スキップしてメイン コンテンツに移動

★近未来の戦場で勝敗を決する兵器をリスト化すると次の5つになった

5 Futuristic (And Terrifying) Weapons That Could Change Warfare Forever 戦争の様相を永遠に変える未来兵器はこの5種類だ





March 25, 2018

来の戦闘の姿を変える影響で最大の兵器5種類を選ぶのは困難だ。戦闘そのものの姿が絶えず変わっていくからだ。二大大国対立で通常兵力ゲームチェンジャーになる装備は非対称戦では使い勝手が悪いことがなる。例えばイスラエル軍がガザの戦闘員を相手に使用する装備がその例だ。


第五世代戦闘機がゲームチェンジャーになる可能性はあるがあまりの高速の一方現場上空に滞空できず市街地に潜む戦闘員の探知捕捉に不適であり、AK-47を携帯する敵に対抗するのでは費用対効果が劣る。ハイパーステルス装甲と軽量銃で武装した特殊作戦部隊に「インテリジェントな」小口径弾を使わせた方がはるかに経済的だ。


次の課題は兵器開発革命をどう定義するかだ。破壊力と殺傷力だけで威力を測っていいのか。あるいは逆に人的損害は最小限にしつつ交戦目的を達成できるかで装備を比較すべきなのか。どんな兵器なら敵の軍事行動を無力にし従来型兵器を無用な存在にできるのか。


以上を念頭に戦闘の本質をシナリオ的にとらえて兵装のリストを示した。大部分がまだ開発段階とはいえ、投入されれば戦闘の様相を変えるはずだ。リストが不完全なのは承知の上で今後の世界に影響を与えそうな戦闘のトレンドをつかみとていただけば幸いだ。


5. 「ハイパーステルス」別名「画期的ステルス」
科学陣は光波を捻じ曲げるメタマテリアル素材の開発を進めており、熱・視認性双方で大きく被探知性を下げることが可能になる。原理はかなり単純なため懐疑派は納得せず本当に見えなくなれば信じると言っている。「適合型カモフラージュ」がこのような素材で可能となり光を曲げる。


このような技術開発の軍用用途は明白で一般歩兵から特殊作戦部隊まで戦闘部隊が敵領土内で探知されずに活動できるようになる。あるいは探知されるまで時間を稼ぐ。このよ能力が実現すれば死傷者を減らしながら外科手術的な奇襲攻撃を仕掛けたり、敵をかく乱したり要人暗殺が可能となる。


カナダ企業がこの素材を米軍内で実証をしたとの報道があり、連邦政府の対テロ部隊も試行したといわれる。


もちろんこの素材がテロ集団の手に渡れば深刻な影響が生じる。


4. 電磁レイルガン
EMレイルガンは電磁場を使い飛翔体を発射し化学反応は使わない。時速4,500マイルから5,600マイルと高速飛翔が可能で射程も長大だ。技術は開発途中とは言え32メガジュール出力で100カイリ到達の実績も残している。


EMレイルガンの高速と長距離射程から攻守両面で利点が生れる。高性能防空体制のもとでも精密攻撃が可能だ。また通常型発射弾につきものの高性能火薬や燃焼性物質が不要となるのも利点だ。


海軍用EMレイルガン開発は2005年に米海軍研究本部が開始した。現在は連続発射「レップレイト」性能の実証段階にある。


米海軍はEMレイルガンの有効射程を64メガジュールで200カイリまで延ばす計画だが一回の発射で6百万アンペア(これはオーロラを天空に見せる電流よりも大きい)が必要で、これだけのエネルギーの実現に時間がかかりそうだし、ガンの素材が発射に耐えられるかも課題だ。


米陸軍も独自のEMレイルガン開発にむかっている。中国も開発中と言われ内蒙古自治区のBaotou砲撃演習場での衛星画像が2010年代末から出ている。


3. 宇宙兵器
宇宙空間の兵器持ち込みには国際批判が強いが、超大国は頭上の空間を次世代の戦場に変える技術開発を止める兆候がない。月面にミサイル発射装置を配備するとか小惑星のコースを変えて地上目標を攻撃するとか枚挙にいとまがない。すべてのシナリオが実現可能ではなく、SFの世界のままのものもある。だが技術上の突破口があと一歩のところまで来ている分野があるのも事実で戦争の姿を大きく変えかねない。


地球周回機を核兵器や非核の電磁パルス(EMP)で武装する可能性がある。EMP兵器を軌道上の衛星で作動させれば、電力網、衛星、指揮統制通信コンピュータ機能(C4ISR) を破壊し敵は軍事作戦遂行ができなくなる。EMP兵器の規模により攻撃効果は全土を対象にするか、外科手術的に特定の目標のみを選ぶことが可能だ。この兵器があれば敵が一発も発射できないまま戦争は終結する。情報化が進む米国に対してはそうだろうが、タリバンやハマスでは効果は疑わしい。


EMP兵器を低高度であるいは陸上発射ミサイルから作動させれば迎撃手段の前に脆弱となり先制攻撃効果も出せない。衛星に搭載したEMP兵器は普通の国家には手が出ない。さらに宇宙からの停電攻撃への対応時間はごく短く、狙われた国はEMP兵器の迎撃そのものが不可能となる。


ここ数十年間で出たり消えたりしているのが高出力の宇宙配備レーザー(SBL)で敵の弾道ミサイルを加速段階で狙うことだ。(これを加速段階迎撃BPIと呼ぶ) BPIの利点は速力が一番低い段階で弾道ミサイルを無力化して迎撃が成功する。


BPIとして投入中のイージスのような戦域大の迎撃は敵地近くに展開する必要があるが宇宙配備レーザーは高高度運用で標的となる国は迎撃が不可能だ。長距離弾道ミサイルさらに核ミサイルを入手する「不良国家」が増えるにつれSBL迎撃手段への関心は高まっており、予算が付きやすくなっており実現可能性が高まる。ただし、課題は軌道上でのメガワット級化学レーザーの実用化だ。


2. 極超音速巡航ミサイルと「即時汎地球攻撃」
極超音速巡航ミサイルが1990年代にあれば米国はアルカイダ首領のオサマ・ビン・ラディンをパキスタンまで待たずもっと早くアフガニスタンで除去できていただろう。


長距離でも正確に命中させる能力のある巡航ミサイルでずば抜けた効果が生まれる。だが勝敗が数分の差で別れる現代においてはあまりにも低速だ。対地攻撃巡航ミサイル(LACM)がアラビア海の米艦船から発射されアルカイダ訓練キャンプのあるアフガニスタンに到達するのに1998年には80分を要した。この攻撃はケニア、タンザニア両国での米大使館襲撃の報復攻撃だった。極超音速ミサイルがマッハ5+で飛翔すれば同じ距離を12分で飛翔したはずだ。これならテロ活動の主犯格の所在を突き止めた情報活動を活用して目的を達成できたはずだ。


いかなる場所でも迅速に攻撃したいとの思いから「迅速汎地球攻撃」構想が2001年に生まれた。ここからX-51A極超音速巡航ミサイル本体(HCV)が米空軍、ボーイング、DARPA、NASA、プラット&ホイットニー・ロケットダイン、米空軍研究本部推進機局の共同体制で実現した。ロシア、中国、インドが同様の性能の実現に向かっており一部には世界各地を攻撃可能な武器の開発競争になると警告売る向きもある。


米海軍が潜水艦発射型の極超音速ミサイル開発を目指しているとの報道がある。


1998年事例が示す通り、汎地球攻撃にはいろいろな狙いがある。敵国家の首脳陣を排除する攻撃、指揮統制機能他高価値目標の攻撃、外科手術的攻撃を地上の情報収集内容に基づいて実施することがある。高速度飛翔で地形を縫うように飛ぶ巡航ミサイルの迎撃は従来型防空装備では難易度が高く攻撃側の優勢度が高くなる。


1. 「意識ある」無人機
過去10年間でもっとも重要な開発内容は無人機の台頭だろう。技術の進展で無人機はこれまで有人機の独壇場だった任務を急速に実施できるようになった。無人航空機(UAV)の進歩で生身のパイロットはいつの日か無用の存在になると見る専門家もある。


今日の無人機は爆弾投下機材から海中ミニサブ、艦載偵察ヘリコプターから高高度飛行暗殺機材にいたるまで口のきけない存在で人員の介在が必要となる。機材の大部分は遠隔地から人員が操縦している(ただし自律化も増えている)が、ミッションの中核要素は標的補足からヘルファイヤミサイル発射の決定までやはり人員の介在が前提だ。


だがこれが一変する日がもうすぐ来そうだ。科学陣は人工知能の応用を進めており、無人機が独自に生死を分かつ「決断」を自ら下す日が来る。もちろん無人機はロボットであり、人間と同程度の知能はないし、意識があるとも言えない。だが演算能力の高まりでマシンが状況把握能力を身に着け状況適合能力も実現するだろう。こうした性能は引き続き向上していくのでいつの日にか無人機が「打ちっぱなし」兵器になる日が来ないとも言えず、生身の人間を超えた注意力の持続が現実になる可能性がある。長時間滞空しながら状況が許せば一秒単位で攻撃判断をする。さらに戦闘をマシンに任せ生死を分かつ決断をさせれば高まるばかりの人員の訓練費用や軍に定着させるコストの上昇を相殺できる。


ロボットに殺人許可を与えるのがビデオゲームの様相を示してきた戦争で次の論理的展開となる。そうした装備を配備すれば加害者と被害者の違いがはっきりし、武力行使の心理的抵抗が減る。無人機に戦闘任務をさせる決定が下れば、可能な限りその投入を「自由に」させたくなるはずで、早く対応した側が武力対立で有利になるはずだ。■

J. Michael Cole is a Taipei-based journalist, a Senior Fellow at the China Policy Institute University of Nottingham, a graduate in War Studies from the Royal Military College of Canada and a former analyst at the Canadian Security Intelligence Service.

コメント

このブログの人気の投稿

★★航空自衛隊F-15新規改修の方向性が見えてきた

US government, Boeing to help Japan upgrade missile, electronic warfare capabilities for F-15 jets 米政府、ボーイングが日本のF-15改修を助け、ミサイル搭載本数、電子戦能力の向上をめざす

By: Mike Yeo https://www.defensenews.com/digital-show-dailies/japan-aerospace/2018/11/30/us-government-boeing-to-help-japan-upgrade-missile-electronic-warfare-capabilities-for-f-15-jets/

ボーイングが発表したF-152040Cミサイル搭載本数増加版の想像図 (Courtesy of Boeing)日本がF-15イーグル戦闘機の改修を企画中で米国政府、ボーイングの支援を想定と防衛省関係者が語った。 宇野 茂行(防衛政策局防衛政策課主席次長)は米国・ボーイングは海外軍事販売制度を使う想定で日本国内の防衛産業も加わるとDefense Newsに語った。 防衛省はでF-15J/DJのうち2機の改修予算を概算要求89百万ドルとしているが、これが今後の改修作業の原型となるのだろう。さらに386.7百万ドルを経常外予算で要求している。 改修で「新型電子戦装備で周辺国の能力向上に対応する」とある。また搭載ミサイルの本数を増やすねらいもあり、AGM-158共用空対地スタンドオフミサイル等のスタンドオフ兵器搭載も可能となる。 ボーイングは日本国際宇宙展でF-15高性能版の模型を展示した。現行F-15は最大8発搭載仕様だが、大幅に増える。 View image on Twitter Mike Yeo 杨启铭@TheBaseLeg

★★★F-3開発:急浮上したF-22生産再開提案は日本に費用負担大半を求める内容

降ってわいたようなこの話ですが、前からF-22生産再開の話はあり、日本の影もちらちらしていました。虫のいい話に聞こえますが、日本にはF-2事案でも苦い思いをした経験もあり、F-3国産開発で進んできたのですが、いよいよ今年中ともいわれる方針決定の段階で考慮すべき点は多く、以下の内容にも一定の長所はあるように思われます。実現するかは微妙ですが、貿易収支、米国の動向もにらむと可能性が皆無とも思われません。実現するとすればイスラエルも関与すべきと考えますが、皆さんはどう思いますか。
Lockheed Should Restart the Raptor Line If Japan Wants An F-22-F-35 Hybrid日本向けF-22-F-35ハイブリッド新型機が実現すればロッキードはラプター生産ラインを再開する構えGeopolitical trends, security concerns, and industrial and combat aircraft capability needs, could give birth to an American-Japanese Raptor 2.地政学、安全保障、産業構造、戦闘機ニーズを考慮すると日米共同のラプター2.0が実現する可能性が浮上BY TYLER ROGOWAYAPRIL 20, 2018 http://www.thedrive.com/the-war-zone/20288/japans-interest-in-an-f-22-f-35-hybrid-could-mean-a-restart-for-f-22-production-line
OSAKABE YASUO

ロッキード・マーティンと日本産業界共同でF-35ライトニングとF-22ラプターの長所を組み合わせた準国産戦闘機を開発する構想に関心が日本の関心を集めていいるとのロイター報道にThe War Zoneはさして驚かされていない。 以下ロイター電の抜粋だ。 「ロッキードは日本防衛省と協議を終え日本の情報開示請求(RFI)に対応した正式提案を機微軍事技術公開に関する米政府承認の後に提出する準備に入った。提案内容に詳しい筋から直接この内容が判明した。 高度機密航空機設計内容・ソフトウェアの公開を認める決定が下れば日本は中国軍事力に対する優位性を実現し、ドナル…

★★潜水艦が一隻も使えないのはドイツ連邦軍の問題の氷山の一角だ

几帳面がドイツでこうなっているとは意外な気もしますが、国防省の官僚的体質が災いのもとなのでしょうか。ドイツの安全保障に対する価値観にはやはり大戦中のトラウマがあるのでしょうか。日本はこの数年で意識がかわりつつあるのですがね。ドイツ国民に軍事アレルギーや防衛で主導的な立場を忌避する傾向があるのでしょうか。
Germany Does Not Have One Working Submarineドイツに作戦投入可能な潜水艦が一隻もない事態 Sebastien Roblin December 16, 2017 http://nationalinterest.org/blog/the-buzz/germany-does-not-have-one-working-submarine-23688?page=show

今年10月15日、ドイツ潜水艦U-35がノルウェー沖で潜航しようとしたところ、x字形の潜航舵が岩礁とぶつかり、損傷が甚大で単独帰港できなくなった。ドイツ国防軍広報官ヨハネス・ドゥムレセ大佐 Capt. Johannes Dumrese はドイツ国内誌でU-35事故で異例の結果が生まれたと語っている。紙の上ではドイツ海軍に高性能大気非依存型推進式212A型潜水艦6隻が在籍し、各艦は二週間以上超静粛潜航を継続できることになっている。だがドイツ海軍に作戦投入可能な潜水艦が一隻もない。Uボートの大量投入による潜水艦作戦を初めて実用化したのがドイツ海軍で、連合国を二回の大戦で苦しめた。今日のUボート部隊はバルト海の防衛任務が主で規模もに小さい。212A型は水素燃料電池で二週間潜航でき、ディーゼル艦の数日間から飛躍的に伸びた。理論上はドイツ潜水艦はステルス短距離制海任務や情報収集に最適な装備で、コストは米原子力潜水艦の四分の一程度だ。ただし、同型初号艦U-31は2014年から稼働不能のままで修理は2017年12月に完了予定だが再配備に公試数か月が必要だ。U-32は2017年7月にノルウェー回航中にバッテリーが使えなくなった。修理用船台が空かず、U-34が次の順番を待つ中で修理のめどがつかない。U-33は2018年2月まで整備中でその後公試に三四か月かかる。U-35の姉妹艦U-36は2017年10月に就役し、作戦投入可能は2018年5月だ。なぜここまで時間がかかるのか。冷戦終結後のドイツ海…