What ASB Is-And Is Not aviationweek.com June 01, 2012 米 海軍トップ、グリナート作戦部長Adm. Jonathan Greenertが海軍は空軍の新型爆撃機開発計画を支援すべきだと寄稿している。これは米空軍のシュワーツ参謀総長Gen. Norton Schwartzが海軍の原子力攻撃潜水艦部隊増強の支援を表明したことに呼応している。 エアシーバトル(ASB)は構想形成に長時間がかかったが、ついに海軍、空軍の上層部から支持をとりつけたのであり、反対派には都合が悪くなったということだ。 だ がステルス艦船事例からの教訓がある。計画をだめにしてしまうのは設計の不備ではなく従来型のブリッジやデッキのロッカーを造船所で取り付けてしまいせっ かく声紋を消そうと設計者が努力しても帳消しにしてしまうためだ。同じようにワシントンで最善策を考えついても他の者がありとあらゆる思いつきを加えてダ メにしてしまう事例が多い。そこでASBではこうならないようにすることが肝要だ。 中 国だけが対象の構想ではない。ねらいは反接近・侵入拒否anti-access/area denial (A2/AD)戦略への対抗であり、同戦略をとる国すべてが対象だ。たしかに中国が基準となるのは同国がA2/ADを実現するためのハードウェアに世界の いかなる国を上回る規模の予算を投じているからだ。J-20ステルス戦闘機もその大きさと形状から見てねらいは空中情報収集・監視・偵察にあるのではない か。 中国封じ込めは不可能と誰でも理解できるはずだ。または中国包囲も現実的ではない。内向き志向の大国が近隣国を心配にさせるのは当然で、そうなると近隣国同士が連携を測ることは必至だ。 またASBは陸軍、海兵隊の縮小構想でもない。反対に海軍と空軍ができない仕事は長く脆弱な兵站補給線を考えると陸上部隊にも実施は不可能だ。 ASBの一部として「占拠・確保」戦術が可能かも知れないが、ASBのシナリオすべてに重装備の陸上戦闘部隊を含めよとの主張が出てくるリスクは避けるべきだ。 ASB は大規模新規開発計画を正当化するものであってもならない。ASB構想の最上部には「海軍と空軍は共同作戦が実施できるのか」という命題があり、新しい紛 争危機が発生するたびに運用構
軍事航空、ISR、 無人機、サイバー、宇宙、安全保障、最新技術....変化が激しい防衛産業、軍事航空、軍用機、防衛関連宇宙開発、情報収集手段としてのISR、電子戦等の最新技術動向を海外メディアからご紹介します。民間航空のニュースは「ターミナル1」をご覧ください。また、航空事故関連はT4へどうぞ。無断転載を禁じます。YouTubeでご利用の際はあらかじめご連絡ください。