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2021年の米海兵隊 大規模構造改革の一歩を踏み出す。西太平洋作戦を重視し中国に照準を合わせる。

  シンクタンク CSIS のシリーズものをご紹介。今回は海兵隊編で、筆者も元海兵隊大佐であり、内部情報をかなり反映しているようです。気になるのは沖縄関連で辺野古移転は実現困難と悲観的評価なのは海兵隊内部の意見を反映しているのでしょうか。戦車全廃や高性能火砲の話題は前からお伝えしておりましたが、海兵隊廃止の議論もある中で、組織存続をかけ、新しい海兵隊像の実現に懸命な姿がうかがえますね。   要約)米海兵隊が大規模構造改革を開始する。これは大国同士の対決に備え、これまで二十年にわたった対戦闘員対策からの決別を意味する。部隊や人員の削減で浮いた予算を新規装備品調達にまわす。ただし、外部には構造改革では海兵隊の想定があまりにも狭すぎると懸念を示す向きもある。 バーガー大将の新指針は海兵隊を二十年にわたる地上戦から再び海軍につながるルーツに戻し、太平洋での超大国間戦を想定した装備を整備し、不要な装備部隊を整理することにある。 そのため海兵隊現役部隊は総勢 172 千名とイラク、アフガニスタン作戦以前の水準に戻す . ひきつづき高ペース展開されている中、装備近代化も課題だ . 歩兵三個大隊、戦車全数、一部対テロ作戦能力を廃止し、火砲部隊も大部分をミサイル部隊に転換する UAVは増勢となるが、海兵隊のUAV整備は空軍にはるかに及ばず、苦しい状況にある。 揚陸部隊には小型揚陸艦( LAWs )を多数導入し、分散戦力とするが、海兵隊は敵防衛陣の内部に残り作戦展開する「スタンドイン」をめざす。 LAWs の規模ではグローバル展開は期待できず、揚陸能力は劣化していく。 再整備には西太平洋に重点を置きすぎ、他地域の紛争を無視している、未実証の作戦構想を重視しすぎとの批判が出ている。 2 021 年度予算は海兵隊にとって大規模構造改革に向かう途中経過に過ぎない。改革で対テロ活動や陸上作戦の長期支援などは切り捨てて海兵隊全体で新たな戦力整備を進める。構造改革は 2021 年度から全面実施となり、 2022 年度さらに 5 か年整備計画に進む。   2021 年度の海兵隊兵力は現役部隊で 2,100 名の削減となる。海兵隊が進める構造改革の中でまず出現する大きな変化だ。   海兵隊予備役は 38,500 名でここ数年変化がない。ただ