スキップしてメイン コンテンツに移動

★★★ファイターギャップを埋める役割が期待されるF-15C



もともと二番手のF-35にすべてを期待することは不可能です。F-15は優秀な機体ですが、経年変化には勝てません。当面F-Xが登場しない以上(航空史で主力戦闘機の空白時期が発生するのは異例)、F-15を機体強化しても徹底的に使いこなすしか手がないのではないでしょうか。

Fighter Gap Forces Questions On USAF F-15C Plans

Sep 17, 2015 Amy Butler | Aviation Week & Space Technology

米空軍F-15Cの退役日程が示されていないのは同機の将来が明るいこと証拠だ。
  1. ボーイングは改修提案を繰り返している。以前の案サイレント・イーグルは失敗しているが。
  2. 空軍所属機は退役予定日を予定も含め記録するのが通例だ。だがF-15Cの場合は興味深い。当初はF-22で全機更改の予定だった。だがF-22の高コストで当時のロバート・ゲイツ国防長官は生産打ち切りの決定を2009年に下し、生産は187機で止まった。予定は350機の整備予定だった。そこでF-15C部隊は想定より長く供用されることになり、F-22の後継機種(次世代制空戦闘機Next-Generation Air Dominance aircraftの名称がついている)が就役するまで飛行することになった。
  3. 「次期制空戦闘機の生産は2030年代以降で、少数配備のまま2040年代に入るるはず」と ボーイングでF-15事業を担当するマイク・ギボンズMike Gibbons副社長は言う。
  4. 空軍関係者はまだ「ギャップ」が生じるとまでは言い切っていないが、戦闘機数の不足は明らかだ。空対空ミッションで計画立案に影響が出る。10年前には「ハイ・ロー」ミックスでF-22が制空任務全般を、F-35が多用途任務機として制空、敵防空網破壊、近接航空支援を担当する想定だった。F-35の空対空戦闘能力は限定的で第一線の制空戦闘機ではない。
ボーイングが提案するF-15C改良では空対空ミサイルを満載する点で、以前のステルス性追求と好対照だ。Boeing Concept.
  1. 空軍参謀総長マーク・ウォルシュ大将によればF-22の機材数が少ないことから、F-15Cの長期利用ならびにF-35の制空任務投入を検討しているという。ただもともとその想定で設計していない機体とを本人も認める。ウォルシュ大将は空軍協会の航空宇宙会議の席上で語っている。「F-22導入が打ち切りとなってから補完対策が必要となった。とりあえずはF-15Cに期待し、F-35もF-22の機能を肩代わりできるはずだが、そのかわり同機の本来任務が実施できなくなる」
  2. ハーバート・カーライル大将(空中戦闘軍団司令官)もこれは難題と認める。F-15Cを飛行可能状態に維持するには高価な改修作業が必須であり、機材は酷使されている。耐久性試験結果から一部機材で縦通材の追加、主翼桁、主翼の交換が必要と判明した。これだけでも「数十億ドル規模と大将は記者団に語っている。.
  3. ウェルシュも空軍が新型機をあらたなローエンド機材として導入するのが理想的だという。ただし予算がないという。
  4. ボーイングはF-15C部隊の各種改修案を作成中で防空体制の変化に対応できるという。この案は「F-15 2040C」の名称で、失敗に終わった「サイレント・イーグル」構想に続くものだ。サイレント・イーグルは2009年に発表され、レーダー断面積を小さくし、一体型燃料タンク(CFT)の採用により兵装類を機内に格納、尾翼を斜めに取り付け、特殊塗装でレーダー特徴を抑えようとした。ボーイングによればサイレント・イーグルはイスラエルと韓国をねらったが、米空軍の採用も視野に入れていたという。結局どこもとびつかなかった。
  5. そこで2040Cではステルス化ではなく重武装化を狙う。「CFTで実現した長距離性能を無駄にしたくないですし、仮にこれを犠牲にしても機体内部に搭載する兵装は犠牲にしたくありません」(ギボンズ)
  6. これが実現すればF-15での支援任務の幅が広がる。F-22に敵防空網突破させ、データをF-15に中継し、F-15は安全地点から各種兵器を投下する作戦構想だ。この実現にはF-15の兵装搭載量を増加させ、通信装置の更新が必要だが、2040Cで実現する。
  7. 2040Cのオプションの一つがCFTに空対空ミサイルを外装でそれぞれ4発搭載することだ。これで空対空ミサイルが合計16発になる。もう一案はフライ・バイ・ワイヤ機体制御を導入する前提で空対空ミサイルをさらに外装するものだ。CFTはF-15Eストライク・イーグル各機で導入済みだが、E型は制空任務に投入されることは少ない。
  8. 空対空ミサイル16発の搭載は『アッパーエンド」の要求で、各種シナリオを空軍が検討しているとギボンスは述べる。「世界各地に展開するわが軍に対して敵が有利な立場になる場合がありうるのです。なぜなら敵は機体を定位置に配置し、近くの基地から運航してくれば、数で圧倒できるわけで、迅速に相当の機数を飛行させるはずです」
  9. F-22との交信能力はこの作戦構想で必要不可欠な要素だ。空軍は第5から第4へと呼ぶ通信機能でF-22からF-15C/Dへの通信中継能力を重視している。
  10. 空軍のタロン・ヘイトポッドはこの先駆け的存在だ。今秋にテストがはじまるが、生産は少数で需要に追いつかない。ただし空軍は第5から第4への通信能力を全機に搭載する予定だ。問題はF-22にF-15Cの間で安全に通信のやり取りができないことだ。高性能化する敵防空網によりF-15は一層手前までしか飛行できなくなっており、F-22だけが飛行する可能性が高い。問題はF-22が搭載できる兵装が少ないことで、目標を捕捉し特定するとF-15が攻撃ミサイルを発射する想定になっていることだ。長距離赤外線探査追跡(IRST)機能を搭載したF-15は逆に前方のF-22に標的情報を送付することができる。
  11. 2040Cでは長距離IRSTセンサーも想定している。これはタロン・ヘイトの一部でかねてからレーダー回避性能がある機材を長距離から探知する能力がF-15Cには求められてきた。ギボンスによればパッシブ、アクティブ双方で残存性の向上も実現するという。.  
  12. このため改良型AN/APG-63 高性能電子スキャンアレイレーダーの搭載が必要だ。ボーイングもイーグルパッシブ・アクティブ両用警戒残存システム Eagle Passive/Active Warning and Survivability System (Epawss)を開発中で総額76億ドルとなる。これは1970年代技術の戦術電子戦システムに代わるものだ。
  13. ギボンスによれば Epawss の契約企業発表が近づいており、その後およそ一年かけて技術成熟化を図る。開発はその後5年かけて行う。最終的にEpawssの第一線配備は2020年代中頃になる。この時期は2040C改修の実施完了時期と一致するという。
  14. 平行してボーイングは機体の疲労試験を実施中で機体寿命の延長が可能かを見極める。C型は9,000時間の認証がおりているとロバート・ズウィッチ(空軍F-15期待寿命管理センター主管)は言う。
  15. 空軍からボーイングに追加疲労試験を2機で実施の指示が出ており、一機は33,000時間経過機、もう一機は 13,500時間経過機だ。飛行時間が少ない機体を仔細に調べて2040仕様に改装可能か見極める。ただし、比較的機齢が高いと機体構造にてを入れる必要があり、ミッションシステムは古い機体から改修して利用する。製造年が古い機体は2040年までに累計飛行時間が2万の大台を超える。
  16. なお米空軍が運用中のF-15Cは合計213機。■


コメント

このブログの人気の投稿

★★★★北朝鮮ミサイルが中国衛星で誘導されている可能性

中国も北朝鮮関連では叩けば埃がどんどん出そうですね。北京が見切りをつければ平壌の現政権など簡単に転覆させるでしょうが、中国国内にある北朝鮮とのしがらみ(おそらく共産党内部の派閥争い)と東北部の軍の非合法ビジネスの問題があり、米国といったん話がついても実施が難しいのでしょう。そのうちにしびれを切らした米国が単独行動に出るかもしれません。
Record China Is North Korea Using China's Satellites to Guide Its Missiles? 北朝鮮は中国衛星を使ってミサイル誘導をしているのか
Peter J. Brown May 23, 2017 http://nationalinterest.org/blog/the-buzz/north-korea-using-chinas-satellites-guide-its-missiles-20810?page=show

北朝鮮がミサイル発射を繰り返し米本土を狙うICBM開発に走る中、ひとつ見落とされている点がある。ミサイルに衛星誘導を使っているのではないか。北朝鮮に衛星航法ネットワークはないため、中国衛星を利用しているとの観測がある。 2014年報道で北朝鮮技術者が中国国内で北斗Beidou衛星航法システムの運用を研修中とある。同年の別の記事で中国軍専門官から中国は北朝鮮による北斗の軍事利用を止められないと発言している。 北斗以外に北朝鮮の選択肢として米露両国のGPSがあり、ロシアはグロナスGlonasと呼んでいる。 「グロナスの可能性もありますが、ミサイル誘導に北斗を利用している可能性の方が高い」と小泉 悠(未来工学研究所特別研究員、ロシア安全保障問題)がメールで述べており、ロシアは北の核実験後に武器および軍事関連技術の北朝鮮向け禁輸措置を取っているがグロナスが対象かは不明と小泉は述べる。 北斗衛星群打ち上げは1994年に始まり、現在は東アジア以遠まで展開している。北斗は民生商業用途と軍用の両面で利用され、軍用では妨害を受けず正確にデータが利用できる。 北朝鮮が北斗の軍用機能を利用しているか不明だが、民生用機能で精密誘導兵器を運用しているとは考えにくい。というのは北斗の民生機能は日米韓の電子妨害に弱く有事の際に北朝鮮が利用するのは困難になるためだ。 「特別のチップならびに中国の協力がな…

★★ロッキードが極超音速技術の完成に近づいている模様、SR-72との関連へ注目

Amid SR-72 Rumors, Skunk Works Ramps Up HypersonicsSR-72の噂と関連か、スカンクワークスの極超音速技術が加速中
Sep 27, 2017Guy Norris | Aerospace Daily & Defense Report http://aviationweek.com/technology/amid-sr-72-rumors-skunk-works-ramps-hypersonics
SR-72: Lockheed Martin FORT WORTH, Texas—ロッキード・マーティンが極超音速技術開発を加速化しており、初の実証機を目撃したとの報告もあり、スカンクワークスが進めるSR-72高速機開発との連関が注目される。 「詳細は言えませんが、スカンクワークスのあるカリフォーニア州パームデールで超高速飛行実現の動きを倍増しています」とロッキード・マーティンで航空力学執行副社長オーランド・カバルホOrlando CarvalhoがSAE 国際航空技術学会で語っている。「端的に申し上げれば米国は極超音速革命まであと一歩まで来ています」 Darpaと米空軍研究実験部門が共同で進める推進滑空兵器および極超音速空気取り入れ式兵器コンセプト研究に言及して、カバルホは「この十年で研究は大幅に進み、極超音速技術で状況が一変する意味があることが明らかになってきました。今後も研究テストを進め、極超音速飛行の実現にDarpaとのプロジェクト二件を活用します。国家安全保障ではスピードが肝心です」 SR-72への言及はなかったが、同社が極超音速機として退役済みの高速SR-71ブラックバードの後継機を提案中であることは広く知られており、カバルホの前向きな発言はロブ・ワイスRob Weiss(ロッキード・マーティンの高性能開発事業体執行副社長兼総支配人)の発言に重なる。6月にワイスはAviation Weekに選択的に有人操縦となるSR-72の前身となる飛行研究用機体(FRV)が予定通り進行中と暗に述べていた。 スカンクワークスはFRV開発を来年から始めるといわれ、初飛行予定は2020年だ。FRVはF-22ほどの機体サイズで推進力はフルスケールのコンバインドサイクルエンジン一基だ。しかし実証機に先立ち、ロッキードは各種技術の地上・飛行テスト…

★★真偽は?日本もUCAVを開発していた

日本にもブラック事業がある(あった)のでしょうか。映像公開したのは機密解除になったのか、事業がもっと先に進んでいるからでしょうか。各務原での目撃がないことから別の場所で秘密裏に開発されたのでしょうか。川崎重工関係者は口がさけても語れないと思いますが、事実なら日本もUAV-UCAVを開発していることがわかりますね。判断は読者の皆さんにおまかせします。This is the combat drone Japan has been building in secretこれが秘密裏に開発していた日本の戦闘無人機だ 川崎重工ブースのビデオでUCAV試作機の飛行状況を写していた (Photo by Harold Hutchison) By Harold HutchisonOct. 06, 05:10 AM http://www.wearethemighty.com/news/this-is-the-combat-drone-japan-has-been-building-in-secret
無人戦闘航空機、つまりUCAVはこれからの軍事航空のカギを握ると言われる。米国、ロシア、フランスが開発中と判明している。 だが本誌We Are The Mighty (以下WATM)はこのたび日本も秘密裏にUCAV開発を進めていたことを知った。 ワシントンで先ごろ開催された空軍関係のイベントでWATMは川崎重工業のブースでビデオ画像を見た。それは同社によるUCAV研究開発の様子で、画像内のUCAVはボーイングX-45やノースロップ・グラマンX-47に似ているようだった。 会場で詳しく聞こうとしたが、同社係員が日本政府の意向だとしてやんわりと断ってきた。翌日も別の係員はこの件は存じていないと答えてきた。 結局三番目に会った川崎重工の小林タクミ氏が「試験機で10年近く前のもの」とし、「防衛省予算による実験事業だった」と説明してくれた。同氏はさらにメールで「2008年ごろのプロジェクト」と述べている。 WATMが当時空軍の筆頭参謀次長として情報監視偵察分野を担当し現在は航空宇宙研究にあたるミッチェル研究所の所長をしているデイブ・デプチュラ退役空軍中将に日本がUCAV開発をしていた事実を知っているか聞いたところ、即座に「知らない」との答えが返ってきた。 このことから日本のUCAVは秘密のベールに隠されていたことがわか…