スキップしてメイン コンテンツに移動

F-47はボーイングとロッキードの両社が製造した極秘Xプレーンから生まれた(The War Zone) ―これからもF-47の情報が断片的に出てくると思いますので、都度お伝えしていきます



両社は実証機を2019年と2022年に製造し、テスト飛行数百時間を記録していた


F-47の起源についてより多くの情報が入ってきた。ボーイングロッキード・マーティンの両社は、次世代制空権構想の有人戦術戦闘機の契約を勝ち取るために、Xプレーンを製造していた。 デモ機は2019年から飛行していた。 そして今、もう1機が2022年に空を飛んだことが分かった。

 アルヴィン空軍参謀総長は、ボーイングへの契約交付を受け声明で述べた。「Xプレーンは過去5年間、何百時間も飛行し、最先端のコンセプトをテストし、自信を持って技術の限界を押し広げることができることを証明するなど、F-47の基礎を静かに築いてきた」。当時は、最終選考に残った2機がともにデモ機として飛んでいたことは明らかにされていなかった。

 今回明らかになったのは、F-47の契約締結に関する「最先端」防衛技術機関DARPAのリリースで、は、F-47となった機体への関与は、航空宇宙イノベーション・イニシアチブの結果となった航空支配イニシアチブ研究の一環として2014年に始まったとある。リリースには、DARPAのロブ・マクヘンリー長官代理の言葉も引用されている:「DARPAの破壊的なインパクトが披露されるのは、多くの場合、将来の数十年後である。今日、我々は、アメリカの航空支配の次の時代を定義するF-47プログラムにつながった10年にわたるDARPA研究を共有できることを誇りに思う」。

 NGADの有人第6世代戦闘機コンポーネントのルーツは、2010年代半ばに公になったF-22ラプター・ステルス戦闘機の後継機として、当初はPCA(Penetrating Counter-Air)プラットフォームと呼ばれていた要件にまで遡る。これは、空軍が国防高等研究計画局と協力して行った前述の研究の成果だった。前空軍長官のフランク・ケンドールは、国防次官(取得・技術・兵站担当)の職にありながら、こうした取り組みに深く関与していた。

 近年、この極秘プログラムの一環として、最大3機のデモ機が飛行したといわれていた。2023年頃、B-21レイダーや、NGADの海軍版次期海軍第6世代戦闘機プログラムなど、他の優先事項に集中するためにプログラムから脱落することを選択したノースロップ・グラマンも、デモ機を飛行させた可能性があるが、その存在は伏せられていた。 同時に、ロッキード・マーチンとボーイングのデモンストレーターが飛行テスト環境に入ったのは確認されたわけではないので、これらの主張は不正確だった可能性もある。

 DARPAはまた、ボーイングとロッキード・マーチンのXプレーンの両方が、評価中に「それぞれ数百時間」飛行したと述べている。これらの航空機が現在どのような状態にあるのかは不明だ。限られた機体時間で設計された飛行実証機では珍しくないが、その限られた目的を果たしたのかもしれないし、NGADや他のプログラムをサポートし続けるのかもしれない。 ボーイングの機体は特に価値がある。

 いずれにせよ、両機とも飛行時間が長いという事実は、実質的なリスクが軽減されていることを意味する。特に、デジタルエンジニアリングと高度な迅速製造の時代により一般的な開発戦術で、量産仕様に近い機体であればなおさらだ。これはまた、ボーイングを選択した決定が、飛行試験による実際の性能データに基づいて行われたことを意味する。このことは、ロッキード・マーチンが選定結果に抗議するかで大きな要因となるかもしれない。

 近いうちにF-47とその開発経緯についてさらなる詳細が明らかになることを期待したいが、わずか2日間で、F-47に至った経緯の全体像が明らかになってきた。


F-47 Was Born Out Of Secret X-Planes Built By Both Boeing And Lockheed

Tyler Rogoway


https://www.twz.com/air/f-47-was-born-out-of-secret-x-planes-built-by-both-boeing-and-lockheed

タイラー・ロゴウェイ編集長

タイラーの情熱は軍事技術、戦略、外交政策の研究で、防衛メディア空間においてこれらのトピックに関する圧倒的な発言力を育んできた。 The War Zoneたと上げのは、防衛サイトFoxtrot Alphaのクリエイターだった。




コメント

このブログの人気の投稿

漁船で大挙押し寄せる中国海上民兵は第三の海上武力組織で要注意

目的のため手段を択ばない中国の思考がここにもあらわれていますが、非常に厄介な存在になります。下手に武力行使をすれば民間人への攻撃と騒ぐでしょう。放置すれば乱暴狼藉の限りを尽くすので、手に負えません。国際法の遵守と程遠い中国の姿勢がよく表れています。尖閣諸島への上陸など不測の事態に海上保安庁も準備は万端であるとよいですね。 Pentagon reveals covert Chinese fleet disguised as fishing boats  漁船に偽装する中国軍事組織の存在をペンタゴンが暴露   By Ryan Pickrell Daily Caller News Foundation Jun. 7, 3:30 PM http://www.wearethemighty.com/articles/pentagon-reveals-covert-chinese-fleet-disguised-as-fishing-boats ペンタゴンはこのたび発表した報告書で中国が海洋支配を目指し戦力を増強中であることに警鐘を鳴らしている。 中国海上民兵(CMM)は準軍事組織だが漁民に偽装して侵攻を行う組織として長年にわたり活動中だ。人民解放軍海軍が「灰色」、中国海警が「白」の船体で知られるがCMMは「青」船体として中国の三番目の海上兵力の位置づけだ。 CMMが「低密度海上紛争での実力行使」に関与していると国防総省報告書は指摘する。 ペンタゴン報告書では中国が漁船に偽装した部隊で南シナ海の「灰色領域」で騒乱を起こすと指摘。(US Navy photo) 「中国は法執行機関艦船や海上民兵を使った高圧的な戦術をたびたび行使しており、自国の権益のため武力衝突に発展する前にとどめるという計算づくの方法を海上展開している」と同報告書は説明。例としてヘイグの国際仲裁法廷が中国の南シナ海領有主張を昨年7月に退けたが、北京はCMMを中国が支配を望む地帯に派遣している。 「中国は国家管理で漁船団を整備し海上民兵に南シナ海で使わせるつもりだ」(報告書) 中国はCMMはあくまでも民間漁船団と主張する。「誤解のないように、国家により組織し、整備し、管理する部隊であり軍事指揮命令系統の下で活動している」とアンドリュー・エリク...

海自の次期イージス艦ASEVはここがちがう。中国の055型大型駆逐艦とともに巡洋艦の域に近づく。イージス・アショア導入を阻止した住民の意思がこの新型艦になった。

  Japanese Ministry of Defense 日本が巡洋艦に近いミサイル防衛任務に特化したマルチロール艦を建造する  弾 道ミサイル防衛(BMD)艦2隻を新たに建造する日本の防衛装備整備計画が新たな展開を見せ、関係者はマルチロール指向の巡洋艦に近い設計に焦点を当てている。実現すれば、は第二次世界大戦後で最大の日本の水上戦闘艦となる。 この種の艦船が大型になる傾向は分かっていたが、日本は柔軟性のない、専用BMD艦をこれまで建造しており、今回は船体形状から、揚陸強襲艦とも共通点が多いように見える。 この開示は、本日発表された2024年度最新防衛予算概算要求に含まれている。これはまた、日本の過去最大の529億ドルであり、ライバル、特に中国と歩調を合わせる緊急性を反映している。 防衛予算要求で優先される支出は、イージスシステム搭載艦 ( Aegis system equipped vessel, ASEV) 2隻で、それぞれ26億ドルかかると予想されている。 コンピューター画像では、「まや」級(日本の最新型イージス護衛艦)と全体構成が似ているものの、新型艦はかなり大きくなる。また、レーダーは艦橋上部に格納され、喫水線よりはるか上空に設置されるため、水平線を長く見渡せるようになる。日本は、「まや」、「あたご」、「こんごう」各級のレーダーアレイをできるだけ高い位置に取り付けることを優先してきた。しかし、今回はさらに前進させる大きな特徴となる。 防衛省によると、新型ASEVは全長約620フィート、ビーム82フィート、標準排水量12,000トンになる。これに対し、「まや」クラスの設計は、全長557フィート強、ビーム約73フィート、標準排水量約8,200トンだ。一方、米海軍のタイコンデロガ級巡洋艦は、全長567フィート、ビーム55フィート、標準排水量約9,600トン。 サイズは、タイコンデロガ級が新しいASEV設計に近いが、それでもかなり小さい。Naval News報道によると、新型艦は米海軍アーレイ・バーク級フライトIII駆逐艦の1.7倍の大きさになると指摘している。 武装に関して言えば、新型ASEVは以前の検討よりはるかに幅広い能力を持つように計画されている。 同艦の兵器システムの中心は、さまざまな脅威に対する防空・弾道ミサイル防衛用のSM-3ブロックII...

次期高性能駆逐艦13DDXの概要が明らかになった 今年度に設計開始し、2030年代初頭の就役をめざす

最新の海上安全保障情報が海外メディアを通じて日本国内に入ってくることにイライラしています。今回は新型艦13DDXについての海外会議でのプレゼン内容をNaval Newsが伝えてくれましたが、防衛省防衛装備庁は定期的にブリーフィングを報道機関に開催すべきではないでしょうか。もっとも記事となるかは各社の判断なのですが、普段から防衛問題へのインテリジェンスを上げていく行為が必要でしょう。あわせてこれまでの習慣を捨てて、Destroyerは駆逐艦と呼ぶようにしていったらどうでしょうか。(本ブログでは護衛艦などという間際らしい用語は使っていません) Early rendering of the 13DDX destroyer for the JMSDF. ATLA image. 新型防空駆逐艦13DDXの構想 日本は、2024年度に新型のハイエンド防空駆逐艦13DDXの設計作業を開始する 日 本の防衛省(MoD)高官が最近の会議で語った内容によれば、2030年代初頭に就役開始予定のこの新型艦は、就役中の駆逐艦やフリゲート艦の設計を活用し、変化する脅威に対し重層的な防空を提供するため、異なるコンセプトと能力を統合する予定である。  防衛装備庁(ATLA)の今吉真一海将(海軍システム部長)は、13DDX先進駆逐艦のコンセプトは、「あさひ」/25DD級駆逐艦と「もがみ」/30FFM級フリゲート艦の設計を参考にすると、5月下旬に英国で開催された海軍指導者会議(CNE24)で語った。  この2つの艦級は、それぞれ2018年と2022年に就役を始めている。  13DDX型は、海上自衛隊(JMSDF)が、今吉の言う「新しい戦争方法」を含む、戦略的環境の重大かつ地球規模の変化に対抗できるようにするために必要とされる。防衛省と海上自衛隊は、この戦略的環境を2つの作戦文脈で捉えている。  第一に、中国、北朝鮮、ロシアが、極超音速システムを含むミサイル技術、電子戦(EW)を含むA2/AD能力の強化など、広範な軍事能力を急速に開発している。第二に、ウクライナにおけるロシアの戦争は、弾道ミサイルや巡航ミサイルの大規模な使用、EWやサイバー戦に基づく非対称攻撃、情報空間を含むハイブリッド戦争作戦、無人システムの使用など、新たな作戦実態を露呈したと説明した。  新型駆逐艦は、敵の対接近・領域拒否(A2/A...