ラベル #J-20 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル #J-20 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2026年8月6日木曜日

ステルス戦闘機対決:米F-35と中J-20はどちらが優秀なのか

 China J-20 Taking on Fuel Chinese Military Photo

給油中の中国J-20 中国軍提供写真

米空軍のF-35対中国のJ-20ステルス戦闘機:優れているのはどちらか?

US Air Force Lockheed Martin F-35 vs. China’s J-20 Stealth Fighter: Which Is Better? The Answer Isn’t So Clear Anymore


F-22ラプターや、至る所で見かけるF-35ライトニングIIは誰もが知っているが、中国の第5世代戦闘機成都J-20(およびJ-35)は米国のF-22やF-35にとって真のライバルとなっている

https://www.19fortyfive.com/2026/08/us-air-force-lockheed-martin-f-35-vs-chinas-j-20-stealth-fighter-which-is-better-the-answer-isnt-so-clear-anymore/

日、多くの航空宇宙専門家の間で、米国が第5世代戦闘機技術の揺るぎない王者であり続けるかどうかについて、疑問が提起されている。象徴的なF-22ラプターや広く普及しているF-35ライトニングIIを誰もが知っている一方で、中国の成都J-20(およびJ-35)という第5世代戦闘機が真の挑戦者となっている。

それぞれの異なる任務体系を認識することは、現代の空中戦における戦略的多様性と専門性を理解する上で役立つ。

まず、F-35は、厳重に防衛された空域に侵入しつつ、戦場情報を収集・共有できる多用途攻撃戦闘機として開発された。

一方、J-20は、敵機、特に高価値の支援資産を攻撃することを目的とした長距離制空戦闘機(F-22に近い)として設計された。

対照的な設計思想の違いは、両戦闘機のほぼあらゆる側面に影響を及ぼしている。

両機ともステルス性能が特徴だが、これらの性能が作戦上の利点や制約にどのように結びつくかを考察することで、それぞれの戦略的役割に対する理解を深めることができる。

ステルス要因

F-35は、レーダー波を吸収する素材と、内部兵器格納庫や特別に設計されたエンジン吸気口など、慎重に配置された表面形状を組み合わせ、レーダーシグネチャを低減している。

F-35はまた、F-117ナイトホークやF-22といった先行プログラムを通じ、米国が数十年にわたり蓄積してきたステルス技術開発の経験の集大成でもある。

アナリストたちは概して、F-35のシグネチャ管理(特に正面からのもの)が、実戦配備機体の中で最も成熟したものと考えている。

J-20もまた、ダイバーターレス超音速吸気口、レーダー吸収材、機体内部の兵器格納庫など、主要なステルス機能を備えている。

J-20は、前部胴体の形状も入念に設計されている。しかし、J-20はF-35よりも機体サイズが大きく、前部カナードなどを備え、アナリストらはこれらがステルス性を低下させていると考えている。

エンジンの違い

推進システムも、2機の航空機の比較研究において、議論の的となっている。

J-20は2基のエンジンを搭載し、初期のロシア製エンジンから、国産の高性能なWS-15エンジンへ段階的に移行してきた。WS-15エンジンは、推力、加速性能、および持続的な高速性能を向上させている。とはいえ、WS-15に関する中国側の主張の信頼性については、多くの専門家が疑問を呈している。

一方、F-35Aは単発のプラット・アンド・ホイットニー F135エンジンを採用しており、公式に公表されている最高速度はマッハ1.6である。

J-20

J-20。画像:中国のインターネット。

J-20

J-20。画像提供:中国のインターネット。

専任の制空権確保用戦闘機と異なり、F-35は最高速度を優先するように設計されたことは一度もない。

F-35の初期構想では、F-22との混成部隊での運用が想定され、F-22が護衛を行う一方で、F-35が敵陣深くへ空襲を行うという役割分担が想定されていた。

火力の比較

F-35は、内部ベイに空対空兵器と空対地兵器の両方を搭載できるため、戦闘行動中も低可視性を維持できる。米空軍は最近、F-35の火力を高めつつ、全体的なステルス性を低下させる外部兵装能力(「ビースト・モード」として知られる)を追加した。

前述の通り、中国のJ-20は機体が大きいため、レーダー探知がやや容易である。しかし、その大きな機体により、燃料や兵器を収容できる内部容積も大きくなった。

主兵器ベイには長距離空対空ミサイルを、小型のサイドベイには短距離ミサイルを収容している。

この配置は、敵戦闘機の迎撃や、空中給油機、早期警戒機、その他の重要目標といった高価値の支援機への攻撃を重視する中国の戦略と合致している。

センサーフュージョン

米国の専門家が、F-35が中国の競合機に対して決定的な優位性を保っていると考える分野の一つが、高度なセンサーフュージョンおよびネットワーク機能である。

高度なセンサーを搭載するだけでなく、同機は支援電子システムからの情報を統合できる。

この統合アプローチにより、機体の信頼性が向上し、現代の戦場ネットワークにおいて不可欠な構成要素となっている。

しかし、J-20も高度な電子機器を備えている。北京は、自国の第5世代戦闘機が米国機と競争力を維持できるよう、ネットワーク化能力へ投資を続けている。

米国の防衛専門家たちは、中国のライバル機と比較してF-35の電子戦(EW)システムやセンサーパッケージの優位性を過大評価する傾向がある。特に、中国政府がJ-20の開発を継続中である現状においてはなおさらである。

製造上の優位性

F-35の生産数において、米国は中国をリードしている。

ロッキード・マーティンは2025年にF-35を191機納入した。

しかし、中国には固有の製造上の優位性がある。

中国はJ-20の生産を効率化しており、もし長期的に真の競争となるならば、時間の経過とともに、中国が保有するJ-20の数は、西側諸国が保有するF-35の数をはるかに上回る可能性が高い。

さらに、繰り返しになるが、F-35とJ-20の比較は「同種同士の比較」ではないことを強調しておかなければならない。J-20と本来比較対象となるのはF-22である。

とはいえ、F-22の生産ラインはすでに終了しており、その生産数は空軍が当初目指していた数をはるかに下回っている。一方でJ-20の生産ラインは現在も稼働しており、生産数は年々増加中だ。

アメリカ側は、中国に対する自国の優位性を過大評価している可能性がある。■

著者について:ブランドン・J・ワイチャート

ブランドン・J・ワイチャートは、19FortyFive.comの国家安全保障担当シニアエディターである。また、Substack上の「The Weichert Brief」の運営も担当している。ワイチャート氏はさらに、Rumbleで「National Security Talk」のホストも務めている。著書には国家安全保障に関するベストセラー4冊があり、最新作は『A Disaster of Our Own Making: How the West Lost Ukraine』(エンカウンター・ブックス)である。


2026年7月18日土曜日

PLAAFのJ-20戦闘機は一体何機生産されて実戦配備されているのだろうか。数少ない情報から推測してみた

 How many J-20s does china have?

中国のインターネット/中国人民解放軍空軍

中国はJ-20戦闘機を何機保有しているのか?

How Many J-20 Mighty Dragon Fighters Does China Actually Have?


J-20「マイティ・ドラゴン」は圧倒的な生産規模にで中国人民解放軍空軍(PLAAF)を変革しつつある。

https://www.twz.com/air/how-many-j-20-stealth-fighters-does-china-actually-have

に包まれた中国の次世代戦闘機は、2機の第6世代戦闘機の設計案2024年後半に明らかになって以来、ニュースの見出しを独占してきた。しかし、中国人民解放軍空軍(PLAAF)で最も重要な戦闘機は、間違いなく成都J-20「マイティ・ドラゴン」だと言える。J-20は、PLAAFにこれまで欠けていたレベルの能力を提供するだけでなく、驚くほど大量に配備されている。これは、中国に最も先進的な機体でさえ大量生産できる能力があることを浮き彫りにしている。現在、生産ラインから次々と出荷されているJ-20の数は、中国人民解放軍空軍の変革のペースを浮き彫りにするとともに、「マイティ・ドラゴン」が実際に何機配備されているのかという疑問を投げかけている。

海軍型および陸上型の両バージョンが存在するJ-35中量級ステルス戦闘機を含む、中国の新しい戦闘機設計の登場で、J-20は高いレベルの世間の注目を浴びることはなくなった。これは、2021年の状況と対照的である。当時、本誌は、初飛行から10周年を迎えた同プログラムについて総括記事を掲載していた。

当時、本誌、J-20について「中国の軍用機開発に関して言えば、間違いなく世界的な注目の的とし、中華人民共和国国内でも、『マイティ・ドラゴン』として知られる同機は、急速に台頭する同国のハイテク防衛分野および関連する航空産業の象徴となっている」と述べていた。

2010年後半、成都の大型製造工場の滑走路にJ-20が初めて姿を現した際、黒く塗装された機体は、一部の西側オブザーバーから技術実証機と見なされ、中国初の量産型ステルス戦闘機になる機体ではないと見られていたことを思い出す価値がある。印象的な手作り実験機を飛行させることと、製造が極めて困難なkとで知られるステルス技術を組み込んだ先進戦闘機を、大量生産することは、まったく別の話である。とはいえ、設計上の微調整を経て、J-20は2016年後半に実戦配備され、この機は世界で3機目となる真のステルス戦闘機として運用を開始した。

初期のJ-20試作機の写真。

それ以来、J-20は改良が続けられ、新たな派生型も登場している。この戦闘機に関する最も重要な進展は、量産機に国産エンジンが導入され、従来のロシア製エンジンに取って代わったことだろう。また、2座型も登場しており、これは第5世代戦闘機としては注目すべき新機軸である。さらに、より高度な兵器――そしてその数も増加――や、強化されたエイビオニクスも着実に導入されている。

しかし、最も重要なのは、成都航空機による生産ペースの向上であり、これが中国人民解放軍空軍(PLAAF)の各部隊へのJ-20の普及につながっている。

J-20が初公開され10年近くが経過した2019年末、西側情報筋はJ-20の生産機数を50機程度と推定していたが、この数字には試作機も含まれていた可能性が高い。一方、未確認の中国報道では、年間48機の生産能力があると示唆されていたが、その数字が達成されたことを示す公的な証拠はなかった。

2022年末までに、西側の防衛系メディアは、中国人民解放軍空軍(PLAAF)が少なくとも200機のJ-20を受領したと報じていた。この数字は主に、機体に刻印された製造番号の調査に基づいたものであり、4バッチ分の生産に相当する。一方、中国が2座型の「フランカー」シリーズを基に開発した多用途戦闘機J-16は、240機以上が就役しているとされ、これは11バッチ分に相当する。同じく生産中のJ-10Cの就役数はやや少なかったが、旧型のJ-10A/Bも機体数を補強していた。

YY-20空中給油機が、J-16とJ-20の戦闘機に同時に給油を行っている。中国インターネット

2023年初頭、中国人民解放軍空軍(PLAAF)の近代化推進に関する評価において、英国のシンクタンク国際戦略研究所(IISS)は、慎重な見解を示し、最前線に配備されているJ-20の数は少なくとも150機と推計した。しかしIISSは、過去3年間で「おそらく2倍になった」とされる年間生産ペースに支えられ、同年末までにその機数が米空軍のF-22ラプターを上回ると予測されていると指摘した。

F-22については、米空軍は現在185機を保有しているが、うち戦闘任務に割り当てられているのは143機のみで、残りは訓練や試験・評価活動用だ。一方で相当な機数が整備のために運用停止中となっている。

J-20プログラムの運用状況に関する詳細な分析が、2024年半ばにジェーンズによって発表された。これによると、2023年7月から11ヶ月以上にわたる期間に、中国人民解放軍空軍(PLAAF)はJ-20を70機以上配備し、同機の総数は約195機に達した。衛星画像の分析により、2024年5月時点で、中国人民解放軍空軍はJ-20を配備した航空旅団12個を運用しており、そのうち3旅団は同型機で完全に編成されていたことが判明した。特に重要な点として、地理的基盤に基づいて組織された統合軍事司令部である5つの戦区司令部すべてが、J-20を導入していることも確認された。

複座型のJ-20S(上)、J-20A(左下)、J-20(右下)。中国インターネット経由

2025年に入ると、J-20の生産総数は急速に300機の大台に達した模様である。

その年の秋、長年にわたり中国軍を観察してきたアンドレアス・ルプレヒト(当サイトの寄稿者)は、製造ロット第10バッチに属し、シリアルナンバーから300機目だと判明したJ-20を特定した。

一方、英国に拠点を置くシンクタンク「王立統合サービス研究所(RUSI)」は、2025年末までにJ-20の生産ペースは年間約120機に達した可能性が高く、少なくとも13の中国人民解放軍空軍(PLAAF)連隊で約300機が就役していると推定した。「生産総数はこれより多くなる可能性が高い」と、RUSIはこの件に関する報告書の中で説明している。「というのも、新たに生産された戦闘機の相当数が、まだ各部隊への引き渡しを待っている状態だからだ。」

この傾向を踏まえ、RUSIは今年初めの報告書で、2030年までに全バージョンのJ-20約1,000機(およびJ-16約900機)が中国人民解放軍空軍で運用されるようになると示唆した。「また、全般的に重戦闘機への移行傾向が顕著であり、J-16やJ-20は、以前はJ-11やSu-27/30『フランカー』といった重戦闘機だけでなく、一部のJ-7軽戦闘機やJ-8中戦闘機も運用していた部隊の再装備に用いられている」と報告書は付け加えた。

ルプレヒトは本誌に対し、2026年半ば時点で約500機のJ-20が納入されている可能性が高いと確信していると語った。この見方は、14のPLAAF前線部隊および、混合機隊を運用するさらに3つの飛行試験・訓練基地(FTTB)に同機が配備されている事実によって裏付けられている。14の前線部隊のうち、4部隊は初期生産型のJ-20に代わって、改良型のJ-20Aを導入した模様だ。

興味深いことに、米当局者の間では、米軍と比較してJ-20の能力を軽視する見方が見受けられる。

「それほど心配して眠れなくなるようなことではない」と、太平洋空軍(PACAF)のケネス・ウィルスバック司令官は2022年に述べた。「もちろん、我々は彼らを注視しており、彼らがどのように配備し、運用しているかを確認している。」ウィルスバック大将は、米空軍には「(J-20を)評価する機会が限られていたが、問題なさそうだ」と述べ、自身の発言に留保を付けた。

一方、他の米空軍幹部たちは、J-20が大きな役割を果たしている中国人民解放軍空軍(PLAAF)の急拡大に懸念を強調している。

「我が方は、これまでで最も規模が小さく、最も老朽化している」と、カリフォーニア州エドワーズ空軍基地の第412試験航空団長るダグ・ウィッカート空軍准将は、昨年初めのブリーフィングで自身の部隊について述べた。「中国人民解放軍は、かつてないほど最大かつ最新鋭の規模となっている。それがリスクであり、不確実性だ。」

ウィッカート准将はさらに、2027年までに、国際日付変更線の西側に配備された米軍の戦力に対し、中国が最新鋭戦闘機で約12対1の数的優位(第5世代機では5対3)を確立すると予測していると付け加えた。

同時に、北京がJ-20を何機購入するつもりなのかは不明である。J-20の継続的な開発に加え、一部任務においてより安価な代替手段となり得る地上配備型J-35も今後の展開を大きく左右することになるだろう。さらに、少なくとも2種類の第6世代有人戦闘機の設計案や、様々な連携戦闘機材(CCA)および無人戦闘航空機(UCAV)も、将来の戦力構成に織り込む必要がある。

J-20も課題に直面してきたが、当初は早々に否定する声もあった試作機から、今や中国空軍の主力機へ成熟を遂げた。エンジン、エイビオニクス、兵器、派生型といった面での継続的な進化も重要だが、最も重要な進展は、単に中国がどれだけのペースでJ-20を生産できるかという点だろう。

J-20開発と並行して進められた技術や戦術が、中国の次世代戦闘機に組み込まれるのと同様に、これらの機体も生産能力の向上を活かすことができるだろう。中国は、高度な戦闘機を大量生産する驚くべき能力を有していることが実証ずみのため、新型機は、量産に入れる開発段階に達すれば、一部の予想よりも早く、より多くの数が飛行ラインに並ぶことになるかもしれない。さらに、成都航空機工業集団の量産能力は、中国があらゆる種類の最先端兵器を大量に生産できる能力の高さを浮き彫りにしている。これは歴史的に見て極めて困難な課題であった。

China's growing weapons programs puts pressure on intelligence community.

J-36として知られる中国の新世代戦闘機の正面図。出典:中国のインターネット 中国のインターネット(X経由)

軍事上の観点から言えば、数量そのものが質を左右し、現在の生産予測が正確であるならば、J-20計画は、製造能力が同機のステルス性や性能と同様に戦略的に重要な段階に入ったと言える。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を専門に取材している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を寄せている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、とりわけヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、欧州全域およびそれ以外の地域における軍用航空、空戦、航空宇宙技術の発展に焦点を当てている。


読者コメント

  • オフ

    J-10およびJ-16の生産ラインはしばらく前から停止している。後者は現在、拡張されたJ-20の生産ラインとなっており、前者は(もしまだそうでないなら)J-35の生産ラインとなる予定だ。

  • オフ

    韓国もまた、KF-21とT/FA-50という2つの第4世代(あるいは、その区分を認めるなら第4.5世代)の生産ラインを稼働させており、これは中国にとって懸念材料となる。

  • オフ

    また、自国の近隣諸国への欧州製戦闘機の輸出についても懸念しなければならない。ラファールは現在、インドとインドネシアの両国に積極的に納入されている。

  • オフ

    それほど驚くことではない。中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体の製造は容易な部分だ。

  • オフ

    しかし、人材育成のパイプラインには非常に長い時間がかかるだろう。彼らには近代的な航空戦闘経験が皆無であり、米国から航空機や部品の設計を盗むことは一つの手段だが、実際に……

  • オフ

    中国共産党が支配するような巨大な製造経済にとって、機体そのものは簡単な部分だ。それは常に最初の仮定だ。中国でハイテク製造を数多く手掛けた者として言えば、大量生産は容易だが、民間企業が所有・運営する企業以外での品質管理(QC)や品質保証(QA)は……そう簡単ではない。共産主義は……

  • オフ

    米国が中国人民解放軍空軍(PLAAF)に対して引き続き明確な優位性を保てる分野の一つは、私の見解ではパイロットやオペレーターだ。

  • オフ

    彼らは本質的にトップダウン型のシステムによって制約を受けており、次の世代のパイロットに引き継ぐことのできる実際の戦闘経験が欠けている。

  • オフ

    私はこれを信用しない。インドの情報源は中国に関する事柄については問題がある(その逆も然り、両国間には深い確執がある――これは、日本の超国家主義者に韓国についてどう思うかと尋ねるようなものだ)。米空軍の関係者は異なる見解を示している。彼らは訓練時間において我々を徹底的に鍛え上げている……




2024年5月4日土曜日

UAEが中国からJ-20戦闘機調達を検討との噂。米国がF-35売却を渋っているためのブラフか、それとも....

 



ちょっと気になるニュースがSimple Flyingに出ていましたのでご紹介します。UAEが米国の姿勢に不満を感じ、ブラフしているのか、本気でJ-20が買えると思っているのか、本当に商談となれば、逆に中国側はJ-20の真価が世界にあらわになって困るのではないかと思うのですが、防衛装備の購入も交渉であり、日本は米国からすると優良な顧客になっているのではないでしょうか。条件闘争もしませんしね。

Chinese Chengdu J-20 flying

Photo: Mike Mareen l Shutterstock


米国からF-35売却を拒否されたUAEが中国のJ-20ステルス戦闘機を

代替候補にしたとの噂が浮上


イスラエルがF-35売却を容認したのに、UAEが中国からJ-20を購入するとの噂が出てきた


  • オフ

    UAEのF-35購入が棚上げに。イスラエルとのバランシングが背後

  • オフ

    米国との交渉行き詰まりで、UAEは中国のJ-20戦闘機を検討へ

UAEが戦闘機の購入先を中国にシフトする可能性が、地政学的な懸念を引き起こしている。

政治が複雑で厄介なものであることには誰も驚かない。▼アラブ首長国連邦(UAE)はF-35を50機米国から購入しようとしてきた。▼しかし、この案件は政治に巻き込まれ、今では代わりに中国のJ-20をUAEが購入するかもしれないという噂が流れている。▼アメリカはこの地域の複数の国の同盟国であるが、時としてこれらの同盟国は互いに不信感を抱く。▼イスラエルは米国の最も強固な同盟国だが、米国はUAEや他のアラブ諸国とも良好な関係を保っている。▼米国はこれらの国々にさまざまな兵器を供給しているが、イスラエルが技術的な優位性を維持できるよう、バランスを取る必要がある。


イスラエルとのバランス調整

2020年8月、UAEはイスラエルを承認し、米国がUAEに50機の最新鋭F-35を売却する道を開いたかに見えた。▼法的には、米国の中東諸国への武器売却は2008年の海軍艦艇譲渡法により禁止されており、イスラエルの軍事的優位を損なわないように配慮している。▼2021年12月、『タイムズ・オブ・イスラエル』紙は、「米国の同盟国イスラエルは、歴史的にアラブ諸国がF-35を入手することに反対し、地域的優位を維持しようとしていたが、昨年UAEがユダヤ国家を承認する数十年ぶりの新しいアラブ諸国となった後、これを承認した」と報じた。▼しかし、この2年半ほとんど動きがなかったように思える。▼それどころか、交渉は長引いており、『ユーラシア・タイムズ』紙は、UAEがアメリカの口出しに憤慨し、F-35交渉を中断したと報じている。


中国に注目するUAE

現在、UAEは第5世代戦闘機である成都J-20「マイティ・ドラゴン」の購入を中国に求めているのではないかという報道がある(制裁とウクライナ戦争で、ロシアは先進的な戦闘機を輸出できる状況にはないだろう)。▼しかし、『ユーラシア・タイムズ』紙は、J-20は中国系のパキスタンには輸出できないとも報じている(F-22ラプターの輸出が禁止されているように)。▼その中で、UAEが中国からJ-20を購入するために交渉しているのではないかという憶測もある(『ナショナル・インタレスト』紙など)▼UAEは新鋭ジェット練習機L-15Aをすでに12機購入している。▼これが真剣な交渉なのか、それともアメリカにジェット機を供給するよう圧力をかけるための努力なのかは不明だ。▼戦闘機のような大型軍事販売には、現在進行中の力学が大きく影響し、アメリカは中国がこの地域で影響力を増すことを望まないだろう。▼UAEが戦闘機を購入するかどうか(そして中国がマイティドラゴンの輸出を許可するかどうか)は、時間が解決してくれるだろう。▼このような軍事的な移行は、ジェット機そのものと同様に地政学的な問題であることが多い。■


After US Refused F-35s For UAE, China's J-20 Stealth Fighter Emerges As Potential Replacement

BY

AARON SPRAY

Despite Israel openingly okaying the sale of F-35s and despite J-20 export restrictions, there are rumors the UAE may buy Chinese J-20s.



2023年12月26日火曜日

米中露それぞれの第五世代戦闘機の現状(2023年現在)

 米中露三カ国が第五世代戦闘機を開発してきましたが、運用の現状を見ると程度の差こそありますが、一様に苦労しているようです。Business Insider記事からのご紹介です。

A photo of F-35 fighter jets flying in formation.

F-35 fighter jets fly in formation.Ritzau Scanpix/Bo Amstrup via REUTERS


  • ロシア、中国、アメリカの各国はそれぞれ第5世代戦闘機計画を有している。

  • だがロシアのSu-57、中国のJ-20、アメリカのF-35はいずれも各種の課題に直面している。

  • そこで、計画を阻む要素について専門家に話を聞いた。


界の軍事大国は何十年もの間、高性能な第5世代戦闘機隊の開発に取り組んできたが、まだ進行中だ。

 アメリカは最初の第5世代戦闘機であるステルス戦闘機F-22ラプターを開発し、F-35ライトニングII共用打撃戦闘機を開発した。ロシアと中国にはそれぞれSu-57とJ-20がある。

 アメリカのF-22は生産が終了しており、3機種の最新型機はすべて第5世代ジェット機とみなされているが、それぞれが難題に直面している。

 第5世代戦闘機として認められるには、探知を回避するステルス能力や、アフターバーナーを作動させずに超音速で巡航できる能力など、特定の機能を備えている必要がある。

 航空専門家は、Business Insiderとの最近のインタビューで、ステルス技術、エンジン開発、メンテナンスの問題など、ロシア、中国、アメリカの第5世代プログラムに関する問題点を概説してくれた。


ロシアのSu-57


スホーイSu-57はロシア初の第5世代戦闘機だが、アナリストたちは、重要なカテゴリーで欠点があることから、この機体が実際に第5世代戦闘機としてふさわしいかどうか疑問視している。

 NATOでは「フェロン」として知られるSu-57は、2020年にロシア軍に納入された。モスクワの兵器庫には10機しかないと言われているが、国営メディアはこの数字が2024年末までに22機に増え、2028年までに再び76機に跳ね上がることを示唆している。しかし、この計画が維持されるかどうかは不明だ。

 Su-57は2018年にシリア上空で初の戦闘経験を積んだ。昨年、ロシア政府関係者は、同機がウクライナで戦闘経験を積んだと主張したが、これは英国国防省が公表した情報によって裏付けられた。しかし、同機がスタンドオフ攻撃を行ったことはあるかもしれないが、進行中の戦争でSu-57が広範囲に使用されたという証拠はない。

 第5世代ジェット機が参戦できていない理由の説明の1つが、同機が第5世代戦闘機として適切な低観測特性を欠いていることかもしれない。この戦闘機の問題点には、ステルス性能のあるエンジンや、レーダー探知を十分に低減させるボディパネルを装備することにモスクワが苦心していることも含まれる。

 結局のところ、ロシアがウクライナ戦線でSu-57の使用に消極的なのは、「この戦闘機のステルス性に自信を持っていないことを示唆している」と、英国王立サービス研究所(RUSI)のシンクタンクで航空戦力の専門家を務めるジャスティン・ブロンクは以前、Business Insiderに語った。

 さらに彼は、この航空機はR-77空対空ミサイルの旧型しか搭載できないと指摘した。このミサイルは「折りたたみ式の格子状のフィンがあるため、機体内部に搭載できず、ステルス性が損なわれる」と同氏は述べた。


中国のJ-20


米軍にとっていわゆる「ペーシング・チャレンジ」である中国には、第5世代戦闘機計画もある。初飛行から6年後、成都J-20は2017年に就役した。

 同国の軍事力に関する2023年の米国防総省の報告書によれば、J-20は北京の1,900機の戦闘機の在庫に加わり、それ以来「実戦配備」されている。中国は200機以上のJ-20を製造し、いくつかのアップグレードを準備していると推定されている。

 WS-15エンジンは、アフターバーナーを使用せずに超音速飛行を可能にし、ステルス性能を向上させるため、J-20に搭載されるはずだったエンジンだ。しかし、中国の防衛産業はこの先進的なエンジンの製造に長く苦労してきたため、軍は代わりに旧型の中国製エンジンやロシア製エンジンを使用してきた。

 「J-20のエンジンは大きな頭痛の種だが、中国の防衛産業におけるより大きな課題を示していると思う」と元米海軍情報将校のマイク・ダームは言う。「中国の技術は、エンジンであれ、低可視材料であれ、冶金であれ、ハイエンドの製造技術で欧米に遅れをとっている。精密製造は、ステルス機や第5世代航空機の能力に大きな影響を与える」。

 以前の挫折にもかかわらず、J-20はこの夏、WS-15エンジンを搭載して飛行するという画期的な瞬間を迎えた。しかし、ミッチェル航空宇宙研究所の上級研究員であるダームは、中国が製造上の課題を克服できたとしても、WS-15エンジンの信頼性に疑問が残り、欧米の航空機と同じ公差で製造されていなければ、問題を引き起こす可能性があると警告している。

 「エンジンの耐用期間中に、エンジンのメンテナンスをより頻繁に行わなければならず、おそらく頻繁にエンジンを交換しなければならないだろう。これらのメンテナンスの課題は、最終的に航空機の即応性と航空機の可用性に影響を与えるだろう」。

ランド・コーポレーションで、米空軍の分析作業をサポートしてきたライセンス・エンジニアのマイケル・ボーナートは、ステルス素材のメンテナンス(航空機にコーティングを施す)は、人件費とインフラの両面で多くの投資を必要とする、高価で "骨の折れる"プロセスだと指摘している。

 「ステルス機を保有するということは、機体だけではない。「ミサイル、戦術、ロジスティクス、メンテナンス・インフラなど、多くの要素が含まれる。そこにたどり着くまでには長い列車が必要だ」。

 ロシアと同様、中国も第5世代戦闘機については比較的新しい。しかし、2005年から第5世代戦闘機を導入しているアメリカでさえ、共用打撃戦闘機(JSTF)で課題を抱えているのが現状だ。


アメリカのF-35


防衛メーカーのロッキード・マーティンが開発したF-35は、F-22ラプターに次ぐアメリカの第5世代戦闘機で、3つの型式がある。

 米海兵隊のF-35Bは短距離離陸・垂直着陸が可能で、2015年に初めて初期運用能力を達成した。F-35Aは米空軍が使用し、2016年にIOCを達成した。一方、F-35Cは米海軍が採用し、2019年から運用を開始した。

 地上攻撃、空対空戦闘、ネットワーク航空戦力のために作られた同機は、ヨーロッパと太平洋をパトロールし、中東での戦闘経験もある。

 第5世代機は米軍と多くの同盟国によって運用されている。イスラエルは、戦闘機として初めてF-35を飛行させた国である。

 米軍は約450機のF-35を保有しており、国防総省は今後数十年間でさらに約2500機を調達する計画だ。推定ライフサイクルコストは1兆7000億ドル以上で、その多くは航空機の運用と修理に充てられる。

 政府説明責任局(GAO)が9月に発表した報告書によれば、この非常に高価なプログラムは、戦闘機の即応性に影響を与えるメンテナンスと持続可能性の両問題に悩まされており、それは現在も続いている。例えば今年初め、同機は半分以上の時間しか飛行できなかった。

 報告書では、軍施設における具体的な問題数点が指摘されている。サポート機器、スペアパーツ、適切な訓練、技術データの不足など、すべてがメンテナンスの遅れの原因となっている。報告書はまた、F-35プログラムでは、修理を行う施設の設置が予定より遅れていること、アメリカ政府が請負業者に大きく依存しているため、政府自身の意思決定能力が低下していることも明らかにした。

 GAOの国防能力・管理部長であるダイアナ・マウラーは、「包括的な問題は、F-35プログラムが長年にわたり生産に集中していたことだ」と述べた。優先順位は研究、開発、取得が中心で、維持とそのコストは後回しにされていた。これらの問題は現在も続いている。

 「F-35では、各軍で運用可能になりつつあった頃、機体修理が必要な時に対応できるデポ修理施設が稼働していなかった。現在でも、デポの立ち上げ完了は数年遅れている」(マウラー)。つまり、航空機の主要部品の修理や交換が必要になった場合、多くの場合、純正部品メーカーに戻らなければならない。

 そのため、多くの遅れが生じる。そして、部品の修理に時間がかかるため、滞貨が増え、航空機は 「全軍で飛行できなくなる」。

 GAOは国防総省に対し、政府と請負業者の責任分担を見直すなど、いくつかの課題を軽減する勧告を行った。この監督バランスに変更がある場合、GAOは9月の報告書の中で、国防総省が必要としそうな技術データや知的財産の種類を把握するよう提案した。

 F-35プログラムの苦境に加え、12月のGAO報告書は、同機の冷却システムに問題があると断定した。特に、エンジンの摩耗を増加させ、寿命を縮めることの回避やメンテナンス費用に数十億ドルを追加する可能性がある。

 「アメリカにとって、F-35プログラムは本当に重要だ。パイロットから兵器システムの能力に非常に満足していると聞いている」とマウラーは言い、「3軍にとっての戦闘航空の未来というだけでなく、現在なのだ」と付け加えた。■


The world's top military powers each have fifth-gen jets, but Russia, China, and the US are all facing problems with their fighters

Jake Epstein Dec 23, 2023, 9:30 PM JST