーターに関する指示は、トランプ大統領が昨日送付した、 「米国海軍および米国の造船産業基盤の再建」と題された、広範な覚書に含まれている。『ウォール・ストリート・ジャーナル』が最初に報じたこの覚書は、米国の海事産業能力を強化する新たな措置を講じるよう、米国政府の各部門に命じている。これには、5番目の政府所有の海軍造船所の設立計画、海外の造船業者からの新造艦の調達およびそれらとの協力関係の強化、潜水艦用予備部品の管理改善、 および海軍海上システム司令部（NAVSEA）の抜本的な改革などが盛り込まれている。

2025年10月、ドナルド・トランプ大統領が米海軍のニミッツ級空母「ジョージ・ワシントン」を視察し、格納庫甲板に降り立つ様子。ホワイトハウス

カタパルトおよび兵器エレベーターに関する記述は簡潔だが、重要な進展として際立っている。その全文は以下の通りである：

「本覚書の日付から60日以内に、陸軍長官は海軍長官と協議の上、行政管理予算局（OMB）局長および大統領国家安全保障問題担当補佐官 （APNSA）を通じ、CVN-81建造において電磁式航空機発射システム（EMALS）および先進兵器エレベーター（AWE）を蒸気式および油圧式システムに置き換えるため必要な措置に関する計画（実施スケジュールおよび所要資源を含む）を提出しなければならない。」

ウォール・ストリート・ジャーナルによると、再設計は将来のすべてのフォード級空母に適用される見込みだが、最初の3隻についてはEMALSとAWEが維持される。現在、 USS ジェラルド・R・フォード（艦番号CVN-78）が、同級で唯一就役している。将来のUSS ジョン・F・ケネディ（CVN-79）は、今年後半に海軍への正式引き渡しが見込まれるのを前に一連の海上試験を実施中である。将来のUSS エンタープライズ（CVN-80）も、2022年に起工され、現在建造中である。

USS ジェラルド・R・フォードのストック写真。USN

ドリス・ミラーに加え、海軍は今後就役予定のフォード級空母2隻――USS ウィリアム・J・クリントンおよびUSS ジョージ・W・ブッシュ――に名称を割り当てているが、これらの艦艇に対する正式発注はまだ行われていない。海軍は、フォード級空母を合計で少なくとも10隻取得する計画を表明している。

また、海軍は旧式ニミッツ級空母を10隻保有しており、これらはいずれも蒸気式カタパルトと油圧式兵器エレベーターを装備している。

本誌は、昨日のホワイトハウスからのメモについてコメントを求めるため、海軍に取材を申し入れた。

前述の通り、トランプ氏は初任期にさかのぼる数年前から、EMALS（電気磁気式自動発射装置）とAWE（油圧式兵器エレベーター）を激しく非難してきた。2017年には、海軍に対し、これらの装備を廃止するよう命じると公言したが、実行には至らなかった。2025年10月、日本を訪れニミッツ級空母USS ジョージ・ワシントンを視察した際、将来の空母では蒸気と油圧システムへの回帰を海軍に強制すると述べた。

「以前は蒸気式だった。あれは実に素晴らしく機能していたし、50年間も使われてきたじゃないか？ だから、元に戻すんだ。「本気で言っているんだ、みんな。その変更を実現したい。大統領令を出すつもりだ」とトランプは昨年10月に語った。「このまま続けさせるつもりはない。彼らはこれを機能させようと必死で努力しているが、すでに完璧なシステムがある。だから、それ（蒸気・油圧システム）には戻させる。」

以前にも書いた通り：

「 原則として、EMALSは先進着艦装置（AAG）と組み合わせることで、航空機の発進・回収速度の点において、フォード級空母に前世代の空母に比べて大幅な能力向上をもたらすことになっている。ソフトウェア制御のEMALSとAAG（後者は長年にわたり問題を抱えてきた）は、ニミッツ級空母に搭載されている蒸気駆動システムよりもリセット時間が短い。」

「EMALSとAAGは、発進および回収時に航空機に加える力をより細かく調整できるため、対応可能な機種の幅が広がり、安全余裕も増大する。これは特に、将来的にフォード級空母に、より小型で脆弱な機種を搭載する道を開くのに役立つ。この柔軟性は、空母搭載型ドローンの運用を将来的に支援する上で、特に重要となる可能性がある。また、個々の航空機の摩耗や損傷も軽減できる。

「電磁式AWEは、兵器やその他の装備を必要な場所へ搬送する時間を短縮することで、フォード級空母における飛行作戦の全体的な効率をさらに向上させることを目的としている。」

空母ジェラルド・R・フォードの先進兵器エレベーター

同時に、本誌が繰り返し指摘してきたように、トランプの批判は、長年にわたりフォードのカタパルトや兵器エレベーターを悩ませてきた極めて現実的な問題に基づいている。本誌は、これら両方のシステムに関する問題点に加え、その他の長年の設計上の課題についても詳細に報じてきた。海軍はこれらの問題の緩和に取り組んできたが、依然として課題に直面し続けている。特に、整備需要の高さと、その作業を請負業者に過度に依存している点が依然として大きな課題となっている。

「CVN 78のEMALSおよびAAGの信頼性と保守性は、出撃率および飛行運用に悪影響を及ぼし続けており、これがIOT&E［初期運用試験・評価］における運用上の有効性と適合性を実証する上での最大のリスクとなっている」 と、国防総省の試験・評価局長室（DOT&E）は、3月公表の2025会計年度（FY25）の進捗状況をまとめた年次報告書で述べた。「CVN 78のFY25配備前調整サイクル中に収集されたデータによると、EMALSの信頼性は、FY23およびFY24に収集された開発・運用試験データと一貫している。ハードウェアおよびソフトウェアの技術的アップグレードにより、累積信頼性および可用性は徐々に改善されている。艦外の技術支援への依存は課題のままだ。NAVAIRは改善に向けた開発を継続している。」

AWEに関しては、「フォード級は、設計基準任務（Design Reference Mission）を反映したペースで、まだ兵器を製造し、飛行甲板へ搬送できていない。DOT&Eは、持続的なSGR［出撃生成率］の実証試験が、高い兵器処理能力を示す最初の運用上代表的な実証となることを期待している」と、その後公開が停止された同報告書はまた述べている。「注目すべき点として、乗組員はAWEのハードウェアおよびソフトウェアの障害を修正する際、依然として艦外からの技術支援に依存している。」

ここで言及されているSGR実地実証は、今年2月に実施された。

「海軍は依然としてデータ分析中だが、出撃生成率（SGR）試験プログラムからの予備報告によると、飛行甲板の設計とEMALSおよびAAGの組み合わせが、ニミッツ級空母と比較して出撃生成率の向上に寄与していることが示されている」と、海軍はその後発表した。「現時点で、これらのシステムは設計通りに稼働しており、フォードは予定された任務を継続している。」

「南部軍管区の責任海域で活動中、CVN 78は2月に4日間にわたる持続的な出撃率実証を成功裏に完了した」と、ペンタゴンが4月に作成したフォード級プログラムに関する「近代化選定調達報告書（MSAR）」には記載されているが、これが一般に公開されたのはごく最近のことである。「この実証により、30日間の主要性能パラメータのモデリングおよびシミュレーションを支援するための4万件以上のデータポイントが収集された。」

「2026年3月時点で、CVN 78では36,863回のEMALS発射が完了している」と同報告書はまた指摘している。「ロジスティクス製品は成熟しつつあり、2022会計年度に開始された段階的な整備工場立ち上げを支援するため、使用頻度の高い部品が優先的に扱われている。EMALSの維持支援および暫定予備部品については、ジェネラルアトミクスとのロジスティクス契約が締結されている。」

4月、当時のジョン・フェラン海軍長官も、「フォード級プログラムに関する大規模な見直し」が進行中であることを確認した。これは、将来のUSSウィリアム・J・クリントンおよびUSSジョージ・W・ブッシュの計画を中心に据えたものである。当時、同級空母の追加発注計画の中止や新設計への移行など、大きな変更が迫っているのではないかという疑問が提起されていた。

「信じてほしい。海軍では、機体やその動作状況を含め、多くの事柄を測定・監視している。だから、これは単にそれを理解する問題だと思う。例えば、出撃率はそれほど向上したのか？ そして、この電気カタパルトにはどのようなコスト面での影響があり、実際にコスト削減につながったのか？」と、フェランは、ネイビー・リーグ主催のSea Air Space 2026展示会の合間に開催された円卓会議で、本誌含む他のメディアに対し語った。「ご存知の通り、海軍は人員や整備の面で50億ドルの節約を達成したと主張したいようです。ただ、私はその数字を再確認する必要がある。私が言いたいのはそういうことです。」

「何事にも言えることだが、コストと便益の分析を理解することが重要だ。なぜなら、コストを確実に把握しておきたいからだ」と彼は付け加えた。「海軍として、もっと改善すべき点の一つは、私が『総所有コスト』と呼んでいるものだ。つまり、こうした装備を維持・管理するには実際にどれほどのコストがかかるのかということだ。正直なところ、その点については我々はそれなりにうまくやっていると思う。しかし、これらに必要なインフラ整備のコストも、着手する前に把握しておくべきものです。」

トランプは、フェランが「シー・エア・スペース2026」でこれら発言やその他の発言を行ったわずか数日後に、予期せず彼を解任した。新型トランプ級戦艦の計画、特にそれに関する意見の相違や、トランプ政権内部におけるその他のより一般的な摩擦が、彼の突然の解任の要因となったとの報道がある。

前述の通り、フォード級設計からEMALSカタパルトやAWEを排除する計画は、ドリス・ミラーのような将来の空母に限ったとしても、今となっては極めて大規模な事業となるだろう。艦体の主要な物理的構造、発電要件、および設計上のその他の重要な要素は、これらの機能に深く根ざしている。すべての -新しい蒸気配管や大型ピストンシステムなどの要素は、現在それらを収容するよう設計されていないスペースに設置しなければならないだろう。艦の飛行甲板も再構成されることになるだろう。

基本設計上の決定の結果、フォード級の原子炉プラントは、ニミッツ級のそれに比べて、蒸気発生量が少ない設計となっていることも注目に値する。独立系非営利団体「政府監視プロジェクト（POGO）」の報告書によると、フォード級空母の原子力プラントは、ニミッツ級に比べて全体的な蒸気発生量を意図的に抑えるように設計されている。こうした状況は、将来的にフォード級空母を改造し、特に蒸気カタパルトを使用可能にするために、どれほどの時間と労力が必要になるかという点について、さらなる疑問を投げかける。

EMALSおよびAAGの主要請負業者であるジェネラル・アトミックスは、当然のことながら、すでにトランプ大統領の新たな指示に反対の立場を表明している。

『ウォール・ストリート・ジャーナルによると「この決定は、空母の即応態勢、国家安全保障、そして米国の技術的優位性に広範な影響を及ぼし、敵対国が能力格差を縮める機会を生み出す可能性がある」と同社は述べた。「また、この決定は、米国のサプライヤー産業基盤の強化が国家的な優先課題となっている時期に下されたものであり、労働力の安定性、生産能力、そして重要技術の維持能力がこれまで以上に重要となっている」

ここで注目すべきは、中国人民解放軍海軍 （PLAN）は現在、電磁カタパルトを搭載した艦艇を2隻保有している。003型空母「福建」と076型強襲揚陸艦「四川」である。米国政府は以前、インドへのEMALS技術の移転を承認しており、この技術は同国の将来の空母「INSヴィシャルに採用される可能性がある。他の国々も、将来の空母やその他の海軍艦艇向けにEMALS型カタパルトの導入を検討している。

同メディアによると、ヴァージニア州のニューポート・ニュース造船部門を通じてフォード級空母を建造しているハンティントン・インガルズ・インダストリーズは、「建造中の艦艇に対する変更案があれば、海軍と緊密に連携して実施する」と述べた。一方で、すでに繰り返し遅延している新型空母の引き渡しに関する現在のスケジュールを、同造船所が遵守できるかどうかについては、現在深刻な疑問が投げかけられている。

NNS造船所周辺：ジョン・F・ケネディ（CVN 79）の船体反転作業

今年初めに公表された海軍の2027会計年度予算案では、ドリス・ミラーの引き渡し予定時期が2032年から2034年にずれ込んでいる。「 CVN-81のスケジュールを左右する主な要因は、CVN-80の遅延で大型組立作業の造船所スペースが不足していることだ」と、海軍当局者は5月にMilitary Timesに語った。

海軍は当初、エンタープライズを2028年に引き渡す予定だったが、そのスケジュールはその後2031年にずれ込んだ。将来のUSS ジョン・F・ケネディも、当初は2022年に引き渡される予定だった。これらの遅延はすべて、継続的なコスト増大も伴っている。

「2025年12月、海軍長官は議会に対し、CVN 79のコスト制限基準額を129億3600万ドルから135億2900万ドルに引き上げると通知した」と、前述の4月のMSAR報告書は述べている。「CVN 80およびCVN 81のコスト制限ベースラインは、それぞれ135億2900万ドルおよび140億1600万ドルのまま変更されていない。」

前述の通り、昨日のトランプ大統領の覚書も、長年にわたり指摘されてきた米海軍の造船能力全般に関する懸念に対処するための措置に重点を置いていた。トランプ級戦艦の計画が加わったことで、新しい原子力水上戦闘艦および潜水艦を建造する米国の具体的な能力は、こうした議論でさらに焦点となっている。5月、海軍はトランプ級戦艦が、フォード級向けに開発されたものと同じタイプの原子炉を用いた原子力推進システムを搭載することを確認した。

将来就役予定のUSS ドリス・ミラー向けA1B型原子炉の構成部品。海軍への引き渡し前に撮影。BWXT

海軍は数十年にわたり、新たな原子力水上戦闘艦を調達していない。現在、あらゆる種類の原子力水上艦を建造している米国の造船所はニューポート・ニューズのみで、同造船所は、非原子力軍艦の建造も含む現在の需要により、すでに極度の逼迫状態にある。国内で何らかの原子力艦艇を建造している造船所は他に1か所あるが、潜水艦建造に注力している。

平和な時代であり、米国が現在直面しているような脅威や作戦上の要求が一切なく、あるいは空母の余剰能力が多少なりともあったならば、フォード級空母計画に根本的な変更を加えることは、極めて理にかなった決定だったかもしれない。しかし、これらすべては、海軍の現役空母が並外れたプレッシャーにさらされている時期と重なっている。ニミッツ級空母「USS リンカン」は、中東での長期展開を続けてきたが、乗組員の士気とメンタルヘルスが著しく低下しているという報告が相次ぐ中、高まる戦備態勢への懸念の象徴的な存在となっている。海軍は現在、「リンカン」の交代に向けた動きを進めている。

とはいえ、これはすでに長年にわたり蓄積されてきた懸念すべき状況であり、その主な原因は相次ぐ世界的な危機にあり、現在進行中のイランとの紛争によってさらに悪化している。それでも海軍は、老朽ニミッツ級空母の退役に関する既存のスケジュールを維持しようとしているが、USSニミッツの退役予定日は現在、来年まで延期されている。フォード級の新型空母の就役が引き続き遅れる場合、既存の空母を退役させればさらなる負担を生むだけだろう。

フォード級プログラムが現在検討している様々なスケジュールを踏まえると、将来のドリス・ミラーなど就役予定の空母が、最終的に蒸気式カタパルトや油圧式兵器エレベーターへの回帰を果たすかは不透明だ。トランプ大統領の現在の任期は2029年1月に終了するが、その時点でドリス・ミラーは依然として建造の比較的初期段階にある可能性が十分にある。次期政権は、同艦の構成について当初の計画に戻すことも可能だろう。

また、議会が介入し、フォード級設計の変更に充てる資金の支出を阻止する可能性もある。トランプ級戦艦計画をめぐり、与野党議員とホワイトハウスの間ですでに摩擦が生じているほか、それが他の海軍造船の優先事項にどのような影響を与えるかという懸念も高まっている。

現状では、海軍には、将来のUSS ドリス・ミラーにおいて、蒸気式カタパルトと油圧式兵器エレベーターへの回帰に向けた道筋を少なくとも策定するためおよそ2ヶ月の猶予がある。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフはTWZの副編集長として、当サイトの経験豊富で献身的なチームの統括を支援するとともに、有益で影響力のある防衛・国家安全保障に関するコンテンツを執筆している。彼はその渦中であるワシントンD.C.エリアに在住している。

• 
  
• 
  

オリジナル版読者のコメント

• 空母用蒸気カタパルトが数十年も製造されていないことを考えると、サプライヤーを1社か10社見つけ、部品の製造を依頼するにはどれくらいの期間（そしてどれほどのコスト）がかかるのだろうか？ そして、なぜ私は、海軍が必要とする部品を「たまたま」製造しているというトランプ関連の企業がまもなく現れるのではないかという予感がするのだろうか……

• いやあ、酔っ払いが舵を取っているのは相変わらず面白いね。

• 良い面を挙げれば、ドリスの起工は（いずれにせよ）彼が任期を終えてからかなり経ってからになるだろうから、米国が負担するのは、実際には海へ出ることのない再設計作業にかかる数千万ドルだけだろう……

• 「今日のリベートや賄賂さえあれば、実際に何かが建造されるかどうかは誰が気にするものか。」

• 彼は大したことは知らないが、その点に関しては一生分の経験がある。

• EMALS、AWE、AAGは5年前に導入された当時は未熟だったが、それ以来、信頼性において大きな進歩を遂げている。ほぼ完成に近づき、旧システムよりも優れており、占有スペースもはるかに少なく、航空機の離陸や着艦の制御精度も向上しているシステムを捨ててしまうのは愚かだ……

• そうでしょう？ これはまるで、2026年に「ボストン・ビッグ・ディグ」を完全に解体して再建することを決めるようなものです。何年も前の当初の建設には多くの問題があったからといって。

• 中国とフランスはこれらの技術を用いて空母を建造しています。トランプの「黄金の艦隊」は三流になるでしょうね。

• 私の知る限り、フランスは欧州に拠点を置くEMALSおよびAAGの供給業者を探しているところだ。頑張ってほしい。

• 中国については、彼らのシステムがうまく機能しているかどうかは分からないし、今後も分からないだろう。しかし興味深い点がある。習近平は工学のバックグラウンドを持つ。『Breakneck: China』という本があるが……

• 次は、米海軍の全艦艇において石炭（「偉大で美しい石炭」）への回帰を命じる大統領令だろう。

• かつて艦艇の燃料補給のために存在した石炭補給基地や、スエズ運河やパナマ運河がなかったという事実こそが、世界の地理や政治を私に少し理解させてくれる。

• 素晴らしい。これで米海軍は、過度な展開、増大する整備の遅れ、グリフト級戦艦によってさらに逼迫する限られた産業能力、そして今や願わくば放棄されるべき高価な空母の再設計といった要因により、自業自得の空母不足に対処することになるだろう……

• ここでは多少匿名性があるため、ノルウェー人が通常は決してしないようなことをやってみようと思う。スウェーデンのことを褒めるのだ。

• スウェーデンでは、大臣や内閣官房長官が特定の案件に個人的に介入することは憲法で禁じられている。政治家は、社会が進むべき大まかな方向性を示すだけだ……

• おそらく、我々の駆逐艦も石油ではなく石炭を燃料にするように改造すべきだろう。

• 蒸気カタパルトへの変更は、実質的にフォード級残りの艦の廃棄を意味する。

• これは単純な変更・設置ではなく、推進装置より上部のすべてを、蒸気配管、カタパルト装置、および復水回収システムに対応できるよう再設計しなければならない。一つ問題になるのは…

• まるで閣僚たちが「今年一番の愚策」を実行する競争をしているようだ。RFKと競うのは本当に難しいから、こんな結果になるんだ。

• これが実現する確率を5％と予想する。

• さあ、行こう！

• 問題は、来年「ドリス・ミラー」級の起工が開始できないため、建設が今後何年も混乱し続けることだ。このせいでパイプライン計画が少なくとも数年遅れるため、2030年代には空母が8隻か9隻にまで減ってしまうかもしれない。

• ただ、比較的まともな大統領がいればいいのにと思う。この状況はいつまで続くのか。

• アリゾナ州選出の民主党上院議員で元宇宙飛行士のマーク・ケリー氏は、このニュースに対しより率直な反応を示した。

• 「私は空母の甲板から何百回も離陸し、航空工学の修士号を持ち、テストパイロットでもあるが、私でさえ海軍にエンジニアリングの方法を提案しようとはしない……

• まだ少し早いかもしれないが、現時点でケリー氏は私の大統領候補リストのトップにいる。彼が立候補を決意してくれることを願っている。

• 「認知症を患う有罪判決を受けた重罪犯かつ強姦犯が、我々の軍事準備態勢を貶め続けている」――皆さんのためにその見出しを修正しておきました。

• この時点で、もう気にする気力すら残っていない。来年CVN-79が完成したら、俺は辞める。EMALSの交換作業にすべての技術者を振り向けた後、あの馬鹿げた戦艦をどうやって手に入れるか、誰か他の奴に考えさせればいい。

• 海軍を強く保つために、30年間、自分の役割を果たし、それ以上のこともしてきたが……

• まさに「頭脳流出」だ。専門分野を切り拓き、仕事や上司を気に入っている人たちは、プロジェクトを最後までやり遂げるために、定年を過ぎても働き続けることが多い。その3つの要素のどれか一つでも、少しでも不満が生じれば、彼らは去ってしまう。

• これが関連しているかどうかは分からないが、確かにそう思える：

• ライアン・マッケンジー（共和党・ペンシルベニア州）は、ペンシルベニア州アレンタウンの下院議員であり、トランプ氏が最近選挙運動を行っている人物だ。マッケンジー氏はEMALSへの反対を強く主張してきた。マッケンジー氏は、ペンシルベニア州アレンタウンにあるオルソン・テクノロジーズから献金を受けている。オルソン・テクノロジーズ...

• 続きを見る

• これにより2つの効果が得られる：1) 大統領に（彼自身の考えでは不要だが）空母について多少の知識があるという印象を与えること；2) そうでなければ彼の友人の海軍の邪魔になるかもしれない米国の空母を、乾ドックに留めておくこと。

• ほら、これは考えるまでもない話だ。

• 磁石は濡れると機能しなくなる。

• 空母は常に水に囲まれている。

• したがって、決定的な局面で水の問題が原因で磁石が機能しなくなる可能性は極めて高い。

• 一方、蒸気は文字通り気体状の水であり、水の影響を受けないだけでなく...

• 蒸気駆動の携帯電話って作れるのかな。だって、濡れたスマホを米に埋めても、正直全然効果ないから。

• 大したリスクじゃないなんてとんでもない。これはクソみたいな計画だし、時間と金の莫大な無駄だ。まるでこれが合理的な決断であるかのように、彼を正当化しようとするのはやめてくれ。

• リスクには当然、得られるメリットの可能性も含まれる！ここには文字通り何のメリットもない！

• BBinAweとSantaBarbarianはこれを素晴らしいアイデアだと思っているに違いないから、きっとそうなんだろう。

• 博物館の前にトリガー警告を貼り終えたら、きっと彼らから連絡が来るだろうね

• トランプは変なことに固執するんだ。新技術は放棄するのではなく、開発されるべきだ。海軍が実際にこの指令に従うのではなく、今後2年間は従っているふりだけをしてくれることを願うよ…… .

• これは彼が10年ほど前に学んだことで、繰り返せば軍事技術について何か知っているように聞こえるからだろう。彼は台本から外れない（「アイアン・ドーム」を持つイスラエルを訪問した際を除いては。だが鉄は光らないので、彼は「ゴールデン・ドーム」についてべらべらと語っている）。

• 良い点は、それが単にそう見えるだけだということだ…

• 海軍航空のFacebookページで、この話題が上がった。この非公開グループのメンバーのほとんどはトランプ支持層――年配（本当に年配）の男性たちだ。これに対する反応は、概ね以下の3つのグループに分かれる――

• リベラルなフェイクニュースメディアがいつもそうであるように、メディアは間違っている。

• トランプはそんな意味じゃなかった／文脈から切り取られた…

• あの「 woke」でDEI（多様性・公平性・包摂性）に偏ったフライトデッキは撤去すべきだ。

• 「ストレートは最高」。

• 「レゾリュート・デスク」に蒸気カタパルトを設置すべきだ。時間はかからないし、多くの問題が解決する！

• 彼は計画、スケジュール、および資源の見積もりを求めている。

• 彼は、10年にわたる計画と数十億規模の資源を要する提案を受け取るだろう。

• そこから、GAO（政府監査院）と議会がこれを検討し、その費用に見合う価値があるかどうかを判断する（そしておそらく「ノー」と言うだろう）。これで一件落着だ。

• これこそが、マイクロマネジメントが問題となる理由だ。確かにEMALSやエレベーターには問題があったが、今では修正済みだ。切り替えを試みれば、新造艦の就役は基本的に遅れることになる。なぜなら、実質的に完全な再設計が必要になるからだ。

• これは私が今まで聞いた中で最も馬鹿げた発言の一つだ。新技術には常に何らかの問題がつきものだが、EMALSに関する問題はほぼ解決されている。蒸気カタパルトへの切り替えは、大規模な再設計、莫大な費用、そして新空母の就役までの大幅な遅延を意味する。だからたとえEMALSの問題がそれほど大きくなかったとしても……

• この主張を擁護してみろ、この腰巾着ども。我々の国全体が、その愚かさを我々が理解することさえできない狂人の気まぐれに翻弄されているのだ。

• これでようやくこれを引退できると思っていたのに。

• 何度も言ってきたが、もう一度言う。トランプはBBX級を自分の名前にちなんで命名させたのは、ドリー・ミラーをドナルド・トランプに変えるためだ。これは彼にとって、自分の空母が「美しい蒸気」で走ると主張するための、また一つのステップに過ぎないようだ。

• 祖国と同胞の船員たちのために命を捧げる覚悟があった、労働者階級のアフリカ系アメリカ人への称賛を横取りすることほど、トランプらしい行為は他に想像しがたい。

• この件全体がいかに途方もなく愚かなことかを指摘する人に対して、BBinAwe（投稿1件あたりの平均「いいね！」数：1.38）がどう反論するかを、先回りして予想しておこう。

• 「お前はただのトランプに執着するアンチか、中国共産党のトロールで、この話題に実質的な貢献を何一つしていない」

• クリントンとトランプの親友であるエプスタインの写真も忘れないでください。