中国のインターネット／中国人民解放軍空軍
中国はJ-20戦闘機を何機保有しているのか？
How Many J-20 Mighty Dragon Fighters Does China Actually Have?
J-20「マイティ・ドラゴン」は圧倒的な生産規模にで中国人民解放軍空軍（PLAAF）を変革しつつある。
TWZ
トーマス・ニューディック
2026年7月15日 午後1時55分（EDT）更新
https://www.twz.com/air/how-many-j-20-stealth-fighters-does-china-actually-have
謎に包まれた中国の次世代戦闘機は、2機の第6世代戦闘機の設計案が2024年後半に明らかになって以来、ニュースの見出しを独占してきた。しかし、中国人民解放軍空軍（PLAAF）で最も重要な戦闘機は、間違いなく成都J-20「マイティ・ドラゴン」だと言える。J-20は、PLAAFにこれまで欠けていたレベルの能力を提供するだけでなく、驚くほど大量に配備されている。これは、中国に最も先進的な機体でさえ大量生産できる能力があることを浮き彫りにしている。現在、生産ラインから次々と出荷されているJ-20の数は、中国人民解放軍空軍の変革のペースを浮き彫りにするとともに、「マイティ・ドラゴン」が実際に何機配備されているのかという疑問を投げかけている。
海軍型および陸上型の両バージョンが存在するJ-35中量級ステルス戦闘機を含む、中国の新しい戦闘機設計の登場で、J-20は高いレベルの世間の注目を浴びることはなくなった。これは、2021年の状況と対照的である。当時、本誌は、初飛行から10周年を迎えた同プログラムについて総括記事を掲載していた。
当時、本誌は、J-20について「中国の軍用機開発に関して言えば、間違いなく世界的な注目の的とし、中華人民共和国国内でも、『マイティ・ドラゴン』として知られる同機は、急速に台頭する同国のハイテク防衛分野および関連する航空産業の象徴となっている」と述べていた。
2010年後半、成都の大型製造工場の滑走路にJ-20が初めて姿を現した際、黒く塗装された機体は、一部の西側オブザーバーから技術実証機と見なされ、中国初の量産型ステルス戦闘機になる機体ではないと見られていたことを思い出す価値がある。印象的な手作り実験機を飛行させることと、製造が極めて困難なｋとで知られるステルス技術を組み込んだ先進戦闘機を、大量生産することは、まったく別の話である。とはいえ、設計上の微調整を経て、J-20は2016年後半に実戦配備され、この機は世界で3機目となる真のステルス戦闘機として運用を開始した。
初期のJ-20試作機の写真。
それ以来、J-20は改良が続けられ、新たな派生型も登場している。この戦闘機に関する最も重要な進展は、量産機に国産エンジンが導入され、従来のロシア製エンジンに取って代わったことだろう。また、2座型も登場しており、これは第5世代戦闘機としては注目すべき新機軸である。さらに、より高度な兵器――そしてその数も増加――や、強化されたエイビオニクスも着実に導入されている。
しかし、最も重要なのは、成都航空機による生産ペースの向上であり、これが中国人民解放軍空軍（PLAAF）の各部隊へのJ-20の普及につながっている。
J-20が初公開され10年近くが経過した2019年末、西側情報筋はJ-20の生産機数を50機程度と推定していたが、この数字には試作機も含まれていた可能性が高い。一方、未確認の中国報道では、年間48機の生産能力があると示唆されていたが、その数字が達成されたことを示す公的な証拠はなかった。
2022年末までに、西側の防衛系メディアは、中国人民解放軍空軍（PLAAF）が少なくとも200機のJ-20を受領したと報じていた。この数字は主に、機体に刻印された製造番号の調査に基づいたものであり、4バッチ分の生産に相当する。一方、中国が2座型の「フランカー」シリーズを基に開発した多用途戦闘機J-16は、240機以上が就役しているとされ、これは11バッチ分に相当する。同じく生産中のJ-10Cの就役数はやや少なかったが、旧型のJ-10A/Bも機体数を補強していた。
YY-20空中給油機が、J-16とJ-20の戦闘機に同時に給油を行っている。中国インターネット
2023年初頭、中国人民解放軍空軍（PLAAF）の近代化推進に関する評価において、英国のシンクタンク国際戦略研究所（IISS）は、慎重な見解を示し、最前線に配備されているJ-20の数は少なくとも150機と推計した。しかしIISSは、過去3年間で「おそらく2倍になった」とされる年間生産ペースに支えられ、同年末までにその機数が米空軍のF-22ラプターを上回ると予測されていると指摘した。
F-22については、米空軍は現在185機を保有しているが、うち戦闘任務に割り当てられているのは143機のみで、残りは訓練や試験・評価活動用だ。一方で相当な機数が整備のために運用停止中となっている。
J-20プログラムの運用状況に関する詳細な分析が、2024年半ばにジェーンズによって発表された。これによると、2023年7月から11ヶ月以上にわたる期間に、中国人民解放軍空軍（PLAAF）はJ-20を70機以上配備し、同機の総数は約195機に達した。衛星画像の分析により、2024年5月時点で、中国人民解放軍空軍はJ-20を配備した航空旅団12個を運用しており、そのうち3旅団は同型機で完全に編成されていたことが判明した。特に重要な点として、地理的基盤に基づいて組織された統合軍事司令部である5つの戦区司令部すべてが、J-20を導入していることも確認された。
複座型のJ-20S（上）、J-20A（左下）、J-20（右下）。中国インターネット経由
2025年に入ると、J-20の生産総数は急速に300機の大台に達した模様である。
その年の秋、長年にわたり中国軍を観察してきたアンドレアス・ルプレヒト（当サイトの寄稿者）は、製造ロット第10バッチに属し、シリアルナンバーから300機目だと判明したJ-20を特定した。
一方、英国に拠点を置くシンクタンク「王立統合サービス研究所（RUSI）」は、2025年末までにJ-20の生産ペースは年間約120機に達した可能性が高く、少なくとも13の中国人民解放軍空軍（PLAAF）連隊で約300機が就役していると推定した。「生産総数はこれより多くなる可能性が高い」と、RUSIはこの件に関する報告書の中で説明している。「というのも、新たに生産された戦闘機の相当数が、まだ各部隊への引き渡しを待っている状態だからだ。」
この傾向を踏まえ、RUSIは今年初めの報告書で、2030年までに全バージョンのJ-20約1,000機（およびJ-16約900機）が中国人民解放軍空軍で運用されるようになると示唆した。「また、全般的に重戦闘機への移行傾向が顕著であり、J-16やJ-20は、以前はJ-11やSu-27/30『フランカー』といった重戦闘機だけでなく、一部のJ-7軽戦闘機やJ-8中戦闘機も運用していた部隊の再装備に用いられている」と報告書は付け加えた。
ルプレヒトは本誌に対し、2026年半ば時点で約500機のJ-20が納入されている可能性が高いと確信していると語った。この見方は、14のPLAAF前線部隊および、混合機隊を運用するさらに3つの飛行試験・訓練基地（FTTB）に同機が配備されている事実によって裏付けられている。14の前線部隊のうち、4部隊は初期生産型のJ-20に代わって、改良型のJ-20Aを導入した模様だ。
興味深いことに、米当局者の間では、米軍と比較してJ-20の能力を軽視する見方が見受けられる。
「それほど心配して眠れなくなるようなことではない」と、太平洋空軍（PACAF）のケネス・ウィルスバック司令官は2022年に述べた。「もちろん、我々は彼らを注視しており、彼らがどのように配備し、運用しているかを確認している。」ウィルスバック大将は、米空軍には「（J-20を）評価する機会が限られていたが、問題なさそうだ」と述べ、自身の発言に留保を付けた。
一方、他の米空軍幹部たちは、J-20が大きな役割を果たしている中国人民解放軍空軍（PLAAF）の急拡大に懸念を強調している。
「我が方は、これまでで最も規模が小さく、最も老朽化している」と、カリフォーニア州エドワーズ空軍基地の第412試験航空団長るダグ・ウィッカート空軍准将は、昨年初めのブリーフィングで自身の部隊について述べた。「中国人民解放軍は、かつてないほど最大かつ最新鋭の規模となっている。それがリスクであり、不確実性だ。」
ウィッカート准将はさらに、2027年までに、国際日付変更線の西側に配備された米軍の戦力に対し、中国が最新鋭戦闘機で約12対1の数的優位（第5世代機では5対3）を確立すると予測していると付け加えた。
同時に、北京がJ-20を何機購入するつもりなのかは不明である。J-20の継続的な開発に加え、一部任務においてより安価な代替手段となり得る地上配備型J-35も今後の展開を大きく左右することになるだろう。さらに、少なくとも2種類の第6世代有人戦闘機の設計案や、様々な連携戦闘機材（CCA）および無人戦闘航空機（UCAV）も、将来の戦力構成に織り込む必要がある。
J-20も課題に直面してきたが、当初は早々に否定する声もあった試作機から、今や中国空軍の主力機へ成熟を遂げた。エンジン、エイビオニクス、兵器、派生型といった面での継続的な進化も重要だが、最も重要な進展は、単に中国がどれだけのペースでJ-20を生産できるかという点だろう。
J-20開発と並行して進められた技術や戦術が、中国の次世代戦闘機に組み込まれるのと同様に、これらの機体も生産能力の向上を活かすことができるだろう。中国は、高度な戦闘機を大量生産する驚くべき能力を有していることが実証ずみのため、新型機は、量産に入れる開発段階に達すれば、一部の予想よりも早く、より多くの数が飛行ラインに並ぶことになるかもしれない。さらに、成都航空機工業集団の量産能力は、中国があらゆる種類の最先端兵器を大量に生産できる能力の高さを浮き彫りにしている。これは歴史的に見て極めて困難な課題であった。
J-36として知られる中国の新世代戦闘機の正面図。出典：中国のインターネット 中国のインターネット（X経由）
軍事上の観点から言えば、数量そのものが質を左右し、現在の生産予測が正確であるならば、J-20計画は、製造能力が同機のステルス性や性能と同様に戦略的に重要な段階に入ったと言える。■
トーマス・ニューディック
スタッフライター
トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を専門に取材している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を寄せている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、とりわけヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、欧州全域およびそれ以外の地域における軍用航空、空戦、航空宇宙技術の発展に焦点を当てている。
読者コメント
J-10およびJ-16の生産ラインはしばらく前から停止している。後者は現在、拡張されたJ-20の生産ラインとなっており、前者は（もしまだそうでないなら）J-35の生産ラインとなる予定だ。
韓国もまた、KF-21とT/FA-50という2つの第4世代（あるいは、その区分を認めるなら第4.5世代）の生産ラインを稼働させており、これは中国にとって懸念材料となる。
また、自国の近隣諸国への欧州製戦闘機の輸出についても懸念しなければならない。ラファールは現在、インドとインドネシアの両国に積極的に納入されている。
それほど驚くことではない。中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体の製造は容易な部分だ。
しかし、人材育成のパイプラインには非常に長い時間がかかるだろう。彼らには近代的な航空戦闘経験が皆無であり、米国から航空機や部品の設計を盗むことは一つの手段だが、実際に……
中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体そのものは簡単な部分だ。それは常に最初の仮定だ。中国でハイテク製造を数多く手掛けた者として言えば、大量生産は容易だが、民間企業が所有・運営する企業以外での品質管理（QC）や品質保証（QA）は……そう簡単ではない。共産主義は……
米国が中国人民解放軍空軍（PLAAF）に対して引き続き明確な優位性を保てる分野の一つは、私の見解ではパイロットやオペレーターだ。
彼らは本質的にトップダウン型のシステムによって制約を受けており、次の世代のパイロットに引き継ぐことのできる実際の戦闘経験が欠けている。
私はこれを信用しない。インドの情報源は中国に関する事柄については問題がある（その逆も然り、両国間には深い確執がある――これは、日本の超国家主義者に韓国についてどう思うかと尋ねるようなものだ）。米空軍の関係者は異なる見解を示している。彼らは訓練時間において我々を徹底的に鍛え上げている……
