世界の政治経済に大きな影響を与えている発生源が中国なのは明らかなのですが、各国は医療体制の崩壊を食い止め、死亡者を抑え込むのに必死で冷静に発生理由を考える余裕がありません。しかし、事が落ち着けば中国は国際社会から厳しい目にさらされ、中国人が一番恐れる面子の喪失、さらに政治経済体制の変更、または中国の退場につながるのではないでしょうか。そうなるとコロナウィルスなどという名称は笑止千万となります。中国の存在を極力表に出さないよう尽力したWHOも責任を取らされるでしょう。そのため本ブログでは中国ウィルスの名称を今後も続けます。2020年が中国衰退のスタートととなるのかは歴史が証明していくでしょう。
COVID-19は生物戦の開発途中に生まれたのか。生物兵器の開発中にウィルスが意図的か偶然から漏出したと米中両国が陰謀説で非難しあっている。こうした事例で生物兵器投入が主張される事が多い。生物戦の試みはあったが、成功事例は稀だ。研究が進歩しても、生物手段の制御、管理がむずかしいため実際の投入となっていない。
生物戦の歴史
伝染病流行を見て、戦争に使えると考える人は常に存在してきた。感染者を敵地へ旅行させる、死体や汚染物を敵地に投入する等だ。実際にこうした策が試されてきたが、成功例はわずかだ。
その中でアメリカ先住民を天然痘に罹患させたヨーロッパの入植者の事例は数少ない成功例だ。とはいえ、効果はごく限られていたとの証拠がある。フォートピット駐留の英軍が天然痘患者の使った毛布をポンティアックの戦いでインディアンに使わせたが、効果は疑わしかった。数十年後に今度はオーストラリア原住民に英軍が同じ戦術を使ったとの記録がある。ただし、アメリカ入植者が先住民へ疾病を持ち込んだのは事実で、その最大の例がメキシコだ。コルテスの現地征服を天然痘流行が助けた。北米でも天然痘はじめ疾病の流行で先住民が減少したところに入植者が入り込んだ。
工業化の時代の初期での戦争で画期的な生物兵器の投入機会が増えた。第一次大戦でドイツは米国の家畜に炭疽菌感染を試みたが失敗している。第二次大戦中の主要国で生物戦の研究開発が続いたが、実際に投入したのは日本とソ連だけだ。日本は中国戦線に集中し、腺ペストやコレラを戦闘員民間人を区別せず流行させようとした。中国側に死者が発生したが、日本軍にも被害が生まれている。戦後も中国ではコレラ大流行が定期的に発生している。
ソ連が1942年にドイツ軍の侵攻を食い止めようと野兎病を生物兵器として投入したとの主張がある。ドイツ軍の夏攻勢の勢いがスターリングラードで衰えたが、感染が意図的に実施されたとする証拠は弱い。
ソ連と米国はそれぞれ生物兵器の大規模開発を戦後に開始し、旧敵側の研究成果を活用した。両国で事故やテストで民間人に被害が発生しているが、大規模流行は回避してきた。冷戦中に米ソが生物兵器を大規模投入したとの証明は難しいが、農作物の収穫を減らす効果がある生物学的手段を投入されたとしてキューバが米国を数回にわたり非難している。
非国家勢力は生物戦で一定の成果を上げてきた。ラジニーシ宗教カルト集団が1980年代のオレゴンでサラダバーにサルモネラ菌を入れようとしたが、大きな成功といえなかった。オウム真理教カルト集団は炭疽菌を1990年代に東京で散布しようとしたが、うまくいかず化学兵器に変更した。9-11事件後に、炭疽菌を郵送する手口で米国人に死者が生まれた。
避けられないリスク
感染を兵器に使うと使用側にも被害が生じるのが最大のリスクだ。上の例でも攻撃開始した時点で攻撃側に罹患発生の場合があり、攻撃防御双方に被害が生じる。
生物兵器攻撃の成功を左右するのは敵味方をどこまで区別できるかだ。自然の免疫性を自軍が有する場合に最大の効果が生まれる。前出のコルテスと原住民の関係がこれに当たる。ただし生物兵器の影響は使用後も残ることがあり、当初の想定を超えた流行が発生することもある。
これ以外に、対象国の政治経済制度がパンデミックの回避能力で攻撃側より劣ると生物兵器が効果をあげやすい。同様に家畜や農産物への攻撃が大規模被害を生む場合がある。ただし、大流行を発生させ敵に大きな損害を与えつつ自らには軽度の影響しか発生しないと考えれば大きなリスクとなり、さらに国際条約上で非難され、違反を指摘される。
まとめ
人類の歴史を通じ疾病で死亡した人口は戦争の被害者を上回ってきた。疾病を兵器として投入が試みられてきた。自国内の流行を敵国にしわざと非難されてきた。だが生物戦の成功事例は限られ、逆に国際社会は生物戦へ反感を強めた。将来において国家なりテロ集団が生物兵器を効果的に使う方法を発見する可能性はあるものの、本当に効果を生むかは推測の域を出ない。■
Robert Farley, a frequent contributor to TNI, is a Visiting Professor at the United States Army War College. The views expressed are those of the author and do not necessarily reflect the official policy or position of the Department of the Army, Department of Defense, or the U.S. Government.
この記事は以下を再構成したものです。
Does Coronavirus Prove Biological Warfare Is Coming?
March 28, 2020 Topic: Security Blog Brand: The Buzz Tags: CoronavirusBiological WarfarePandemicMilitaryWar
ぼたんのちから
返信削除武漢肺炎ウイルスは生物兵器との主張は、メディアなどで陰謀論だと考える向きが多いが、根拠が無いわけでない。ウイルスが武漢の研究所から漏洩であることや、ウイルスの遺伝子に人為的加工の痕跡があるとの一部の専門家の指摘などは、実証されれば中国の生物兵器と認定されるであろうし、中国の国際的孤立を招くことになる。
本記事では、生物兵器説に疑問を投げかけているが、3月18日の中国の早すぎるワクチン開発成功のニュースは、流行前からワクチン開発を行っていた可能性があり、中国が武漢肺炎ウイルスを生物兵器として開発していたことを示唆する。さらに、3月10日の習の武漢訪問は、ワクチン接種後の行動だろう。
中国の生物兵器の考え方は、欧米と異なり、敵国の社会的負担をどれだけ継続的に強いるか、継戦能力をどれだけ殺げるかに主眼を置いており、致死率の高いものは必要ない。そのため武漢肺炎の流行は、本記事のような過去の生物兵器戦争の延長線上で考えることはできない。
中国国内流行が始まると、米国、ロシア、台湾、北朝鮮は中国との交流を早期に断絶する判断を下しているが、これはこれらの国々が、武漢肺炎ウイルスは生物兵器である、との認識を持っていたためである。
中国は、今回の流行により、着目していたコロナウイルス兵器の開発に失敗したと言える。生物兵器が諸刃の剣であることをよく示している。しかし、武漢の研究所は完全に軍管理となり、PLAの生物兵器の開発能力は著しく増強されたとも言える。将来、本格的な生物兵器戦争が始まるかもしれない。
また、最近の中国の米軍が流行させたとの主張は、根拠のない陰謀論であり、国内向けの危険な反米プロパガンダである。それだけ習は、中国国内で批判され、排外主義に頼らざるを得ない状況に陥っているのかもしれないが、米中間の軍事衝突が起き易い状況にもなっているように見える。PLAの挑発行動に注意すべきだ。