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★中国はのサイバー攻撃はこう展開する

戦争の形が全く変わっています。戦争を立案する部門は前の戦闘事例をもとに考えると言われますが、サイバー、レーザー等ゲームチェンジャー技術の出現で、もはや以前の経験は有効に活用できません。政治家もしかりですが、報道陣はもっと知識不足というか鈍感です。北朝鮮が日本上空でEMP攻撃をしかけたらどうなるのか想像するだけで怖くなります。前回、レーザー兵器に関する読者の関心が高いため、今回はサイバー含む中国の作戦構想の一部をお伝えします。 How China Plans to Win the Next Great Big War In Asia Michael Raska March 9, 2017 http://nationalinterest.org/blog/the-buzz/how-china-plans-win-the-next-great-big-war-asia-19733 中国のサイバー戦能力は人民解放軍(PLA)の改革と並行して進化しており、将来の東アジアでの武力対決を想定してサイバー戦の動向にも目を配っておくべきだ。 例えば台湾紛争の場合、PLAは台湾の指揮統制通信コンピュータ情報監視偵察機能(C4ISR)を妨害、破壊、欺瞞させようと最大限の努力を向けてくるはずだ。PLAの通常航空戦力、弾道ミサイル攻撃、艦艇による兵力放射はそのあとで実施され、全てが数時間で投入される。 PLAが狙う中に米製超高周波(UHF)早期警戒レーダーがあり、台湾新竹市近くの楽山 Leshan Mountainに設置されている。2013年に稼働開始した同レーダーは5,000キロ先の航空機が探知できるといわれ、中国本土からのミサイル奇襲攻撃で六分間の余裕を生んでおり、PLA空襲部隊各波を追尾できる。 同レーダーには中国の信号情報収集基地を電子妨害する能力もある。さらに米宇宙軍団の防衛支援プログラム(DSP)と接続していると言われ、米早期警戒衛星につながる。また北朝鮮のミサイル発射にも相当の探知能力があると伝えられる。 PLAの考える「ネットワーク飽和戦」とは PLAの戦略支援軍 Strategic Support Forces(SSF)では統合ネットワーク電子戦 integrated network electro

★★次期制空戦闘機の姿は大型化、性能向上で現在の戦闘機概念を覆えす可能性

これまでもシンクタンクの想定で戦闘機が大型化するとの考えが示されていますが、米空軍内部でも同じ論調が生まれているようです。実現すれば第一次大戦から続く小型機=敏捷な空の駆逐者とのイメージが大幅に変わる可能性がありますね。一方で給油機等の支援機材の脆弱性が表面化してきました。頭の痛い話です。 We go to war so you don’t have to The F-22 Raptor’s Successor Will Be Bigger and Faster Than a Typical Fighter The U.S. Air Force wants a plane with more range and a heavier payload in the 2030s by DAVE MAJUMDAR https://warisboring.com/the-f-22-raptors-successor-will-be-bigger-and-faster-than-a-typical-fighter-522a24ff74a4#.ak8t7oj8k 米空軍の次世代制空戦闘機が初期検討中で17年1月から18ヶ月かけ代替手段検討(AOA)を開始し、2030年代以降の空を制する新型機の性能内容を煮詰めていく。 2035年にはステルスF-22は機齢30年、F-15Cは供用開始50年以上になる。 まだ空軍は次期制空戦闘機の性能で方針を決定していないが、上記を考えると空軍が侵攻制空戦闘機(PCA)と想定する機体はF-22やF-15では対応不能な脅威内容に対応する性能となるはずだ。 「将来登場しているはずの脅威内容は理解できています」と航空戦闘軍団で制空戦闘機中核機能開発チームを率いるトム・コグリトー大佐はNational Interest取材で答えている。 「現有の性能や今後導入予定の性能でどう対応するのか、もしギャップがあればそのときどんな新性能を開発して対抗すべきか検討しています」 コグリトー大佐の説明ではPCAは将来の「各種性能ファミリー」の一要素となり、制空任務はその一部にすぎない。その他必要な機能に基地運営、兵站活動、通信、情報収集監視偵察、指揮統制があり、各種機体・兵装を既存並び新規開発装備を取

同盟各国のサイバー戦対応能力強化を支援する米国防総省

DoD Bolstering Cyber Warfare Capabilities in at Risk Nations USNI News By: Carlo Muñoz Published: June 12, 2014 4:25 PM Updated: June 12, 2014 4:26 PM 2011年のサイバー戦演習での米軍と独軍関係者。 US Army Photo . ペンタゴンのサイバー戦専門集団がサイバー攻撃に脆弱とみられる各国向けにテコ入れをしている。 サイバー政策担当国防次官補代理のジョン・デイビス陸軍中将Maj. Gen. John Davisによるとサイバー攻撃の脅威が比較的高い国があるという。 そこで米国関係者は同盟国の関係者とともにサイバー戦の能力向上にとりかかっており、たとえばマルウェアへの防御策や、ネットワーク防衛他の戦術、技法、手順を強化していると同中将は明らかにしている。 デイビス中将は対象国の名前を明らかにはしていないが、米国の支援対象が東欧およびアジア太平洋の数か国である可能性が高く、中国やロシアによるサイバー攻撃のリスクが高い国である。 ホワイトハウスとペンタゴンはこの両国が同盟各国への悪意あるサイバー活動のみならず米国内ネットワーク侵入にも関与していると非難している。 今年初めにロシアはウクライナの軍民ネットワーク多数をハッキングしており、ウクライナ東部およびクリミア奪取の軍事行動の一部であった。同じように2008年にグルジア侵攻でもサイバー作戦をおこなっている。 司法省は5月に中国国籍5名を連邦刑法で訴追しており、米国ネットワークを対象とした中国のサイバー諜報活動の実行犯だとした。米政府が中国のサイバー戦行為に対して正式な法手続きをとったのはこれが初めて。 デイビス中将はロシアや中国が今回のサイバー戦対応力強化の元凶だとは名指ししていないが、同盟各国の強化は米国の安全保障戦略の一環であると強調。 各国別対応とは別にNATO加盟国用にも対応能力向上策が用意されている。また今秋にはNATO本部でサイバーサミットを開催し対策を協議する。 さらに加盟各国と「サイバー事案対応センター」を創設するとデイビス中将は紹介。

サイバー攻撃は現実のものになっている

                                  Cyber-Attack Turns Physical aviationweek.com Sep 27, 2010     長距離の射程距離で物理的な損害を敵に与えることができるサイバー兵器の開発が完了し、テストおよび実戦に投入されているのではないかという証拠が続出している。 ア イダホ国家研究所が21行のソフトウェアコード「オーロラテスト」を開発し、コンピュータネットワークに進入し「発電機を爆発させた」とジム・ランゲヴィ ン下院議員(民主、ロードアイランド)が9月23日の下院軍事小委員会聴聞会で発言した。これは2007年の出来事でサイバー兵器が「棚の上の飾り物ではない」ことを示している。 オーロラテストの標的は100万ドルのディーゼル発電機だった。侵入したソフトウェアで回路遮断機が急速に作動し、振動を発生させ、黒煙をはいたあと、作動が停止した。 6 月に悪質なコンピュータコード「スタックスネット」が ドイツで 発見され、特定の装置を標的にして、コンピュータネットワークに侵入するものと判明した。マ イクロソフト・ウィンドウズの脆弱な部分がすでに被害にあったとの報道がある。現在までにウィンドウズはパッチで対応していると いわれる。 このコードがパキスタン、イラン、インドネシア、インドで多数の機器を感染させているが、実際の損害が出たとの話はない。今のところ米国内のシステムに感染の報告はないと国土保安省はまとめている。 国 土保安省はスタックスネット関連の報道にはたぶんに事実とはちがう推測が含まれていると見ているが、標的はイランの国防産業ではないかとの疑いが強くなっ ている。一部ではイスラエルのサイバー戦機関が出所ではないかと考える向きもある。同機関の活動は参謀本部の内部で極秘とされている。 ス タックスネットは工場、パイプライン、原子力発電所等で作動するScada(監視制御およびデータ取得)機能のネットワークを破壊する目的で作られたサイ バー超兵器の初めての例ではない、とサイバー戦で長年の経験を持つ筋は見ている。「クリスチャンサイエンスモニター紙が報道した技術の中には実戦でつかえないものもあります。またScadaシステムが他のネットワークと接続されていない場合もあります。むしろ、オーロ