スキップしてメイン コンテンツに移動

T-Xで高性能機体を求める米空軍の狙いは成功するのか




これだけの高性能を要求する米空軍はT-Xで別の狙いがあるのか、あるいは単に高性能を希求したらこうなったのでしょうか。果たして調達が成功するのか、あるいはロッキード＝KAI案がこれで本当に有利になるのか、答えはボーイングノースロップの新型機体案が出てくると判明するでしょう。

Aerospace Daily & Defense Report

High-Performance T-X Could Edge Out Low-Cost Bid

Jul 27, 2016 Lara Seligman | Aerospace Daily & Defense Report

T-38: USAF

T-38練習機で老朽化が目立つ中、米空軍が後継機T-Xの提案要求 (RFP)案を各社に公開し、要求水準以上の性能へ誘導しようとしている。
  1. 空軍は今回T-XのRFPを公開する前から個別に業界に要求内容を示しコメントを求めていた。違うのは要求以上の性能へ追加支払いすることで、高G操縦性、高迎え角操縦性や空中給油能力を想定している。
  2. このうちG性能が議論になっており、上限7.5gで閾値要求6.5gを超える0.1gごとに奨励金を出すと7月26日付のRFP原案は述べている。言い換えれば二案が同価格なら、高G設計案が高く評価される。あるいは価格差があっても高G対応案が有利だ。
  3. この評価方式に落ち着くまで空軍は業界と基本性能と要求内容の議論を重ねており、コストと性能の解析とトレードオフでT-Xの全体調達費用を下げるのが空軍の狙いだ。
  4. 「業界との協議を経て、空軍は閾値以上の性能を実現する意義を深く理解できるようになりました」と空軍報道官ロブ・リース少佐が7月27日に語っている。「したがって提案審査では特定性能を重視し、一定以上の場合には追加支払いし、今後数十年に渡るパイロット養成の効果と効率を引き上げたい」
  5. RFP案で総計350機のT-X並びに関連装備採用を企業チーム4組が競う。T-XはF-22やF-35を飛ばす次世代空軍パイロットを養成し、採用となればF-35導入国への販売の道も開く。RFP最終版は年末に出る。空軍は契約交付を2017年、初期作戦能力獲得を2024年ともくろむ。
  6. 契約交付までまだ一年あるとはいえ、競合は激しくなっている。ボーイング・Saabチーム、ノースロップ・グラマン主導のBAEシステムズ、L-3はともに新型機を、韓国航空宇宙工業（KAI)とロッキード・マーティンはT-50Aを原型に、さらにレイセオン、レオナルドとCAE連合はT-100を元に提案する。テキストロン・エアランドはスコーピオン原型で参入意向だったがT-X要求内容では価格面で競合できないと今年早々に判断した。
  7. RFP案のシステム要求は空軍が昨年公表した要求と酷似し性能要求3点を重視する。高G持続、シミュレーターの視覚鋭敏性と性能、並びに機体の長期間稼働だ。
  8. このうち高G持続性能が物議を醸しだしている。通常のG持続は速度、高度を一定の条件とするが、T-Xでは具体的な飛行状況を設定し最低6.5gで140度の旋回飛行だ。空軍は6.5gを旋回中最後まで求め、条件は高度15,000フィートで燃料残80パーセント以上とする。また7.5gに耐えることが望ましいとしている。機体制御は高度15,000フィートで開始して13,000フィート以下にせず、速度も開始時から10パーセント以上下がらないことと想定。
  9. この要求以上の性能を実現すれば報奨金を出すとの空軍発表で有利になりそうなのがロッキード＝KAI連合のT-50Aだ。レイセオン＝レオナルドのT-100は要求を一応満たすものの「合格線ぎりぎり」と主任テストパイロットのエンリコ・スカラボットがAviation Weekに昨年語っている。ただし、レイセオンのダン・ダーネルからはその後、g最低水準を「容易に達成しそれ以上も耐えられる」と言及している。
  10. ロッキード広報のロブ・フラーからはRFP原案は予想通りとのコメントが出ている。
  11. 稼働性も2015年案と同じで最低80パーセントとしている。空中給油はKC-135およびKC-10を想定。燃料消費はT-35比10パーセント減、向かい風10ノット高度7,464フィートの8,000フィート滑走路で6,400フィートで離陸し、同じ条件の滑走路でタッチダウンから機体停止までの距離は7,000フィート以下としている。
  12. 飛行時間合計は8,000時間で22年間稼働とし、月当たりの飛行時間を30.3とRFP案は記載している。■

ラベル

ラベル:

コメント

コメントを投稿

コメントをどうぞ。

このブログの人気の投稿

漁船で大挙押し寄せる中国海上民兵は第三の海上武力組織で要注意

目的のため手段を択ばない中国の思考がここにもあらわれていますが、非常に厄介な存在になります。下手に武力行使をすれば民間人への攻撃と騒ぐでしょう。放置すれば乱暴狼藉の限りを尽くすので、手に負えません。国際法の遵守と程遠い中国の姿勢がよく表れています。尖閣諸島への上陸など不測の事態に海上保安庁も準備は万端であるとよいですね。 Pentagon reveals covert Chinese fleet disguised as fishing boats　 漁船に偽装する中国軍事組織の存在をペンタゴンが暴露 　 By Ryan Pickrell Daily Caller News Foundation Jun. 7, 3:30 PM http://www.wearethemighty.com/articles/pentagon-reveals-covert-chinese-fleet-disguised-as-fishing-boats ペンタゴンはこのたび発表した報告書で中国が海洋支配を目指し戦力を増強中であることに警鐘を鳴らしている。 中国海上民兵（CMM)は準軍事組織だが漁民に偽装して侵攻を行う組織として長年にわたり活動中だ。人民解放軍海軍が「灰色」、中国海警が「白」の船体で知られるがCMMは「青」船体として中国の三番目の海上兵力の位置づけだ。 CMMが「低密度海上紛争での実力行使」に関与していると国防総省報告書は指摘する。 ペンタゴン報告書では中国が漁船に偽装した部隊で南シナ海の「灰色領域」で騒乱を起こすと指摘。(US Navy photo) 「中国は法執行機関艦船や海上民兵を使った高圧的な戦術をたびたび行使しており、自国の権益のため武力衝突に発展する前にとどめるという計算づくの方法を海上展開している」と同報告書は説明。例としてヘイグの国際仲裁法廷が中国の南シナ海領有主張を昨年7月に退けたが、北京はCMMを中国が支配を望む地帯に派遣している。 「中国は国家管理で漁船団を整備し海上民兵に南シナ海で使わせるつもりだ」（報告書） 中国はCMMはあくまでも民間漁船団と主張する。「誤解のないように、国家により組織し、整備し、管理する部隊であり軍事指揮命令系統の下で活動している」とアンドリュー・エリク...
コメントを投稿
Read more »

海自の次期イージス艦ASEVはここがちがう。中国の055型大型駆逐艦とともに巡洋艦の域に近づく。イージス・アショア導入を阻止した住民の意思がこの新型艦になった。

  Japanese Ministry of Defense 日本が巡洋艦に近いミサイル防衛任務に特化したマルチロール艦を建造する 　弾 道ミサイル防衛（BMD）艦2隻を新たに建造する日本の防衛装備整備計画が新たな展開を見せ、関係者はマルチロール指向の巡洋艦に近い設計に焦点を当てている。実現すれば、は第二次世界大戦後で最大の日本の水上戦闘艦となる。 この種の艦船が大型になる傾向は分かっていたが、日本は柔軟性のない、専用BMD艦をこれまで建造しており、今回は船体形状から、揚陸強襲艦とも共通点が多いように見える。 この開示は、本日発表された2024年度最新防衛予算概算要求に含まれている。これはまた、日本の過去最大の529億ドルであり、ライバル、特に中国と歩調を合わせる緊急性を反映している。 防衛予算要求で優先される支出は、イージスシステム搭載艦 （ Aegis system equipped vessel, ASEV） 2隻で、それぞれ26億ドルかかると予想されている。 コンピューター画像では、「まや」級（日本の最新型イージス護衛艦）と全体構成が似ているものの、新型艦はかなり大きくなる。また、レーダーは艦橋上部に格納され、喫水線よりはるか上空に設置されるため、水平線を長く見渡せるようになる。日本は、「まや」、「あたご」、「こんごう」各級のレーダーアレイをできるだけ高い位置に取り付けることを優先してきた。しかし、今回はさらに前進させる大きな特徴となる。 防衛省によると、新型ASEVは全長約620フィート、ビーム82フィート、標準排水量12,000トンになる。これに対し、「まや」クラスの設計は、全長557フィート強、ビーム約73フィート、標準排水量約8,200トンだ。一方、米海軍のタイコンデロガ級巡洋艦は、全長567フィート、ビーム55フィート、標準排水量約9,600トン。 サイズは、タイコンデロガ級が新しいASEV設計に近いが、それでもかなり小さい。Naval News報道によると、新型艦は米海軍アーレイ・バーク級フライトIII駆逐艦の1.7倍の大きさになると指摘している。 武装に関して言えば、新型ASEVは以前の検討よりはるかに幅広い能力を持つように計画されている。 同艦の兵器システムの中心は、さまざまな脅威に対する防空・弾道ミサイル防衛用のSM-3ブロックII...
コメントを投稿
Read more »

次期高性能駆逐艦13DDXの概要が明らかになった　今年度に設計開始し、2030年代初頭の就役をめざす

最新の海上安全保障情報が海外メディアを通じて日本国内に入ってくることにイライラしています。今回は新型艦13DDXについての海外会議でのプレゼン内容をNaval Newsが伝えてくれましたが、防衛省防衛装備庁は定期的にブリーフィングを報道機関に開催すべきではないでしょうか。もっとも記事となるかは各社の判断なのですが、普段から防衛問題へのインテリジェンスを上げていく行為が必要でしょう。あわせてこれまでの習慣を捨てて、Destroyerは駆逐艦と呼ぶようにしていったらどうでしょうか。（本ブログでは護衛艦などという間際らしい用語は使っていません） Early rendering of the 13DDX destroyer for the JMSDF. ATLA image. 新型防空駆逐艦13DDXの構想 日本は、2024年度に新型のハイエンド防空駆逐艦13DDXの設計作業を開始する 日 本の防衛省（MoD）高官が最近の会議で語った内容によれば、2030年代初頭に就役開始予定のこの新型艦は、就役中の駆逐艦やフリゲート艦の設計を活用し、変化する脅威に対し重層的な防空を提供するため、異なるコンセプトと能力を統合する予定である。 　防衛装備庁（ATLA）の今吉真一海将（海軍システム部長）は、13DDX先進駆逐艦のコンセプトは、「あさひ」/25DD級駆逐艦と「もがみ」/30FFM級フリゲート艦の設計を参考にすると、5月下旬に英国で開催された海軍指導者会議（CNE24）で語った。 　この2つの艦級は、それぞれ2018年と2022年に就役を始めている。 　13DDX型は、海上自衛隊（JMSDF）が、今吉の言う「新しい戦争方法」を含む、戦略的環境の重大かつ地球規模の変化に対抗できるようにするために必要とされる。防衛省と海上自衛隊は、この戦略的環境を2つの作戦文脈で捉えている。 　第一に、中国、北朝鮮、ロシアが、極超音速システムを含むミサイル技術、電子戦（EW）を含むA2/AD能力の強化など、広範な軍事能力を急速に開発している。第二に、ウクライナにおけるロシアの戦争は、弾道ミサイルや巡航ミサイルの大規模な使用、EWやサイバー戦に基づく非対称攻撃、情報空間を含むハイブリッド戦争作戦、無人システムの使用など、新たな作戦実態を露呈したと説明した。 　新型駆逐艦は、敵の対接近・領域拒否（A2/A...
コメントを投稿
Read more »