超大型空母USSニミッツをドローン空母へ転用する案が浮上
19fortyfive
ブランドン・ワイチャート
（2017年10月17日）空母ニミッツ（CVN68）が2017年10月17日、アラビア湾を航行中。ニミッツは「不屈の決意作戦」を支援するため、米第5艦隊作戦区域に展開中した。（米海軍広報専門兵デイビッド・クレイプール撮影／公開）
概要と要点：
―米海軍の超大型空母ニミッツが退役に近づく中、USSジョン・F・ケネディが艦隊に加わるまで、空母運用可能期間の危険な空白が生じる見込みだ。
―老朽化した超大型空母を遺物として扱う代わりに、無人機母艦へ転用する過激な提案が浮上している。攻撃空母というより、無人航空機・水上・水中システムの浮遊拠点としての役割を想定したものだ。
―この構想では、無人航空機（UAV）の格納・自動処理のための内部空間の再設計、ドローン専用発射・回収システム、強化型データリンク、AI駆動の戦闘管理システムが想定されている。
―高い電力需要を持続させる原子力推進により、持続的なISR（情報・監視・偵察）、集中的なスタンドオフ攻撃、ミサイル密集環境における群集飽和攻撃を可能にする可能性がある。
無人機母艦としてのニミッツ？米海軍がこの空母構想を検討すべき理由
海軍の戦いは、空母が主力艦であった時代から移行した。強力なアクセス拒否/領域拒否（A2/AD）システムの台頭により、空母はこれらのシステムの射程圏外に留まることを余儀なくされており、その有用性が制約されている。
それでも、空母は米海軍にとって主要な戦力投射プラットフォームであり続けていることに変わりはない。
この状況は一夜にして変わらない。
米国が複数の敵対国と紛争状態にある中、海軍の水上戦闘艦隊は、象徴的なニミッツ級原子力空母の名称の由来となった空母ニミッツ（CVN-68）の退役が迫っていることから、能力ギャップの発生に直面している。
海軍が直面する危険な能力ギャップ
ニミッツはフォード級空母USSジョン・F・ケネディ（CVN-79）に置き換えられる予定だが、新型艦の就役にはまだ時間がかかる。海軍はニミッツの退役計画にこだわっている。
しかし、同艦は依然として必要とされている。
数十年にわたり、米国は戦略的に必要とされる水準や憲法上許容される範囲をはるかに超えて、海外で関与を拡大し続けてきた。同時に、米海軍は現在、資源危機に直面している。艦隊は縮小傾向にあり、造船所は需要を確実に満たすことができない。
さらに、議会が義務付けた規則により、米海軍は少なくとも11隻の空母を保有し続けるよう求められている。したがって、海軍がニミッツ退役を推進すれば、少なくとも今後1年以上は、この法律が認める空母隻数を満たせない事態となる。
海軍は、少なくともJFKが就役し艦隊に完全統合されるまで、ニミッツを維持することを法的に義務付けられている。
ニミッツを廃棄対象として扱うのをやめよ
これを機に、海軍を世界的な競争で優位に立たせるのはどうか？
ニミッツは費用は支払済みだ。海軍は同艦が戦略的有用性を失うほど老朽化していると考えている。それはそれで結構だ。
この空母を無人システムの巨大母艦に転換できないか？
未来の海戦は、有人システムや大型軍艦が公海を航行するものではない。安価なドローンの群れを発進させる艦艇こそが未来だ。空母のようなプラットフォームが無人水中車両（UUV）や無人航空機（UAV）の艦隊を展開できる姿を想像してみてほしい。
ドローン母艦の真の姿
ニミッツをドローン母艦へ転換するには大規模改造が必要だ。有人航空攻撃空母から、多数の無人航空・水上・水中システムをネットワークで結ぶハブへと変貌させる。
海軍設計者は、大型有人航空機部隊専用スペースを削減または完全に排除し、この伝説的空母の内部を再設計せねばならない。モジュール式のUAV駐機グリッドと自動搬送レーンを構築する必要がある。
次に、海軍は無人機専用の発射・回収システムを特注する必要がある。電磁式（EM）か、より可能性が高いのは軽量UAV向けに最適化されたレール補助式短距離カタパルトを設置するだろう。さらに垂直離着陸（VTOL）ドローン用の垂直回収パッドも必要となる。その後、無人機専用に設計された着艦装置が不可欠となる。
空母には数百機の中型UAVが搭載され、情報収集・監視・偵察（ISR）、電子戦、攻撃任務を担う。大型戦闘UAVも数十機配備される（共同戦闘機計画向けに設計中の機体など）。
大型UAVは、最終的にはドローン母艦として飛行する可能性すらある。テルモピュライの戦いでペルシアの指揮官が「我らの矢は太陽を覆い隠す」とスパルタの敵を挑発したように、将来のドローン空母ニミッツの指揮官も同様に「我らのドローンが太陽を覆い隠す」と宣言するかもしれない。
空中の兵器庫艦
前述の通り、ドローン母艦はネットワーク化によって存亡が決まる。したがって米国は艦隊規模の人工知能（AI）戦闘管理システムを導入する必要がある。これらのシステムは作戦計画、衝突回避、動的な任務変更を担当する。人間のオペレーターはドローンを「操縦」するのではなく監督する。
艦船には強化されたデータリンクが必要となる。
具体的にはマルチバンド衛星通信、視界内メッシュネットワーク、光/レーザー通信などのシステムである。改修されたニミッツ級を既存の無人システム群と統合する必要がある。ニミッツ級空母は浮遊するデータセンターかつ指揮中枢となる。
ニミッツ級の原子炉は、AI駆動空母が要求する電力需要を持続させるのに最適である点を考慮してほしい。
海軍技術者は艦内の電力分配幹線を拡張し、追加の冷却水プラントが必要となる。
ミサイル飽和戦域におけるニミッツの生存性
一方、AIコンピュータークラスター専用ラックは艦載AIシステムの設計通りの動作を保証する。海軍は将来の指向性エナジー兵器（DEW）のための予備容量を確保する必要がある。
また、有人機用の爆弾やミサイルを主搭載する代わりに、ニミッツはコンテナ化された徘徊型兵器、ドローン発射機用モジュラーミサイルキャニスター、予備ドローン機体（および推進モジュール）を備蓄する必要がある。これによりニミッツはミサイル兵器艦に近い存在となる——ただし航空戦力を有する形態で。
もちろん、空母が巨大な標的であるという本質的な課題は変わらない。したがって海軍は、高エナジーレーザー、高出力マイクロ波システム、拡張された電子戦装備、追加の点防御迎撃システムを含む多層防御を必要とする。しかし無人システムは、空母発進の有人機が持つ射程を超える延長射程を実現できる可能性がある。
米海軍が得るもの
さらに、飛行ドローン母艦が搭載されていれば、より小型のドローン群を運搬し、空母の射程を超える範囲を拡張できる（空母がA2/ADシステムの射程外に留まる必要がある場合に有用である）。
ニミッツ級空母は約5,000名の乗組員を要した。しかし無人機母艦では2,500～3,000名で済む。航空機が無人化されるため甲板要員は減少し、代わりにソフトウェア技術者、データ技術者、電子戦専門家が増員される。サイバー部隊や信号情報部隊も多数配備されるだろう。
これにより、数千マイルにわたる持続的なISR能力、パイロットを危険に晒さずに発揮できる大規模な初回攻撃能力、敵防空網に対する群集飽和攻撃、そして有人機より迅速なドローン補充による即応再編成能力を備えた空母が実現する。海軍は老朽化したニミッツを、世界中どこへでも展開可能な浮遊型無人攻撃大陸へと変貌させるのだ。
ニミッツに第二の人生を―そして海軍に未来を
ニミッツのドローン母艦転換は技術的に実現可能で戦略的に強力だが、コストは膨大だ。しかしフォード級空母のような無駄遣いとは異なり、ドローン母艦ニミッツは米海軍の戦術を21世紀へ推進すると同時に、ドローン革命を加速させるだろう。
ニミッツは新たな命を吹き込まれるに値し、象徴的な艦艇となる。■
著者について：ブランドン・J・ワイチャート
ブランドン・J・ワイチャートは19FortyFive.comのシニア国家安全保障編集長。以前はザ・ナショナル・インタレスト誌のシニア国家安全保障編集長を務めた。ワイチャートはiHeartRadioで毎週水曜午後8時（東部時間）に国家安全保障政策を論じる番組『The National Security Hour』のホストを務める。またRumbleでは関連番組『“National Security Talk.”』を配信中。ワイチャートは地政学問題について政府機関や民間組織に定期的に助言を提供。執筆記事は『Popular Mechanics』『National Review』『MSN』『The American Spectator』など多数の媒体に掲載されている。著書に『宇宙を制す：アメリカが超大国であり続ける方法』『バイオハック：生命支配をめぐる中国の競争』『影の戦争：イランの覇権追求』がある。最新刊『自らが招いた災厄：西側諸国がウクライナを失った理由』は書店にて購入可能。Twitter/X @WeTheBrandonでフォローできる。
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