スキップしてメイン コンテンツに移動

C-130供用期間は80年間に:米空軍の改修策の内容

記事を見ると現行J型でもすでに機体強化策が必要な機体が生まれそうですが、H型(航空自衛隊)さらに中古のR型(海上自衛隊)を運用中の日本も無関心ではいられない内容ですね。機体が頑丈なハーキュリーズもB-52やKC-135とならび「超高齢」機材の仲間入りするのでしょうか。



Massive Overhaul to Keep Classic Air Force C-130 Flying for 80 years into 2030s

米空軍はC-130を80年間供用し2030年代まで飛ばすべく大幅改修を実施




By Kris Osborn - Warrior Maven
空軍は実戦で実証済みの1950年代製ロッキード・マーティンC-130を2030年代まで運用する予定でその先でも稼働させるべく多段階の技術改修を実施し、兵員輸送や戦闘支援ミッションを今後も展開したいとする。
同機は初飛行の1950年代以降に数多くの技術改良や性能向上策を受けているが、供用期間が80年超となるのが空軍案からわかる。
空軍は新型プロペラ、無線交信装置、タッチスクリーン表示のグラスコックピット、デジタルエイビオニクス、衝突回避技術の採用に加え強化型「ウィングボックス」を同機に導入する。
中でも機体強度が重要で「センターウィングボックス」を交換・強化するという。
「C-130のセンターウィングボックス交換では現行機で耐用年数がなくなってきたものから対応します。旧型C-130で交換作業がはじまっており、C-130Jでも飛行時間に応じ今後実施します」と空軍広報官エミリー・グラボウスキ少佐が本誌に語ってくれた。
またC-130で保守点検改修を実施する際に機体状況の評価を行い、機体が供用期間で一定に達するとウィングボックスを交換しているという。
同機が実際の運用で受ける疲労摩耗状態は高度や運用の個別状況で異なるので個別評価が必要になる。低空飛行を続けると機体の負担が三倍四倍になるという。
エイビオニクス近代化には8.33無線交信装置があり、コックピット内のボイスレコーダーとデジタルデータレコーダーが付く。また空中衝突回避技術が進歩したことで安全性も高まる。
C-130は低空飛行性能のほか、より過酷な環境での稼働に耐え、悪天候下でも運用できる特徴がある。プロペラ方式のためエンジンにデブリなど飛行中のトラブルが少ない。
これに対しC-17の運用条件の幅は狭く、滑走路も長く整備されていることが条件だ。飛行中にデブリ他でエンジンに損傷が発生する可能性もあるが、C-130なら低空運用で高リスク戦闘状況での投入も可能だ。厳しい状況を「ホット」戦闘地帯と呼ぶがC-130は物資投下、補給輸送の他兵員投下まで幅広く行ってきた。
そこで空軍はC-130に導入ずみの流体力学応用のプロペラ制御を電動プロペラ制御方式Electronic Propeller Control System (EPCS)に変更する。
「エンジンはT-56の3.5、プロペラ8枚としEPCSを導入することは運用テスト中で評価をフロリダ州エグリン空軍基地で行っています。これまで個別の改良として試験してきましたが今や統合して運用上の効果があるかを検討しています」(グラボウスキ少佐)
州軍協会がまとめた論文では電動プロペラ制御方式への変更で以下の利点を伝えている。
「EPCSで加速反応時間が短縮されて安全性が向上しつつスロットルとの反応時間の差から生れた事故が回避できる。現在のプロペラ制御技術は1950年代のもので保守コストを押し上げている」と2015年に議会に向けて書かれたC-130推進系改修を訴えるペーパーにある。
加速性能が上がれば戦術面でも効果が生まれる。操縦性が高い機体は敵の対空ミサイル攻撃にうまく対応できるからだ。
EPCSのメーカーであるハミルトン・スタンダードは「EPCSはデジタルコンピューター方式のソフトウェアを使い信頼性が向上し精密な操作が実現します。EPCSはこの50年間で生まれたプロペラ制御技術の進歩を具体化したものです」と説明。
1999年にユナイテッドテクノロジーズによる米特許申請電子式プロペラ制御装置があり、プロペラのブレードで「ピッチアングル」制御を実現するとある。スロットルからの加速反応性が高まり、プロペラ制御部とブレードの連結性が最適化される。ピッチアングルの安定度は機体の水平軸-垂直軸間の角度で測り、機体性能の実現と飛行の安定性に不可欠な要素だ。
「同装置でプロペラの機械式入力および機体からの入力を電子信号に変換し、電子制御する。同装置は電子油圧サーボ弁で電子制御の指示を油圧や流体変化に受信・変換する」と同特許の要約説明にある。■


コメント

このブログの人気の投稿

F-15J用に新型国産空対空ミサイルの導入に向かう防衛省

Japan Revives Hope For Local Missiles On Upgraded F-15sJul 22, 2019Bradley Perrett | Aerospace Daily & Defense Report https://aviationweek.com/defense/japan-revives-hope-local-missiles-upgraded-f-15s AAM-4: Niranira

日本の防衛省が三菱電機製AAM-4B空対空ミサイルをF-15改修に合わせ搭載させる構想の復活を狙っている。 構想はまだ初期段階だが、戦闘機用空対空ミサイルでレイセオンの供給独占体制が崩れる可能性が出てきた。日本のF-15はまず20機が2019年から2024年にかけ性能改修を受け、対象は102機に及ぶ。 ただし防衛装備庁は7月17日付でAAM-4Bを改修機へ統合する調査の提案募集を発表している。同庁は2020年までの調査完了を期待している。 防衛省への取材で改修対象機はレイセオン製APG-82レーダーを搭載するが調査を受けて米側の合意がないと実際の搭載はできないと述べた。 同じ空対空ミサイルと言ってもレイセオンのAIM-120Amraamと違い、AAM-4Bはアクティブ電子スキャンアレイ(AESA)レーダーを搭載する。原型はAAM-4だが大型化し推進剤の搭載量を増やしてAmraamの射程を超える可能性もある。 .同省はAAM-4Bはゆくゆくは共用新型空対空ミサイル(JNAAM)にその座を譲ると見ている。JNAAMとはラムジェット推進方式のMBDA製メテオを原型に日英両国で開発するもの。 JNAAMでもレーダー統合に米国の許認可が必要となる。 AAM-4B導入はJNAAMの実用化が失敗した場合のつなぎを防衛省が考えていることが明白だ。
提案企業の資格要件として「AAM-4ならびにAAM-4Bの設計性能分析に経験」を有するものとあり、三菱電機と戦闘機製造で日本の最先端を征く三菱重工業が対象となっているのは明らかだ。応募締切は8月5日。■

★★世界いかなる場所にも24時間以内に展開する「ラピッド・ラプター」構想の持つ意味とは

F-22を制空戦闘機としてのみ見ているとこの記事の趣旨が理解できないと思います。たしかにシリア戦線で戦闘デビューしたラプターは当初こそ何ができるんだと揶揄されても仕方ない存在でしたが、戦術の改良と訓練により対地攻撃能力も開花させたのでしょうね。配備機数が少ないこともあり大量投入は不可能なので、初回に効果の高いパンチを敵にお見舞いすると言う構想のようです。


"Rapid Raptor": The Air Force Can Attack Anywhere with a Stealth F-22 in 24 Hours 米空軍は「ラピッド・ラプター」構想でF-22を24時間以内に世界の任意の場所へ派遣し攻撃するby Kris Osborn March 13, 2019  Topic: SecurityBlog Brand: The BuzzTags: F-22RaptorF-22 RaptorMilitaryTechnologyWorld https://nationalinterest.org/blog/buzz/rapid-raptor-air-force-can-attack-anywhere-stealth-f-22-24-hours-47377

米空軍は「ラピッド・ラプター」でF-22の四機編隊の迅速派遣をめざす。文字通り世界いかなる場所にも24時間以内到達を目標とし、急速に展開する世界情勢に対応する。 構想自体は数年前から存在し、F-22の4機、乗員、C-17による支援、燃料、整備、兵装を迅速に世界各地に派遣し、高速攻撃、第一撃を実施するのが狙いと空軍関係者が述べる。 F-22の即応体制はひとえに新ソフトウェアの実現にかかっており、ソフトウェアを順次連続改良する「パイプライン」方式を目指している。 「ソフトウェアに古臭いルールを適用する余地はない。これまで違う形のソフトウェア開発が必要だ。F-22では従来型の調達方法を引き渡しまで継続する流れとして再編した」とウィリアム・ローパー空軍次官補(調達技術補給担当)が空軍協会主催のシンポジウムで語っている。 「迅速調達」でソフトウェアに重点を置く空軍はF-22で新型兵器二点を有効化した。機体、兵装、搭載方法やセンサーといったハードウェアすべてをソフトウェアで性能向上するのがF-22の基本設計思想だ。

★★航空自衛隊F-15新規改修の方向性が見えてきた

US government, Boeing to help Japan upgrade missile, electronic warfare capabilities for F-15 jets 米政府、ボーイングが日本のF-15改修を助け、ミサイル搭載本数、電子戦能力の向上をめざす

By: Mike Yeo https://www.defensenews.com/digital-show-dailies/japan-aerospace/2018/11/30/us-government-boeing-to-help-japan-upgrade-missile-electronic-warfare-capabilities-for-f-15-jets/

ボーイングが発表したF-152040Cミサイル搭載本数増加版の想像図 (Courtesy of Boeing)日本がF-15イーグル戦闘機の改修を企画中で米国政府、ボーイングの支援を想定と防衛省関係者が語った。 宇野 茂行(防衛政策局防衛政策課主席次長)は米国・ボーイングは海外軍事販売制度を使う想定で日本国内の防衛産業も加わるとDefense Newsに語った。 防衛省はでF-15J/DJのうち2機の改修予算を概算要求89百万ドルとしているが、これが今後の改修作業の原型となるのだろう。さらに386.7百万ドルを経常外予算で要求している。 改修で「新型電子戦装備で周辺国の能力向上に対応する」とある。また搭載ミサイルの本数を増やすねらいもあり、AGM-158共用空対地スタンドオフミサイル等のスタンドオフ兵器搭載も可能となる。 ボーイングは日本国際宇宙展でF-15高性能版の模型を展示した。現行F-15は最大8発搭載仕様だが、大幅に増える。 View image on Twitter Mike Yeo 杨启铭@TheBaseLeg