スキップしてメイン コンテンツに移動

★★ボーイング発表の新規生産F-15X構想に注目すべきか

以前の「ミサイルトラック」16発でも多いと思いましたが、今回は24発ですか。数で攻め入る中国を劣勢な機数でも食い止める発想なのでしょうか。新型戦闘機開発が行き詰まる中でF-15やF-16と言った既存機材の性能向上版がコストパフォーマンスで優れ、食指を伸ばす国も現れそうですが、日本はどうしますか。また静観するだけでしょうか。

Boeing Is Pitching the US a New F-15, Using Its Super Hornet Game Plan ボーイングが新規生産F-15をスーパーホーネットの営業戦略の応用での米空軍向け営業中

F-15E Strike Eagles with the 4th Fighter Wing at Seymour Johnson Air Force Base, N.C., form up behind a KC-135 Stratotanker with the 121st Air Refueling Wing, Ohio Air National Guard, June 15, 2018.
U.S. AIR NATIONAL GUARD / AIRMAN 1ST CLASS TIFFANY A. EMERY
  • BY MARCUS WEISGERBERGLOBAL BUSINESS EDITORREAD BIO
FARNBOROUGH, UK — ボーイングが米空軍に新型F-15戦闘機をトランプ政権に成功した米海軍向けスーパーホーネット追加発注と同じビジネス戦略で売り込もうとしている。


F-15Xと名付けられた新型機は飛行制御系、コックピット画像表示、レーダーを更新する。武装も強化され空対空ミサイル24発以上と米空軍のいかなる機材より多い。


ボーイング関係者はF-15X営業活動の確認を拒んでおり、遠回しに以下述べている。


「国際市場が拡大して逆に米空軍に今後の機材性能向上のほか新規F-15調達についてお話しさせてもらっている」と同社防衛宇宙安全保障事業の海外販売担当副社長ジーン・カニンガムがロイヤル・インターナショナル・エアタトゥー会場で述べている。


米空軍のF-15調達の最終は2001年でF-15Eストライクイーグル5機だった。F-15原型は1972年初飛行で空軍が供用中の機材は1980年代に導入されており、操縦パイロットより機齢が高い。


昨年はトランプ政権向けにスーパーホーネット売込みで成功したが、F-15ではホワイトハウス向け営業はまだない。


空軍首脳部は各種機材の組み合わせ運用について検討が進んでいるとしている。


「新国家防衛戦略構想が生れ、空軍はその内容実現のため装備を検討中」とジェイムズ・「マイク」・ホームズ大将(航空戦闘軍団司令官)が6月28日にワシントンの国防記者朝食会で述べていた。


検討内容にはF-15、F-16の新型版の調達も含むと空軍の観測筋が伝えている。


米国の同盟国に当たる、イスラエル、サウジアラビア、シンガポール、韓国が改修型F-15を運用中だ。イーグルクラブの最新会員がカタールで同国は昨年36機を発注し、さらにオプションで36機発注が可能。ボーイングはドイツへもF-15を売り込み中で、トーネード後継機として同機にドイツも関心を示している。


前出カニンガムはボーイングが同盟国機材が搭載する技術を既存のF-15へ導入する改修案を提示中という。


F-15は第四世代機といわれ、ステルス性能はない。かれこれ10年以上にわたり空軍首脳部はステルス機しか導入しないと公言してきた。新規生産のF-15を調達すればこの動きに逆行する。


F-15は当初はステルスのF-22ラプターと交代するはずだった。F-22は世界最強の空対空戦闘機と言われる。国防長官(当時)のロバート・ゲイツがF-22生産終了を命じたのは2009年のことだった。最終号機がジョージア州マリエッタのロッキード・マーティン工場で完成したのは2009年。空軍は750機調達を想定していたが、実際に調達されたのは187機にすぎない。


ゲイツはF-35への資金投入を優先させた。同機が多用途戦闘機で敵機を撃墜しながら地上目標も攻撃できる高性能センサー、レーダーを搭載しているためだ。


海外向けF-15は米軍機調達時に利用できなかった新型技術を搭載している。米空軍のF-15もレーダーやコックピットで改修を受けているがここにきて旧型F-15Cへの電子妨害装置追加は空軍が取り消した。一部観測筋には空軍は同型を予定より早く退役させるのではとの見方がある。


ボーイングはこれまでストライク・イーグル新型版を米空軍はじめ各国に売り込もうとしてきた。2010年には特殊塗布と斜め取り付けの尾翼が特徴のサイレント・イーグルを営業していた。2015年にはF-15Cの戦闘能力強化で空対空ミサイル16発搭載案を売り込もうとした。


毎回ボーイングは改修機材はF-35のステルス性能、センサー、電子戦機能に近い内容を数分の一の価格で実現できると売り込もうとしていた。


空軍向けF-35機体価格が毎年下がる中で価格格差は減っており、ペンタゴンからF-35の次期パッチ141機分で合意ができたとの発表が7月15日にあったばかりだ。

空軍筋からは新型F-15調達はF-35と比較対象とならない、なぜなら共用打撃戦闘機はそもそもF-15の代替機材ではないからとの観測がある。

コメント

このブログの人気の投稿

フィリピンのFA-50がF-22を「撃墜」した最近の米比演習での真実はこうだ......

  Wikimedia Commons フィリピン空軍のかわいい軽戦闘機FA-50が米空軍の獰猛なF-22を演習で仕留めたとの報道が出ていますが、真相は....The Nationa lnterest記事からのご紹介です。 フ ィリピン空軍(PAF)は、7月に行われた空戦演習で、FA-50軽攻撃機の1機が、アメリカの制空権チャンピオンF-22ラプターを想定外のキルに成功したと発表した。この発表は、FA-50のガンカメラが捉えた画像とともに発表されたもので、パイロットが赤外線誘導(ヒートシーキング)ミサイルでステルス機をロックオンした際、フィリピンの戦闘機の照準にラプターが映っていた。  「この事件は、軍事史に重大な展開をもたらした。フィリピンの主力戦闘機は、ルソン島上空でコープ・サンダー演習の一環として行われた模擬空戦で、第5世代戦闘機に勝利した」とPAFの声明には書かれている。  しかし、この快挙は確かにフィリピン空軍にとって祝福に値するが、画像をよく見ると、3800万ドルの練習機から攻撃機になった航空機が、なぜ3億5000万ドル以上のラプターに勝つことができたのか、多くの価値あるヒントが得られる。  そして、ここでネタバレがある: この種の演習ではよくあることだが、F-22は片翼を後ろ手に縛って飛んでいるように見える。  フィリピンとアメリカの戦闘機の模擬交戦は、7月2日から21日にかけてフィリピンで行われた一連の二国間戦闘機訓練と専門家交流であるコープ・サンダー23-2で行われた。米空軍は、F-16とF-22を中心とする15機の航空機と500人以上の航空兵を派遣し、地上攻撃型のFA-50、A-29、AS-211を運用する同数のフィリピン空軍要員とともに訓練に参加した。  しかし、約3週間にわたって何十機もの航空機が何十回もの出撃をしたにもかかわらず、この訓練で世界の注目を集めたのは、空軍のパイロットが無線で「フォックス2!右旋回でラプターを1機撃墜!」と伝え得てきたときだった。 戦闘訓練はフェアな戦いではない コープサンダー23-2のような戦闘演習は、それを報道するメディアによってしばしば誤解される(誤解は報道機関の偏った姿勢に起因することもある)。たとえば、航空機同士の交戦は、あたかも2機のジェット機が単に空中で無差別級ケージマッチを行ったかのように、脈絡な

主張:台湾の軍事力、防衛体制、情報収集能力にはこれだけの欠陥がある。近代化が遅れている台湾軍が共同運営能力を獲得するまで危険な状態が続く。

iStock illustration 台 湾の防衛力強化は、米国にとり急務だ。台湾軍の訓練教官として台湾に配備した人員を、現状の 30 人から 4 倍の 100 人から 200 人にする計画が伝えられている。 議会は 12 月に 2023 年国防権限法を可決し、台湾の兵器調達のために、 5 年間で 100 億ドルの融資と助成を予算化した。 さらに、下院中国特別委員会の委員長であるマイク・ギャラガー議員(ウィスコンシン州選出)は最近、中国の侵略を抑止するため「台湾を徹底的に武装させる」と宣言している。マクマスター前国家安全保障顧問は、台湾への武器供与の加速を推進している。ワシントンでは、台湾の自衛を支援することが急務であることが明らかである。 台湾軍の近代化は大幅に遅れている こうした約束にもかかわらず、台湾は近代的な戦闘力への転換を図るため必要な軍事改革に難色を示したままである。外部からの支援が効果的であるためには、プロ意識、敗北主義、中国のナショナリズムという 3 つの無形でどこにでもある問題に取り組まなければならない。 サミュエル・ P ・ハンチントンは著書『兵士と国家』で、軍のプロフェッショナリズムの定義として、専門性、責任、企業性という 3 つを挙げている。責任感は、 " 暴力の管理はするが、暴力行為そのものはしない " という「特異な技能」と関連する。 台湾の軍事的プロフェッショナリズムを専門知識と技能で低評価になる。例えば、国防部は武器調達の前にシステム分析と運用要件を要求しているが、そのプロセスは決定後の場当たり的なチェックマークにすぎない。その結果、参謀本部は実務の本質を理解し、技術を習得することができない。 国防部には、政策と訓練カリキュラムの更新が切実に必要だ。蔡英文総統の国防大臣数名が、時代遅れの銃剣突撃訓練の復活を提唱した。この技術は 200 年前のフランスで生まれたもので、スタンドオフ精密弾の時代には、効果はごくわずかでしかないだろう。一方、台湾が新たに入手した武器の多くは武器庫や倉庫に保管されたままで、兵士の訓練用具がほとんどない。 かろうじて徴兵期間を 4 カ月から 1 年に延長することは、適切と思われるが、同省は、兵士に直立歩行訓練を義務付けるというわけのわからない計画を立てている。直立歩行は 18 世紀にプロ