紅海でフーシ派の脅威、米イラン戦争の新戦線となる恐れ
Houthi threats in Red Sea risk new front in US-Iran war
The Hill
ローラ・ケリー
26年7月22日 午後2時27分（米国東部時間）
https://thehill.com/policy/defense/5983848-houthis-threaten-red-sea-blockade/
イランと結託したイエメンのフーシ派は、米イラン戦が大幅に激化することを示唆しており、世界の石油供給量の約7％を賄う重要な紅海の航路を封鎖すると脅している。
この動きは、ホルムズ海峡を事実上封鎖したイランの戦術を模倣したものであり、イラン戦争によって引き起こされた世界的なエナジー危機をさらに悪化させることになるだろう。
フーシ派は月曜日の声明で、バブ・アル・マンデブ海峡を経由するサウジアラビアのエナジーおよびその他の輸出品すべてを具体的な標的としていると述べた。しかし、その影響は世界的なものとなる。
「フーシ派はこの脅威によって、綱渡り的な駆け引きを試みている」と、ワシントン研究所の上級研究員、エイプリル・ロングリー・アレイは述べた。
「彼らは米国やイラン、ホルムズ海峡ではなく、サウジアラビアに焦点を当てている。しかし実質的には、この行動は地域紛争と直接結びついている。なぜなら、サウジアラビアの石油輸出能力は明らかに不可欠な生命線だからだ。」
アレイによると、フーシ派は自国の国内目的のために重要な譲歩を引き出そうとしており、とりわけサウジアラビアによる同国の空港や港湾への制限の完全撤廃などを要求しているという。
フーシ派にとって引き金となったのは、7月13日にイエメン北部のサナア空港で発生した攻撃であり、これにより、制裁対象のイランのマハン航空便の着陸が阻止された。アナリストらは、サウジアラビアがこの攻撃を実行したと指摘しており、この攻撃は比較的安定していた4年間にわたる停戦を破る結果となった。
「イランは現在起きている事態の傍観者ではなく、サナアへのフーシ派代表団の往復便を手配したのは彼らだ」とアレイは述べ、イエメンに新たな現状を作り出そうとするイランのこの動きを「厚かましい措置」と呼んだ。
クリティカル・スレッツ・プロジェクトの研究マネージャーで、アメリカン・エンタープライズ研究所主任研究員でもあるブライアン・カーターは、サウジアラビアが停戦を犠牲にしても構わないと考えている事実は、リヤドにとって停戦による利益が変わったことを示唆している、と述べた。あるいは、サウジ側が、その飛行機に何があったにせよ、容認できないリスクをもたらすと判断した可能性もある。
2022年に合意された停戦により、サウジアラビアの投資を脅かしていたフーシ派による同国への攻撃は停止した。フーシ派は石油施設を攻撃し続けており、投資や観光の新たな目的地として売り込もうとする同国の取り組みを損なっていた。
「サウジアラビアは、2010年代後半のように、再びイエメンに深く関与することには消極的だと思う」とカーターは述べた。「しかし、フーシ派がサウジアラビアを追い詰めれば、何らかの報復攻撃を行わざるを得なくなる。」
フーシ派は当初、サウジアラビアのアブハ空港への攻撃で応酬したが、その後、リヤドに対する報復を海上封鎖へ拡大した。これは、イエメン北部で彼らが支配する地域に対する「不当かつ抑圧的な包囲」への対応として、「目には目を」という正当化のもとに行われたものである。
火曜日、サウジアラビア産原油を積載した少なくとも2隻のタンカーが紅海で引き返したと報じられている。これは、バブ・アル・マンデブ海峡に接近すれば攻撃の対象になるとするフーシ派の警告を受けたためである。
タンカーは、サウジアラビアのヤンブー港から南へ向かっていた。同港では、同国の東西パイプラインから原油を積み込んでおり、このルートにより、リヤドはイランによるホルムズ海峡の実質的な封鎖を回避できていた。
「民主主義防衛財団（FDD）」のリサーチアナリスト、ブリジット・トゥーミーは、テヘランが世界の石油市場に対する影響力を示そうとしている、あるいは少なくともそう見せかけようとしていると述べた。また同氏は、スエズ運河を経由してタンカーを輸送するサウジアラビアの代替案についても、タンカーの巨大なサイズを考えれば、狭い水路で渋滞を引き起こすリスクがあると懸念を示した。
トゥーミーはさらに、「フーシ派がサウジアラビアの原油輸出を抑制することに成功した場合――現在、その70％以上が紅海を経由して輸送されている――それは間違いなく石油市場に影響を与え、価格上昇を招く可能性がある」と付け加えた。
両陣営の間で実戦的な攻撃が勃発すれば、地域紛争の深刻なエスカレーションを意味することになる。
トランプ大統領は火曜日、フーシ派が封鎖を実行に移した場合、米国は「事態を処理する」と述べた。これにより、2025年5月に米国とフーシ派の間で成立した停戦が破綻するリスクが生じる。この停戦は、紅海での船舶に対するフーシ派の攻撃を阻止するために米国が開始した、2ヶ月にわたる攻防の末に成立したものである。
カーターはフーシ派は「昨年の春、多大な損害を被った」と述べた。米国がテロ組織に指定している同グループは、米国の報復を招くことを躊躇している可能性が高いする一方で、米国がイランとの対峙に追われている状況下で、米国が再び空爆作戦を実施することは困難になるという計算もしているという。
合同海上情報センター（JMIC）は火曜日の通知で、フーシ派に近い情報筋が、バブ・エル・マンデブ海峡付近へのミサイルやドローンの配備を含め、船舶攻撃の準備を完了したと述べたと伝えた。
「民主主義防衛財団」の研究員で、湾岸地域とイエメンを専門のフセイン・アブドゥル・フセインは、フーシ派の能力を「安っぽい海賊行為」と評した。「最初のタンカーを攻撃し、2隻目を攻撃すれば、3隻目は現れないだろう」と彼は述べた。
フセインは、サウジアラビアがフーシ派の脅威に立ち向かう姿勢を強めていないことを批判し、リヤドが世界でも有数の軍事費支出国であり、2025年の予算は780億ドル、当時の国内総生産（GDP）の7.1％に相当すると指摘した。
「今こそ、サウジアラビア軍が自国のタンカーを防衛すべき時だ」と彼は述べた。「フーシ派でさえ、これはイランと無関係だと言っている……彼らは、これは『我々二人』、つまり『サウジアラビアのあなたたち』と『イエメンの我々』の問題だと語った。我々の問題なのだ」
それでもフセインは、米国がこの機会を利用して、イランとその同盟国に対抗するためのより大規模な地域同盟として、湾岸諸国のパートナーを結集させることを推奨している。同氏は、イランとの間で続いている「その場しのぎ」の報復攻撃ではなく、ホワイトハウスによるより大規模な資源の動員が必要になると述べた。
また、国連安全保障理事会での合意形成に向けた取り組みに対し、ロシアと中国が拒否権を行使する可能性が高いと指摘しつつも、米国は英国やフランスといった同盟国に働きかけるべきだと述べた。これら2カ国は、ホルムズ海峡の安全確保に向けた多国籍ミッションを提案しているが、月曜日に就任したアンディ・バーナム新首相の下で英国の立場が変わる可能性もある。
「今こそ、イランに後退を迫り、航路を開放し続けるための、米国主導の適切な多国籍作戦としてこれを設計する諸条件が整っている」とフセインは述べ、海上輸送ルートの開放は、イランの核開発プログラムをめぐる米国とイランの協議とは別問題であると付け加えた。
「しかし、何が起こるかはホワイトハウスのあの人にしか分からない。もし私が彼なら、現時点ではそう考えるだろう」■
