スキップしてメイン コンテンツに移動

投稿

ラベル(戦略能力開発室SCO)が付いた投稿を表示しています

SCOローパー室長インタビュー後編 ポケモンGO、グーグルカーと将来の戦場

Google Cars, Pokemon Go, & The Future Of War: Roper Interview Part II By SYDNEY J. FREEDBERG JR. on July 19, 2016 at 4:00 AM http://breakingdefense.com/2016/07/30305/ 通常型哨戒艇が無人運用型にされた。海軍研究所の自律型大量同時運用構想の一環。 ウィリアム・ローパーは「ペンタゴン全体に時間を稼いでいる」と貴重なインタビューの機会に話してくれた。率いる戦略能力整備室SCOは近未来で全体を買えそうな効果を既存兵器の手直しで実現することで、アメリカの技術優位を守ろうとしている。一方、DARPAや国防総省の既存研究部門は新世代のブレイクスルー技術を開発中だ。前編に続きローパー取材を元にしているが、後編では個別具体的な内容を聞いてみた。 自動舟艇とグーグルカー 無人装備はローパーの言う直近の実現案の例であり長期的な第三相殺戦略の一部だ。DARPAは全長130フィートのシーハンターACTUVを完成させた。戦略能力整備室は海軍と「自律キット」の完成を目指しており、既存艦艇に取り付ければ無人運行が可能にする。無人ミッションが終わりキットを外せば、再び有人操艦できる。 SCOは小型艦艇に手を加えようとしており、ローパーは「現在稼働中の艦船から手を付ける」と述べている。 カーター長官と、海軍水中戦センターで。 最初から無人艇として建造されているシーハンターはじめ設計技術は成熟してきた。一方で海軍は自律キットを稼働中の艦船に装着して新しい用途を模索する。キットをつけても専用無人艇より機能は落ちるが、今すぐ投入できるのが魅力だ。ゆくゆくは完全なロボット艦艇が稼働するだろうが、海軍は自律キットの運用経験をそれまでに十分確保しているはずで、無人艦艇の能力を十分発揮できる人員の厚みが生まれる。 同じ理屈が無人地上車両にも当てはまる。DARPAが米陸軍ともう十年近くも自律ロボット車両の実現をめぐり苦労しているのは地上経路を自律的に選択して進む機能だ。これは何もない空中を飛行するよりも難易度が高い。グーグル、テスラなどの企業は自律運転車に数十億ドル単位の資金を

★規模縮小中の米空軍が期待するのは火力結集のハイテク新手法

これも第三相殺戦略の一環なのでしょうか。機数でかなわないので米軍は無人機他のハイテクの方向に向かうようです。気になるのは旧型機を無人機に改装し第五世代機から運用するというアイディアですね。日本は無人機開発を怠っていましたので、米国との技術力の差が大きくなっていますが、これからはギャプを埋めてもらいたいものです。一方で中国のハイテクスパイ活動には要注意ですね。 As Air Force Shrinks, Officials Look For New Ways to Amass Firepower Valerie Insinna , Defense News 6:04 a.m. EDT July 10, 2016 http://www.defensenews.com/story/defense/show-daily/farnborough/2016/07/10/air-force-arsenal-plane-uas-firepower-hypersonics/86524792/ (Photo: DARPA) WASHINGTON — 米空軍の現有機材規模が過去最小かつ稼働年数も最長になっており新規機材の調達企画もあるが 、 空軍当局者は今後の世界で空を制圧し 、 自由に目標を攻撃する能力が維持できなくなると深刻な懸念を隠せない 。 そこで空軍は機数は増やさず威力を増加させる技術として、無人航空機システム(UAS)、既存機改修や高性能兵装に期待する。 「戦闘の成否を握るのは今も昔もどれだけの火力を一度に一か所に集めることで、空でも地上でも同じ」と前空軍参謀総長マーク・ウォルシュ大将はDefense Newsに退任直前に語っていた。「前提に兵装が必要だし、精度も照準を合わせる能力も必要だ」 「わが方には機体もセンサーもあり、これは実現できる。それでも戦闘シナリオで大量の火力が確保できないのは軍の規模を縮小してしまったせいだ。そこで戦闘投入できる機数を増やせば、もっと火力を投入できるはず」(ウェルシュ) この実現策の一つにいわゆる「重武装機」構想があり、ペンタゴンの秘密部署戦略能力開発室Strategic Capabilities Officeが開発中だ。国防長官アシュトン・カーターがその存在を発表し、既存技術を新用途