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米海軍の次期主力駆逐艦DDG(X)の技術開発契約をHII、BIW両社に交付。

  米海軍は、次世代駆逐艦DDG(X)の詳細だが最終決定ではないコンセプトを発表した (Graphic by Breaking Defense; original concept model via US Navy) 海軍は DDG(X) 一号艦を 2030年度に発注したい意向だ 米 海軍は HII とジェネラル・ダイナミクス・バス・アイアン・ワークス General Dynamics Bath Iron Works 両社に、DDG(X)次期大型水上戦闘艦のエンジニアリング設計契約を交付した。  海軍の金曜日発表によると、「情報源選択の機密情報」を理由に、契約金額を公表していない。契約は、海軍の主力艦アーレイ・バーク級駆逐艦の後継艦の実現で初期かつ重要なステップであり、今後数十年にわたりプログラムの指針となる設計図の作成につながる。  インガルス造船 Ingalls Shipbuilding 社長カリ・ウィルキンソン Kari Wilkinson は、契約締結後の声明で、「当社は、海軍と業界パートナーと共にこの道を進むことに興奮している」と述べた。「重要な将来型水上戦闘艦の設計に、当社の経験豊富なエンジニアリングチームのベストプラクティスとイノベーションを提供する絶好の機会だ」。  バス・アイアン・ワークスは、現行DDG 51プログラムに投入されている同社の最先端エンジニアリングと設計の専門知識を、次世代大型水上戦闘艦にも応用したいと熱望している。同社社長チャック・クルーグ Chuck Krugh は、金曜日にこう述べた。「HIIや当社の業界パートナーとともに、能力、スケジュール、コストに対する海軍のニーズを満たす機会を得ることで、その他海軍建設計画の成功例と相乗効果がもたらされる」。  HIIとBath Iron Worksは、1985年以来、共にアーレイ・バーク級を建造しており、米海軍のお気に入り大型水上戦闘艦ベンダーであり、そのため、海軍は両社社員を海軍のDDG(X)チーム内に入れたと、今年初めに海軍担当者が述べている。  設計段階を終えれば、両社のいずれか、または双方が艦船建造にあたるのはほぼ確実です。しかし、仕事の受け渡し方法がはっきりしない。海軍が大規模な建艦計画を管理する場合、業者に価格を下げさせる手段として、競合させるのが通例だ。HIIとBath I

米海軍が次期駆逐艦DDG(X)構想を公表。アーレイ・バーク級の正常進化で、将来の新装備搭載を設計時から盛り込む。艦内電源の大型化とステルス化がねらい。

    U.S. NAVY   米海軍が次世代DDG(X)の構想を発表した 新型船体に既存装備を搭載し大改良をめざす。   米 海軍が次世代駆逐艦 DDG(X) 構想を公表した。それによると長距離対水上艦攻撃能力とあわせ高出力指向性エナジー兵器を搭載するとある。DDG(X)は成功作となったアーレイ・バーク級の後継艦として2020年代中の建造開始をねらう。     最新のDDG(X)構造図は水上艦海軍協会(SNA)主催イベントで公開された。DDG(X)計画主管のデイヴィッド・ハート大佐 Capt. David Hart がとりまとめた。   ハート大佐はDDG(X)はアーレイ・バーク級最新型のフライトIIIの後継艦の位置づけで建造を2027年開始とし、2060年代を通じ米海軍で供用をねらう。アーレイ・バーク級最終建造艦は「世界最高性能の統合防空ミサイル防衛(IAMD)システムを搭載する」と大佐は解説した。   ただし、アーレイ・バーク級ではこれ以上の性能向上は想定がなく、極超音速ミサイルや嗜好性エナジー兵器といった新世代装備はDDG(X)で導入する。現行艦では装備搭載のスペースが不足し、電源出力も足りない。   「大型水上艦艇」となるDDG(X)にはセンサー能力、長距離射程対艦対地攻撃力、指向性エナジー兵器を将来追加する余裕が生まれる。同時に生存性を強め、DDG-51フライトIIIを上回る機動性と攻撃で損傷を受けてもIAMD機能を維持できる。DDG(X) では同時に音響、赤外線、水中電磁 (UEM) の各面での被探知性を少なくとも50パーセント削減する。   他方で統合電源系統 Integrated Power System (IPS) により、効率を上げながらコストを下げる。IPSは今後増大する電源供給に対応するもので、指向性エナジー兵器とあわせ電源消費が増えるセンサー装備に対応する。IPSはすでにズムワルト級駆逐艦に搭載されており、ターボエレクトリック推進がこれまでのガスタービン方式に代わり採用されている。ズムワルト級はわずか三隻の建造に終わったが、推進系は75メガワット超の発電容量を誇る。   新型艦には分散型海洋作戦構想をさらに進める狙いもあり、将来の対中戦で広くアジア太平洋で戦闘場面を分散させる米海軍思想の実現で一助となる。ここで要求されるのが航続距離の