スキップしてメイン コンテンツに移動

★米海軍のレーザー兵器がペルシア湾で稼働中



これはすごい。海軍の砲術士官はこれからレーザー士官になるのでしょうか。そのためには相当の発電容量が必要で、ズムワルト級ががぜん注目されるでしょう。目標捕捉すれば即破壊、となればスターウォーズの世界が海上で実現しますね。もちろんそんなに簡単ではありませんが。

Star Wars At Sea: Navy’s Laser Gets Real

By SYDNEY J. FREEDBERG JR.on December 10, 2014 at 3:43 PM

PENTAGON: レーザー兵器の時代が正式に幕開けした。今年9月より米海軍は40百万ドル相当100キロワット級のレーザーウェポンズシステムLaser Weapons System (LaWS)をUSSポンセ に搭載し、ペルシア湾で運用中。海軍研究部長マシュー・クランダー少将 Rear Adm. Matthew Klunderによれば「毎日利用している」とのこと。乗組員が訓練用標的に命中破壊させており、それとは別に超高性能望遠鏡としてレーザーの光学性能を活用し、疑わしい艦船や航空機を監視している。
まだ戦闘時の発射は行っていないが、ペンタゴンはレーザー兵器の交戦規則を作り、ポンセ艦長には必要と判断すれば艦の防衛に発射する許可が下りているという。
通常の弾丸と比較した場合のレーザーの利点は「拡張性」 scalabilityだと海軍の技術トップ、ブライアント・フラー少将 Rear Adm. Bryant Fuller (海軍海洋システムズ本部)は語る。もし疑わしい船舶あるいは航空機がポンセに接近しすぎた際はレーザー兵器操作員は低出力の「目くらませ」 dazzling モードで標的対象の乗員の目に入るが、損害は発生させない。さらに接近してきたらレーザーの出力を上げ相手のセンサーを破壊、モーターを焼きつかせ、さらに相手が搭載する爆発性物質を起爆させる。演習では標的無人機の急所を狙い「二秒以内」で撃墜したとクランダーは言う。
ただし有人標的の場合はジュネーブ協定が盲目化させる兵器の利用を禁じているので事情が複雑だ。レーザーは出力によって盲目になることがある。そのためペンタゴンは交戦規則のまとめに一年ほどかかっている。国際法や米国内法規を適用するとレーザーは「対人目標には使えない」とクランダーはいい、「それを順守している」
「もし相手の舟艇に人が乗っており、こちらを狙っていたら、照準は人には合わせず、舟艇に合わせる」とクランダーは言う。
US Navy photo
USSポンセが搭載するレーザーウェポンズシステム(LaWS)
「艦船の機能を奪う方が効果的」とフラーも言う。センサー、兵装、エンジンのいずれかを破壊すれば効果的に対象を無力化できる。(提督は二人ともレーザーを最高出力にしたらどうなるかは述べていないが、おそらくおぞましいことになろう) 海軍公開のビデオ画像ではレーザー照準は恐ろしく正確で小型ボートに搭載したロケット推進式手りゅう弾(RPG)の一発に照準を合わせている。ビデオではRPGがレーザーで起爆する光景がうつっており、ボートの兵員を直接殺害する必要はない。
海軍はイランお得意の小型強襲艇による同時多数接近にレーザーを使うテストもしているとクランダーは言う。ボートは爆発しなかったが、レーザーを一艘に照射し、目標捕捉したままの状態を「一秒か二秒」保持した。この時間があれば重要な装備を焼け焦がせることができる。その後、次の小艇、さらに次の次の、と連続して短時間で照射した。
ではどこまでの大きさの目標を破壊できるか。「大型ヘリコプターの機能停止は可能」とクランダーは述べる。その場合、当然機体は墜落する。小型艇は海上で機能停止する。
今後の課題は高速移動目標で、それには今以上の出力のレーザーが必要だ。2016年か2017年までに海軍は100キロワットから150キロワット級レーザーの艦艇搭載を目指すとクランダーは言う。「これがあればUAVや高速舟艇以外の目標を対象にできる」 現行の30キロワット級LaWSであれば多くの艦艇にそのまま搭載できるが、「100キロワットや150キロワットとなるとより広範囲な利用が想定できる」
高出力が利用できればレーガン大統領時代から実現を目指してきたミサイル撃墜が達成できる。クランダーとフラーによれば海軍はこれは100ないし150キロワット級レーザーで実現可能とみているが、確証はできないとする。現行のレーザー兵器の発射コストは一回0.59ドル分の電気消費量であるが、現在使用中のミサイル迎撃手段であるスタンダードミサイルが数十万ドルから数百万ドルであるのと比較してはるかに安価だ。ミサイル迎撃レーザーだともっと安価になり、無限に発射可能だ。
逆に低出力レーザーではポンセ搭載の例のように効果が限定的だが、驚くような副次効果がある。高い光学水準で安定化した目標捕捉のアルゴリズムがレーザー発射で必要だが、これを超高性能望遠鏡として活用できる。防御用の第一義的利用に加え、「この効果を毎日活用し、識別・目標捕捉に使っている」とクランダーは言う。
「水平線上に航空機を発見した場合、裸眼では小さな点にすぎない。双眼鏡で航空機とわかるがレーザーだと何を搭載して、どこの所属なのか、何をしようとしているのかが分かる」「尾翼の登録番号も見える」
この素晴らしい装置が高温、湿度、粉塵の舞うペルシア湾の過酷な環境でどこまで機能するかを試している。
「風速30ノットの砂嵐までならシステムは機能する。翌日にチェックしてみたらアラインメントは正確で再調整の必要がなかった」(クランダー)■



コメント

このブログの人気の投稿

★北朝鮮ミサイルが中国衛星で誘導されている可能性

中国も北朝鮮関連では叩けば埃がどんどん出そうですね。北京が見切りをつければ平壌の現政権など簡単に転覆させるでしょうが、中国国内にある北朝鮮とのしがらみ(おそらく共産党内部の派閥争い)と東北部の軍の非合法ビジネスの問題があり、米国といったん話がついても実施が難しいのでしょう。そのうちにしびれを切らした米国が単独行動に出るかもしれません。

Record China Is North Korea Using China's Satellites to Guide Its Missiles? 北朝鮮は中国衛星を使ってミサイル誘導をしているのか
Peter J. Brown May 23, 2017 http://nationalinterest.org/blog/the-buzz/north-korea-using-chinas-satellites-guide-its-missiles-20810?page=show

北朝鮮がミサイル発射を繰り返し米本土を狙うICBM開発に走る中、ひとつ見落とされている点がある。ミサイルに衛星誘導を使っているのではないか。北朝鮮に衛星航法ネットワークはないため、中国衛星を利用しているとの観測がある。 2014年報道で北朝鮮技術者が中国国内で北斗Beidou衛星航法システムの運用を研修中とある。同年の別の記事で中国軍専門官から中国は北朝鮮による北斗の軍事利用を止められないと発言している。 北斗以外に北朝鮮の選択肢として米露両国のGPSがあり、ロシアはグロナスGlonasと呼んでいる。 「グロナスの可能性もありますが、ミサイル誘導に北斗を利用している可能性の方が高い」と小泉 悠(未来工学研究所特別研究員、ロシア安全保障問題)がメールで述べており、ロシアは北の核実験後に武器および軍事関連技術の北朝鮮向け禁輸措置を取っているがグロナスが対象かは不明と小泉は述べる。 北斗衛星群打ち上げは1994年に始まり、現在は東アジア以遠まで展開している。北斗は民生商業用途と軍用の両面で利用され、軍用では妨害を受けず正確にデータが利用できる。 北朝鮮が北斗の軍用機能を利用しているか不明だが、民生用機能で精密誘導兵器を運用しているとは考えにくい。というのは北斗の民生機能は日米韓の電子妨害に弱く有事の際に北朝鮮が利用するのは困難になるためだ。 「特別のチップならびに中国の協力がな…

★★★破損機材二機からF-15を再生したイスラエル空軍の実力に脱帽

すごい。やはり国家の存続がかかった緊張状態を毎日続けて70年になる国は違いますね。イスラエルを敵に回したくないものです。 Meet the Israel Air Force unit that frankensteined a totaled F-15F-15二機の使用可能部分をつなぎ合わせて一機再生してしまったイスラエル空軍 By: Barbara Opall-Rome, May 15, 2017 (Photo Credit: Photo by Heidi Levine) http://www.defensenews.com/articles/meet-the-israel-air-force-unit-that-frankensteined-a-totaled-f-15
TEL NOF AIR BASE, Israel – ボーイングやロッキード・マーティンなど米企業がさじをなげたことをイスラエル空軍第22補給処が普通にやりとげてしまった。 2011年の事故でボーイングが喪失扱いと断念したF-15Bアローヘッドが飛行再開している。来月で事故から6年になる。事故は離陸直後にペリカンを空気取り入れ口に吸ったことで大火災が発生した。乗員2名は緊急着陸に成功したが、機体後部は完全に焼け落ち修理不可能と判定された。 その後三年余り、機齢35年の同機の処遇で議論が続いていた。機体の前方部は無傷なのでコックピットとエイビオニクスは予備部品にすればよいという声が出た。そこに第22補給処が前方部分と20年間も「機体の墓場」に放置されたままの単座型F-15の後部と接合する提案をしてきた。 「その案が出たのでボーイングに実施可能か照会したが、答えは返ってきませんでした」と第22補給処の指揮官マキシム・オルガド中佐がDefense Newsに語っている。「再度同社に聞くと、冗談と思って真剣にしなかったと判明したのです」 第22補給処は事故機の前方部分と20年間も「機体の墓場」で放置されていた別の機体の後部を接合した。 Credit: Photo by Heidi Levine ボーイングは声明文で第22補給処との協力関係は40年続いており、イスラエル空軍F-15の即応体制維持の一助となっている「同部隊のプロ意識や能力の高さには敬意を払っており、教えられることもあり相互に恩恵が生まれている」と述べた。 第…

★★★米空軍次期戦闘機はもう戦闘機の形状となることはない---第六戦闘機の用語は駆逐

米空軍は次期戦闘機材の姿を未来から考えていますね。目的は航空優勢の確立であり、ドッグファイトは目的ではないと分析し、宇宙やサイバーも含めた多様なシステム構造の一貫として次期機材を捉えております。また、アジア太平洋での作戦をにらみ足の長い機体となると現在の戦闘機と相当形状が異なってくるとし、現状の姿の延長線上に次期機材を想定する勢力の生み出す結果と全く異なる結果を生み出そうとしています。改めて空軍の構成、運用がシステムで成り立っていることを痛感させられる内容です。 Air Force Prepares to Hash Out Future Fighter RequirementsBy: Valerie Insinna, August 28, 2016 (Photo Credit: Northrop Grumman)http://www.defensenews.com/articles/air-force-future-fighter-jet-penetrating-counter-air-next-generation-air-dominance
WASHINGTON — 一年をかけて将来の制空任務に必要な戦術や技術を検討した米空軍が次期戦闘機を実現する第一歩を踏もうとしている。2017年予定の代替策検討(AOA)に先立ち、空軍は予備作業を開始している。AOAはF-35に続く機体の要求条件、調達戦略に焦点をあてる。空軍は次期戦闘機をNGAD次世代航空優勢とかPCA侵攻制空用機材と呼んでいる。
だがアレクサス・グリンケウィッチ准将はAir Superiority 2030による戦力連携チーム(ECCT)を率い、NGADは従来の戦闘ジェット機と大きな違いが2つあると強調する。ひとつめが調達期間を比較的短くすることだ。
「2020年代末までに何らかの形が必要です」と准将はDefense News取材で発言している。「現実的な日程として2028年頃に中心的な技術分野で大幅な投資があれば侵攻制空性能で初期作戦能力が実現します
第二の相違点に関係するのがこのたびまとめられたAir Superiority 2030研究で将来の米空軍の航空優勢で決め手になるのは単一機種としての第六世代戦闘機のような機体ではなく、統合ネットワーク化された一連のシステムの集合だとする。この組み合わせの中に侵攻能…