オーバーステアな会社ですね。悲観論から楽観論へすぐ変わりました。PCAとも呼ばれる空軍向けかF/A-XX海軍版の次期主力戦闘機のいずれかあるいは双方でボーイングが受注できるかが今後の注目点でしょう。スーパーホーネット、イーグル共にSLEPしながらあるいは追加型を投入して今後も供用が続くのではないでしょうか。
Super Hornet Block III: Boeing
In Trump Era, Boeing Defense CEO Bullish On Fighters
トランプ大統領の登場で戦闘機ビジネスに強気姿勢のボーイングディフェンスCEO
ARLINGTON, Virginia—ドナルド・トランプ大統領による新しい状況の下でボーイング防衛部門トップが同社戦闘機に明るい将来を期待している。
- ボーイング防衛宇宙安全保障（BDS)の社長兼CEOリーアン・キャレットは昨年はAviation Weekに戦闘機は六つある同社主要事業ではないと語っていたが、今は戦闘機事業に大いに期待しているようだ。
- 「戦闘機は今後も中核事業です」とキャレットは5月2日にAviation Week編集陣にBDS本社で語った。「業界でトップに立ちたい六大事業が別にありますが、だからと言って戦闘機ビジネス撤退はありえません」
- 昨年6月にキャレットはボーイングが戦闘機事業を縮小する含みで発言し、本人のCEO指名は「ボーイング・ディフェンス新出発の証」と言っていた。
- 「戦闘機ビジネスで当社がトップを目指すと言ったら頭がおかしいといわれそうですね。現実を見つめましょう。当社はJSFで負けたのです」
- ボーイングの戦闘機事業は昨年は今と大違いだった。F-15、F/A-18ともに受注が見えず、セントルイスの戦闘機組立てラインは2020年までに閉鎖の見込みだった。
- 今や両機種とも最低でも2020年代末まで生産のめどがつき、性能改修案もあり、国際販売もクウェート、カタールで成約し、米国の新規発注も大いに可能性が見えてきた。
- 何が違いを生んだのか。過去11か月で世界の政治環境の変化が大きいとキャレットは説明する。従来と違う脅威の様相があらわれ、過去と違う軍装備が必要になっている。脅威内容は今後も変化していくと新政権主要関係者が認識を共有している。
- そこに大統領自身も含まれる。トランプは新型「ブロックIII」仕様スーパーホーネット大量発注を検討中と今年初めに述べた。「軍を大幅再建する。F-18スーパーホーネットを使い続けても問題はない」とトランプはボーイングのサウスカロライナ事業所で演説した。「大量発注を真剣に検討中だ」
- 一方で上下両院予算委員会は2017年の国防支出1.2兆ドルにスーパーホーネット12機の追加調達979百万ドルを認めている。
- キャレットは「ブロックIII」スーパーホーネット後年度調達で何をトランプ政権との協議で詳細はほとんど明かさなかったが、「適正な性能を持った適正な製品が顧客のニーズに合うのはよいこと」と述べている。「心の底では海軍がF/A-18運用を断念するとは思えません。世界情勢が変化する中で同機が必要な時が必ず来ます」
- キャレットはスーパーホーネットとロッキード・マーティンF-35の競合は重要視していない。当選直後のトランプがF-35中止をほのめかし、「同等の性能を有する」F/A-18調達を主張したが、キャレットは「『どちらか』の問題ではなく『ともに』供用すべき問題でしょう」とし、F/A-18とF-15が「補完的効果を」F-35に与えると強調している。
- 当面のボーイングは既存機種の保持、近代化に力を入れつつ、新技術に投資し次世代戦闘機開発に取り組むとキャレットは述べた。ただ米空軍が狙う次期主力戦闘機の侵攻制空戦闘機構想で同社が投入を狙う技術の詳細については言及を避けた。■
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