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2026年9月25日金曜日

中国の大型ステルス戦闘機J-36が姿を進化させている

 

中国の大型ステルス戦術機J-36の試験飛行が示す同機の進化

China’s Recent J-36 Heavy Stealth Tactical Jet Testing Offers New Insights Into Its Evolving Design

J-36の飛行試験の様子を捉えた最近の映像から同機の継続的な改良と新機能が確認できる

Recent flight testing of China's J-36 has offered some of the clearest views of the still-evolving stealthy design to date and prompted new discussion about the aircraft's features.

中国のインターネットユーザーがX(旧Twitter)で公開した画像

中国の成都航空機公司は、「J-36」と呼ばれる次世代の無尾翼重戦術ジェット機の開発を引き続き推進している。最近の飛行試験で進化を続ける同機を上空や後方から捉えた興味深い新映像が公開され、同機の性能に関し議論を呼んでいる。将来的に同機にレーザー指向性エナジー兵器が搭載される可能性も話題となっている。

J-36が初めてその姿を現したのは、 一般にJ-XDSと呼ばれる別の次世代無尾翼戦術ジェット機とともに、 2024年12月のことだった。現在、少なくとも4機、おそらく5機のJ-36試作機が飛行中とみられている。過去2年間にわたり、 試作機間でいくつかの重要な変更がすでに確認されている。

以下のソーシャルメディア投稿に掲載されているJ-36の試験飛行に関する最新の動画が、ネット上で拡散され始めた。映像では、同機が着陸に臨む様子が捉えられており、特に後方からの視点でユニークな3発エンジン構成と、2人乗りで横並びのコックピット配置を備えた機体の全体像が鮮明に確認できる。この映像からは、以前確認されていた排気口の全面的な変更――トラフ型から米国のF-22ラプターに見られるような2次元推力偏向構成への変更――が改めて裏付けられている。これに加え、上部だけでなく機体全体にダイバートレス超音速吸気口(DSI)が追加されるなど、重要な設計変更も昨年初めて明らかになった。この映像は、機体全体幅広さを改めてよく示している。

このJ-36が通り過ぎる様子を見ると、色味の薄いレドームに加え、背面の吸気口上部に少なくとも1か所、比較的大きな色味の薄い部分があることが確認できる。同様の色のレドームは、7月に「第4号試作機」とされる機体で初めて確認されていた。この色使いは、機首に実物のレーダーが搭載されている可能性を示唆している。2024年に本誌が行ったJ-36に関する初の詳細分析では、同機の非常に広いレドームに極めて大規模な主アレイが収容されている可能性があると評価した。

機体上部の明るい色の部分は、超視界通信およびデータ共有システムに接続されたコンフォーマルアンテナの開口部の可能性がある。2024年、本誌は、J-36が、通常は戦術戦闘機に割り当てられる任務に加え、情報収集や通信中継プラットフォームとしての役割も果たし得ると推測した。信頼性が高く多面的な接続性は、J-36を先進的な空中戦闘ドローンの空中管制機として運用する上でも鍵となるだろう。

上記の動画のキャプチャ画像には、胴体中央上部の明るい色のレドームと部分が強調されている。X経由の中国のネットユーザーによるキャプチャ

月曜日に公開された別のJ-36飛行試験動画(以下参照)では、機体上部のさらなる様子が確認でき、様々なアンテナ用の追加のコンフォーマル開口部と思われる複数の明るい色の部分が映し出されている。また、胴体中央上部の吸気口の一部には、明るい色の長方形の輪郭が塗装されている。このジェット機の全体的な塗装パターンには、前縁と後縁が明るい色で塗られており、これらは低可視性(ステルス)設計において重要な構造であり、多くの場合、追加のアンテナアレイが組み込まれている。全体として、このツートンカラーの塗装は、現在中国軍で運用されている J-20戦闘機に見られるものと非常に一致している。少なくとも初期のJ-36試作機は、 スプリンター型迷彩塗装を施されていたことが注目される。

ツートンカラーの塗装が施されたJ-20戦闘機のストック写真。PLAAF 

スプリンター型迷彩塗装を施された最初のJ-36試作機の様子。X経由の中国インターネット

最近の2つの動画が同じJ-36試作機を映しているかどうかは不明である。現在、成都航空機工業(CAIC)が少なくとも一部のJ-36試作機に対して単一のシリアルナンバー(36011)を使用している可能性が指摘されており、この決定は対諜報活動および/または意図的な誤情報・偽情報の流布を目的としたものかもしれない。

J-36の現在および将来予想される能力については、依然として不明な点が多い。中国航空工業集団(AVIC)は、今月初めに開催された第14回中国国際防衛電子展のブースに、このジェット機にレーザー指向性エナジー兵器が搭載される可能性について疑問を投げかける看板を掲げていた。成都飛機工業集団は、国営企業であるAVICの傘下にある。問題の中国語の掲示板には、機械翻訳によると、出力定格が「*00」キロワット、重量が「837.7ポンド(380キログラム)未満」の「レーザー兵器追尾システム」について記載されていた。出力の表記方法から判断すると、その出力は数百キロワット規模であると考えられ、これであれば飛来するミサイルやドローンなどの対象物に物理的損傷を与える能力を十分に備えたクラスに該当する。

さらに、関連する図には砲塔式システムと、ビームを照射するJ-36のコンピュータ生成レンダリング画像が示されている。このレンダリング画像は、J-36がレーザーを使用して他の航空機を破壊する様子を描いた動画からのもののようだ。J-36が格納式レーザーを用いて飛来するミサイルを撃墜する様子を描いた別のCG動画が、少なくとも昨年からネット上で出回っている。

AVICは今月初め、第14回中国国際防衛電子展でこれを公開した。X経由の中国のインターネット

レーザー武装したJ-36を描いたこれらの映像がいかに公式なものなのか、あるいはそれらが実際に計画されている能力を反映しているのかどうかは、現時点では明らかではない。以下の動画に見られるように、中国国際防衛電子展で展示されたパネル全体には、航空用途だけでなく、さまざまな種類のレーザーシステムが示されている。

実際の物理的損害を与えることのできる実戦用レーザー指向性エナジー兵器の配備は、歴史的に見て非常に困難であることが証明されてきた。現代の戦闘機が抱えるサイズ、発電能力、冷却の制約の中で実現しようとすれば、その難易度はさらに高まる。一例として、米空軍は「自己防衛用高エナジーレーザー実証機(SHiELD)プログラム」の下、戦術ジェット機が飛来するミサイルを撃墜するために使用できるポッド型レーザー兵器システムの開発に約10年間取り組んだ。2024年、同軍はSHiELDが実際の飛行試験という目標を達成することなく「終了」したことを確認した。同年、空軍はAC-130ガンシップでのレーザー兵器システムの試験計画を中止した。

地上配備型および艦載型レーザー兵器システムの実戦配備に関して、米国が最近重要な進展を遂げているにもかかわらず、「現時点で航空機に搭載できる準備が整っているものは何もない」と、 と、空軍研究開発本部(AFRL)所長のダグラス・ウィッカート准将は、先週火曜日に開催された空軍・宇宙軍協会(AFA)の2026年 航空・宇宙・サイバー会議における円卓会議で、TWZをはじめとする各メディアに語った。「固体レーザーや出力密度、そして実際にそれを実現する様々な方法――そこには実に多くの『秘伝のレシピ』が詰まっている。ビームをどのように生成し、どのように形成し、どのようにパルス化するか、そのすべてが現在開発中だ。」

「レーザー自体の開発もあるが、現在では電力および熱管理システムが飛躍的に進歩し、必要な電力を供給できるようになった」と、 と、AFRLの航空戦局局長であるマイケル・グレッグ博士は、同ラウンドテーブルで述べた。「また、特定の領域にその出力を集中させるのに十分な出力を持つことが分かっている新しい設計やエンジンも登場している。したがって、システムの観点からは、過去10年間ですべてが成熟したため、はるかに実現可能性が高まっている。」

特にJ-36に関しては、TWZは過去に明確に指摘しているように、3エンジン構成は、指向性エナジー兵器を含む、高度で電力を大量に消費するセンサーやその他の能力を支えるのに十分な出力を生み出す上で、特に有用である可能性がある。

また、J-36が果たすと期待される具体的な役割についても、依然として大きな疑問が残っている。その基本設計は、機動性や敏捷性よりも、直線飛行性能、戦闘行動半径、および搭載量に最適化されていることは確かだ。この機体は、分類の観点だけでもすでに大きな議論を呼んでいる。なぜなら、従来の「戦闘機」や「爆撃機」の定義には当てはまらないように見えるからであり、この点については以前、我々が詳細に検証した。

2024年以降に公開されたJ-36のその他の画像を合成したものである。 X経由の中国インターネット

「J-20の主任設計者である楊偉氏によると、新型の[J-36]戦闘機は、J-20や同クラスのF-22、F-35が回避せざるを得ない厳重に防衛された空域に侵入することができ、これにより1世代先を行く存在となる」と、中国軍用航空を専門とするアナリストであり TWZの寄稿者であるアンドレアス・ルプレヒト氏は、先週 LinkedInへの投稿で記した。「RCS(レーダー反射断面積)が低く、高速で、より多くのドローンを制御できる能力を備えているため、J-20や、とりわけ無人機を含むシステムの拠点および指揮センターとしての役割を果たしつつ、長距離兵器を用いて遠距離から重要目標を攻撃することができるだろう」

「したがって、この機種は『戦闘機』の新たなクラスを代表するものとなる可能性がある」と彼は付け加えた。「ネット上では、『戦域レベルの深部浸透型指揮戦闘機』や『高性能戦闘機』といった呼称が使われており、これは海軍において駆逐艦より上位に位置する巡洋艦に例えられる。最近の証拠はこの説に新たな重みを与え、引き続き注視すべきである。」

J-36およびJ-XDSは、近年の中国における次世代航空戦闘開発の大きな盛り上がり を反映している。これには、陸上基地からの作戦、ならびに中国人民解放軍海軍(PLAN)の拡大を続ける空母および大型甲板型強襲揚陸艦からの有人および無人航空機の幅広いラインナップが含まれる。

中国の航空産業による増え続ける全翼型無人機の開発は、特に注目に値する。その中には非常に大型の機体も含まれている。

その結果、こうした開発動向と、少なくとも公には、同様の路線を進む米軍のペースとの間に、ある種の隔たりが生じつつある。ボーイング社が米空軍向けに開発中の第6世代戦闘機F-47は、2028年まで初飛行が行われない見込みだが、先行する実証機はすでに数年前から飛行試験を行っている。米海軍は、次世代空母搭載戦闘機F/A-XXの選定結果をまだ正式に発表しておらず、同プログラムが実戦配備可能な機体を生産するための現在のスケジュールは不明確である。

余談だが、これまでに公になった情報に基づくと、F-47はJ-36、さらにはおそらくJ-XDSと比較しても、機動性をより重視した、明らかに異なる設計思想を反映している兆候が見られる。前述の通り、J-36は確かに搭載量、航続距離、水平飛行性能に重点を置いているように見える。

「中国の第6世代機は開発の初期段階にあり、2035年までに実戦配備される見込みである」と、国防総省は2025年12月に公表された中国の軍事・安全保障動向に関する最新の年次報告書で記している。

その一方で、J-36の設計はすでに着実に洗練されつつあり、試作機の総数も増加しており、同機の期待される能力や役割について新たな知見が得られている。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフはTWZの副編集長として、当サイトの経験豊富で献身的なチームの統括を支援するとともに、有益かつ影響力のある防衛・国家安全保障に関するコンテンツを執筆している。彼はその渦中とも言えるワシントンD.C.エリアに在住している。


読者のコメント



2026年9月4日金曜日

中国の新型ターボプロップ輸送機「Y-15」の全体像が浮上―4発ターボプロップ中型戦術輸送機として今後派生型も登場してもおかしくない

 The Y-15 at an unidentified test airfield.

via Chinese internet


中国の新型ターボプロップ輸送機「Y-15」を詳しく見る

Our Best Look At China’s New Y-15 Turboprop Airlifter


中国の軍用輸送機で重要な戦力となると期待される四発ターボプロップ機だ

鮮明な画像が入手可能になった中国の新型中型戦術輸送機がその姿を明らかにしつつある。以前は広く「Y-30」と呼ばれていたこの4発ターボプロップ輸送機は、現在「Y-15」と指定されているようだ。この変更は、試作機の明らかなシリアルナンバー「15001」に反映されており、公開情報による報道でもますます裏付けられている。

Y-15の新たな飛行中の様子。中国インターネット経由

新たな画像により、同機の構成を明確に把握できるようになった。陝西飛機工業集団(SAC)が開発したY-15は、旧式Y-8輸送機、そして将来的にはY-9の後継機として、設備の整っていない飛行場からの運用に適した、高性能なターボプロップ輸送機を中国に提供することが目的だ。Y-9はY-8を近代化した機体だが設計は1957年に初飛行したソ連のアントノフ An-12を模倣したものである。

Another new underside view of the Y-15. 

着陸装置を格納または展開中のY-15。中国インターネット経由 中国インターネット経由

この新型中国機は、2014年の珠海航空ショーに模型が出展されたことをきっかけに、「Y-30」という名称と公に結びつけられた。その後、この呼称は同プログラムに関する報道で広く使用されるようになった。

2014年の珠海航空ショーに展示された「Y-30」の模型。中国インターネット経由

その後、同プログラムは沈黙を保っていたが、2023年SACで作業が再開されたという非公式な報道があった。2025年12月、試作機の初飛行試験映像が公開され、当時当サイトでも報じた通りである。

上・下:Y-15の最初の画像のうち2枚。中国インターネット経由 中国インターネット経由

Y-15は、6枚ブレイドの高効率プロペラを駆動するターボプロップエンジン4基を搭載している。全体構成は、中国製の大型ジェットY-20とは著しく異なり、むしろロッキード・マーティン C-130Jなどと同じ運用カテゴリーに位置づけられる。

また、この構成はエアバスA400Mとも視覚的に明らかな類似点がある。中国機は、比較的幅の広い胴体、後部積載用ランプ、高耐荷重の着陸装置、高位置に配置された主翼、そしてT字型尾翼を備えている。A400Mの後退翼と異なり、この中国製輸送機は比較的直線的な高揚力翼を採用しており、翼端には(欧州の設計にはない)大型のウィングレットが装備されている。この配置により、実用的な巡航効率と、戦術輸送任務に必要な低速性能を両立させることが可能となるはずである。


A400M、21世紀の輸送機

A400Mに似た外観だがY-15は重量および性能のクラスが異なる小型の航空機であるようだ。A400Mの4基のTP400-D6エンジンは約11,000馬力を発生するが、中国の航空機に搭載されているWJ-10ターボプロップエンジンの出力は、それより大幅に低い——約6,800馬力とされている。

このことから、Y-15はA400MよりC-130Jや中国独自のY-9との比較対象としてより自然であると言える。

未確認の推定値では、積載量は約30メートルトンとされているが、同機がまだ試験段階にある間は、この数値を慎重に受け止めるべきである。比較として、Y-9の積載量は一般的に約25トンとされており、C-130J-30は約21トンの範囲にある。一方で、Y-15はY-9よりも広い内部貨物室を有すると評価されており、高さおよび幅が広いため、よりかさばる積載物に対応できる。

中国インターネット経由

試験機の最も顕著な特徴の一つは、機首から突き出ている長いエアデータブームである。このようなブームは開発中の航空機には標準装備されており、試験中にエンジニアが気圧、温度、気流、その他のパラメータの正確な測定値を取得することを可能にする。これまでの報道では、この特徴を空中給油プローブであると特定していた。

現時点では、この試作機には空中給油プローブは装備されていない。しかし、特に中国が空中給油機の艦隊を拡充し続けていることを考えると、将来的にその機能が搭載されないとは限らない。

YY-20A型空中給油機が2機のJ-16に給油を行っている。中国インターネット経由

中国のY-8およびY-9の派生型は、共通の輸送機機体が、実質的に異なる構成の基盤となり得ることを実証している。Y-15についても、中国人民解放軍空軍(PLAAF)に就役すれば、同様の展開が予想される。

PLAAFにとって、同機の後部積載用ランプと高耐久性の着陸装置は、特に重要となるだろう。この機体は、単に主要空軍基地間で貨物を輸送するだけでなく、戦場に近い場所や、滑走路が短かったり、荒れていたり、あるいは整備が不十分な場所からも運用できるよう設計されているようだ。

Y-15の初期段階における後方3/4ビュー。中国インターネットより

PLAAFは旧式のY-8輸送機を多数運用している一方、Y-9が近代的なターボプロップ機の主力となっている。大型の機体では、Y-20が急速にPLAAFに残るIl-76輸送機に取って代わりつつあり、旧式機では実現できなかった長距離戦略空輸能力を提供している。

本誌取材に対し、中国の航空専門家で当サイトの寄稿者でもあるアンドレアス・ルプレヒトは、Y-15がY-9に交代するの予想していると述べた。Y-9は、貨物室が狭く、エンジンの出力が不足しているため、中国人民解放軍空軍はこれを戦術輸送任務に適した機種とは見なしていない。

そのターボプロップ推進方式と、短距離離着陸性能に重点が置かれていると思われる点は、大型のY-20の運用が現実的でない場所へ、兵員、車両、物資、その他の装備を輸送する上で特に有用となるはずだ。

Y-15の別の新しい底面写真。中国インターネット経由

任務には、分散配置された基地や遠隔地にある施設、さらには島嶼前哨基地などが含まれる可能性がある。チベットなど遠隔地域における部隊への迅速な増援も、戦時で明らかな任務となるだろう。また、この航空機は、空挺攻撃や空挺投下任務のための有用なプラットフォームともなり得る。中国人民解放軍が統合作戦の範囲と高度化を拡大するにつれ、こうした能力の重要性はますます高まっている。

輸出推進も極めて可能性が高い。特に、Y-15は、同等の西側諸国の設計に通常適用される厳しい輸出規制の影響を受けないためだ。一方、Y-9は引き続き海外からの受注を獲得しており、最近ではカザフスタンが購入したが、同国はすでにA400Mを運用している。これは、これら2機種の能力が極めて異なることを示すもう一つの兆候である。

飛行試験が本格化しつつある中、次の大きな課題は、最終的な性能が周囲の予測とどの程度一致するか、そして中国が試作機から量産機群へとどのくらいの速さで移行するかということになるだろう。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を担当している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を持っている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、特にヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、大陸内外の軍用航空、空戦、航空宇宙開発に焦点を当てている。


オリジナル版の読者コメント

  • 中国における兵站および空・海上輸送能力の大幅な進展が見られなかったことが、過去に米国当局者が台湾侵攻を差し迫った懸念として捉えていなかった主な理由であった。

  • 今、そうした兵站面の進展が実際に起こっている。我々はまさに「デビッドソン・ウィンドウ」に突入しつつある。

    • 2027年というタイムラインが、2025年という予測と同じくらい不正確であることが判明することを願う:

    • 航空機動司令部のマイク・ミニハン司令官によるメモが流出した。「私が間違っていることを願う」とそこには書かれていた。「私の直感では、2025年に[中国]と戦うことになるだろう。」

    • https://www.defensenews.com/pentagon/2024/05/07/how-dc-became-obsessed-with-a-...

  • ISR(偵察・監視・情報収集)やその他の任務向けのY-15派生型が登場するかどうか気になるところだ。特に中国には民間ジェット機の競合機が存在せず、C919をE-7やP-8の競合機へと改造するとはどうにも思えないため、長期的にはY-15プラットフォームを採用するのが理にかなっているだろう。

    • 現時点では、C919には軍事利用には不適切な外国技術があまりにも多く含まれている。

    • まず数十の主要なサブシステムを置き換える必要があるだろう。最終的に実現できないと言っているわけではないが、現在の量産型C919や近いうちに登場する派生型では実現しないだろう。

  • 驚愕の節目だが、これはDOGEが嘘だったという事実をさらに裏付けるだけだ。「保守派」なんてとんでもない。

  • https://apnews.com/article/treasury-national-debt-limit-a27a8d3651ff810b25c610d3e1b6259d

  • 米国の国家債務は40兆ドルに達している

  • apnews.com

  • 返信

  • プランフォームがYC-15を彷彿とさせる…

  • 中国は台湾に対する主張を本気で考えている。まもなく歴史的な出来事を目の当たりにするだろう。

  • 中国はこうして高騰する原油価格から世界を救った。彼らは自分たちが何をしているかをよく分かっている。https://youtu.be/BkA0bkb6ZO0?is=wg5YmRr0-49gdb6m

  • しっかりした作りの軍用機ですね。いずれはロングバージョンも登場するのではないでしょうか。

  • Y-15「ハーキュラス」だ。あるいは「アトラス」か。

  • 中国には航空力も輸送機もない。全部フェイクニュースだ。持ってるのはアメリカだけだ。

2026年7月18日土曜日

PLAAFのJ-20戦闘機は一体何機生産されて実戦配備されているのだろうか。数少ない情報から推測してみた

 How many J-20s does china have?

中国のインターネット/中国人民解放軍空軍

中国はJ-20戦闘機を何機保有しているのか?

How Many J-20 Mighty Dragon Fighters Does China Actually Have?


J-20「マイティ・ドラゴン」は圧倒的な生産規模にで中国人民解放軍空軍(PLAAF)を変革しつつある。

https://www.twz.com/air/how-many-j-20-stealth-fighters-does-china-actually-have

謎に包まれた中国の次世代戦闘機は、2機の第6世代戦闘機の設計案が2024年後半に明らかになって以来、ニュースの見出しを独占してきた。しかし、中国人民解放軍空軍(PLAAF)で最も重要な戦闘機は、間違いなく成都J-20「マイティ・ドラゴン」だと言える。J-20は、PLAAFにこれまで欠けていたレベルの能力を提供するだけでなく、驚くほど大量に配備されている。これは、中国に最も先進的な機体でさえ大量生産できる能力があることを浮き彫りにしている。現在、生産ラインから次々と出荷されているJ-20の数は、中国人民解放軍空軍の変革のペースを浮き彫りにするとともに、「マイティ・ドラゴン」が実際に何機配備されているのかという疑問を投げかけている。

海軍型および陸上型の両バージョンが存在するJ-35中量級ステルス戦闘機を含む、中国の新しい戦闘機設計の登場で、J-20は高いレベルの世間の注目を浴びることはなくなった。これは、2021年の状況と対照的である。当時、本誌は、初飛行から10周年を迎えた同プログラムについて総括記事を掲載していた。

当時、本誌は、J-20について「中国の軍用機開発に関して言えば、間違いなく世界的な注目の的とし、中華人民共和国国内でも、『マイティ・ドラゴン』として知られる同機は、急速に台頭する同国のハイテク防衛分野および関連する航空産業の象徴となっている」と述べていた。

2010年後半、成都の大型製造工場の滑走路にJ-20が初めて姿を現した際、黒く塗装された機体は、一部の西側オブザーバーから技術実証機と見なされ、中国初の量産型ステルス戦闘機になる機体ではないと見られていたことを思い出す価値がある。印象的な手作り実験機を飛行させることと、製造が極めて困難なkとで知られるステルス技術を組み込んだ先進戦闘機を、大量生産することは、まったく別の話である。とはいえ、設計上の微調整を経て、J-20は2016年後半に実戦配備され、この機は世界で3機目となる真のステルス戦闘機として運用を開始した。

初期のJ-20試作機の写真。

それ以来、J-20は改良が続けられ、新たな派生型も登場している。この戦闘機に関する最も重要な進展は、量産機に国産エンジンが導入され、従来のロシア製エンジンに取って代わったことだろう。また、2座型も登場しており、これは第5世代戦闘機としては注目すべき新機軸である。さらに、より高度な兵器――そしてその数も増加――や、強化されたエイビオニクスも着実に導入されている。

しかし、最も重要なのは、成都航空機による生産ペースの向上であり、これが中国人民解放軍空軍(PLAAF)の各部隊へのJ-20の普及につながっている。

J-20が初公開され10年近くが経過した2019年末、西側情報筋はJ-20の生産機数を50機程度と推定していたが、この数字には試作機も含まれていた可能性が高い。一方、未確認の中国報道では、年間48機の生産能力があると示唆されていたが、その数字が達成されたことを示す公的な証拠はなかった。

2022年末までに、西側の防衛系メディアは、中国人民解放軍空軍(PLAAF)が少なくとも200機のJ-20を受領したと報じていた。この数字は主に、機体に刻印された製造番号の調査に基づいたものであり、4バッチ分の生産に相当する。一方、中国が2座型の「フランカー」シリーズを基に開発した多用途戦闘機J-16は、240機以上が就役しているとされ、これは11バッチ分に相当する。同じく生産中のJ-10Cの就役数はやや少なかったが、旧型のJ-10A/Bも機体数を補強していた。

YY-20空中給油機が、J-16とJ-20の戦闘機に同時に給油を行っている。中国インターネット

2023年初頭、中国人民解放軍空軍(PLAAF)の近代化推進に関する評価において、英国のシンクタンク国際戦略研究所(IISS)は、慎重な見解を示し、最前線に配備されているJ-20の数は少なくとも150機と推計した。しかしIISSは、過去3年間で「おそらく2倍になった」とされる年間生産ペースに支えられ、同年末までにその機数が米空軍のF-22ラプターを上回ると予測されていると指摘した。

F-22については、米空軍は現在185機を保有しているが、うち戦闘任務に割り当てられているのは143機のみで、残りは訓練や試験・評価活動用だ。一方で相当な機数が整備のために運用停止中となっている。

J-20プログラムの運用状況に関する詳細な分析が、2024年半ばにジェーンズによって発表された。これによると、2023年7月から11ヶ月以上にわたる期間に、中国人民解放軍空軍(PLAAF)はJ-20を70機以上配備し、同機の総数は約195機に達した。衛星画像の分析により、2024年5月時点で、中国人民解放軍空軍はJ-20を配備した航空旅団12個を運用しており、そのうち3旅団は同型機で完全に編成されていたことが判明した。特に重要な点として、地理的基盤に基づいて組織された統合軍事司令部である5つの戦区司令部すべてが、J-20を導入していることも確認された。

複座型のJ-20S(上)、J-20A(左下)、J-20(右下)。中国インターネット経由

2025年に入ると、J-20の生産総数は急速に300機の大台に達した模様である。

その年の秋、長年にわたり中国軍を観察してきたアンドレアス・ルプレヒト(当サイトの寄稿者)は、製造ロット第10バッチに属し、シリアルナンバーから300機目だと判明したJ-20を特定した。

一方、英国に拠点を置くシンクタンク「王立統合サービス研究所(RUSI)」は、2025年末までにJ-20の生産ペースは年間約120機に達した可能性が高く、少なくとも13の中国人民解放軍空軍(PLAAF)連隊で約300機が就役していると推定した。「生産総数はこれより多くなる可能性が高い」と、RUSIはこの件に関する報告書の中で説明している。「というのも、新たに生産された戦闘機の相当数が、まだ各部隊への引き渡しを待っている状態だからだ。」

この傾向を踏まえ、RUSIは今年初めの報告書で、2030年までに全バージョンのJ-20約1,000機(およびJ-16約900機)が中国人民解放軍空軍で運用されるようになると示唆した。「また、全般的に重戦闘機への移行傾向が顕著であり、J-16やJ-20は、以前はJ-11やSu-27/30『フランカー』といった重戦闘機だけでなく、一部のJ-7軽戦闘機やJ-8中戦闘機も運用していた部隊の再装備に用いられている」と報告書は付け加えた。

ルプレヒトは本誌に対し、2026年半ば時点で約500機のJ-20が納入されている可能性が高いと確信していると語った。この見方は、14のPLAAF前線部隊および、混合機隊を運用するさらに3つの飛行試験・訓練基地(FTTB)に同機が配備されている事実によって裏付けられている。14の前線部隊のうち、4部隊は初期生産型のJ-20に代わって、改良型のJ-20Aを導入した模様だ。

興味深いことに、米当局者の間では、米軍と比較してJ-20の能力を軽視する見方が見受けられる。

「それほど心配して眠れなくなるようなことではない」と、太平洋空軍(PACAF)のケネス・ウィルスバック司令官は2022年に述べた。「もちろん、我々は彼らを注視しており、彼らがどのように配備し、運用しているかを確認している。」ウィルスバック大将は、米空軍には「(J-20を)評価する機会が限られていたが、問題なさそうだ」と述べ、自身の発言に留保を付けた。

一方、他の米空軍幹部たちは、J-20が大きな役割を果たしている中国人民解放軍空軍(PLAAF)の急拡大に懸念を強調している。

「我が方は、これまでで最も規模が小さく、最も老朽化している」と、カリフォーニア州エドワーズ空軍基地の第412試験航空団長るダグ・ウィッカート空軍准将は、昨年初めのブリーフィングで自身の部隊について述べた。「中国人民解放軍は、かつてないほど最大かつ最新鋭の規模となっている。それがリスクであり、不確実性だ。」

ウィッカート准将はさらに、2027年までに、国際日付変更線の西側に配備された米軍の戦力に対し、中国が最新鋭戦闘機で約12対1の数的優位(第5世代機では5対3)を確立すると予測していると付け加えた。

同時に、北京がJ-20を何機購入するつもりなのかは不明である。J-20の継続的な開発に加え、一部任務においてより安価な代替手段となり得る地上配備型J-35も今後の展開を大きく左右することになるだろう。さらに、少なくとも2種類の第6世代有人戦闘機の設計案や、様々な連携戦闘機材(CCA)および無人戦闘航空機(UCAV)も、将来の戦力構成に織り込む必要がある。

J-20も課題に直面してきたが、当初は早々に否定する声もあった試作機から、今や中国空軍の主力機へ成熟を遂げた。エンジン、エイビオニクス、兵器、派生型といった面での継続的な進化も重要だが、最も重要な進展は、単に中国がどれだけのペースでJ-20を生産できるかという点だろう。

J-20開発と並行して進められた技術や戦術が、中国の次世代戦闘機に組み込まれるのと同様に、これらの機体も生産能力の向上を活かすことができるだろう。中国は、高度な戦闘機を大量生産する驚くべき能力を有していることが実証ずみのため、新型機は、量産に入れる開発段階に達すれば、一部の予想よりも早く、より多くの数が飛行ラインに並ぶことになるかもしれない。さらに、成都航空機工業集団の量産能力は、中国があらゆる種類の最先端兵器を大量に生産できる能力の高さを浮き彫りにしている。これは歴史的に見て極めて困難な課題であった。

China's growing weapons programs puts pressure on intelligence community.

J-36として知られる中国の新世代戦闘機の正面図。出典:中国のインターネット 中国のインターネット(X経由)

軍事上の観点から言えば、数量そのものが質を左右し、現在の生産予測が正確であるならば、J-20計画は、製造能力が同機のステルス性や性能と同様に戦略的に重要な段階に入ったと言える。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を専門に取材している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を寄せている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、とりわけヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、欧州全域およびそれ以外の地域における軍用航空、空戦、航空宇宙技術の発展に焦点を当てている。


読者コメント

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    J-10およびJ-16の生産ラインはしばらく前から停止している。後者は現在、拡張されたJ-20の生産ラインとなっており、前者は(もしまだそうでないなら)J-35の生産ラインとなる予定だ。

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    韓国もまた、KF-21とT/FA-50という2つの第4世代(あるいは、その区分を認めるなら第4.5世代)の生産ラインを稼働させており、これは中国にとって懸念材料となる。

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    また、自国の近隣諸国への欧州製戦闘機の輸出についても懸念しなければならない。ラファールは現在、インドとインドネシアの両国に積極的に納入されている。

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    それほど驚くことではない。中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体の製造は容易な部分だ。

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    しかし、人材育成のパイプラインには非常に長い時間がかかるだろう。彼らには近代的な航空戦闘経験が皆無であり、米国から航空機や部品の設計を盗むことは一つの手段だが、実際に……

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    中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体そのものは簡単な部分だ。それは常に最初の仮定だ。中国でハイテク製造を数多く手掛けた者として言えば、大量生産は容易だが、民間企業が所有・運営する企業以外での品質管理(QC)や品質保証(QA)は……そう簡単ではない。共産主義は……

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    米国が中国人民解放軍空軍(PLAAF)に対して引き続き明確な優位性を保てる分野の一つは、私の見解ではパイロットやオペレーターだ。

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    彼らは本質的にトップダウン型のシステムによって制約を受けており、次の世代のパイロットに引き継ぐことのできる実際の戦闘経験が欠けている。

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    私はこれを信用しない。インドの情報源は中国に関する事柄については問題がある(その逆も然り、両国間には深い確執がある――これは、日本の超国家主義者に韓国についてどう思うかと尋ねるようなものだ)。米空軍の関係者は異なる見解を示している。彼らは訓練時間において我々を徹底的に鍛え上げている……