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F-16パイロットとAI操縦機がドッグファイトしていた。勝者がどちらだったのか公表されず。次回は空軍長官がAI機に搭乗する予定。

  いよいよAIパイロットの時代が来るのか、DARPAが米空軍と有人機対AI操縦機のドッグファイトを試し、技術実証ができたことからCCA(連携型無人戦闘機)のテストに応用するとのことです。CCAは予想外に早く開発が進んでいるようです。今回の記事はDefense ScoopとDefense Oneの記事から再構成しています。 The X-62 VISTA flies in the skies over Edwards Air Force Base, California, March 23, 2023. (Air Force photo by Ethan Wagner) DARPAのAir Combat Evolutionプログラムの最新情報が発表された 国 防高等研究計画局(DARPA)と空軍が監督した飛行テストは、F-16パイロットに対する "ノーズ・トゥ・ノーズ"のドッグファイトを含め、AIで実現した自律型戦闘機の安全かつ効果的な運用を実証したと、関係者は述べている。  DARPAのAir Combat Evolutionプログラムが、X-62A VISTA(Variable In-flight Simulator Test Aircraft)として知られる改良型F-16を使用して、カリフォルニア州エドワーズ空軍基地上空で機械学習エージェントの実力を試した。  2022年12月から2023年9月までの間に、合計21回の試験飛行が実施されたと、国防総省は水曜日発表のACEプログラムの最新情報で述べた。  どちらが勝ったのか?関係者は明言しなかった。ACEと呼ばれるDARPAのAir Combat Evolutionプログラムのプログラム・マネージャーであるライアン・ヘフロン中佐は言う。  「最初のテストでは、達成すべきテスト目標がたくさんあった。だから、誰が勝ったか?という質問をしても、今回達成したテストのニュアンスを必ずしも伝えられない。しかし、申し上げたいのは、テストの目的は、安全性が重要視される空戦環境において、AIエージェントを安全にテストできるか実証する道筋を確立することだったということです」と金曜日に記者団に語った。  関係者は「国家安全保障上の理由」から勝敗比率を明かさなかったが、ヘフロンは、シミュレーションと実戦のテストにはまだ

中国の新型ステルス爆撃機H-20はペンタゴンの懸念事項ではない(情報当局者) 

  PLAの戦力が実際に脅威なのか、開戦とならないとわからないというのが現実ですが、一様にペンタゴンでは中国製装備品の性能について低く見る傾向があるようです。第二次大戦前も「人種的に劣る」日本が高性能装備品など作れるはずがないと見ていた英米の傾向を想起してしまうのですが....Breaking Defence記事を見てみましょう。 H-20のシステム設計を見ると、米国のLO(低観測性)プラットフォーム、特に今後の高度な機材と比べ、優位性はおそらくない、と国防総省の情報当局者は見ている 西 安H-20として知られる中国の新型長距離ステルス爆撃機について国防総省の情報当局者は、アメリカの設計にかなわないと確信している。 「H-20のシステム設計を実際に見てみると、アメリカのLO(低観測性)プラットフォーム、特に我々が開発中の先進的なプラットフォームには到底及ばないだろう。 「彼らは、B-2やB-21のようなシステム能力を実際にどのように機能させるかという点で、工学設計上の多くの課題にぶつかっている」と、高官は付け加えた。  H-20は、新型B-21レイダーのようなアメリカのプラットフォームに対する北京の回答として期待されているが、国家機密のためほとんど知られていない。  3月、ある中国軍関係者は国営紙『香港商報』に対し、H-20は近々発表されると語ったとされる。  「軍事大国であることを誇示したいがために公開を選ぶかもしれない。だからといって、実際に必要な能力を、必要な数だけ提供できるとは限らない」と国防総省の諜報部員は語った。  H-20が懸念材料になるのか訊かれて、同高官は「そうでもない」と答えた。  国防総省高官が、中国の軍事航空近代化計画の重要な部分を口頭で否定したのはこれが初めてではない。2022年9月、ケネス・ウィルスバック元太平洋空軍司令官は記者団に対し、J-20ステルス戦闘機は "寝耳に水"ではないと語った。(国防総省の情報当局者は今日、J-20は「依然として高い能力を持つシステム」だが、「(中国の)当初のパラメーターをすべて満たすものではない」と述べた)。 米国との「長期戦」に備える 国防総省の情報当局者の今日の発言は、中国ブリーフィングとは銘打たれていないものの、北京がもたらす軍事的脅威に焦点を当てたもので、国防総省当局者はこれを

米南部の民間空港へ珍客: 米空軍がシェノー国際空港にB-52爆撃機2機を着陸させた理由

  日本で民間空港に軍用機が飛来すれば、「進歩的」なメディアが軍国主義だと大騒ぎするでしょうが(民間空港も軍が利用できる法的根拠があります)、米国でもそうあることではなく、今回ルイジアナ州の民間空港にB-52が飛来してちょっとした話題になったようです。有事に大切な機材を分散配備する構想はそれだけ主要基地が第一撃攻撃で使用できなくなる想定の証でしょう。Simple Flying記事からのご紹介です。(Terminal 1-2共通記事) A B-52H Stratofortress assigned to the 96th Bomb Squadron, Barksdale Air Force Base, La. taxis at Chennault International Airport, La., as part of exercise Bayou Vigilance April 12, 2024. U.S. Air Force photo by Senior Airman Nicole Ledbetter 軍関係者以外でB-52爆撃機の離着陸を見ることは通常ない。ルイジアナ州の空港で民間人が貴重な体験をした B -52Hストラトフォートレスが訓練で民間空港に着陸し、グローバルな作戦における即応性と適応性を示した。   軍と空港のパートナーシップは、防衛と民間の価値観の共有と関係の重要性を示している  戦略爆撃機ボーイングB-52ストラトフォートレス、別名「BUFF」(礼儀正しい言い方ではBig Ugly Fat Fellow、そうでない呼び名はBig Ugly Fat F*cker)の離着陸を、軍関係者以外が直接見ることは、軍の航空ショーに招待されない限りない。  しかし、2024年4月12日、バークスデール空軍基地(BAFB)のバイユー・ヴィジランス演習により、同基地から161マイル(259.1km)と目と鼻の先の民間空港、ルイジアナ州レイクチャールズのシェノー国際空港の乗客と従業員は稀な例外となり、BAFBから2機のB-52を迎えた。  バークスデール空軍基地(BAFB)の第2爆撃航空団(BW)広報室がプレスリリースで該当機は第2爆撃航空団第20爆撃飛行隊(BS)の所属と明らかにした。  同空港が、象徴的なサメの口にペイントされたP-40を擁した、伝説的なア

F-15戦闘機の時代は終わった、と言っていいのだろうか。

F-15といいA-10などあまりにも「神話」が偉大で、早く機種を整理し予算のやりくりを念頭にした空軍に米議会がブレーキをかけています。しかし、どちらが正しいのか、戦闘が発生してからあの機種があれば、と後悔しても遅いのです。一機種ですべてをこなす発想が本当に正しいのか真剣に考えるべきではないでしょうか。また、このNationa Interestの記事が言うようなF-22の生産再開はありえず、F-15はまだ当面は表舞台で活躍できるポテンシャルがあると思うのですが、皆さんはどう思いますか。 1972年に初飛行し、現在はボーイングが生産するF-15イーグルは、就役から40年以上が経過した現在も、世界的な航空優勢における極めて重要な資産となっている。当初、ソ連の先進的な防空に対抗するために設計されたF-15は大幅なアップグレードを経て、現在に至っている。 -最大速度マッハ2.5で、空中給油機能によって強化されたF-15は、6万フィート(約1.6万メートル)の作戦用上昇限界を持ち、低地球軌道上の目標に対処する能力を含む、各種兵装を搭載できる。 -現在もF-35やF-22のような第5世代戦闘機の登場にもかかわらず、予算や製造上の課題から、新型のF-15EXイーグルIIに代表されるように、F-15に依存し続けている。 -しかし、旧式設計の同機の生産への根本的疑問があり、F-22の生産最再開やF-35の性能向上に重点を移すべきとの主張もある。 F-15イーグル: 現代の軍用機の優先順位に関する議論 40年にわたり、世界最高峰の第4世代超音速航空優越戦闘機はF-15イーグルである。1972年に初飛行したF-15は、何度も改修を繰り返し、世界中で活躍してきた。F-15は、ソ連の高度な防空技術を克服するために設計された。同機は、以前の第3世代戦闘機(F-4ファントムなど)よりもはるかに優れた操縦性、速度、航続距離、エイビオニクス、兵器システムを持っていた。  過去40年間で、アメリカ空軍による37回の撃墜数のうち34をF-15が占めている。今日、はるかに進歩した第5世代の戦闘機が非友好的な空を飛んでいるにもかかわらず同機は、その電子的対抗手段、スピード、機動性のおかげで、撃墜するのが非常に難しい。。 F-15の仕様  元々マクドネル・ダグラスが製造していた伝説的な戦闘機は、今日ではボーイン

B-21レイダーの大量調達案は実現しない可能性。空戦技術の急速な進歩でB-21が最後の爆撃機になる公算も。

  B-21を量産に耐える実証済みの技術を中心に設計し、システムファミリーとして運用する構想だったのですが、防空技術の進歩など空の上の戦いを取り巻く技術の進展が早すぎるので、本格運用する前にB-21が陳腐化するかもしれないとの危惧が出ているというThe War Zone記事をご紹介します。 USAF The first pre-production B-21 Raider sits in a hangar at Northrop Grumman's facility at the U.S. Air Force's Plant 42 in Palmdale California. USAF 空軍、B-21レイダー以外の選択肢を検討することは絶対に必要だ 米空軍トップが、B-21調達は第1期分の100機以上から増えないかもしれないと語ったことは、急速に変化する空戦の現実を反映している。 米空軍参謀総長デビッド・オルヴィン大将は今週、同軍がB-21レイダー・ステルス爆撃機の次の調達対象の検討ををすでに始めていることを話し、波紋を呼んでいる。オールヴィン大将は、米空軍が現在調達を目指す100機以上のB-21を購入する見込みについて平静を装っており、何か新しいものを検討していることをほのめかした。アメリカ空軍がB-21を倍増させようとせず、ステルス爆撃機の追加製造要請に応じようとしないことは、一部の人々にとっては驚くべきことかもしれないが、オールヴィンのコメントは少なくとも驚くべきものではなかったはずだ。実際、理にかなっている。  オールヴィン大将は、16日の上院軍事委員会公聴会で、100機以上のB-21購入への関心についての質問に答える形で、アメリカの爆撃機部隊の将来について発言した。空軍の現在の計画では、少なくとも100機のレイダーを購入することになっているが、さらに多くを購入することが議論されてきた。最初の試作型B-21は昨年11月に初飛行したばかりで、現在は初期飛行試験中である。さらに5機の試作型レイダーが、さまざまな建設段階にある。B-21の低速生産も開始され、2020年代末までの運用開始が目標となっている。 「B-21ファミリーについては100機発注しているか、もしくは購入する用意があります。ベースとなるプラットフォームとして最低限必要な数だと言え

2024年米各軍の現況⑤ 米空軍

  シリーズ最終回は米空軍です。思えば、ここずっと空軍では予算の成約の中で思う通りの装備品の整備ができず、焦りが出てきているようにも見えますね。Defense One記事からのご紹介です。 米空軍の現状 2024 航空戦の変化に対応し、米空軍では戦略的な方向転換が展開中だ。 テ ロ対策から大国間競争まで、過去10年間の大きな戦略的方向転換は、戦争遂行方法そのものの変化の中で展開してきた。空軍の指導層は、劇的なまでの再編成、部隊の配備方法の見直し、無人システムや次世代技術への新たな注力を通じ、この課題に対応しようとしている。 大国間競争(の努力)は、中国に焦点を当てているが、実際には現在の環境に最適化されているので、それが判明するものは何でも、「大国間競争(の努力)は、中国に焦点を当てているが、実際には我々は我々がいる環境に最適化されている」と、参謀総長デビッド・オールヴィン大将Gen. David Allvinは3月28日本誌に述べている。「戦争の性格が変化しており、われわれはこれまでとは違った考え方を求められている。したがって、最適化とは、中国だけに焦点を当てるのではなく、大国間競争が存在する環境に最適化することだと言える」。 過去20年間、米空軍は中東に1個飛行隊ずつ部隊を派遣し、部隊全体から人員と航空機を集めてきた。しかし、中国とのより大きな戦いでは、それでは不十分だと関係者は言う。 空軍は、中国を視野に入れつつ、中東の反乱勢力と戦うために機材と部隊を派遣するように調整されてきた展開方法を再構築中だ。大規模部隊を迅速に配備するために、空軍関係者によれば、各航空団は一緒に訓練し、配備する必要があるという。このシフトは、2月に実施された大規模な大改革の一環であり、ここ数十年で最も大きな変更となった。 戦域で顔を合わせても、「非常に、非常に短時間で戦闘に参加する準備をしなければならないのであれば」うまくいかない。 インド太平洋に迫りつつある脅威が、"大国間競争に向けた再適応"と呼ばれるこの取り組みと、NGADと呼ばれる新型ステルス戦闘機やCCAと呼ばれる有人機と一緒に飛行するドローンなど、同軍が今年進展させたいと考えているその他の近代化努力の原動力となっている。 国防総省高官は、中国軍は2027年までに台湾を侵略する準備を整えると述べており、習近