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2019年5月28日火曜日

YF-23へのカルト人気とは別に米空軍は同機開発事例から次期機材開発の教訓を得るべき


The Stealth Fighter the Air Force Said 'No' To: Why the YF-23 Still Matters

米空軍が不採用としたステルス戦闘機YF-23が今も注目をあびる理由
The development and flight-testing of the YF-23 offer important lessons for the Air Force as it begins studying a replacement for the F-22.
YF-23の開発、フライトテストは空軍は重要な教訓となる ときあたかもF-22後継機の検討が始まっている
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May 24, 2019  Topic: Security  Blog Brand: The Buzz  Tags: YF-23MilitaryTechnologyWorldF-22StealthAir Force

1991年に米空軍の高性能戦術戦闘機採用でロッキード・マーティンYF-22に敗れた試作ステルス戦闘機がここに来てカルト的な人気を集めている。.
ノースロップ・グラマンYF-23を取り巻く謎めいた雰囲気には不健全な趣もある。米国人に技術信奉の傾向がありこの反映といえる。
F-22ではなくF-23を採用していても米国史の流れが変わっていたとは思えない。ロシアの台頭や中国の大国化は止められずイスラム過激主義の広がりを止めれたわけではない。
だがYF-23の開発の実態やフライトテストから重要な教訓が米空軍に得られるのはF-22後継機の検討が始まるためだ。空軍は2016年に「航空優勢2030構想」の検討内容を発表し、「侵攻制空」装備をおよそ180機あるF-22に代わり2030年代初頭から整備すべきと主張した
2017年には侵攻制空航空装備の代替策検討がさらに進み、各種装備の同時投入で航空優勢を確保する「反集合型」アプローチへ関心が高まった。
これは72年も堅持されてきたアプローチとの決別を意味する。空軍は航空優勢の実現を戦闘機で実現してきたのだ。
新型侵攻制空航空装備に戦闘機が採用される可能性は高いとはいえ今までにまして戦闘機と無人機が空、宇宙、地上の各ネットワークやセンサー、他の兵器体系と一体で運用されることになりそうだ。
だがYF-23が一つの証明なら新型航空優勢装備を白紙開発すれば15年では足りない可能性もある。空軍はF-15後継機の要求性能諸元の検討を1971年に始めていたが、その時点でF-15自体が開発段階にあった。これはノースロップ元主任テストパイロットでYF-23を飛ばしたポール・メッツのことばだ。
検討は10年余りも続き空軍はその後に業界に接触してきた。1981年に9社が新型戦闘機の原案を求められ7社が応じた。1986年にロッキード、ノースロップ両社がそれぞれ試作型2機の制作を許された。1991年が締め切りだった。
空軍の要求内容はあいまいかつ野心的だった。新型戦闘機に求められたのは高速で長距離飛行、操縦性高く、そしてステルスのみだった。「今までにない機体を求められたんだ」とメッツは語る。
空軍の名誉のため記せば「高速で長距離飛行、操縦性高く、ステルス」とそのまま求めたわけではない。メッツは「空軍は優れたリーダーとなった」といい、「われわれに実行させ実験させてくれた」のだという。
同様に空軍はYF-22とYF-23の試作機を直接対決させるのではなく両社それぞれにフライトテストを別個に行わせた。「飛行性能を同じ場所で比較したわけではない」とメッツはいう。
これが功を奏した。YF-22とYF-23はまったくちがく種類の航空機で各設計では高速長距離ステルス性能のため犠牲にした要素があった。YF-23は速力で優れていた。YF-22は敏捷さで一歩先にあり、YF-23はエイビオニクス技術の限界を引上得た。YF-22は生産が容易だった。「両機は単純比較できなかった」とメッツも言う。
YF-22とYF-23の教訓を空軍は次期戦闘機構想に活かすべきだ。計画の実施段階に先だって問題を根本的に検討し、大まかな形でまとめて業界に渡し実現を求める。そして解決手段の違いに気を取られるのではなくそれぞれのメリットに着目すべきだ。
また空軍は過ちを回避すべきだ。YF-22、YF-23の時点でロッキード、ノースロップ両社は敵のスパイ衛星に探知されないよう試作機を隠し機体公開は避けるよう指示していた。
当惑したノースロップ技術陣の「解決策」はYF-23に防水シートをかぶせることだったがカリフォーニアのエドワーズ空軍基地で強風が吹くとシートが吹き飛ばされた。
「こんなばかげた処置はやはり長く続かなかったがね」とメッツは述べている。■

David Axe serves as Defense Editor of the National Interest. He is the author of the graphic novels  War Fix, War Is Boring and Machete Squad.

2018年4月23日月曜日

★★★F-22/F-35ハイブリッド構想の実現可能性はない

先にご紹介したthe War Zone記事と反対の評価でこちらではF-22生産再開を日本に許しても米空軍が欲しい次世代戦闘機に及びもつかず、結局買い手がない、したがってロッキード案は絵に描いた餅になると見ています。さてどちらに軍配が下るのでしょうか。しかしながら爆撃機エスコート構想と言うのは何となくアナクロに聞こえるのですが。PCAまで作るよりもB-21だけでミッションが可能となればいいのでは。将来の戦闘機が今と同じ機体サイズである必要があるのでしょうか。そうなると航続距離・ペイロードで不満があってもF-22の活躍範囲は依然としてあるのでは。もちろん日本の求める制空任務にはF-22改があれば十分と思います。


Lockheed Martin Wants to Merge an F-22 and F-35 Into 1 Fighter for Japan. It Won't Happen.ロッキード・マーティンがねらうF-22/F-35を一つにまとめた日本向け戦闘機構想は実現可能性なし




April 20, 2018

ロイターが伝えたところによればロッキード・マーティンがF-22とF-35を一つにした機体を日本のめざす次世代航空優勢戦闘機として売り込もうとしている。

ロイター記事では同社はハイブリッド機を日本のF-3事業の情報提供に盛り込み、米国政府が技術移転を認めるのが条件としているという。1997年の改正によりF-22の輸出は厳しく制限されている。なお同機生産は2012年終了した。

提案内容の詳細は不明だが、ロッキードはF-35の高性能センサー、エイビオニクス技術をラプター改に搭載し圧倒的な空力性能(JSFとの比較で)を実現するのだろう。

新型機が仮に実現すれば日本製のF-35用プラット&ホイットニーF135アフターバーナー付きターボファン双発を搭載するのだろう。同エンジンはF-22用エンジンの派生型であり、F119エンジンも生産終了している。ロイター記事では構想では「F-22とF-35を組み合わせて双方より優秀な機体が生まれる」とうたっているとの匿名筋を引用している。

ただし提案にある機体はF-22・F-35の技術を応用するとはいえ、各種技術の統合、フライトテストは全く別の機体扱いとなるはずでハイブリッド機の実現には高費用かつ長期間を要するはずだ。そこに追い打ちをかけるのが米空軍が侵攻型制空戦闘機の要求水準からみて同機を採用する可能性が極めて低いことだ。

米空軍航空戦闘軍団からは次世代侵攻型制空戦闘機(PCA)の要求性能水準が示されており、それによればF-22、F-35のいずれの派生型でも達成は不可能な内容だ。中でも航続距離、ペイロード、ステルス、電子戦のいずれも大幅に現行機より伸びている。

たしかにステルス性能をとってもPCAには広帯域で全アスペクトでの低視認性が求められ、低周波レーダーにとらえられない想定がある。新型低周波レーダーでは現行のステルス機も探知可能だ。そうなると全翼機形状で垂直水平尾翼がない設計が有利だ。

空軍関係者PCAをノースロップ・グラマンB-21レイダー戦略爆撃機を援護する戦闘機だと公言し、防空体制の整備された敵地奥深くに侵攻する機体だとする。そうなると、設計では超音速飛行性能と戦闘機としての操縦性を兼ね備えた機体にしB-21の爆撃行をエスコートできる性能が必要となる。

航続距離の延長に加え空軍はPCAではペイロードの大幅増加を期待しそうで、F-22の規模を超える規模になるだろう。ラプターのパイロットから出る不満にはステルスやセンサー性能を生かせるだけのミサイル本数を搭載できないことがある。PCAが太平洋地区の広大な空域で活躍することを考えれば、機体には現行以上のペイロード搭載が必要となる。

PCAがペイロード、航続距離ともに拡大するとして将来の米空軍向け制空戦闘機にアダプティブサイクルエンジンの採用は必至だろう。空軍は米海軍とともにこの技術開発を進めており、実現すれば燃料消費は現行エンジン比で35%減となる。そうなると爆撃機よりは小さい機体のPCAには次世代エンジンがないと空軍の求める性能の実現は不可能と思われる。

F-22/F-35ハイブリッド構想が米空軍のPCAの要求水準を満足させるのは不可能だが日本の要求水準には合致することがありうる。そうなると日本は開発、テスト、製造の全般的費用を負担するのみならず、機体の買い手を米国で見つけることにもならず、費用の回収に困るはずだ。F-22/F-35ハイブリッド機の現実的なシナリオはあくまでも空想の世界だ。■
Dave Majumdar is the defense editor for The National Interest. You can follow him on Twitter: @davemajumdar.

2018年2月19日月曜日

戦闘機らしい戦闘機はF-22が最後になるのか。米空軍が根本から次世代戦闘航空機を構想中

なかなか米空軍次世代機の姿が見えてきませんが、相当画期的な機体内容を選びそうです。単座で暴れまわる戦闘機の姿は想定していないのかもしれません。そうなるとシンクタンクが提唱した大型機Battleplaneが生まれるのかもしれません。ではB-21ファミリーを流用できるのでは。米海軍は空母運用が基本なので引き続き小型機で運動性を重視した機体をF/A-XXで想定しているのでしょう。


The Air Force Is Asking a Big Question: How to Replace the F-22 and F-15 空軍の大課題はF-22、F-15の更新機材をどうするかだ



February 13, 2018


空軍は侵攻型制空機(PCA)事業でロッキードF-22ラプターおよびボーイングF-15Cイーグル後継機を検討する予算として5億ドルを計上した。
この構想は米国の航空優勢を2035年以降も確保するのが目的だ。ただし代替策検討(AOA)が終わらないとPCAの姿は見えてこない。
この予算でAOAを完成させるのが目的と空軍次官補代理キャロリン・M・グリーソンCarolyn M. Gleason, Deputy for Budget, Office of the Assistant Secretary of the Air Force for Financial Management and Comptrollerが報道陣に2月12日語った。「PCAでは最終決定はまだ下りていない」
AOAの目的は要求性能を完全把握することにある。「分析結果を見て決定する」とグリーソンは述べた。「特定の機体を想定しているわけではなくAOA結果をもとに先に進める」
ジョン・M・プレッチャー少将 Maj. Gen. John M. Pletcher(空軍次官補代理)によれば空軍は将来の脅威環境分析どころか各種の問題解決方法の詳細分析作業を開始していない。将来の脅威対象への対処方法で最良の選択肢が判明してから空軍は契約企業に開発を依頼するという。
「代替策検討で何が必要になるのか、どんなシステムのファミリーにすべきかがわかる。具体的な機体になるのかそれとも別の何かになるのか。ここが代替策検討の狙いだ」(プレッチャー)
空軍関係者はAOAで口を濁しがちだが事業名称がヒントになる。敵地侵攻し航空優勢を確立するのは何らかの航空機で高性能ステルス機になるはずである。接近阻止領域拒否の敵地に侵入しながら空を支配するためだ。
空軍関係者の発言をもとにすれば電子攻撃能力がステルスを下支えする位置づけとなる。長距離飛行能力で太平洋の広大な戦域に対応する機体で、武装搭載量も大きくする。また次世代の適合サイクルエンジンを搭載するはずで燃料消費効率と速力で両立を図る。残る唯一の疑問は操縦性能をどこまで重要視するかだ。可能性だが従来の戦闘機というよりも超音速爆撃機に似てくるのではないか。
だが時間がたてばPCAの姿が見えてくるはずだ。コンセプトが公開されればみんなが驚くはずだ。■  
Dave Majumdar is the defense editor for The National Interest. You can follow him on Twitter: @davemajumdar.

Image: Creative Commons.

2017年3月20日月曜日

★トランプ政権が次世代戦闘機開発を急ぐ姿勢を示すが....



ステルス路線を追求する空軍に対して、海軍は早々とステルスを捨て攻撃力重視の構想を進めていますが、トランプ政権は空軍案を優遇しているようです。果たして投入予算増加が認められるかが注目ですね。それにしてもF-35はまだ戦力化していないのですが、はやくも後継機開発が始まっているのですね。

Aerospace Daily & Defense ReportTrump Seeks Sharp Funding Increase For Next-Gen Fighter

Mar 16, 2017 Lara Seligman and James Drew | Aerospace Daily & Defense Report

次世代戦闘機コンセプト Boeing
  1. ドナルド・トランプ大統領が米空軍の次世代戦闘機で予算を急増させ開発を急がせようとしている。
  2. 2017年度補正予算はオバマ政権の残した同年度国防予算に300億ドル上乗せしホワイトハウスはこの一部を次期戦闘機に支出したいとする。
  3. ただし追加支出案が原案通り議会通過する可能性は少ない。本予算で予算がすでに手当されているからだが、予算管理法(BCA)の上限キャップ対象になる可能性もある。キャップ解除には上院60票の賛成が必要で、ホワイトハウスが賛成票を得る可能性はない。
  4. それでも第六世代機開発に資金を投じるのはF-35以後の戦術戦闘機の拡充近代化が迅速に必要との現政権の問題意識があるためだ。
  5. 追加支出案は3月16日に発表され、『次世代航空優勢戦闘機』(NGAD)(現在は侵攻対空戦闘機(PCA)と呼ばれる)としてF-22ラプター後継機の開発研究費の大幅上乗せを狙う。オバマ政権の2017年度予算ではNGADにわずか21百万ドルを研究開発試験評価(RDT&E)勘定で支出するとしていた。
  6. トランプ政権はこれを一気に八倍の168百万ドルにしようとする。
  7. 補正予算で急増させれば空軍が予定より早く技術開発段階に入る可能性が生まれる。予算不足で空軍はPCA関連予算を2017年度は減額要求せざるを得ず、全体事業の遅は必至と見られていた。追加予算が手に入れば空軍はPCAを予定通りの日程に戻せる。
  8. 空軍はPCAで代替策検討を最近開始し、一年から18ヶ月かけ完了する見込みだ。PCAはファミリー構成で、各種性能を異なる機種に搭載するが、次世代ステルス戦闘機としては共通だ。ロッキード・マーティンのF-22およびF-35の後継機となる。
  9. 第六世代戦闘機の開発を加速には議会内にも強力な支持派がついている。マック・ソーンベリー下院議員(共、テキサス)は下院軍事委員会委員長としてペンタゴンに敵側が投入しつつある新型機に対抗できる技術開発を「急ぐ」よう求めている。
  10. 「予算だけの問題ではない。どれだけ早く実験レベルの技術を実戦部隊に応用できるかが問われている」とソーンベリー委員長は3月16日語っている。「脅威が迅速に変化しており技術も急速に進歩している。とくにロシア、中国といったほぼ互角の実力を持つ各国を考えると背筋が寒くなる」
  11. 予算書では米海軍の目指す次世代戦闘機F/A-XXで同様の増額は求めてずRDT&Eは1.2百万ドルのままだ。■