スキップしてメイン コンテンツに移動

F-35は電子戦で限界あり EA-18グラウラーの支援が不可欠


Growler Advocates Outline Stealth Vulnerabilities

By Amy Butler
Source: Aviation Week & Space Technology
aviationweek.com March 24, 2014
Credit: U.S. Navy

厳しい予算環境の中でペンタゴンの2015年度予算はステルスF-35向け予算を最優先しているが、そのしわ寄せがどこに出るのか業界筋は注視している。
  1. 実質的に一計画に焦点をあてると電子戦(EW)で合衆国の優位が危うくなり、F-35でさえも防御目的のジャミング支援機がなければ防御固い敵の領空の「バブル」突破は難しいと業界筋はみる。
  2. アフガニスタン、イラクの治安維持作戦での支出のためこれまで10年以上にわたり研究開発及び調達の支出が切り詰められており、ペンタゴン内部でEWの計画立案が重点的に取り組めない状態になっているという。アル・シャファー国防次官補代行(技術研究開発)も「作戦分析を中断している」と認める。
  3. ペンタゴンのEW戦略を批判する向きは2015年度予算で米海軍がボーイングのスーパーホーネット生産ライン活用が最後となると指摘している。海軍は予定通りならEA-18Gグラウラー138機を調達して空母航空隊に5機ずつ配備する。海軍によればグラウラー追加22機調達を2015年度の要望リストに載せたが、予算管理法による支出制限が緩和されないと海軍は追加調達ができず、ボーイングは自社費用での生産を迫られるという。
  4. 一方で空軍はEC-130電子攻撃機のうち半分にあたる7機をモスボール保管にして315.8百万ドルを節約する予定で、ジム・ジョーンズ少将(作戦、立案、予算要求担当)Maj. Gen. Jim Jones, director of operations, plans and requirementsはEC-130の代替手段があるのかと問われて、情報開示は拒んだものの、「不満足な」解決手段しかないことを認めている。この分野の実戦能力は秘密のうちに開発が進んでいるのかもしれない。
  5. 超短波(VHF)レーダーの出現がステルス懐疑派の中で大きな話題になっている。同レーダーでステルス機探知が可能となる。「ステルス機とは特定の周波数での探知が遅れるに過ぎない」と説明する業界筋がある。VHFレーダーは「長距離で探知可能」という。長距離レーダーの情報が火器管制システムに流れ、防空兵器の発射につながるシステム統合でステルスの優位性を減じることになり、見えにくくするというよりも目標捕捉を困難にさせるステルス性の特徴が帳消しになるという。
  6. 「VHFレーダーで火器管制はできませんが、探知は可能です」とマイク・ギボンス(ボーイング副社長、F/A-18とEA-18G担当)Mike Gibbons, Boeing vice president of F/A-18 and EA-18G programs.は言う。「低周波レーダーでどの方向を監視すべきかはわかりますので、敵方は迎撃機を緊急発進させてくるでしょう。その時点でステルスはなんの助けになりません」
  7. 中心が治安維持活動から離れることでペンタゴンは難易度が高い交戦条件下の作戦案を考え直すことになり、新型の防空体制をロシアや中国が開発することで接近阻止領域拒否が実現しつつあることも考慮。そうなるとペンタゴンはEWの戦力構成を再考することになり、グラウラーの機体数も増える可能性があり、進行中のF-15イーグルのパッシブ・アクティブ警告生存システムPassive/Active Warning Survivability System (Epaws)、レイセオンのミニチュア空中発射デコイ・ジャマー Miniature Air Launched Decoy-Jammer (Mald-J) も再検討の対象になろう。海軍はポッド型のデジタル無線周波数記憶型 Digital Radio Frequency Memory (DRFM) の開発を不潔なアナグマFilthy Badger および不潔なハゲタカ Filthy Buzzard 両プロジェクトで進めている。
  8. 「特殊レーダーならどんな航空機も探知可能です。そこでその情報の流れを止めてしまうことがカギになりますが、ステルス機も無敵の存在ではありません」(ギボンス)
  9. グラウラー推進派は同機は将来の攻撃陣で司令塔の役割を担うべきだと主張する。後席の電子戦士官が電子攻撃を管理するのだという。
  10. 昨年夏の飛行実証においてボーイングはEA-18G2機で敵発信源をパッシブ探知でき、「非常に正確な」目標情報を「数分以内に」攻撃機に提供できることを示した。その結果からグラウラーを一機追加すれば、敵目標の座標が数秒で把握できることがわかった。この作戦構想で攻撃の所要時間を短縮でき、敵がレーダーを断続的に使用してから停止して探知をさけ、レーダー波を目標とするAGM-88E高性能レーダー波誘導ミサイル Advance Anti-Radiation Guided Missile への対抗を無効化できるという。
  11. グラウラー予算復活を目指すボーイングは危ない橋を渡ることになる。同社はグラウラーの機体数増加がないとステルス機でさえもこれから出てくる防空体制では生き残れないと説明することになると秘密におおわれた領域に足を突っ込む危険がある主張になる。またペンタゴンはこれまで数十億ドルをかけてきたステルス機がずっと低予算で開発したネットワーク化防空体制の前に弱体化してしまうことをしぶしぶ認めることになる。ボーイングはすでにグラウラー増強を求める議会ロビー活動を開始している。
  12. 現時点で敵防空網を突破する性能が一番高いのはF-22およびF-35の両機だが、ともに決定打ではなく、援護部隊によるスタンドオフ攻撃支援を敵の有効射程外から必要とし、電子の戦場で優勢を保つ必要があるとグラウラー推進派は主張し、各空母飛行隊のグラウラーを10機に倍増するよう求めている。今後就役する新型空母ではそれくらいの追加は簡単に収容できる余裕はたっぷりあると業界筋は解説する。
  13. F-35がこれまでで最も高性能かつ融合エイビオニクスを搭載しているとはいえ、電子戦は搭載するノースロップグラマン製AN/APG-81レーダーの周波数の範囲内に限定される。だがもしF-35がデータベースに乗っていない敵に遭遇したら、あるいは自機レーダーの周波数帯から外れた敵に遭遇したら、同機では敵を探知できない可能性があるが、EA-18Gの電子戦士官なら敵の能力を把握し、制圧も可能だと産業筋は解説する。
  14. グラウラー整備の最終決定はまだ出ていないが、シャファー次官補代理は「EWへの集中度を一部では加速している」と発言しており、上記Mald-JやEpaws以外で極秘計画の進行を暗示している。
  15. 3月12日開催の公聴会席上で海軍作戦部長ジョナサン・グリーナート大将はグラウラー増強の「要望が強まっている」と発言したが、問題は正式発表はいつになるのか、また、予算確保ができるかだ。




コメント

このブログの人気の投稿

★北朝鮮ミサイルが中国衛星で誘導されている可能性

中国も北朝鮮関連では叩けば埃がどんどん出そうですね。北京が見切りをつければ平壌の現政権など簡単に転覆させるでしょうが、中国国内にある北朝鮮とのしがらみ(おそらく共産党内部の派閥争い)と東北部の軍の非合法ビジネスの問題があり、米国といったん話がついても実施が難しいのでしょう。そのうちにしびれを切らした米国が単独行動に出るかもしれません。

Record China Is North Korea Using China's Satellites to Guide Its Missiles? 北朝鮮は中国衛星を使ってミサイル誘導をしているのか
Peter J. Brown May 23, 2017 http://nationalinterest.org/blog/the-buzz/north-korea-using-chinas-satellites-guide-its-missiles-20810?page=show

北朝鮮がミサイル発射を繰り返し米本土を狙うICBM開発に走る中、ひとつ見落とされている点がある。ミサイルに衛星誘導を使っているのではないか。北朝鮮に衛星航法ネットワークはないため、中国衛星を利用しているとの観測がある。 2014年報道で北朝鮮技術者が中国国内で北斗Beidou衛星航法システムの運用を研修中とある。同年の別の記事で中国軍専門官から中国は北朝鮮による北斗の軍事利用を止められないと発言している。 北斗以外に北朝鮮の選択肢として米露両国のGPSがあり、ロシアはグロナスGlonasと呼んでいる。 「グロナスの可能性もありますが、ミサイル誘導に北斗を利用している可能性の方が高い」と小泉 悠(未来工学研究所特別研究員、ロシア安全保障問題)がメールで述べており、ロシアは北の核実験後に武器および軍事関連技術の北朝鮮向け禁輸措置を取っているがグロナスが対象かは不明と小泉は述べる。 北斗衛星群打ち上げは1994年に始まり、現在は東アジア以遠まで展開している。北斗は民生商業用途と軍用の両面で利用され、軍用では妨害を受けず正確にデータが利用できる。 北朝鮮が北斗の軍用機能を利用しているか不明だが、民生用機能で精密誘導兵器を運用しているとは考えにくい。というのは北斗の民生機能は日米韓の電子妨害に弱く有事の際に北朝鮮が利用するのは困難になるためだ。 「特別のチップならびに中国の協力がな…

★★★破損機材二機からF-15を再生したイスラエル空軍の実力に脱帽

すごい。やはり国家の存続がかかった緊張状態を毎日続けて70年になる国は違いますね。イスラエルを敵に回したくないものです。 Meet the Israel Air Force unit that frankensteined a totaled F-15F-15二機の使用可能部分をつなぎ合わせて一機再生してしまったイスラエル空軍 By: Barbara Opall-Rome, May 15, 2017 (Photo Credit: Photo by Heidi Levine) http://www.defensenews.com/articles/meet-the-israel-air-force-unit-that-frankensteined-a-totaled-f-15
TEL NOF AIR BASE, Israel – ボーイングやロッキード・マーティンなど米企業がさじをなげたことをイスラエル空軍第22補給処が普通にやりとげてしまった。 2011年の事故でボーイングが喪失扱いと断念したF-15Bアローヘッドが飛行再開している。来月で事故から6年になる。事故は離陸直後にペリカンを空気取り入れ口に吸ったことで大火災が発生した。乗員2名は緊急着陸に成功したが、機体後部は完全に焼け落ち修理不可能と判定された。 その後三年余り、機齢35年の同機の処遇で議論が続いていた。機体の前方部は無傷なのでコックピットとエイビオニクスは予備部品にすればよいという声が出た。そこに第22補給処が前方部分と20年間も「機体の墓場」に放置されたままの単座型F-15の後部と接合する提案をしてきた。 「その案が出たのでボーイングに実施可能か照会したが、答えは返ってきませんでした」と第22補給処の指揮官マキシム・オルガド中佐がDefense Newsに語っている。「再度同社に聞くと、冗談と思って真剣にしなかったと判明したのです」 第22補給処は事故機の前方部分と20年間も「機体の墓場」で放置されていた別の機体の後部を接合した。 Credit: Photo by Heidi Levine ボーイングは声明文で第22補給処との協力関係は40年続いており、イスラエル空軍F-15の即応体制維持の一助となっている「同部隊のプロ意識や能力の高さには敬意を払っており、教えられることもあり相互に恩恵が生まれている」と述べた。 第…

★★★米空軍次期戦闘機はもう戦闘機の形状となることはない---第六戦闘機の用語は駆逐

米空軍は次期戦闘機材の姿を未来から考えていますね。目的は航空優勢の確立であり、ドッグファイトは目的ではないと分析し、宇宙やサイバーも含めた多様なシステム構造の一貫として次期機材を捉えております。また、アジア太平洋での作戦をにらみ足の長い機体となると現在の戦闘機と相当形状が異なってくるとし、現状の姿の延長線上に次期機材を想定する勢力の生み出す結果と全く異なる結果を生み出そうとしています。改めて空軍の構成、運用がシステムで成り立っていることを痛感させられる内容です。 Air Force Prepares to Hash Out Future Fighter RequirementsBy: Valerie Insinna, August 28, 2016 (Photo Credit: Northrop Grumman)http://www.defensenews.com/articles/air-force-future-fighter-jet-penetrating-counter-air-next-generation-air-dominance
WASHINGTON — 一年をかけて将来の制空任務に必要な戦術や技術を検討した米空軍が次期戦闘機を実現する第一歩を踏もうとしている。2017年予定の代替策検討(AOA)に先立ち、空軍は予備作業を開始している。AOAはF-35に続く機体の要求条件、調達戦略に焦点をあてる。空軍は次期戦闘機をNGAD次世代航空優勢とかPCA侵攻制空用機材と呼んでいる。
だがアレクサス・グリンケウィッチ准将はAir Superiority 2030による戦力連携チーム(ECCT)を率い、NGADは従来の戦闘ジェット機と大きな違いが2つあると強調する。ひとつめが調達期間を比較的短くすることだ。
「2020年代末までに何らかの形が必要です」と准将はDefense News取材で発言している。「現実的な日程として2028年頃に中心的な技術分野で大幅な投資があれば侵攻制空性能で初期作戦能力が実現します
第二の相違点に関係するのがこのたびまとめられたAir Superiority 2030研究で将来の米空軍の航空優勢で決め手になるのは単一機種としての第六世代戦闘機のような機体ではなく、統合ネットワーク化された一連のシステムの集合だとする。この組み合わせの中に侵攻能…