下院報告書、COVID-19「陰謀論」ほぼ全てが真実であったと結論 （Daily Signal)―こういうニュースは流さないのが既存メディアですね。ワクチンやマスクなどに使ったお金はどこに行ったのでしょうか。
Dr. Anthony Fauci, former director of the National Institute of Allergy and Infectious Diseases, prepares to testify June 3 before the House select subcommittee on COVID-19 in Washington. (Chip Somodevilla via Getty Images.) 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックに対するアメリカの反応についてこれまで発表された中で最も詳しい報告書によると、「誤情報」の拡散だとしてソーシャルメディアから追放されたことはすべて真実であったと結論づけている 2 年間にわたる調査の成果として、新型コロナウイルス感染症に関する下院特別小委員会は今週初め、520ページにわたる報告書（「新型コロナウイルス感染症の事後検証：得られた教訓と今後の道筋」）を発表した。報告書では、新型コロナウイルス（COVID-19）の原因となったコロナウイルスは、おそらく中国の武漢ウイルス研究所の実験室からの漏出に由来し、キメラとして製造された可能性があると結論づけている。 下院小委員会の報告書によると、ロックダウン、マスク着用義務、ソーシャル・ディスタンス、ワクチン接種義務などは、科学的根拠に基づくものではなく、むしろ有害であった。COVID-19には、他のウイルスと同様に自然免疫が存在する。また、ドナルド・トランプ大統領（当時）による「人種差別的」な渡航禁止令が、おそらく命を救った。 以上のいずれかを表明しただけでも、ソーシャルメディアから追放されるのに十分だっただろう。 Twitter（現在はX）は、悪名高いことに、政府のエージェントが「誤情報」にフラグを立て、投稿やアカウント全体をシャドウバン、検閲、または削除の対象とするためのポータルを設置した。Facebookの親会社Metaは、2020年12月以来「世界保健機関（WHO）を含む主要な保健機関との協議を経て」、FacebookとInstagramから「公衆衛生の専門家によって否定されたCOVID-19ワクチンに関する誤った主張」を削除してきたと自慢していた。2月には、メタは禁止リストを拡大し、「新型コ...