中国の空母建造ラッシュは3つの視点で理解できる
Three Ways to Understand China’s Aircraft Carrier Building Spree
The National Interet
2026年6月5日
著者：ジェームズ・ホームズ
国家は「恐怖、名誉、利益」に基づき行動するというトゥキディデスの古代の格言は、現代の中国人民解放軍海軍の優先事項にも当てはまる
中国の空母について尋ねるのに手漕ぎボートや槍の時代に生きた歴史家ほどふさわしい人物はいないだろう。
もちろん、筆者が言及しているのはトゥキディデスだ。歴史学の父である彼は、著書『ペロポネソス戦争史』において、現実主義的分析のギリシャ的原型を構築し、これが中国の空母への野心を客観的に捉える上で役立つ。アテネとスパルタの長期にわたる戦争（紀元前431年～404年）を記録する中で、彼は国家の行動を駆り立てる「三つの最も強力な動機」は「恐怖、名誉、そして利益」だと宣言している。いわゆる「弱者は強者に服従すべきである」という法則に社会が犠牲とならないよう、武装せざるを得ない。トゥキディデスは、この容赦ない論理を、自らが目撃した流血の惨事に適用した。
古代の歴史家なら、今日の中国の空母への野心をどのように説明するだろうか？おそらく彼は、恐怖、名誉、利益というプリズムを通してそれを考察するだろう。彼の知恵を再現できるかどうか、見てみよう。
中国人民解放軍海軍の略史
共産主義中国は、海事分野において長い道のりを歩んできた。中国共産党の創設者毛沢東は、海に対してほとんど関心を示さなかった。彼は、中国が沿岸海域を越えて進出するためには、最終的には強力な人民海軍が必要になることを認めていたが、中国経済が近い将来にそれを支えることはできないという現実も理解していた。中国人民解放軍海軍（PLA Navy）は、1980年代に入ってもなお、規模こそ大きかったものの、本質的には後進的な軍隊のままであった。
毛沢東の考え方は、彼の死後も生き続けた。1976年に「偉大なる舵手」が亡くなった後も、後継者の鄧小平をはじめとする中国の指導者たちは、米国の海上覇権にただ乗りすることで満足していた。毛沢東と同様に、彼らは、限られた資源を巨大で高価な艦隊に費やすよりも、経済発展に充てるのが最善だと考えたのである――鄧小平は1978年頃に中国の「改革開放」政策を開始した。米国が提供し続ける限り、海洋安全保障を米国に委ねておけばよいのではないか。海軍および陸上軍事の分野において、中国は1980年代から1990年代にかけて、中国の指導者たちに「実力を隠し、時機を待つ」よう促した鄧小平の格言に従い、その実力に見合わないほど控えめな姿勢を貫いた。
しかし、中国の経済発展に伴い、完成品の輸出は言うまでもなく、燃料や原材料の輸入でも海への依存度が高まった。海運ルートは中国の外交政策の計算において重要な位置を占めるようになった。要するに、恐怖が根付いたのである。
原則1：中国は米国の封鎖を恐れている
今日、中国の政治家たちは、中国海での危機や戦争の際に、米国が中国の経済的利益を人質に取ることを懸念している。つまり、第一列島線に沿って、あるいはホルムズ海峡のような重要な水路など、他の場所でも封鎖を敷くのではないかと恐れているのだ。重要な海上交通路を遮断する能力は米国とその同盟国に優位性をもたらす。
懸念する十分な理由が習近平らにある。2026年の米国国防戦略は、同盟国の領土保全と中国の海上移動の自由を制限する双方の目的で、第一列島線に沿って「拒否防衛」を展開することを誓っている。そして、適切に行われれば、拒否防衛は北京による無謀な行動を阻止しうる。抑止力は疑念と恐怖に基づいている。
米海軍が遠方から中国の経済的生命線を断ち切るのではないかという懸念が、北京の戦略的視線を海へと不可抗力的に引き寄せている。こうした地政学的な不安は、公式のレトリックにも表れている。例えば、昨年のシャングリラ・ダイアログでヘグセス国防長官が熱弁をふるった後、中国外務省は彼を非難し、「地域諸国による平和と発展への呼びかけを意図的に無視し、代わりに冷戦時代のブロック対立のメンタリティを煽り、中傷的な主張で中国を誹謗し、中国を『脅威』であると虚偽の主張をした」と述べた。中国の用語において、「冷戦的思考」とは封じ込めを意味する。中国当局は、米国の太平洋防衛ラインが1950年までに第一列島線に沿って展開していたことを痛感している。それは再び起こり得る。北京は、そのような形で再び封じ込められることのないよう決意している。
トゥキディデスは、ペロポネソス戦争の「真の原因」を「アテネの勢力の拡大、およびそれがスパルタに抱かせた不安」に見出した人物であるため、中国の厳しい分析に即座に親近感を覚えるだろう。彼は、戦争の根本的な原因について誰も公然と語らなかったことを認めつつも、恐怖こそが大国間の戦争を「不可避」にしたと主張している。北京の立場からすれば、米国の恒久的な海上覇権を容認することは、弱者が強者に従属し続けることを運命づけるトゥキディデスの法則に屈服することに等しい。いかなる超大国も、そのような苦境を受け入れることはできない。
原則その2：中国人民解放軍海軍（PLAN）は中国の帝国主義的な過去を尊重している
確かに、圧倒的な海軍力を米国指導部がどう活用するかという懸念は、中国が強力な海軍を追求する理由の一つではある。しかし、それだけでは、北京が空母のような最先端プラットフォームを執拗に追求していることを説明できない。その理由を探るには、別の視点が必要だ。
ボストン・カレッジのロバート・ロス教授は、中国による空母中心の海軍増強を「海軍ナショナリズム」に起因するものだと指摘した。ロスの見解によれば、最先端の艦艇は強大国の象徴であり、海洋文明としての運命を果たすために、北京がなんとしても保有しなければならないものなのである。主力艦のような象徴は、海洋活動に対する国民の熱意を喚起し、それを実行する国家への支持を高める。
そして、中国が海洋国家としての名誉と名声を高めようとしていること――あるいはむしろ、失われた名声を回復しようとしていること――に疑いの余地がない。中国は本質的に大陸国家であると言うのが流行っているが、かつて帝国中国は世界最大かつ技術的に最も洗練された艦隊――鄭和提督の「宝船隊」――を運用していた時代があった。15世紀、明王朝の象徴的な航海者鄭和は、東南アジアやインド洋を巡る一連の「宝船の航海」（1405年～1433年）を指揮し、貿易、外交、時折の治安維持任務、そして探検を行った。しかし、世紀の終わり頃には、その理由は今なお不明確なままだが、明朝廷は鄭和の艦隊を解体するよう命じ、それ以上の航海を禁じた。皮肉なことに、中国が海洋から撤退した時期と、ヨーロッパの航海者たちがこの地域に到来し始めた時期はほぼ重なり、これにより半世紀にわたるヨーロッパの海洋支配の時代が幕を開けた。明の海洋遺産は消え去った。
時は19世紀へと進み、イギリス、フランス、ドイツ、日本といった海路から攻め入った征服者たちの手によって、中国の「屈辱の世紀」が始まった。第一次アヘン戦争（1839–1842）を皮切りに、列強は衰退しつつあった清王朝を幾度となく打ち破り、清の皇帝たちに「不平等条約」の受諾を強要するとともに、外国の砲艦が中国の河川をパトロールするという屈辱を強いた。アジアの歴史的な中心勢力にとって、こうした悲惨な記憶を飲み込むのは容易ではない。しかし、これは単なる遠い過去の歴史ではない。空母計画が始まる前、中国のオブザーバーたちは国連安全保障理事会の議場を見渡し、中国を除く常任理事国5カ国すべてが自国の軍備に空母を保有していることに気づいた。
しかし、中国を凌駕していたのは常任理事国5カ国だけではない。より身近なところでは、日本の海上自衛隊でさえ軽空母（政治的な理由から婉曲的に「ヘリコプター搭載型護衛艦」と呼ばれている）を運用している。これらの艦艇は改装を経て、ヘリコプターに加え、F-35ステルス戦闘機も運用できるようになっている。同様の艦艇は韓国海軍にも含まれている。タイでさえ、小型ではあるが空母を保有している。
中国は、世界最高峰の軍艦において他国に後れを取ることを、もはや単純に受け入れられなくなったのだ。人民解放軍海軍の艦隊に空母を加えることは、中国が実力ある海洋大国として台頭したことを証明するものであった。鄭和の壮麗な宝船の現代版が空母である。彼の遺産が再び息吹を吹き返したのだ。
原則3：北京は地域覇権に関心を持っている
トゥキディデスは、海洋領域における北京の「面子」への執着を、深みある笑みを浮かべて見守っているだろう。しかし、中国の空母計画には、中国の威信を回復することや、他国に遅れをとらないようにすること、あるいは米国による侵略への恐怖を食い止めること以上の意味がある。
北京が空母打撃群をどのように活用して具体的な国益を守れるかを考えてみよう。最も明白なのは、中国人民解放軍海軍の空母が現在、琉球諸島やルソン海峡を経由して中国海から日常的に出撃し、その実力を誇示してアジアの近隣諸国を威嚇していることだ。さらに台湾の問題もある。空母打撃群が台湾の東海岸を威嚇することで、防衛側の直面する戦術的苦境はさらに複雑化する。台湾海軍と空軍に対し、西や上空だけでなく東にも警戒を強めるよう迫ることは、彼らの戦術的判断をさらに混乱させ、人民解放軍が交戦の条件を決定するのを助けることになる。
台湾に対する勝利が十分に迅速ならば、米軍が介入する前に人民解放軍が優勢を確立できる可能性がある。そうすれば、北京は地域秩序への混乱を最小限に抑えつつ、国家統一という夢を実現することになる。要するに、中国にとっても他の海軍大国にとっても、空母は費用対効果の高い投資なのである。
あるいは南シナ海について考えてみよう。空母打撃群は、中国が実効支配する島々、その周辺の海域と空域、そして海底に眠るとされる豊富な天然資源を防衛するための、前線に位置する機動的な飛行場を提供する。これらはグレーゾーン作戦の有用な補完手段であり、もし地域の何らかの勢力が中国の海上民兵や海警局に対して効果的な抵抗を展開した場合の、最後の切り札となる。また、北京がさらに南西へ戦略の軸足を移す中、中国指導部がインド洋遠征艦隊の編成を選択すれば、空母は南アジアにおける中国人民解放軍海軍のプレゼンスの中核を成すことになるだろう。要するに、空母は第二次世界大戦以来、米海軍の多種多様な作戦において中心的な役割を果たしてきたのと同様に、多岐にわたる機能を果たし得るのだ。
空母には汎用的な用途も数多くある
さて、艦隊の設計についてである。中国海軍の空母は、党の目標を達成するため、艦対艦能力において米海軍の空母と互角である必要はない。航空部隊を含む中国人民解放軍海軍の水上艦隊は、陸上からの強力な火力支援の恩恵を受けている。例えば、中国人民解放軍ロケット軍は、対艦弾道ミサイル（ASBM）を配備している。米国防総省によると、トラック発射型兵器は、アジア沿岸から数百マイル、場合によっては数千マイル離れた海域を航行中の艦船を攻撃することが可能である。こうした兵器の網の目に直面すれば、米インド太平洋艦隊の指揮官たちは、グアムの西側へ進出することを躊躇するかもしれない。仮にASBMによる打撃による損失を受け入れたとしても、米海軍は、陸上配備の戦闘機、静粛性の高いディーゼル電気潜水艦、そして長距離対艦巡航ミサイルを装備した多種多様な戦闘艦艇に遭遇することになる。戦闘地域に到達するだけで、米統合部隊に多大な代償が課される恐れがある。
中国人民解放軍（PLA）が、西太平洋を米海軍および関連する統合部隊にとって立ち入り禁止区域に変えることができれば、主要な敵対勢力との戦闘を一切冒すことなく、中国の「トゥキディデスの利益」を守り抜くことができるだろう。そして、海軍航空戦力においては余裕がある。陸上防衛網と、巡洋艦、駆逐艦、フリゲート艦からなる世界最大級の水上戦闘艦隊により、中国人民解放軍海軍の指揮官たちは、空母パイロットの訓練や、空母打撃群の運用という複雑な技術を習得する時間を確保できた。空母は、護衛艦や補給艦の随伴部隊を伴って航行する。様々な編隊、防御網、航行中の補給技術などを習得するには時間がかかる。沿岸防衛体制はまた、中国海軍に対し、空母自体の技術的な不具合を解消し、より野心的な新型空母を建造し、艦隊戦術を実験するための猶予を与えている。
中国の空母保有への野心を駆り立てている動機が、決して戦闘準備態勢だけではない。空母は、トゥキディデスの「恐怖、名誉、利益」という三要素には明確には当てはまらない非戦闘任務を遂行することもできる。例えば、2004年のインド洋津波の後、中国の評論家たちは、被災地域を通過していた米海軍艦艇が現場に急行して支援を行った様子に注目していた。米国が東南アジア全域で好感を集めた一方で、中国は取り残されたと感じたのである。
再び不意を突かれることのないよう、北京はすでに、自然災害や人道危機への対応に適した病院船や揚陸艦などの艦艇を建造している。大型空母は、中国の災害救援体制にさらに価値ある一翼を加えることになる。トゥキディデスの三要素には当てはまらない「慈悲の任務」は、海洋大国としての中国の評判に輝きを加え、海軍活動の正当性を高め、ひいては国家利益を間接的に推進することになる。
恐怖、名誉、国益。トゥキディデス――あらゆる時代に通じる人物である。■
著者について：ジェームズ・ホームズ
ジェームズ・ホームズは、海軍戦争大学（Naval War College）のJ. C. ワイリー海事戦略講座教授であり、『太平洋上の赤い星：中国の台頭と米国の海事戦略への挑戦』第3版の共著者である。本稿で述べられている見解は、著者個人のものである。
