2016年6月8日水曜日

★★★米空軍が想定する2030年以降の主力戦闘機の姿は現在の延長線上にない模様



F-XあらためPCAですか。空軍は思考が早いですね。問題はその実施で、KC-46Aのようにメーカーに責任だけ押し付けるやり方でも望ましい方向は実現しないでしょう。発注元とメーカーが一体になり真剣に考えないと実現は無理です。さらに空軍の思考は先に行っており、次期主力戦闘機(戦闘機になるのか不明)は相当今の姿と変わりそうですね。新概念が実現すればF-22生産再開の意味がなくなれば、F-35も就役すれば即老朽化となり相当苦しくなるでしょうね。
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Air Force Envisions Future Fighter Jet for 2030s

DAVE MAJUMDAR
12:59 AM

米空軍が次世代戦闘機のコンセプト作りを開始し新型コンピュータ技術、兵装、電子戦装備、感知機能の採用を検討中。新型機は2030年代以降に現れる予想の脅威内容に対応する。.
  1. 空軍は2030年代より先の航空優勢確立に必要なのは侵攻制空機能(Penetrating Counterair PCA)だと見ている。現行のロッキード・マーティンF-22ラプターとF-35共用打撃戦闘機では将来対応ができないことが次第にはっきりしてきた。
  2. 「F-22とF-35ですべてことが足りるなら、それ以上は不要だし、調達もいらなくなる」と次世代航空優勢の実現に携わる空軍幹部は語る。「現実は違う」
  3. 同高官は現空軍参謀総長マーク・ウェルシュ大将が五月にF-22生産再開に前向きな姿勢を示したことに空軍上層部の大部分が理解に苦しんでいると付け加えた。ラプター生産再開が極めて困難かつ高費用につくだけでなく、搭載するエイビオニクスが陳腐化しており、生産設備工具治具類の再整備以外に、F-22では2030年代以降の世界で戦力を示し残存性が期待できない。「どうして参謀長があの発言をしたのかわからない」と別の関係者も感想を述べている。「魔がさしたのでしょうか」
  4. いずれにせよ、ラプターが再生産される可能性は極めて低い。下院軍事委員会のシーパワー兵力投射小委員会委員長ランディ・フォーブス議員(共 ヴァージニア)がどれだけがんばっても状況に変わりはない。逆に空軍はもっと広く総合的に検討して航空優勢の確保方法を模索するべきだろう。機体案も複数とし、電子戦を重視し、データリンクや新兵器の採用も当然考慮される。だが空軍が新しい機材が必要としてもこれまでの機体中心の思考方法から解放されなければならない。

  1. 「空軍が考える2030年代の戦力構造予想では敵対勢力と戦い勝利をおさめることはできない」と空軍の2030年想定の航空優勢確保案は述べている。「2030年の厳しい環境で航空優勢を確保し、実現するためには性能と能力を多角的に検討する必要がある。重要なのは作戦環境が迅速に変化していくことでこれにより空軍はこれまで通りの方法で直線的な装備調達開発大日程を続ける余裕はなくなることだ」
  2. 想定する脅威内容では統合ネットワーク化された空対空、地対空、宇宙空間、サイバー空間で戦術機が今後も減少し老朽化が進む前提で2030年以降の世界では米空軍が航空優勢を確立できなくなる可能性を憂慮している。脅威の一部として高性能機材があり、スホイPAK-FAや成都J-20、さらに新型センサー類や新兵器体系がある。「ほぼ互角の国力を持つ相手がこれら装備を保有する一方で、高性能装備が世界各国に拡散していることが問題だ」と報告書は指摘している。
  3. さらに新規脅威内容でこれまで当たり前だった米国の優位性が揺らぐ可能性がある。「わが方の宇宙空間での優位性を覆す強力な脅威能力の登場、サイバー空間での脅威が質量ともに増大すること、極超音速兵器、低視認性巡航ミサイル、高性能通常弾頭付き弾道ミサイルなど空の脅威の変化」を列挙している。「新しい種類の脅威がいつ、どこで出現するかは不明だが、確実なのは航空優勢を確保する中で2030年までに出現するこれら脅威対象への対策が必要になることだ」
  4. そこで脅威の高まりに対して空軍はあらゆる点で問題解決を迫られ、基地の強化、空中給油機の更新、「クラウドによるセンサーネットワーク」(空軍情報部長だったデイヴ・デプチュラ中将は「コンバットクラウド」と呼んでいる)まで各種あるが、新型機材も必要となる。「この戦略により航空優勢を確立し統合運用を支援するため空軍は各種能力ファミリーの開発が必要であり、航空、宇宙、サイバーの各空間で有効な能力が必要だ。単一能力ですべて解決するのは不可能だ。よってこのファミリー構成の中にはスタンドオフ、スタンドイン両面の戦力、統合ネットワーク化によるミッション効果の確保を実現する方法が求められる」と文書はまとめている。
  5. ペンタゴンはスタンドオフ・アーセナル機とノースロップ・グラマンB-21長距離打撃爆撃機の開発を進めており、それぞれ航空優勢の確保維持に役立つと期待される。空軍は新規の電子戦能力開発も求められており(空軍はこれまでこれを否定してきた)、ステルスだけでは次世代脅威に対抗できないとわかってきた。「個別の兵装開発活動は機体開発活動と連動させる」と文書は説明している。「長距離で高性能の兵器はAS2030で想定する各種能力ファミリーの全体効果を引き上げる存在だ」
  6. 空軍の航空優勢確立構想の中心的存在は侵攻制空能力だろう。これは新型機材の投入を意味するが空軍は「第六世代」や「次世代」機の表現は避けている。「『次世代』機に焦点を合わせた考え方は捨てる必要がある。このような考え方はえてして開始済みの事業で技術制約をさらに引き上げる結果に終わることが多い」
  7. にもかかわらず、文書ではPCAがどんな姿になるかのヒントがそれとなく示されている。「PCA能力の開発では航続距離、ペイロード、残存性、攻撃力、機体価格、維持管理の最適解を模索する。PCA能力は当然のこととして目標捕捉、交戦の要素も含まれれると同時にネットワークの中継点の役割も大きく、敵陣を突破したセンサーからのデータを中継し、スタンドオフ、スタンドイン兵装の投入を選択する。この一環で空軍は正式にAoAを2017年に行いPCA能力を定義づけるべきだ。機動性のある調達を心がけて適正能力を必要な時期までに実現することを目標に、AoAには迅速開発や試作品製作の選択肢も含めるのが望ましく、脅威内容より先に対応すべきだ」と文書はまとめている。「上記F2TA能力に加えPCAの侵攻突破のうりょいうがあれば航空空間から運動性、非運動性両面の効果をスタンドインで実現することが可能になる」.
  8. 空軍はAoA代替策検討を2017年に実施しPCA(旧称次世代航空優勢戦闘機、F-X)のあるべき姿を決定する。空軍関係者各位から聞いたところではPCAがF-22の延長形にになる可能性は低いようだ。だが議会にはそうあってほしいと願う向きが一部に残っている。

Dave Majumdar is the defense editor for The National Interest. You can follow him on Twitter: @davemajumdar.



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