米軍のレーザー兵器システムの開発統合状況について現時点で判明していることをまとめてみた

 

SHiELDシステムの「デモンストレーター・レーザー兵器システム」は、ホワイトサンズ・ミサイル射場で空対地ミサイルの捕捉・撃墜に成功した。（キース・C・ルイス／空軍研究開発本部）

米軍の新型統合レーザー兵器システムについて現時点で判明していること

Defense News

ジャレッド・ケラー著

2026年4月28日 午前10時23分

編集部注：この記事は、軍事用レーザー兵器やその他の未来型防衛技術に関するニュースレター『Laser Wars』に最初に掲載されたものです。こちらから購読。

米国防総省がミサイル防衛シールド「ゴールデン・ドーム・フォー・アメリカ」の一環で構想している、巡航ミサイルを撃破する高出力エナジーレーザー兵器が具体化しつつある。

2025年6月に『Laser Wars』が初めて報じた、米陸軍と米海軍の共同プロジェクト「統合レーザー兵器システム（Joint Laser Weapon System, JLWS）」は、海軍の2027年度予算要求によると、当初はコンテナ型の150キロワットシステムで構成され巡航ミサイルの脅威を撃破するため少なくとも300キロワットまで拡張可能となる。

文書によると、同システムには、300～500kWのレーザー兵器を「支援可能な」共同ビーム制御システムも含まれる。

このシステムの最大の特徴は、モジュール構造にある。陸軍においては、ストライカー装甲車に搭載可能なコンテナ化されたユニットとして運用される。海軍では駆逐艦の既存のイージス・システムに直接統合され、冷却システムを共有する。空軍においては、大型輸送機への搭載を想定し、空中からの対地・対空防御を担う。共通のアーキテクチャを採用することで、国防総省は保守コストの削減と、各軍種間での迅速な部品交換を狙っている。

これまでの高出力レーザーの課題は、巨大な発電機と冷却装置を必要とすることだった。JPDSは、最新の「分散型利得材料」と、より効率的なリチウム・金属電池技術を採用することで、従来の同出力モデルと比較して重量を40%削減することに成功した。これにより、機動性を損なうことなく前線へ配備することが可能となった。

JLWS計画では、海軍の60kW高出力エナジーレーザー・統合光学眩惑・監視システム（HELIOS）で得られた知見を活用する。同システムは現在アーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦USSプレブルに搭載され、陸軍の300kW間接射撃防護能力・高出力エナジーレーザー（IFPC-HEL）システムも活用する。陸軍が同システムの最初の試作機を今年後半に受領する予定だ。

海軍はまた、今後のJLWS試験を支援するため、「適切と判断される場合」に高出力エナジーレーザー対対艦巡航ミサイル対策プロジェクト（HELCAP）の試験ベッドに「アップグレードを実施する」予定である。

昨年の陸軍予算要求では、「One Big Beautiful Bill Act」調整法案に基づく「Expanded Mission Area Missile」プログラムの下で、JLWSに向けた5,100万ドルの義務的予算が計上されていたが、今年の要求には2027会計年度の研究開発（R&D）予算は含まれていない。その代わり、提案では2028会計年度から2031会計年度にかけて3億3,780万ドルの支出計画が詳述されている。

予算文書に基づくと、同軍はJLWSの取り組みを開始する前に、まずIFPC-HEL関連の活動を完了させる計画のようだ。

しかし、その間海軍は手をこまねいて待っているわけではない。

海軍は2027年度予算で「指向性エナジー・電気兵器システム」プログラム要素の下で9,482万5,000ドルを予算要求した。これは、Laser Warsが以前報じた通り、2026年度のわずか1,450万ドルから大幅に増額されたものである。

同予算要求書によると、この金額には、JLWSの研究開発を加速させ、将来の試験活動に向けた海軍唯一のHELIOSシステムの維持、およびHELCAP試験ベッドのアップグレードを行うための「水上艦レーザー兵器システム」事業における7,984万ドルが含まれている。また、HELCAP試験ベッドには別途1,497万8,000ドルの予算が計上されている。

海軍は、2031会計年度までに、同プログラムの下でJLWSの研究開発にさらに2億4,330万ドルを投入する計画だ。

陸軍と海軍の要求額を合わせると、2031会計年度までのJLWS向け研究開発費は総額6億7,593万ドルとなる。予算文書によると、海軍は2026年第4四半期にもJBCS開発のため3,170万ドルの契約を、2027年3月までにコンテナ型JLWSの調達・試験のため3,000万ドルの契約をそれぞれ発注する計画だ。

これらの契約はロッキード・マーティンが獲得する可能性が高い。同社は、JLWSの基盤となるHELIOSおよびIFPC-HELの両プロジェクトにおいて技術的主導権を握っているだけでなく、2025年8月に同社幹部が明らかにしたように、前者のコンテナ型バージョンの開発をすでに進めているからだ。

一方、国防総省の2027会計年度予算要求には、ゴールデン・ドームを支援するための指向性エナジー兵器の「開発、統合、評価」に向けた4億5200万ドルの研究開発費も含まれているが、陸軍および海軍のJLWS計画との正確な関係は不明確である。

海軍の予算文書によると、SNLWSで割り当てられた7,984万ドルには、米国ミサイル防衛局と連携し、「可能な限りこれらの取り組み間の相乗効果と共通の兵器アーキテクチャを活用する」ことで、すべての「ゴールデン・ドーム」関連の指向性エナジープロジェクトに向けた「統合実施計画の策定を開始する」予算も含まれている。

巡航ミサイルを撃墜可能なレーザー兵器の夢は、レーザーそのものの歴史とほぼ同じくらい古い。

国防総省は1970年代、海軍ARPA化学レーザー（NACL）を用いてこの概念を初めて実証した。これは国防高等研究計画局（DARPA）が開発したフッ化重水素システムで、小型ミサイル標的への攻撃には成功したが、実用的な配備には大きすぎ複雑すぎることが判明した。

1989年の試験で超音速のMQM-8ヴァンダルミサイルを無力化することに成功したにもかかわらず、後継機であるメガワット級の「中赤外線先進化学レーザー（MIRACL）」も、同様の課題に直面した。

湾岸戦争を機に、この構想は米空軍の不運な「空中レーザー（Airborne Laser）」計画で一時復活したが、同計画は約20年間で50億ドル以上を費やしたものの2012年に中止された。

火曜日の発表によれば、JPDSは2026会計年度末までに「初期運用能力（IOC）」に達する見込みである。すでにインド太平洋軍の管轄区域内にある未公開の拠点で、実環境下での追加試験が予定されている。

技術的な進展がある一方で、課題も残っている。大気の状態（霧、雨、砂塵）がレーザーの射程と精度に与える影響は完全には解決されていない。また、敵対国による「鏡面塗装」や「焼損耐性材料」といった対抗策の開発も、今後の有効性を左右する要因となるだろう。

JPDSの登場は、弾薬が実質的に無制限であり、1射あたりのコストが数ドルという「光の武器」が、米国の次世代防衛戦略の柱になることを決定づけたと言える。■

What we know about the US military’s new joint laser weapon system

By Jared Keller

 Apr 28, 2026, 10:23 AM

https://www.defensenews.com/newsletters/daily-news-roundup/2026/04/28/what-we-know-about-the-us-militarys-new-joint-laser-weapon-system/

米海軍の新型戦艦はBBGとあり、本気で戦艦と区分していることがわかります。これで難航していた次期駆逐艦DDG(X)の代わりとする以降なのでしょうか

 

トランプ大統領が発表したUSSディファイアントは第二次世界大戦後で最大の米水上戦闘艦となる

USNI News

マロリー・シェルボーンとサム・ラグローン

2025年12月22日 午後7時07分 - 更新：2025年12月22日 午後9時58分

本件、「戦艦」とカッコ付けでお伝えしていましたが、トランプ政権はBBGという艦種で表現していて真剣ななため、これからは戦艦と表現することにします。

さらに以下の記事が正しければ、次世代駆逐艦DDG(X)がBBGとして大幅に拡大されて建造されることになります。であれば、25席などという戦艦の歴史で一度もなかった量産が意味を持ってくることになります

必要となる発電容量、各種の新型兵装を積み込むと駆逐艦の艦隊では不足することになったのでしょうか。日本が進める大型イージス艦AESVは2万トンクラスとなりますので、BBGはその上を行く現在の世界では空前の大型艦（スーパー空母を除くとなります。

海軍海上システム司令部

トランプ政権による米海軍刷新の核心は、第二次世界大戦以来、米国が建造する最大の水上戦闘艦となる。

ドナルド・トランプ大統領、ピート・ヘグセス国防長官、ジョン・フェラン海軍長官はマー・ア・ラゴで月曜日、「ゴールデン・フリート」計画の一環として、米海軍が新しい「戦艦」 2 隻を購入すると発表した。

トランプは、海軍はまず2隻を購入し、最終的には10隻を購入する予定であり、2030年に建造開始を予定している同級艦艇の調達は、最終的には20～25隻を目標としていると述べた。

「私は非常に審美眼のある人間なので、米海軍は私とともに設計を主導するだろう」とトランプは述べた。

トランプ、ヘグセス、フェランとともに、将来のUSS「デファイアント」号（BBG-1）の画像と、2024年7月13日に撮影された艦艇のロゴが紹介された。この写真は、大統領選挙運動中に暗殺未遂事件で耳に銃弾を受けた直後のトランプを、エヴァン・ヴッチが撮影したものである。

「将来のトランプ級戦艦USS ディファイアント は、世界の海で最大、最も致命的、最も汎用性が高く、最も見栄えの良い軍艦となるだろう」と、フェランはプレゼンテーションで述べた。「これで、フィラデルフィアからサンディエゴ、メイン州からミシシッピ州、五大湖からメキシコ湾岸まで、あらゆる地域の造船所、そして全州でこの戦艦の部品を製造するメーカーに仕事が生じるだろう」。

海軍海上システム司令部

本誌が入手した海軍データによれば、新型艦は3万5千トン級で喫水は24～30フィートとなる。これは現行艦隊最大の水上戦闘艦である1万5千トン級ズムウォルト級駆逐艦の2倍以上の規模だ。

大統領は同艦艇は米国で建造されると述べたが、他国との協力も行うと付言した。ただし他国が建造に関与するかどうかは明らかにしなかった。

新型艦が中国対策かとの問いにトランプ大統領は「あらゆる国への対策だ。中国だけじゃない」と述べた。新艦は海軍の次世代駆逐艦DDG(X)計画に取って代わるもので、DDG(X)は提案されているこの戦艦の約半分の規模とされていた。建造は2030年代初頭に開始予定で、海軍が設計の主導役を担うとUSNIニュースは伝えている。海軍は2022年に初めてDDG(X)の構想を発表した。

DDG(X)計画と同様に、新艦はフライトIII型アーレイ・バーク級DDG-51ミサイル駆逐艦に搭載されている既存の戦闘システムと兵器を採用する。計画に詳しい複数情報筋が本誌に明かしたところでは、AN/SPY-6対空探知レーダー、128基のMK-41垂直発射システム、12発の通常弾頭即時発射型長距離極超音速ミサイル、5インチ砲を搭載する。海軍のデータによれば、追加兵器を搭載する余地も残されており、指向性エナジー兵器、核搭載可能な海射型巡航ミサイル、そして32メガジュールのレイルガンも含まれる可能性がある。

初期のDDG(X)構想と同様に、ディファイアントはガスタービンとディーゼルエンジンで発電し、その電力で艦載兵器システムとセンサーを駆動する。同艦は30ノットを超える速度を発揮可能だ。飛行甲板と格納庫はV-22オスプレイティルトローター機および次世代垂直離着陸機（FVL）の運用に対応する。

「本艦は任務や脅威環境に応じて、単独行動、空母打撃群の一員としての行動、あるいは自ら水上行動群を指揮する能力を有する」と『ディファイアント』の海軍データシートにある。「有人・無人プラットフォーム双方の前方指揮統制能力を備えることで、同艦は海軍戦闘概念の実行において重要な構成要素となる」

海軍海上システム司令部

この発表は、トランプ政権が海軍の水上艦隊調達計画を再構築する中で行われた。先週、フェラン海軍長官とダリル・コードル海軍作戦部長は、HIIインガルス造船所が建造する米国沿岸警備隊のレジェンド級国家安全保障カッター計画を基にした哨戒フリゲートを購入すると発表した。

この決定は、設計と労働力の問題による継続的な遅延に直面したコンステレーション級フリゲート計画をフェランが先月打ち切ったことに続くものだ。

米海軍は最大5万トン級を含む複数の規模案を検討した後、3万トン級戦艦に決定したと本誌は把握している。1万5千～2万トン級の小型艦案も検討対象だった。

海軍アナリストのブライアン・クラークは今月初め、本誌に対し、海軍がこの新艦級で12～13隻の調達を検討中だと述べた。同艦は従来のMK-41 VLSセルに加え、大型の専用ミサイル発射管で大型極超音速ミサイルを配備可能だ。現在、3隻のズムウォルト級駆逐艦には、ミシシッピ州パスカグーラのHIIインガルス造船所で通常弾頭即時発射（CPS）発射管が設置されている。

この戦艦を米国造船所で建造する費用は、規模と搭載システムに基づき100億～150億ドルの範囲となる見込みだと本誌は理解している。

海軍は過去に、ミシシッピ州パスカグーラのHIIインガルス造船所とメイン州バスのジェネラル・ダイナミクス・バス鉄工所と協力してきた。両社とも水上戦闘艦の建造実績がある。両造船所は、海軍の新たな取り組みを支援する態勢を整えていると表明した。

「ジェネラル・ダイナミクス・バス・アイアンワークスは、この重要な新造船計画の設計と建造において海軍を全面的に支援する用意がある」と、バス・アイアンワークスのチャールズ・クルーグ社長は本誌に提供した声明で述べた。

海軍海上システム司令部提供画像

HIIのクリス・カストナーCEOは本誌への声明で次のように述べた。「我々は緊急性を理解しており、納入速度を向上させるため複数の措置を講じている。労働力と生産性の改善が見られ、2026年も継続すると見込んでいる。これらの取り組みと分散型造船ネットワークが相まって効果を発揮しており、重要な要件を満たすためさらなる生産能力が創出されている」

新艦艇建造に必要な労働力をどう確保するか問われたトランプは、造船所がロボットを活用すると答えた。

米国の産業基盤が海軍に戦艦を納入したのは1944年が最後だ。当時6万トンの戦艦ミズーリ（BB-63）が海軍に引き渡された。ミズーリは後に、第二次世界大戦終結時の日本の正式な降伏調印の場となった。1961年から1995年まで就役した原子力巡洋艦ロングビーチ(CGN-9)は満載排水量17,000トンであった。

現行艦隊では、1万5000トンのズムウォルト級が最大の水上戦闘艦である。海軍は2万トンの誘導ミサイル巡洋艦「CG(X)」の建造を提案したが、オバマ政権は2010年にコストとスケジュール上の理由で計画を中止した。代わりに海軍はアーレイ・バーク級フリートIIIの建造を選択した。

海軍は長年、アーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦の後継となるDDG(X)計画の推進に苦戦してきた。現行艦種の維持費や次世代攻撃型潜水艦・第6世代戦闘機といった新計画の開発費が積み上がる中、DDG(X)の調達・建造スケジュールは幾度も延期されていた。■

マロリー・シェルボーンとサム・ラグローン

マロリー・シェルボーンとサム・ラグローンはともにUSNIニュースのスタッフライター。

Trump Unveils New Battleship Class; Proposed USS Defiant Will Be Largest U.S. Surface Combatant Since WWII

Mallory Shelbourne and Sam LaGrone

December 22, 2025 7:07 PM - Updated: December 22, 2025 9:58 PM

https://news.usni.org/2025/12/22/trump-unveils-new-battleship-class-proposed-uss-defiant-will-be-largest-u-s-surface-combatant-since-wwii

MQ-20アベンジャーの機首にレーザー兵器が描かれたレンダリングが今後の展開を示している(TWZ)―すべて順調ではないもののレーザー兵器の実用化は着実に進んでいます。

 

電力供給と冷却の課題を航空機でどう実現するかが注目です

ジェネラル・アトミクスは、新開発の自律戦闘機「ガンビット」シリーズを含む、全ドローンでレーザー兵器搭載の選択肢を模索中だ

ジェネラル・アトミックス　カーター・ジョンストン経由

ジェネラル・アトミックスは最近、レーザー指向性エナジー兵器を装備したMQ-20アベンジャー無人機のレンダリング画像を公開した。レーザービームは、機首部の完全回転式ノーズコーン砲塔から照射されている。同社は純粋なコンセプトデザインだと説明するが、これは高度にモジュラー化されたガンビット・ファミリーを含む、同社の無人航空機全体におけるレーザー兵器搭載の広範な研究を反映している。実用化は予想以上に近いかもしれない。

このレーザー装備型アベンジャーの描写は、先週開催された米国陸軍協会（AUSA）年次総会におけるジェネラル・アトミックスのブースで公開された短い動画内で確認された。Naval Newsのカーター・ジョンストンがこの興味深い映像を発見し、本記事冒頭および下記SNS投稿で公開されているスクリーンショットを提供してくれた。レンダリング画像とされているが、実写を部分的に合成した可能性もある。

航空機・地上プラットフォーム・艦艇に搭載されたレーザー指向性エナジー兵器は、攻防両面で多様な標的に対し光速の精度で攻撃を可能にする。十分な電力と冷却能力さえあれば、弾薬庫の容量にほぼ制限がない利点もある。さらにレーザー兵器は無音で、ビームは肉眼では見えないことが多い。これは秘密攻撃を可能にするか、あるいは敵軍に混乱と動揺をもたらす可能性がある。レーザー兵器には電力制限や環境要因による制約もある。

前述の通り、レンダリング画像には新設計の機首部を備えたアベンジャーが描かれている。機首部の本体は横方向に回転し、レーザーを照射する開口部を備えている。さらに機首先端部には「ボール型」センサータレットが配置されているが、通常は電光・赤外線カメラの組み合わせ、レーザー測距儀および／または目標指示装置が装備される。アベンジャーは長年、機首下に同様のセンサーボールを標準装備している姿が確認されてきた。アベンジャーの現時点で最も重要な運用者は米国中央情報局（CIA）とされている。公的には、低可視性（ステルス）特性を一部備えたこれらのドローンは、主に広く実験用テストベッドとして使用されていると見られている。

先週公開されたレーザー装備型アベンジャードローンのレンダリング画像に見られる回転式機首部のクローズアップ。ジェネラル・アトミックス提供（カーター・ジョンストン撮影）

機首下に球状センサータレットを装備した典型的な構成のアベンジャードローン。ジェネラル・アトミックス

「AUSAで来場者が目にしたのは、高エナジーレーザー（HEL）システムを搭載したMQ-20アベンジャーの概念図と短編アニメーションだ。いずれもジェネラル・アトミクスの製品であり、特定の政府プログラムや契約ではなく、コンセプト説明で当社が使用しています」と、詳細を尋ねられたジェネラル・アトミクスの広報C・マーク・ブリンクリーは本誌に語った。「展示は当社が戦闘用レーザーシステムと無人戦闘航空機（UCAV）の両方の研究開発を主導し続けていることを伝える意図だった。これらの製品を組み合わせることで、対UAS（対無人航空システム）やその他の用途を含む、戦闘員向けの様々な新たな機会を提供する方法を探っている」「レンダリングに描かれたアベンジャーとレーザーのビジュアルについては、あまり深読みしない方が良い」と彼は付け加えた。「最終的な形態は様々だ。例えばMQ-9BやグレイイーグルSTOLへのポッド式搭載、あるいはガンビットシリーズ戦闘機への統合兵器としてなどだ。要するにジェネラル・アトミックスは、UCAVとレーザーを個別に、また統合システムとして発展させるため、自社資金を投入している。当社はこの取り組みの将来性に引き続き期待している」。

本誌は、ガンビットに統合型レーザー指向性エナジー兵器が装備される可能性について追及した。

「それは現実的な可能性で、多くの人が考えるより早く実現するだろう」とブリンクリーは答えた。「技術成熟度レベル（TRL）などの詳細は言及しないが、当社の高エナジーレーザー技術と先進的なガンビットシリーズ無人戦闘機の融合は、想像可能な未来です」。

ジェネラル・アトミックスは2022年にガンビット・ファミリーを正式発表した。ガンビットの核心要素は共通のコア『シャーシ』だ。これには着陸装置や主要な任務・飛行制御コンピュータシステムが含まれ、多様な『ボディキット』と組み合わせ可能だ。

同社の実験機XQ-67Aドローンは、元々は空軍のかつて極秘だったオフボードセンシングステーション（OBSS）計画向けに開発され、コンセプトの実証に貢献した。XQ-67Aとガンビットの開発成果は、現在ジェネラル・アトミックスが空軍の共同戦闘機（CCA）プログラム第一段階（インクリメント1）で開発中のYFQ-42Aにも反映されている。

上から順に、ジェネラル・アトミックスのアベンジャー無人機、実験機XQ-67A、CCAプロトタイプYFQ-42A。GA-ASI

強調すべきは、ジェネラル・アトミックスが電磁システム部門（GA-EMS）を通じて、高エナジーレーザー指向性エナジー兵器の研究開発を長年行ってきたことだ。先週も、同社の航空システム部門（GA-ASI）がレーザー兵器を装備したドローンのレンダリング画像を公開したがこれが初めてではなかった。またこの分野での関連作業に言及したのも初めてではない。

2010年代後半、ジェネラル・アトミックスはアベンジャー上で高エナジー液体レーザー地域防衛システム（HELLADS）の変種または派生型を試験する計画を公然と議論していた。HELLADS は、米国国防高等研究計画局（DARPA）のプロジェクトであり、飛来する砲弾やロケット弾、迫撃砲弾を撃ち落とす高エナジーレーザー指向性エナジー兵器システムの有効性を実証することに重点を置いていた。HELLADS/アベンジャーの実証実験が実際に実施されたかどうかは不明だ。

レーザー兵器を装備したアベンジャーを描いた、ジェネラル・アトミックス社が以前公開したレンダリング画像。General Atomics

また、米国ミサイル防衛局（MDA）が 2010 年代後半に ロッキード・マーティンを採用し、高高度で長距離飛行が可能な無人機が搭載し、敵の弾道ミサイルが脆弱な打ち上げ段階で撃墜するためのレーザー指向性エナジー兵器の実証を行ったことも注目に値する。2020年までに、MDAはこの構想に触れなくなった。その理由として、重大な技術的障害を挙げている。ロッキード・マーティンは、HELLADSをはじめ、その他の米軍のレーザー兵器プログラムにも関与していた。MDAは2010年代後半、ジェネラル・アトミックスのMQ-9に、特殊なセンサータレットを機首前部に取り付けて試験を行った。これは弾道ミサイルの発見と追跡を目的としたものだ。

MDAの実験用 MQ-9。機首前部にセンサータレットが搭載されている。 MDA

ジェネラル・アトミックスは、海軍連盟の「Sea Air Space 2025」会議で、MQ-9 リーパーシリーズドローンやその他の航空機にも搭載可能な、ポッド型指向性エナジーレーザー兵器の新コンセプトを4月発表した。当時同社は、このポッドが飛来する長距離ワンウェイ攻撃ドローンを撃墜する手段としての潜在価値を強くアピールした。

レイセオン、ノースロップ・グラマン、ボーイング含む米国企業も、長年にわたりレーザー兵器（航空機搭載型を含む）の研究開発を進めてきた。2022年には、ノースロップ・グラマン子会社のスケールド・コンポジッツが製造したステルス機「モデル401 ソーン・オブ・アレス」の1機が、腹部に「サメにレーザービーム」のイラストが描かれたポッドを搭載しているのが確認されていた。このイラストは1997年のマイク・マイヤーズ主演スパイコメディオースティン・パワーズの有名なシーンを引用したものだが、真意は不明だった。

また、少なくとも過去において、米空軍は指向性エナジー兵器を、次世代航空優勢（NGAD）構想の重要な要素と位置付けていたことも指摘しておく価値がある。指向性エナジーは、幅広い取り組みを網羅するNGADにおいて見過ごされがちな側面であり、その中には、より注目度の高いF-47第六世代戦闘機やCCAドローンプログラムも含まれている。

一般的に、過去数十年の技術開発により、特に固体レーザーは実用的な兵器となった。各種部品の小型化も、実用化に貢献している。米軍をはじめ、中国人民解放軍（PLA）など、世界中の軍が、さまざまなレベルのレーザー指向性エナジー兵器、特に地上ベースおよび艦載型の兵器の実戦配備に向け着実に取り組んでいる。

しかし、米軍は、特に航空分野において、指向性エナジー兵器を運用する上で直面し続けている技術的な課題を率直に語っている。2024年3月、米空軍はAC-130Jゴーストライダー砲撃機へのレーザー指向性エナジー兵器搭載飛行試験計画を中止した。わずか2か月後には、同軍が自己防衛用高エナジーレーザー実証機（SHiELD）計画が戦闘機でのシステム試験という目標を達成できず終了したこと、及び同計画の継続予定がないことを確認した。

ジェネラル・アトミックスは、最近公開されたレーザー装備型アベンジャーのレンダリング画像について「現時点ではコンセプトに過ぎない」と説明しているが、同社が進めてきた実作業を反映しており、広範な世界的潮流を浮き彫りにしている。同社は明らかに、ガンビットシリーズ含むレーザー搭載ドローンの実用化が目前に迫っているとの見解を示している。■

ジョセフ・トレヴィシック

副編集長

ジョセフは2017年初頭より『The War Zone』チームの一員である。それ以前は『War Is Boring』の副編集長を務め、『Small Arms Review』『Small Arms Defense Journal』『ロイター』『We Are the Mighty』『Task & Purpose』など他媒体にも寄稿している。

MQ-20 Avenger Depicted With Laser Weapon In Its Nose A Sign Of What’s To Come

General Atomics is exploring laser armament options for drones across its portfolio, including its new Gambit family of autonomous combat aircraft.

Joseph Trevithick

Published Oct 22, 2025 1:29 PM EDT

https://www.twz.com/air/mq-20-avenger-depicted-with-laser-weapon-in-its-nose-a-sign-of-whats-to-come