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米陸軍の軽戦車調達にジェネラルダイナミクス、BAEシステムズが対応し、試作戦車の実地テストが行われる。

      BAE提案の高機動装甲火力構想車両 Image Credit: BAE.   米 陸軍の機動性防御火力事業  Mobile Protected Firepower Program  (MPF) の選定業者は軽量かつ航空移動可能な装甲車両を納入することになる。   機動性防御火力事業は軽量戦車の実現を目指し、限定的な試験段階を経て評価を下すもので、テストには陸軍戦車部隊が加わり試作車両二型式の改良をめざす。   MPF構想とは    MPFがめざすのは歩兵旅団戦闘チーム(IBCT)で顕著となっている能力ギャップの解消だ。IBCTには専属戦闘車両がなく、高機動、装甲つきかつ攻撃力を備えた車両が必要だ。とくに敵の強力な陣地、軽車両への対抗手段が必要と陸軍自身が説明している。   MPFは軽戦車をめざし、重装甲旅団に配属されない存在となる。MPFは軽歩兵部隊や空挺部隊向けとなる。   MPF車両は装甲と車体重量の二つを両立しながら航空移動を可能とする。これは言うほど簡単なことではない。軌道付き車両で航空移動可能だった陸軍車両は問題の多かったM551シェリダン以降なく、軽戦車としてはM41ウォーカーブルドッグがあたtが、車両重量が大きく、航空輸送はできなかった。   ジェネラルダイナミクス案   ジェネラルダイナミクスがMPFに提案する車両は同社の長年の戦車づくりの経験(GDはM1エイブラムズ主力戦車のメーカー)を生かすとある。さらに電子系統や火力制御はM1に近く、乗員訓練が楽になる。   同社提案では同社が英陸軍に供給するエイジャックス車両の部品も流用する目論みがある。ただ同車両は問題が多く、振動の多さとのため英陸軍では医療処置を求める隊員が続出している。また高騒音のため難聴を訴えるケースも出ている。このままGDのMPF提案に組み入れるかは不明だ。   GD提案では105mm主砲(NATO主力戦車では120mmが主流)を搭載し、車体は小型とはいいがたく、試作車は30から50トンとなっており、機動性について早くも疑問が出ている。   BAEシステムズ案   他方でBAE提案ははるかに小型かつ軽量となっている。装甲車両ながら、試作車両ではエンジン脱着が簡単で戦場での修理点検を考慮している。   BAEは自社のシェリダン後継を狙いながら失敗作となったM8装甲主砲装備

ステルス性能さらに引き上げる画期的な技術をBAEシステムズが実証

New Drone Has No Moving Control Surfaces 制御面がまったくない新型無人機 BAE Systems' MAGMA could lead to much stealthier warplanes BAEシステムズのMAGMAは高性能ステルス機の先駆けになるか January 11, 2018 David Axe http://warisboring.com/new-drone-has-no-moving-control-surfaces/ B AEシステムズ はマンチェスター大学と共同で無人実験機の初飛行に成功した。同機には可動式制御面が皆無だ。BAEシステムズが2017年12月発表した。 全幅12フィートのジェット推進無人機はMAGMAの名称でBAEが今後開発する高性能ステルス機につながる。制御面を廃止したことで機体のレーダー探知性が大幅に減る。 ラダー、エルロン他通常の制御面を廃したMAGMAは機体制御に二つの新技術を使う。一つが主翼への排気循環で「機体エンジンの排気を主翼後縁に吹きつけ操縦制御する」とBAEシステムズは説明。 もうひとつが流動推力偏向 fluidic thrust vectoring で「空気を吹き付け偏向させて飛行方向を変える」 「こうした試行は今後の機体につながる」とMAGMA開発をマンチェスター大学でまとめたビル・クロウザーがBAEシステムズの報道資料で述べている。「目指しているのは真の意味で画期的な機体」 初飛行したMAGMAは小型垂直フィン二枚で機体を安定させている。だがフィンでレーダー探知される可能性が大で、暫定的につけているだけだ。「今後の飛行実験で全く新しい飛行制御技術を試し究極の狙いはフィンもなく可動制御面が皆無の機体として飛行させること」とBAEシステムズは説明している。 MAGMAはBAEシステムズが目指す可動制御表面がまったくないUAVとしては二番目の機体だ。2010年に同社はクランフィールド大とデーモン小型無人機を製造している。これも排気を吹き付ける機体制御を目指した。MAGMAはこの流れをくむ次の機体だ。 航空宇宙業界では機体から可動式制御面の廃止が目標で、レーダー断面積RCS縮小に加え、制御面の重量、機構

F-15C/Eに新型電子戦装備を搭載し2040年代まで現役で共用させようとする米空軍

Air Force Pushes New F-15 Electronic Warfare Suite Forward to EMD Stage By: Valerie Insinna, November 4, 2016 (Photo Credit: US Air Force) WASHINGTON — 米空軍が進めるF-15CおよびF-15Eの電子戦能力向上策が技術開発製造段階(EMD)に進んだ。 空軍がボーイングに総額478百万ドル契約でイーグル・パッシブ/アクティブ警報残存性向上装備(EPAWSS)の開発段階を引き上げた。EMD段階は2020年までとし、同社はEPAWSSの設計とともにリスク低減策を進める。ペンタゴンが契約交付に際し発表した。 ボーイングはEPAWSSの各システムを製造し、実験室テストのあとでフライトテストを2018年末に開始する。ボーイング広報ランディ・ジャクソンがDefense Newsに伝えた。 EPAWSSの搭載対象は合計400機を超えるF-15CとF-15Eで、ボーイングは主契約企業として協力企業BAEシステムズとともに昨年選定されていた。 BAEによればEPAWSSは完全デジタルの電子戦装備でF-15に状況認識能力を高め、自機防御を高性能電子対抗措置、レーダー波警告、チャフ・フレア運用能力の向上で実現する。同装備はF-15が1980年代から搭載中の戦術電子戦装備に交代する。 EPAWSSはボーイング提案のF-15C改修パッケージの中核で2040年代まで有効な航空優勢戦闘機として供用させるもの。 レイクンハース英空軍基地に駐留する第48戦闘航空団司令を務めたことがあるロバート・ノヴォトニー大佐はDefense Newsに7月にF-15にはもっと高性能技術が必要だと述べていた。どんな性能が必要なのかと尋ねられた大佐はEPAWSSが特に重要な性能向上手段だと説明していた。「改修策の中でもEPAWSSが特に重要です。F-15に搭載が望まれる装備ですが他機種でも同様で、みんなEPAWSSをほしがっていますよ」■